北海道体育学研究50：25−41，2015

原著論文

運動と食行動変容支援による体力とメタボリックシンドロームの改善〜北海道における自発的運動実施の季節変動を考慮した解析
百々瀬

いづみ１，森

谷

梅

敦

子３，鈴

木

澤
峯

村

岸

尾

咲

夕紀子１，松
音１，斉

藤

純
下

䊑１, ２，清水真理１, ２，小林

良子１，子１, ２，久保

ちづる１, ２，山口

敦子１, ２，

美１，白

幡

亜

希１，古

川

直

美１，

之１, ２，武蔵

学１, ２，大久保

岩

男１, ２

真

昌

Improvement of physical ﬁtness and alleviation of metabolic syndrome
symptoms through an exercise guidance program concomitant with eating
behavior consultation：An analysis in consideration of seasonal variation ofvoluntary exercise in Hokkaido, Japan
Izumi Momose １，Kiyoshi Moriya １, ２，Mari Shimizu １, ２，Ryouko Kobayashi １，
Atsuko Umezawa ３，Junko Suzuki １, ２，Chizuru Kubo １, ２，Atsuko Yamaguchi １, ２，
Yuuko Minegishi １，Mami Matsushita １，Aki Shirahata １，Naomi Furukawa １，
Sato Murao １，Masayuki Saito １, ２，Manabu Musashi １, ２，Iwao Ohkubo １, ２

Abstract
This study aimed to verify the eﬀectiveness of a program for improving physical ﬁtness and alleviating metabolic
syndrome（MetS），held at the T-clinic for rural residents in Hokkaido, Japan annually from July to October.
Female participants from 2011 to 2014 were divided into an experimental group（EG, Jul-Oct, n=69）provided withstage-matched exercise and dietary guidance for eﬀecting change in physical activity behavior（PBC）and eating
behavior（EBC）based on the transtheoretical model（TTM），and a control group（CG, Jul-Oct, n=54）that did notreceive such education. Furthermore, to study whether there is seasonal variation in voluntary exercise and eating
behaviors and to confirm the effect of the program accordingly, changes in a CG during an additional 3-month
period before the program began（April to July, n=123）were also observed. Scores for PBC and EBC stage, selfeﬃcacy, social support, physical ﬁtness, body composition, blood test results, and nutrient intake were compared
between the groups. Changes between EG（Jul-Oct）were compared with those in CG（Jul-Oct），and changes
in CG（Apr-Jul）and CG（Jul-Oct）were compared as well. Scores for PBC and EBC stage, self-eﬃcacy, and social
support measured at the end of the program were significantly elevated in EG（Jul-Oct），but not in CG（Jul-

１．天使大学看護栄養学部栄養学科〒065‑0013 札幌市東区北13条東３丁目
２．天使大学看護栄養学研究科栄養管理学専攻〒065‑0013 札幌市東区北13条東３丁目
３．名寄市立大学保健福祉学部栄養学科〒096‑0034 名寄市西４条北８丁目
著者連絡先

百々瀬いづみmomose@tenshi.ac.jp

１．Department of Nutrition, School of Nursing andNutrition, Tenshi College
Kita-13, Higashi-3, Higashi-ku, Sapporo, Japan, 065‑
0013
２．Division of Nutrition Management, Graduate
School of Nursing and Nutrition, Tenshi College
Kita-13, Higashi-3, Higashi-ku, Sapporo, Japan, 065‑
0013
３．Department of Nutritional Sciences, Facultyof Health and Welfare Science, Nayoro City
University
Nishi-4, Kita-8, Nayoro, Japan, 096‑0034

─ 25 ─

百々瀬

いづみほか

運動実施支援による季節差のない体力と MetS の改善

Oct）．Improvements in physical ﬁtness indices and in values of MetS diagnostic indices were more prominent in
EG（Jul-Oct）than in CG（Jul-Oct）．When both CGs were compared, improvements in CG（Apr-Jul）were greaterthan those in CG（Jul-Oct），especially in obesity and physical ﬁtness indicators, but there was no improvement in
abdominal circumference, which is a major factor in MetS. Furthermore, voluntary exercise behavior was clearly
greater in CG（Apr-Jul），but the eﬀect of seasonal variation on eﬃcacy in improving physical ﬁtness and alleviating
MetS symptoms was smaller in CG（Apr-Jul）than in EG（Jul-Oct）．This study showed that the T-clinic programs,
consisting of exercise and dietary guidance by TTM, were clearly eﬀective for the improving physical ﬁtness andalleviating MetS, even when eﬀect of seasonal voluntary exercise behaviors are considered.
Key words : exercise guidance, seasonal variation of voluntary health behaviors, transtheoretical model, physicalﬁtness, metabolic syndrome

Ⅰ．緒

動行動の SE と SS 得点が高まったのは教育Ｇのみであっ言

た．体重，体脂肪率の身体組成値は両Ｇ対象者で改善しわが国では国民医療費が年々増加し続け（厚生労働統

たが，MetS 診断指標値の腹囲，血圧値，血糖値が改善

計協会，2013a），医療費の30％以上を占める生活習慣病

したのは教育Ｇ対象者のみであった．教育Ｇ対象者の体（厚生労働統計協会，2013b）の予防・改善を重視する

力では，持久力の指標である３分間歩行，動的バランス

対策として，2008年度より40歳以上75歳未満の加入者に

歩行能の指標である10m 障害物歩行，筋力の指標である

対する特定健康診査（健診）及び特定保健指導の実施が脚筋力と上体起こし，柔軟性を測る長座体前屈で改善し医療保険者に義務付けられた（田中，2007）．特定健診・

たのに対し，対照Ｇでは３分間歩行と10m 障害物歩行の特定保健指導の開始に先駆けて，著者らは地域住民を対２項目のみで改善の度合いが小さかった．教育Ｇ対象者

象にメタボリックシンドローム（Metabolic Syndrome：の食行動変容段階と食 SE と SS 得点の高まり並びに栄養

MetS）の予防・改善を目的とした健康教室「Ｔクリニッ

摂取量の適正化が見られたが，対照Ｇ対象者では見られク」を2006年から毎年新たな参加者を迎え，継続して開なかった．教育Ｇ対象者は対照Ｇ対象者に比べて，体力いている（関谷，2008；2010；関谷・森谷，2012）．

向上，栄養摂取量適正化，MetS の改善が顕著に進むこＴクリニックの MetS 予防・改善の教育方法は，行動とが確認され，TTM に基づいて食事指導と平行した運変容ステージ（段階），自己効力感（self eﬃcacy：SE），
ソー

動実施支援を行うＴクリニックプログラムは MetS 改善

シャルサポート（social support：SS）などを鍵概念とに有効であることが明らかになったが，以下の２点が課するトランスセオレティカルモデル（Transtheoretical

題として残された．

Model：TTM）（Prochaska, 1996；Prochaska and（課題１）教育Ｇと対照Ｇが異なる実施年（実施時期

Velicer, 1997；須藤・吉池，2008）に基づいて運動行動，

は両Ｇともに4−7月）のＴクリニック参加者であったこ

食行動の変容段階と SE，SS を調査・測定し，各人の運と，即ち教育Ｇは2008−2010年実施，対照Ｇは2011年実動（食）行動変容段階に対応した変容支援を行うことで施のＴクリニック参加者であったため，同じ条件で比ある．さらに，身体組成，尿・血液所見，栄養摂取量，較することが出来なかった点があること．（課題２）Ｔ

体力等を測定し，個々人の測定値を各自に知らせることクリニックの実施期間が4−7月であったため，北海道やでセルフモニタリングを強めている．

東北・北陸地方の北国では，対照Ｇであっても冬−春先Ｔクリニックでは，開始から2010年までは MetS 予防・にくらべて春から夏に向かう時期には歩数などの自発改善のための３ヶ月間の教育的介入グループ（以下，教的身体活動が増加する季節的変動の可能性が推察され育Ｇ）のみを設けていたが，2011年以降に積極的教育をる（作山ほか，2003；北海道地域保健課北海道立衛生研

行わないが各自の測定値を知らせる対照グループ（以下，究所，2005；森谷ほか，2006；小林ほか，2011）．さら対照Ｇ）を置くと同時に，３ヶ月間の対照期間を教育期に，北半球の諸外国に居住する成人でも身体活動量は冬間の前に設定している．Ｔクリニックの2008−2010年のに比較して春から夏に増加する季節変動が見出されて教育Ｇ（教育的介入期間：4−7月）と2011年の対照期間

いる（Dannenberg et al., 1989；Matthews et al., 2001；にあたる対照Ｇ（期間：4−7月）を比較した成果の一部を，

Merchant et al., 2007；Newman et al., 2009）ことからわれわれはすでに論文化している（百々瀬ほか，2012）．

気づいた課題である．身体活動量の増加は体力向上に繋2008−2010年の春−夏季にあたる4−7月に開催されたＴがるため，Ｔクリニックが開催される北海道に居住するクリニックの教育Ｇ対象者においては，2011年4−7月の住民の自発的身体活動量の季節変動を検討することが必Ｔクリニック対照Ｇ対象者と同様に，前値に比べて３ヶ要と考えられる．同時に，重要な健康行動である食行動

月後の後値で運動行動変容段階が高まった．一方，運の季節変動をも検討することを企図した．

─ 26 ─

Momose I．et al．Physical ﬁtness and MetS improvement without seasonal diﬀerence by exercise guidance
そこで，本研究では上記の２課題を解決するために，するため，4−7月に教育的介入を行わない対照期間を設

Ｔクリニックの教育Ｇ（7−10月），対照Ｇ（7−10月）

定した．Ｔクリニック対照期間に参加した対象者は対を2011−2014年の同時期7−10月に新たに設定し，それ照Ｇ（4−7月）とし，上述した研究１の対照Ｇ（7−10

以前の4−7月に行われたＴクリニックと同様の健康教

月）と比較して解析した（表１）．研究１と同様，男性

育，変容支援，調査と測定を行うことで課題１の検証をの参加者数が少ないため，４月（前値）と７月（後値）目的にする．さらに，自発的運動実施と食行動の季節変の２回の測定値等データがそろった女性のみを対象者と動を検討するために，Ｔクリニック開始前の4−7月（対した．対照Ｇ（4−7月）は123名，対照Ｇ（7−10月）は照期間）に設定した対照グループ（4−7月）（以下，対54名である．対照Ｇ（4−7月）と対照Ｇ（7−10月）は，

照Ｇ（4−7月））として，対照Ｇ（7−10月）対象者の変同じ測定等を実施し，全ての自己個人データを郵送して化と比較することで，課題２の検証を目的とする．

知らせた．両対照Ｇ（4−7月）と対照Ｇ（7−10月）は，
自分の検査データを郵送で受け取る以外には，教育的なⅡ．方

積極的介入は受けなかった．

法

２．Ｔクリニックの概要

１．対象者

２−１）プログラム

教育的介入効果の再検証（研究１）：2011年から2014
年の毎年３月に，Ｔ大学ホームページ，新聞，町内会の教育Ｇ対象の教育を，７月から10月の３ヶ月間に，隔広報誌等によってＴクリニック参加者を一般公募した．

週月２回の計８回を土（または日）曜日の午前に設定し応募者の中から，MetS に該当または該当予備群であり，た．教育Ｇ対象者は，対照期間を終えたＴクリニック開かつ治療中の重篤な病気の無い者を優先して選考し，無始の第２回と８回目に測定等を２回受けた．運動や健康

作為で教育Ｇ（7−10月）と対照Ｇ（7−10月）に割り付

行動に関する講話と実技指導の集団指導並びに運動や健け，両Ｇに年齢や体格等に差が無いことを確認した．対康行動に関する TTM に基づいた個別支援を第3−7回目

象者は，性別により MetS 診断基準値等が異なるため男に受けた．栄養指導（個別指導，集団指導，バイキング

女に分けて解析した．本研究では，男性の参加者数が少形式による選択演習）は運動指導とは異なるスタッフにないため，７月（前値）と10月（後値）の２回の測定値

よって行われた．生活日誌を配布し，自宅で生活改善の等データがそろった女性のみを両Ｇの対象者とした．教目標を設定して記述させ，毎日の評価，起床・就寝時刻，

育Ｇ（7−10月）は69名，対照Ｇ（7−10月）は54名である．

主な生活活動とその時間，貸与した歩数計（ヘルスカウ

対照Ｇ（7−10月）Ｇは，教育Ｇと同日に同じ測定等をンター HJ 720IT/ オムロン社，京都，日本）による毎日

実施し，全ての自己個人データを郵送で返却した（表１）．

の歩数を記述させた．坂田（1996）のグラフ化体重日記

自発的運動実施と食行動にみられる季節変動の検証

を一部改変した日記を作成して貸与し，１日４回の秤量

（研究２）：2011年から2014年のＴクリニックでは，季節体重を記入するよう指示し，セルフモニタリング効果をによる自発的な歩行を含む運動量増加による影響を検討期待した．椅子に座ってできる運動のビデオテープ（す表１

本研究における T クリニックのプログラム （教育グループおよび対照グループ）
実施月

4月

実施回

第1回

教育Ｇ

6月

7月
第2回

8月
第3回

9月
第4回

第5回

10月
第6回

第7回

第8回

第9回

教育Ｇ（7−10月）

両Ｇともに対照期間
対照Ｇ（4−7月）

対照Ｇ
調査・測定

5月

対照Ｇ（7−10月）

・体力測定

▲

▲ ○●

・食事調査

▲

▲ ○●

○●

・血液生化学検査

▲

▲ ○●

○●

・血圧・身体組成

▲

▲ ○●

○●

・健康行動変容段階
その他質問紙

▲

▲ ○●

○●

個別指導・支援 ・健康行動（運動・休養・食生活）
・栄養・食事集団指導・支援 ・講話

○

○●

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

・運動実技
・バイキングによる料理選択演習○○

結果報告・講評○

自宅（自己管理）・生活活動日誌（体重，歩数，目標と実施評価など記録）○○○

教育Ｇ：教育的介入をうけたグループ，対照Ｇ：教育的介入をうけないグループ .
▲：対照期間の対照グループ（Ｇ）（4-7月）で実施． ○：教育グループ（Ｇ）（7-10月）で実施． ●：対照グループ（Ｇ）（7-10月）で実施．
本プログラムは2011年から2014年まで同様に実施された（詳細は本文に記述）．

─ 27 ─

百々瀬

いづみほか

運動実施支援による季節差のない体力と MetS の改善

わろビクス／ブックハウス HD 社，東京，日本）を貸与

価を毎日行うという一連のサイクルの中に介入する形でした．対照Ｇには，教育ＧのＴクリニック第２回目と８支援を行った．目標設定に当っては無理せず，本人が継回目の日時に同一の測定等を行い，結果は後日郵送で知続して取り組めそうなことを相談しながら決定し，自発らせた．両Ｇのプログラム内容を表１に示した．

的に運動や身体活動量の増加に取り組むように支援を

なお，Ｔクリニックの開始前の４月から７月に，対照行った．
「エクササイズガイド2006」の「身体活動のエ期間を設けて，４月に前値，７月に後値の同一の測定等

クササイズ数表」（厚生労働省運動所要量・運動指針のを行い，個人の結果は概ね２週間後に郵送で知らせた（表

策定検討会，2006）を示しながら，ウォーキングやその１）．

他の運動，家事等の日常生活動作から身体活動量の増加

２−２）運動行動変容の個別指導・支援を推奨した．また，スクワットなどの自体重運動の方法

教育Ｇ対象者に対して，個人の歩数・体組成等の測定や正しい姿勢での歩き方，掃除等の家事に運動を取り入

結果や生活日誌の記録等に基づき，個人の行動変容段階

れる方法などの運動を実演して体験させた．
その他には，に対応した TTM の変容アプローチ法（松本，2002）に①歩数の増加につながる有酸素運動（ウォーキングを中順じた面談方式で行った．具体的には，前熟考期（行心に，自転車，水中運動，椅子を用いた運動，軽スポー

動変容を考えていない，不必要だと思っている）の対象

ツ，家事等），②筋肉トレーニング（トレーニングチュー者に対しては，目標を行動変容の必要性を自覚して貰う

ブや握力トレーニング器等），③ストレッチ（入浴後のこととし，アプローチ法としては，①対象者の運動に関ストレッチ体操，テレビ・ラジオ体操等）の３領域からする考え方や感情，運動が実践しにくい現状を話しても対象者に合わせて具体的に示した．これらの指導法は前

らう，②対象者に必要な情報の提供を行う，③健康問題

報と同様である（百々瀬ほか，2012）．
対照Ｇには，歩数計の貸与や生活日誌の配布は行わなの存在に気づけるように支援するなどに心がけて介入した．熟考期（行動変容を考えているが，目に見える変化かった．

はない）の対象者に対しては，目標を動機づけと行動変２−３）運動行動変容の集団指導

容の必要性に気づいて貰うこととし，アプローチ法とし講話形式の健康教育と実技を行った（表１）．運動にては，①対象者が行動変容に迷っている状態に理解を示

関連する内容としては，「健康行動指導について」，「体し，②運動行動に対して何が障害かを明らかにし，③新力の定義と評価法」，「身体活動を増やす工夫〜すわろビ

しい行動を見たり体験する機会を作れるように支援する

クスほか」，「体力をアップするための運動と体力測定になどに心がけて介入した．準備期（対象者なりの行動変ついて」，「無理なく楽しく続ける健康行動の工夫」，運容が少し始まっている）の対象者に対しては，目標を行

動実技の内容としては，「ゲームで運動」，「ウォーキン

動変容の決心をすることとし，アプローチ法としては，

グスタンプラリー」を行った．個別支援の待ち時間を利①対象者にとって具体的で達成可能な行動計画を立てて用して，会場の体育館で自由に歩行やストレッチ，すわ一緒に検討をし，②行動を変容させていくことができる

ろビクス（椅子に座ってできる有酸素運動）等で身体をという自信を育てることなどに心がけて介入した．実行動かす支援を行った．これらの指導法も前報と同様であ期（望ましい行動変容が始まって６ヶ月以内）の対象者

る（百々瀬ほか，2012）．

に対しては，目標を行動変容の決意を維持することとし，

２−４）食行動変容の個別指導と集団指導アプローチ法としては，①家族などの周囲からの援助の受講前のエネルギー摂取量を食事摂取状況調査結果

利用，②運動行動に必要な技術トレーニング（褒美，セから算出し，「糖尿病食品交換表」（日本糖尿病学会，

ルフモニタリング）の支援，③運動行動と結果の関係の2005）を用いて単位化（１単位：80kcal）し，個別指導理解できるよう援助，④問題解決法などを話し合うなどの際にその結果を示しながらエネルギー並びに各栄養素しながら介入した．維持期（６ヶ月を越えて望ましい行摂取量等の食事の問題点を説明し，各自に食行動の目標

動が続いている）の対象者に対しては，逆戻りを防止しを設定させた．講話形式の健康教育（表１）としては，続けることを目標とし，アプローチ法としては，①運動

栄養・食事に関連して「内臓脂肪を減らすための食事」，のできる機会・場所・施設等の紹介，②運動行動の妨げ「血糖を正常に保つための食事」，「脂質異常症を防ぐたになりそうな考え方や環境の整理，③運動行動実践と健めの食事」，「血液や細胞の酸化を防ぐための食事」，「高康との関係を再確認できるように話し合うなどしながら血圧予防・治療のための食事」などについて行った．こ介入した．

れらの指導法も前報と同様である（百々瀬ほか，2012）．

教育Ｇ参加者に配布した生活日誌に毎日の起床・就寝時刻のほか，主な生活活動状況とその時間，歩数計によ３．測定項目る歩数を記録させた．日誌には，個人の状況に応じた運

３−１）運動行動（食行動）変容段階得点並びに関連項
目の質問紙調査動の種類や方法について行動目標を立てて記述させ，達成状況を毎日自己評価して記録させた．行動目標の自己運動行動（食行動）変容段階の調査には，自記式質問決定（原則的に毎月）や，行動を実施し，実施度合の評紙（森谷・清水，2009）を用いた．運動行動変容段階を─ 28 ─

Momose I．et al．Physical ﬁtness and MetS improvement without seasonal diﬀerence by exercise guidance
判定する設問では，５つの行動変容段階に該当する選択３−４）血液生化学検査

肢得点が２つずつあり，得点の１，
２点は前熟考期，３，

早朝空腹状態の座位にて採血し，血液検査を行った．

４点は熟考期，５，６点は準備期，７，８点は実行期，９，

測定項目は，MetS 診断基準項目（メタボリックシンド

10点は維持期に相当する．また , 食行動変容段階得点もローム診断基準検討委員会，
2005）である空腹時血糖値，同様に測定した．

中性脂肪と HDL コレステロール濃度のほか，インスリ

運動行動，食行動の自己効力感の度合（SE 得点）を

ン濃度や HbA1c 値である．測定は，SRL 社（東京，日測定するために，標準化されて信頼性と妥当性のある調本）に外注した．測定結果から，
HOMA-R（Homeostasis

査票（森谷・清水，2009）を用い，運動では10項目の合model assessment ratio）指数を次式で求めた{＝空腹時

計点（−30点〜＋30点の範囲で，得点の高いほど自己効

血糖値（mg/dl）×空腹時インスリン濃度（μg/ml）÷405 }．

力感があることを示す）を運動行動の SE 得点とし，食これらの測定項目と測定法も基本的に前報と同様であ行動では関連する要素の多いことから20項目の合計点

る（百々瀬ほか，2012）．

（−60点〜＋60点の範囲）を食行動の SE 得点とした．運動行動，食行動のソーシャルサポートの度合（SS 得点）

４．北海道Ｓ市の気象条件の分析の測定には，標準化された調査票（森谷・清水，2009）

本研究が実施された2011−2014年の北海道Ｓ市の気象を用いた（いずれも４〜 20点の範囲で，得点の高いほ

データを札幌管区気象台 HP から入手した（気象協会札どサポートのあることを示す）．朝食摂取，睡眠時間，

幌管区気象台，2015）．その中で，Ｔクリニックが開催

運動実施等の８つの健康的生活習慣の実施頻度についてされた４月から10月の月別平均気温（℃），日照時間（時は，森本（1997）による健康習慣指数（HPI）を４段階間），日射量（MJ/m2），降水量（mm），月別降雪量合

選択肢に改変した質問紙を用いて測定し，８項目の合計

計（cm），
風速（m/s）を活用して，気象条件を分析した．

点（８〜 32点の範囲で，得点の高いほど健康習慣であることを示す）を HPI 得点とした．以上の質問紙によっ

５．統計解析

て，行動変容段階の把握とともに，行動変容に関係の深教育Ｇ（7−10月）と対照Ｇ（7−10月），対照Ｇ（4−いことが明らかになっていて TTM で重視される自己効7月）と対照Ｇ（7−10月）の２群について，
２群×事前・

力感やソーシャルサポート，
生活習慣の状況を評価した．

事後の反復測定二元配置分散分析を行って，教育Ｇ（7３−２）身体計測並びに体力測定−10月）と対照Ｇ（7−10月），対照Ｇ（4−7月）と対照

身長，腹囲（メタボリックシンドローム診断基準検討

Ｇ（7−10月）の有意差を求めた．事前と事後に有意差委員会，2005）に加えて，体重と体組成の測定を体組成が認められる場合の下位検定として，対応のあるｔ検定

計（InBody720 ／ Biospace 社，東京，日本），血圧測定

で群ごとに事前と事後を比較した．交互作用が有意なとを血圧計（HEM-7051ファジィ／オムロン社，京都，
日本）

き，２群間の前（後）値について対応のないｔ検定を行っで行った．体力指標として，健康づくりのための運動指た．５段階の各運動（食）行動変容段階にある対象者の針2006（厚生労働省運動所要量・運動指針の策定検討会，

分布の変化を，事前・事後でマクニマーの拡張検定（出2006）で推奨されている体力測定２項目：（１）３分間

村，2007）で解析した．本研究の行動変容ステージ得点

歩行（持久力評価），（２）椅子の10回座り立ち（脚筋力は順序尺度で測定された定性的変数であるが，「人間の評価）に加えて，65歳以上を対象とする文部科学省新体

意識や行動を扱う研究では，数学的な厳密さのみを追求

力テストの測定項目（文部科学省，1999）の中から，５するわけにはいかないので，順序尺度で表された変数で項目（握力，長座体前屈，上体起こし，開眼片足立ち，あっても，５段階以上の値域を有し，著しい分布の偏り

10ｍ障害物歩行）の計７項目を選定し，測定を行った．

がなければ定量的変数に準じて扱うことが可能である」

選択した７種の項目は，筋力・筋持久力（握力・脚筋力という古谷野（1998）や「段階数の多い順序尺度で，段と上体起こし），柔軟性（長座体前屈），全身持久性（３階間の大きさに意味をもつデータでは，順序尺度であっ分間歩行），バランス能（開眼片足立ち），動的バランスても間隔尺度に類似したデータとして同等に扱う考えも

歩行能（10m 障害物歩行）を測定できること，対象者に間違いではない」という対馬（2010）の見解に従って，

は高齢者も多いため安全性を考慮し（武井，2000），さ

定量的変数として取り扱った．HPI 得点は４段階の順序らに高額ではない道具を用いて毎回同条件で測定可能で尺度で測定された定性的変数であるが，名義尺度を２段あることから選定した．これらの測定項目と測定法は前階のダミー変数に変換した場合でも定量的変数に準じて報と同様である（百々瀬ほか，2012）．

取り扱うことができるという見解（古谷野，1998）に３−３）食事摂取状況調査

従った．運動行動，食行動の SE 得点と SS 得点の測定に

BDHQ 法（佐々木式食習慣アセスメント）による頻は，標準化されて信頼性と妥当性のある調査票（森谷・度法調査（Sasaki，et al., 1998）を行い，BDHQ 解析ソ

清水，2009）を用いたので，定量的変数として取り扱っ

フトによる摂取栄養素の算出並びに評価を行った．

た（古谷野，1998；対馬，2010）．統計ソフトは，SPSS
Statistics 20.0 J for Windows（SPSS 社 ） を 使 用 し た．

─ 29 ─

百々瀬

いづみほか

運動実施支援による季節差のない体力と MetS の改善

得られた数値は平均値（Mean）±標準誤差（SEM）で点と増加は認められなかった（表２）．教育Ｇ（7−10月）

表し，両側検定により，有意水準を５％未満とし，10％の運動行動変容段階の前値では，「熟考期」に属する者

未満を有意傾向とした．

の割合が多かったのに対し，後値では
「実行期」
「維持期」
，
に属する者の割合が多くなり，運動行動変容段階が高い段階に移行した者の割合が有意に増加したが，対照Ｇ（7６．倫理的配慮
すべての対象者にＴクリニック開始に先立ち，書面と−10月）では高い段階への移行は見られなかった（図１）．

口頭でＴクリニックの目的と内容を説明し，得られた個運動行動の SE 得点並びに SS 得点は，教育Ｇ（7−10月）

人情報は研究目的以外に使用されないこと，採血や運動においてのみ後値の得点が前値より有意に高くなり，教実施中に通常一般的範囲でリスクと不快感が生じる可能育Ｇ（7−10月）の後値 SE 得点と SS 得点は対照Ｇ（7−性はあるが責任を持って対応すること，希望すれば不利10月）のそれより有意に高かった（表２）．

益無しに辞退できることを説明した上で参加同意書を提食行動変容段階得点は，教育Ｇ（7−10月）で有意に出して貰った．Ｔクリニックプログラムは，「Ｔ大学における人間を対象とする研究倫理委員会」において，研
究の科学的並びに倫理的妥当性についての審査と承認を経て実施された．

Ⅲ．結果

１．教育的介入効果の再検証（研究１）１−１）対象者のプロフィールと身体状況
T クリニック開始時の対象者の年齢と身体状況を示す．教育Ｇ（7−10月）女性対象者69名の平均年齢は，58.7±0.9（SEM）歳，対照Ｇ（7−10月）女性54名の平均年齢は，58.5±1.2歳であった．教育Ｇ（7−10月）のBMI：26.1±0.4（kg/m2），腹囲：91.4±1.0（cm），対照Ｇ（7−10月）の BMI：25.4±0.4（kg/m2），腹囲：89.5±1.2（cm）であり，両Ｇのこれらの項目に有意差は認められなかった．
１−２）教育グループにおける指導・支援効果（対照グループとの比較）
１−２−１）運動行動と食行動変容段階得点並びに行動

図１

変容関連項目得点の変化
教育Ｇ（7−10月）の運動行動変容段階得点は，前値の5.7±0.3点から後値の6.7±0.3点と有意に増加したが，対照Ｇ（7−10月）では，前値の5.0±0.2点から後値5.3±0.3

同一季節に教育的介入有無の２グループにおける運動行動（A）と食行動（B）変容段階対象者割合の前後変化

マクニマー拡張検定によって前後比較を行った．ns：有意差なし．
教育 G：7月から10月に教育的介入をうけたグループ，対照 G：7月から10月に教育的介入をうけないグループ．
前値：7月測定，後値：10月測定．（詳細は本文に記述）

表２ 運動（食）行動の変容段階・自己効力感・社会的支援各得点並びに健康習慣指数得点のグループ（Ｇ）別変化
教育Ｇ（7−10月）（n=69）（点）

前値（SEM） 後値（SEM）

Pvs
前値

対照Ｇ（7−10月）（n=54）Pvs
前値（SEM） 前値 教育 後値（SEM）
Ｇ（7−10月）

Pvs
前値

P
Pvs
交互作用
後値 教育
Ｇ（7−10月）

運動行動変容段階得点

5.7 （0.3）

6.7 （0.3）＊＊＊5.0 （0.2）#

5.3 （0.3）

ns＊＊＊p<0.05

運動行動の SE 得点

5.1 （1.3） 12.3 （1.6）＊＊＊5.2 （1.5）ns

4.6 （1.5）

ns＊＊＊p<0.001

運動行動の SS 得点

12.4 （0.5） 14.3 （0.6）＊＊＊11.8 （0.5）

ns

12.4 （0.5）

ns＊＊p<0.01

食行動変容段階得点

5.3 （0.3）

6.8 （0.3）＊＊＊5.2 （0.3）ns

5.5 （0.2）

ns＊＊＊p<0.001

食行動の SE 得点

24.8 （1.9） 34.0 （2.5）＊＊＊21.7 （2.3）

ns

19.3 （2.6）

ns

＊＊＊

p<0.001

食行動の SS 得点

12.4 （0.5） 13.8 （0.6）＊＊＊

11.5 （0.5）

ns

11.7 （0.5）

ns＊＊p<0.05

HPI 得点

26.1 （0.4） 27.3 （0.5）＊＊＊26.9 （0.7）

ns26.3 （0.4）

ns＊p<0.01

Mean（SEM），SE： self eﬃcacy（自己効力感），SS：social support（社会的支援），HPI：health practice index（健康習慣指数），教育 G：教育的介入をうけたグループ，対照 G：教育的介入をうけないグループ .
前値：開始時（測定：7月），後値：修了時（測定：10月）．
２グループ（×前後）の反復測定二元配置分散分析結果を行った：P （交互作用，p 値）．
前後の差の検定には対応のあるｔ検定を行い，２グループ間の値の差の検定に対応のないｔ検定を行った．
＊ p<0.05，＊＊ p<0.01，＊＊＊ p<0.001，＃：p<0.10，ns：有意差なし．

─ 30 ─

Momose I．et al．Physical ﬁtness and MetS improvement without seasonal diﬀerence by exercise guidance
上昇したのに対し対照Ｇ（7−10月）では上昇が見られ有意に減少（改善）したが，対照Ｇ（7−10月）では，体重，なかった（表２）．食行動変容段階の変化は，教育Ｇ（7BMI に改善が認められず，体脂肪率は逆に増加（悪化）−10月）では熟考期から実行期や維持期に移行したのにした（表３）．体重の変化をみると，教育Ｇ（7−10月）

対して，対照Ｇ（7−10月）では有意な変化が見られな

では前値に比べ後値で1.6±0.2kg 減少したのに対して，かった（図１）．食行動の SE 得点並びに SS 得点の変化

対照Ｇ（7−10月）では0.2±0.1kg 増加し，変化量は教は，運動行動の２得点の変化と類似し，教育Ｇ（7−10月）

育Ｇ（7−10月）が対照Ｇ（7−10月）よりも大きかったにおいてのみ後値の得点が前値より高くなり，対照Ｇ（7（p<0.001）．運動によって増加する筋肉率（%；筋肉量（kg）−10月）では，後値に高まりは見られなかった（表２）．

／体重（kg）×100）および，骨格筋率（%；骨格筋量HPI 得点については，教育Ｇ（7−10月）においてのみ（kg）／体重（kg）×100）は，教育Ｇ（7−10月）にお後値の得点が前値より有意に高くなり，教育Ｇ（7−10月）

いてのみ，前値に比べて後値で各々有意に増加した．対の後値は対照Ｇ（7−10月）のそれより高かった（表２）．

照Ｇ（7−10月）の筋肉率は有意に低下した（表３）．
教育Ｇ（7−10月）の体力指標値においては，握力と１−２−２）体格指標値と体力指標値の変化
体格に関する肥満指標である体重，BMI，体脂肪率は，教育Ｇ（7−10月）において，前値に比べて後値で各々
表３開眼片足立ちを除く５項目（筋力を測定する脚筋力と上体起こし，柔軟性を測る長座体前屈 ,動的バランス歩

体格指標値と体力指標値のグループ（G）別変化
教育Ｇ（7−10月）（n=69）
前値（SEM） 後値（SEM）

対照Ｇ（7−10月）（n=54）Pvs
前値（SEM） 前値 教育 後値（SEM）
Ｇ（7−10月）

Pvs
前値

Pvs
前値

P
Pvs
交互作用
後値 教育
Ｇ（7−10月）

体重（kg）

64.0 （1.1）

62.4 （1.0）＊＊＊

61.2 （1.1）#

61.4 （1.2）

nsnsp<0.001

BMI（kg/m2）

26.1 （0.4）

25.5 （0.4）＊＊＊

25.4 （0.4）

ns25.4 （0.4）

nsnsp<0.001

体脂肪率（％）

36.2 （0.7）

35.2 （0.7）＊＊＊

35.4 （0.8）

ns35.9 （0.7）＊†

nsp<0.001

筋肉率（％）

60.0 （0.9）

61.0 （0.9）＊＊＊

61.6 （1.5）

ns

61.2 （1.5）＊†

nsp<0.001

骨格筋率（％）

34.4 （0.5）

34.9 （0.5）＊＊＊

35.2 （0.9）

ns34.9 （0.9）#†

nsp<0.001

握力（kg）

29.1 （0.8）

29.0 （0.7）

ns28.6 （0.8）

ns29.0 （0.8）

ns

ns

0.372

脚筋力（秒）

15.4 （0.4）

13.2 （0.5）＊＊＊

15.6 （0.5）

ns

14.7 （0.6）＊

nsp<0.05

上体起こし（回）9.9 （0.8）

10.8 （0.9）＊＊

9.0 （0.9）ns

9.9 （0.9）

ns

ns

0.839

長座体前屈（cm）

38.9 （1.3）

44.7 （1.3）＊＊＊

42.7 （1.4）

ns

43.4 （1.7）

nsnsp<0.01

開眼片足立ち（秒）81.7 （5.2）

84.5 （5.3）

ns

79.4 （5.7）

ns

83.3 （5.9）

ns

ns

0.769

10ｍ障害物歩行（秒）

7.4 （0.2）

6.8 （0.1）＊＊＊

7.0 （0.2）ns

6.8 （0.2）

＊

ns

0.112

＊

303.0 （5.7）

ns

301.6 （7.9）

ns

ns

0.113

3分間歩行（ｍ）

298.8 （4.4） 309.6 （4.9）

Mean（SEM），BMI：body mass index．
教育 G：教育的介入をうけたグループ，対照 G：教育的介入をうけないグループ .
前値：開始時（測定：7月），後値：修了時（測定：10月）．
．
2グループ（×前後）の反復測定二元配置分散分析結果を行った，P（交互作用，p 値）前後の差の検定には対応のあるｔ検定を行い，２グループ間の値の差の検定に対応のないｔ検定を行った．
＊ p<0.05，＊＊ p<0.01，＊＊＊ p<0.001 ＃：p<0.10，†：悪化，ns： 有意差なし．

表４ メタボリックシンドローム診断指標値並びに糖尿病診断指標値のグループ（Ｇ）別変化
教育Ｇ（7−10月）（n=69）
前値（SEM） 後値（SEM）

対照Ｇ（7−10月）（n=54）

Pvs
前値

Pvs
前値（SEM） 前値 教育 後値（SEM）
Ｇ（7−10月）

Pvs
前値

P
Pvs
後値 教育 交互作用
Ｇ（7−10月）

p<0.10

腹囲（cm）

91.4 （1.0） 89.2 （0.9） ＊＊＊89.5 （1.2）

ns

88.6 （1.2） ns

ns

収縮期血圧（mmHg）

125.2 （1.9） 123.2 （1.8）

ns

123.6 （1.9）

ns

124.4 （1.9） ns

ns

0.182

拡張期血圧（mmHg）

81.5 （1.2） 80.2 （1.1）

ns

79.4 （1.2）

ns

80.9 （1.1） # †ns

p<0.05

空腹時血糖値（mg/dl）

94.8 （1.3） 95.2 （2.0）

ns95.4 （1.8）

ns

98.3 （1.9） ＊†ns

p<0.10中性脂肪濃度（mg/dl）

121.2 （11.2） 97.0 （6.0） ＊＊94.1 （5.6）＊

90.7 （5.1） ns

nsp<0.050.796

総コレステロール濃度（mg/dl） 217.4 （3.8） 220.7 （4.0）

ns

216.5 （4.5）

ns217.6 （4.7） ns

ns

HDL コレステロール濃度（mg/dl） 60.9 （1.5） 62.9 （1.7）＊

64.0 （1.9）

ns

67.3 （2.0） ＊＊＊

#

0.320

HbA1C 値（％）

ns

5.4 （0.1）ns

5.5 （0.1） ＊†nsp<0.105.4 （0.1）

5.4 （0.1）

空腹時インスリン濃度（μ g/ml）

7.5 （0.6）

7.1 （0.5）ns

7.6 （0.6）ns

8.3 （0.6） ns

nsp<0.10

HOMA-R 指数

1.8 （0.1）

1.7 （0.1）ns

1.8 （0.1）ns

2.0 （0.1） # †

ns

0.128

Mean（SEM），HOMA-R 指数：空腹時血中インスリン濃度×空腹時血糖値×1/405．
教育 G：教育的介入をうけたグループ，対照 G：教育的介入をうけないグループ .
前値：開始時（測定：7月），後値：修了時（測定：10月）．
2グループ（×前後）の反復測定二元配置分散分析結果を行った，P（交互作用，p 値）前後の差の検定には対応のあるｔ検定を行い， 2グループ間の値の差の検定に対応のないｔ検定を行った．
＊ p<0.05，＊＊ p<0.01，＊＊＊ p<0.001 ＃：p<0.10，†：悪化，ns： 有意差なし．

─ 31 ─

百々瀬

いづみほか

運動実施支援による季節差のない体力と MetS の改善

行能を測る10m 障害物歩行，持久力を測る３分間歩行）

空腹時脂質濃度，空腹時血糖値）中２項目以上が該当すにおいて，後値の記録は前値より有意に向上した．対照る MetS 該当者および１項目以下の MetS 該当予備者数

Ｇ（7−10月）において，記録が改善したのは，脚筋力は，以下のように変化した．教育Ｇ（7−10月）の前値と10m 障害物歩行のみであった（表３）．

では，該当者７名（10％），該当予備者32名（46％）か

１−２−３）MetS 診断指標値の変化

ら，後値では６名（９％），25名（36%）へと減少，即ち，MetS 診断基準項目である腹囲，収縮期血圧・拡張期該当者と該当予備者を合わせた39名が31名に減少し，改血圧，空腹時血糖値，血清中性脂肪濃度並びに HDL コ

善傾向にあった（改善率21％）．一方，対照Ｇ（7−10月）

レステロール濃度の前値と後値における平均値の比較結の前値では，該当者２名（４％）が後値も２名（４％）

果を，教育Ｇ（7−10月）と対照Ｇ（7−10月）についてのまま改善せず，該当予備者は27名（50％）から23名

表４に示した．これら MetS 診断指標各値の中で，教育（43%），該当者と該当予備者を合わせた29名が25名（改Ｇ（7−10月）の腹囲と中性脂肪濃度は，後値が前値に善率14%）となったが有意ではなかった．

比べて有意に低下（改善）し，HDL コレステロール濃１−２−４）食事摂取状況の変化

度は有意に増加（改善）した（表４）．対照Ｇ（7−10月）

食事摂取状況調査から算出した栄養素の摂取状況におでは，HDL コレステロール濃度は増加（改善）したが，いては，教育Ｇ（7−10月）では，１日あたりエネルギー

腹囲等に改善は認められず，拡張期血圧，HbA1c は増

摂取量，標準体重あたりのエネルギー摂取量，脂質摂取

加（悪化）した（表４）．

量，炭水化物摂取量，脂質エネルギー比が，いずれも腹囲の改善の程度は，教育Ｇ（7−10月）で−2.2±0.4cm

後値で前値に比べて有意に減少した．対照Ｇ（7−10月）（p<0.001），対照Ｇ（7−10月）は−0.9±0.6cm であり，の後値では，いずれも変化が見られなかった（表５）．

教育Ｇ（7−10月）が対照Ｇ（7−10月）に比べて改善が大きい傾向にあった（p=0.067）．腹囲が MetS 診断基準値（90cm 以上）に該当し，他の下位診断基準３項目（血圧，表５ 食事摂取状況のグループ（Ｇ）別変化
教育Ｇ（7−10月）（n=69）
前値（SEM） 後値（SEM）
エネルギー摂取量（kcal/day）

1687

対照Ｇ（7−10月）（n=54）

Pvs
前値

Pvs
前値（SEM） 前値 教育 後値（SEM）
Ｇ（7−10月）

たんぱく質（P）摂取量（g/day） 65.7 （2.0） 62.8 （2.1）

PPvs
後値 教育 交互作用
Ｇ（7−10月）

ns

1708 （62）

ns

ns

0.120

32.8 （1.3）

ns

32.4 （1.1） ns

nsp<0.10（51） 1510 （45） ＊＊＊ 1768 （57）

標準体重あたりの
31.3 （0.9） 28.1 （0.8） ＊＊＊エネルギー摂取量（kcal/kg/day）

Pvs
前値

72.4 （3.6）

ns

69.0 （2.4） ns

ns

0.888

51.4 （2.0） 43.6 （1.8） ＊＊＊53.7 （2.4）

ns

51.5 （2.7） ns

nsp<0.10炭水化物（C）摂取量（g/day） 231.5 （7.5） 212.7 （6.7） ＊＊241.4 （9.2）

ns

234.5 （9.8） ns

ns

0.279

P エネルギー比15.7 （0.3） 16.7 （0.3）＊

16.4 （0.5）

ns

16.4 （0.4） ns

nsp<0.10F エネルギー比27.2 （0.6） 25.7 （0.6）＊

27.3 （0.9）

ns27.0 （0.8） ns

ns

0.180

C エネルギー比

55.0 （0.8） 56.5 （0.9）#

54.6 （1.1）

ns

54.7 （1.1） ns

ns

0.235

脂質（F）摂取量（g/day）ns

Mean（SEM），教育 G：教育的介入をうけたグループ，対照 G：教育的介入をうけないグループ．
前値：開始時（測定：7月），後値：修了時（測定：10月）．
2グループ（×前後）の反復測定二元配置分散分析結果を行った，P （交互作用，p 値）．
前後の差の検定には対応のあるｔ検定を行い，2グループ間の値の差の検定に対応のないｔ検定を行った．
＊ p<0.05，＊＊ p<0.01，＊＊＊ p<0.001，♯ p<0.10，ns：有意差なし．

表６ 運動（食）行動の変容段階・自己効力感・社会的支援各得点並びに健康習慣指数得点の季節別変化
対照Ｇ（4−7月）（n=123）（点）

前値（SEM） 後値（SEM）

対照Ｇ（7−10月）（n=54）

Pvs
前値

Pvs
前値（SEM） 前値 教育 後値（SEM）
Ｇ（7−10月）

Pvs
前値

P
Pvs
後値 教育 交互作用
Ｇ（7−10月）

0.926

運動行動変容段階得点

5.1 （0.2）

5.4 （0.2）＊

5.0 （0.2）ns

5.3 （0.3） ns

ns

運動行動の SE 得点

5.8 （1.0）

5.2 （1.0）ns

5.2 （1.5）ns

4.6 （1.5） ns

ns

0.984

運動行動の SS 得点

12.5 （0.4） 12.2 （0.3）

ns

11.8 （0.5）

ns

12.4 （0.5） ns

ns

p<0.10

食行動変容段階得点

5.4 （0.2）

5.4 （0.2）ns

5.2 （0.3）ns

5.5 （0.2） ns

ns

0.372

食行動の SE 得点

25.0 （1.6） 23.4 （1.5）

ns

21.7 （2.3）

ns

19.3 （2.6） ns

ns

0.711

食行動の SS 得点

12.1 （0.4） 12.0 （0.4）

ns

11.5 （0.5）

ns

11.7 （0.5） ns

ns

0.471

HPI 得点

26.1 （0.3） 26.4 （0.4）

ns26.9 （0.7）

ns26.3 （0.4） ns

ns

0.119

Mean（SEM），SE：self eﬃcacy（自己効力感），SS：social support（社会的支援），HPI：health practice index（健康習慣指数），
対照Ｇ（4−7月）：前値4月，後値7月，対照Ｇ（7−10月）：前値7月，後値10月．
2グループ（×前後）の反復測定二元配置分散分析結果を行った：P （交互作用，p 値）．
前後の差の検定には対応のあるｔ検定を行い，2グループ間の値の差の検定に対応のないｔ検定を行った． ＊ p<0.05，ns：有意差なし．

─ 32 ─

Momose I．et al．Physical ﬁtness and MetS improvement without seasonal diﬀerence by exercise guidance
２．自発的運動実施と食行動にみられる季節変動の検証て後値で各々有意に減少（改善）した．筋肉率と骨格筋率については，対照Ｇ（4−7月）においてのみ，後値で（研究２）各々増加（改善）した．対照Ｇ（7−10月）では，体脂２−１）対象者のプロフィールと身体状況
対照期間開始時における対照Ｇ（4−7月）女性対象者

肪率が有意に増加し，筋肉率は低下した（表７）．

123名の平均年齢は， 58.6±0.7（SEM）歳，対照Ｇ（7

対照Ｇ（4−7月）の体力指標値においては，開眼片足−10月）女性54名の平均年齢は，58.5±1.2歳であった．

立ちを除く６項目（握力，脚筋力，上体起こし，長座体， 腹 囲：
対 照 G（4−7月 ） の BMI：26.0±0.3（kg/m2）
90.8±0.8（cm），
対照Ｇ（7−10月）の BMI：25.4±0.4（kg/m2），腹囲：89.5±1.2（cm）であり，両Ｇ間に有意差は認められなかった．
２−２）季節の異なる両対照グループの比較
２−２−１）運動行動と食行動変容段階得点並びに行動変容関連項目得点の変化
対照Ｇ（4−7月）の運動行動変容段階得点は，前値5.1±0.2点から後値の5.4±0.2点と有意に増加したが，対照Ｇ（7−10月）では，前値の5.0±0.2点から後値5.3±0.3
点と増加は認められなかった（表６）．
対照Ｇ（4−7月）の運動行動変容段階の前値では，「熟考期」に属する者の割合が大きかったのに対し，後値では「実行期」，「維持期」に属する者の割合が増え，運動
行動変容段階が認知レベルから行動レベルの高い段階に移行した割合が有意に増加したが，対照Ｇ（7−10月）
では高い変容段階への移行は見られなかった（図３）．
運動行動 SE 得点並びに SS 得点では，両対照Ｇに有意な変化は見られなかった．食行動変容段階得点と食行動
SE と SS 得点，並びに HPI 得点に関しては，両Ｇともに前値と比較して後値に変化は認められなかった（表６）．
食行動変容段階の割合の変化では，両Ｇともに変化が見られなかった（図３）．
２−２−２）体格指標値と体力指標値の変化
体格に関する肥満指標である体重，BMI，体脂肪率は，対照Ｇ（4−7月）においてのみ，開始時の４月値に比べ
表７

図３

季節の異なる対照２グループにおける運動行動（A）と食行動（B）変容段階対象者割合の前後変化

マクニマー拡張検定によって前後比較を行った．ns：有意差なし．
対照 G（4−7月）：4月から7月に測定した教育的介入をうけたグループ，
前値：4月測定，後値：7月測定．
対照 G（7−10月）：7月から10月に測定した教育的介入をうけないグルー
プ，前値：7月測定，後値：10月測定．
（詳細は本文に記述）

体格指標値と体力指標値の季節別変化
対照Ｇ（4−7月）（n=123）
前値（SEM） 後値（SEM）

対照Ｇ（7−10月）（n=54）

Pvs
前値

Pvs
前値（SEM） 前値 教育 後値（SEM）
Ｇ（7−10月）

Pvs
前値

P
Pvs
交互作用
後値 教育
Ｇ（7−10月）

p<0.01

体重（kg）

63.3 （0.8）

62.8 （0.8）＊＊＊

61.2 （1.1）

ns

61.4 （1.2）

nsns

ＢＭＩ（kg/m2）

26.0 （0.3）

25.8 （0.3）＊＊＊

25.4 （0.4）

ns25.4 （0.4）

nsnsp<0.01

体脂肪率（%）

36.8 （0.6）

35.4 （0.5）＊＊＊

35.4 （0.8）

ns35.9 （0.7）＊†

nsp<0.001

筋肉率（%）

59.8 （0.8）

60.7 （0.8）＊＊＊

61.6 （1.5）

ns

61.2 （1.5）＊†

nsp<0.001

骨格筋率（%）

34.2 （0.5）

34.7 （0.5）＊＊＊

35.2 （0.9）

ns34.9 （0.9）#†

nsp<0.001

握力（kg）

28.3 （0.5）

29.0 （0.6）＊＊

28.6 （0.8）

ns29.0 （0.8）

ns

ns

0.444

脚筋力（秒）

16.2 （0.4）

15.5 （0.3）＊

15.6 （0.5）

ns

14.7 （0.6）

＊

ns

0.702

上体起こし（回）8.7 （0.5）

9.5 （0.6）＊

9.0 （0.9）ns

9.9 （0.9）

ns

ns

0.758

長座体前屈（cm）

39.0 （0.9）

40.7 （0.9）＊

42.7 （1.4）＊

43.4 （1.7）

ns

ns

0.535

開眼片足立ち（秒）78.0 （3.9）

81.5 （3.9）

ns

79.4 （5.7）

ns

83.3 （5.9）

ns

ns

0.939

10ｍ障害物歩行（秒）

7.6 （0.1）

7.2 （0.1）＊＊＊

7.0 （0.2）＊

6.8 （0.2）

＊

#

0.440

290.0 （4.3） 302.4 （3.5）＊＊

303.0 （5.7）

ns

301.6 （7.9）

nsnsp<0.10

3分間歩行（ｍ）

Mean（SEM），BMI：body mass index．
対照Ｇ（4−7月）：前値4月，後値7月，対照Ｇ（7−10月）：前値7月，後値10月．
2グループ（×前後）の反復測定二元配置分散分析結果を行った，P （交互作用，p 値）前後の差の検定には対応のあるｔ検定を行い， 2グループ間の値の差の検定に対応のないｔ検定を行った．
＊ p<0.05，＊＊ p<0.01，＊＊＊ p<0.001 ＃：p<0.10，†：悪化，ns：有意差なし．

─ 33 ─

百々瀬

いづみほか

運動実施支援による季節差のない体力と MetS の改善

表８ メタボリックシンドローム診断指標値並びに糖尿病診断指標値の季節別変化
対照Ｇ（4−7月）（n=123）
前値（SEM） 後値（SEM）

対照Ｇ（7−10月）（n=54）

Pvs
前値

Pvs
前値（SEM） 前値 教育 後値（SEM）
Ｇ（7−10月）

Pvs
前値

89.5 （1.2）

PPvs
後値 教育 交互作用
Ｇ（7−10月）

ns

88.6 （1.2）

ns

ns

0.366

＊＊＊

124.4 （1.9）

nsnsp<0.0180.9 （1.1）＊†

nsp<0.001

98.3 （1.9）＊†

nsp<0.0590.7 （5.1）

ns

#

0.395

ns

217.6 （4.7）

nsnsp<0.0564.0 （1.9）

ns

67.3 （2.0） ＊＊＊*p<0.001

5.4 （0.1）ns

5.5 （0.1）＊†

nsp<0.001

7.5 （0.4） ns

7.6 （0.6）ns

8.3 （0.6）

ns

ns

0.156

1.8 （0.1） ns

1.8 （0.1）ns

2.0 （0.1）#†

nsp<0.10

腹囲（cm）

90.8 （0.8） 90.6 （0.8） ns

収縮期血圧（mmHg）

130.3 （1.6） 124.6 （1.3）＊＊＊ 123.6 （1.9）

拡張期血圧（mmHg）

85.9 （1.0） 80.6 （0.8）＊＊＊79.4 （1.2）

ns

空腹時血糖値（mg/dl）

95.1 （1.0） 95.1 （1.1） ns

95.4 （1.8）

ns

中性脂肪濃度（mg/dl）

105.0 （5.1） 109.0 （6.8） ns

94.1 （5.6）

ns

総コレステロール濃度（mg/dl） 226.0 （3.4） 217.2 （2.9）＊＊＊ 216.5 （4.5）
HDL コレステロール濃度（mg/dl） 66.4 （1.3） 61.9 （1.2） ＊†HbA1C 値（％）

5.6 （0.04）

5.4 （0.04）＊＊＊

空腹時インスリン濃度（μ g/ml）

7.5 （0.4）

HOMA-R 指数

1.8 （0.1）

Mean（SEM），HOMA-R 指数：空腹時血中インスリン濃度×空腹時血糖値×1/405．
対照Ｇ（4−7月）：前値4月，後値7月，対照Ｇ（7−10月）：前値7月，後値10月．
2グループ（×前後）の反復測定二元配置分散分析結果を行った，P （交互作用，p 値）．
前後の差の検定には対応のあるｔ検定を行い，2グループ間の値の差の検定に対応のないｔ検定を行った．
＊ p<0.05，＊＊ p<0.01，＊＊＊ p<0.001 ＃：p<0.10，†：悪化，ns：有意差なし．

前屈，10m 障害物歩行，３分間歩行）において，後値の記録は前値より有意に向上した．一方，対照Ｇ（7−10月）
で記録が向上したのは，脚筋力と10m 障害物歩行のみであった（表７）．
２−２−３）MetS 診断指標値の変化
腹囲の変化では，両対照Ｇともに有意な改善は認められなかった．対照Ｇ（4−7月）において，収縮期血圧と拡張期血圧，総コレステロール濃度，HbA1C 値の後値が前値に比べて低下（改善）したのに対して，HDL コ
レステロール濃度は前値に比べて後値で悪化が認めら

図４れた．対照 G（7−10月）では，HDL コレステロール濃度は増加（改善）したが，拡張期血圧，空腹時血糖値，HbA1c は悪化した（表８）．
腹囲が MetS 診断基準値に該当し，その他の下位診断基準３項目中２項目以上が該当する MetS 該当者および季節の異なる対照２グループにおけるメタボリックシンド
ローム診断基準該当者割合の前後変化

マクニマー拡張検定によって前後比較を行った．ns：有意差なし．
対照 G（4−7月）：4月から7月に測定した教育的介入をうけたグループ，
前値：4月測定，後値：7月測定．
対照 G（7−10月）：7月から10月に測定した教育的介入をうけないグルー
プ， 前値：7月測定，後値：10月測定．
（詳細は本文に記述）

１項目以下の MetS 該当予備者数は，次のように変化した．対照Ｇ（4−7月）の開始時（前値）では，該当者16

7月および7−10月でデータを比較した．４ヶ月間の月名（13%），該当予備者50名（41％）であったが，後値

別平均日照時間は，4−7月189.6±8.8（時間），7−10月

では該当者は９名（７％）に減少し，該当予備者は59

167.1±8.1であり（p=0.069），月別平均全日日射量は，4名（48％）に増加した．即ち，該当者と該当予備者を合−7月17.9±0.5（MJ/m2），7−10月14.0±1.0（p<0.01），

わせた66名が68名に増加した．対照Ｇ（7−10月）では，

月別平均気温は，4−7月14.8±1.5（℃），7−10月19.3±1.1

該当予備者は27名（50％）から23名（43％）に減少したが， （p<0.05）であった．月別平均降水量は，4−7月68.8±7.0
該当者２名（４％）は後値も２名（４％）のまま改善せ（mm），7−10月141.0±13.3（p<0.001）であった．月別

ず，両Ｇとも有意な改善は認められなかった（図４）．

降雪合計量は４月が11.3±3.2（cm）であり，５月以降

２−２−４）食事摂取状況の変化

は０であった．月別平均風速は，4−7月3.8±0.1（m/s），

食事摂取状況調査から算出した栄養素の摂取状況にお7−10月3.3±0.1（p<0.01）であった．図５に示すように

いては，対照Ｇ（4−7月）では，標準体重あたりのエネ

４月から８月にかけて月別平均気温が上昇し，８月からルギー摂取量と脂質摂取量が後値で前値に比べて減少す

10月にかけては月別平均気温が低下し，月別平均気温はる傾向が見られたが，その他の項目に変化は認められな

４月：6.9±0.2（土），５月：12.4±0.7，６月：17.7±0.4，

かった．対照Ｇ（7−10月）では，後値に変化は見られ

７月：22.2±0.2，８月：23.1±0.3，９月：19.6±1.0，10月：

なかった（表９）．

12.3±0.4であった．月別平均日照時間，平均日射量とも

２−２−５）北海道Ｓ市の気象条件の年間変動に，4−7月にかけて増加し，７月から10月にかけては減2011−2014年の北海道Ｓ市の気象条件について，4−少した（図５）．

─ 34 ─

Momose I．et al．Physical ﬁtness and MetS improvement without seasonal diﬀerence by exercise guidance
表９ 食事摂取状況の季節別変化
対照Ｇ（4−7月）（n=123）

対照Ｇ（7−10月）（n=54）

前値（SEM） 後値（SEM）

Pvs
前値

Pvs
前値（SEM） 前値 教育 後値（SEM）
Ｇ（7−10月）

Pvs
前値

1791

P
Pvs
後値 教育 交互作用
Ｇ（7−10月）（39） 1722 （38）ns1768 （57）ns

1708 （62）

ns

ns

0.968

標準体重あたりの
33.6 （0.8） 31.9 （0.8）
エネルギー摂取量（kcal/kg/day）#

32.8 （1.3）

ns

32.4 （1.1） ns

ns

0.429

たんぱく質（P）摂取量（g/day） 71.1 （1.8） 68.7 （2.0）

ns72.4 （3.6）

ns

69.0 （2.4） ns

ns

0.801

脂質（F）摂取量（g/day）

55.8 （1.6） 52.4 （1.6）#

53.7 （2.4）

ns

51.5 （2.7） ns

ns

0.718

炭水化物（C）摂取量（g/day） 241.3 （6.2） 235.6 （5.8）

ns241.4 （9.2）

ns

234.5 （9.8） ns

ns

0.841

P エネルギー比

16.0 （0.3） 16.1 （0.3）

ns

16.4 （0.5）

ns

16.4 （0.4） ns

ns

0.983

F エネルギー比

28.0 （0.5） 27.3 （0.5）

ns27.3 （0.9）

ns27.0 （0.8） ns

ns

0.549

C エネルギー比53.8 （0.6） 54.8 （0.6）

ns54.6 （1.1）

ns

54.7 （1.1） ns

ns

0.445

エネルギー摂取量（kcal/day）

Mean（SEM），対照Ｇ（4−7月）：前値4月，後値7月，対照Ｇ（7−10月）：前値7月，後値10月．
2グループ（×前後）の反復測定二元配置分散分析結果を行った，P（交互作用 , p 値）．
前後の差の検定には対応のあるｔ検定を行い，2グループ間の値の差の検定に対応のないｔ検定を行った．# p<0. １0，ns： 有意差なし．

行動 SE 得点や SS 得点の高まりも見られないことが明らかになった（表２，図１）．食行動変容段階得点と変容段階においても，TTM に基づく教育を受けた教育Ｇ（7−10月）では前値に比べて後値で高まり，食行動 SE 得
点と SS 得点も食行動変容段階得点と相伴って上昇するのに対して，対照Ｇ（7−10月）ではいずれも変化が見られないことが明らかになった（表２，図１）．TTMに基づくＴクリニックプログラムによる教育は，スタッフによるソーシャルサポート（SS）と主に自宅におけるセルフモニタリングにより，運動並びに食行動の自己
図５

効力感（SE）を高めるように支援を行っている．３ケ

北海道 S 市の気象条件の平均月別変動 （2011−2014年）

月のプログラムを脱落せずに継続するために大切なこと

札幌管区気象台 HP 気象統計データから作図．
（www.jma-net.go.jp/sapporo/tenki/toukei/observe.html）

として，プログラムの効果を実感させることに加えて，参加者の SE を高めること，SS を充実させていくようなⅣ．考支援を行っていくことが必要である（宮地ほか，2009）

察と言われている．岡（2003）や Burbank and Riebe（2005）
本研究の第一目的は，教育的介入効果の再検証，即などが報告しているように，行動変容段階得点の高まり

ち，Ｔクリニックの教育Ｇ（7−10月），対照Ｇ（7−10に伴って SE が増加することが考えられる．渡辺・大塚

月）を同じ年度である2011−2014年の同時期７月から10（2014）は，SE と余暇時の身体活動量との間に比較的強月に設定することで，同じ条件で比較することが出来ない関連を認めており，新井ほか（2005，2009）は，教育

かった点を含む既報（百々瀬ほか , 2012）の教育Ｇと対的介入群は対照群に比べて運動 SE が増加傾向にあり，

照Ｇの比較結果を再評価することである．前報（百々瀬

日常活動性得点（比較的低い強度の身体活動行動を示す）

ほか , 2012）では，教育Ｇと対照Ｇが異なる実施年（実がより高まる傾向にあると報告している．一方，辻下ほ

施時期は両Ｇともに4−7月）のＴクリニック参加者でか（2002）は，身体自己効力感の低いことが運動行動のあったこと，即ち教育Ｇは2008−2010年実施，対照Ｇは実施を妨げる要因であると指摘している．Ｔクリニック

2011年実施のＴクリニック参加者であり，条件の異なるプログラムにおいても，運動行動変容段階の高まりと平点を有していた．そこで，Ｔクリニックの教育Ｇと対行して運動行動 SE が高まること，これらの高まりが身照Ｇを同じ年度の7−10月に新たに設定し，それ以前の4

体活動量の増加につながることを改めて確認できた．多−7月に行われたＴクリニック教育Ｇと同様の健康教育，

様な年代の男女で，単回並びに継続する適度な運動実施

変容支援，調査・測定を行った．本研究の結果から，Ｔによってメンタルヘルスの改善することが報告されていクリニックプログラム参加の教育Ｇ（7−10月）においる（森谷，1997；永松，2015）．メンタルヘルスの向上は，ては，運動行動変容段階得点と変容段階が，開始時であストレス感の低減や Quality of Life（QOL）感の向上をる前値に比べて３ヶ月後の後値で高まり，これらの変化

もたらし（橋本・徳永，1999），自己信頼感や自己効力に対応して運動行動 SE 得点や SS 得点も高くなるのに対感の改善をもたらし，運動行動 SE を高める可能性が推して，TTM に基づく健康教育を受けていない対照Ｇ（7察される（Pettigrew et al., 2015；Walker et al., 2014）．

−10月）では，運動行動変容段階得点の高まりも，運動

また，松本ほか（2011）は，特定健診受診者のうち運動─ 35 ─

百々瀬

いづみほか

運動実施支援による季節差のない体力と MetS の改善

定着群の女性は，未定着群に比べて運動実施者が「１人」

らかになった（表３）．肥満指標の体重，BMI，体脂肪の回答が少なく，「友人・同僚と一緒」が多かったと報率でも，教育Ｇ（7−10月）の開始時である前値に比べ告している．高齢女性（65歳以上）では，運動支援者のて３ヶ月後の後値で減少が認められ，筋肉率・骨格筋率いることが生活習慣病予防のための健康行動実施に効果が増加しているのに対して，対照Ｇ（7−10月）では変的に作用すると報告されている（高橋ほか，2008）．Ｔ

化が小さいことが明らかになった（表３）．MetS 診断クリニックでは，参加者同士が一緒に運動・ゲームを楽基準項目である腹囲と中性脂肪値も，教育Ｇ（7−10月）

しむ内容等を通じで仲間づくりを援助している．参加者においてのみ改善し，MetS 該当者および MetS 該当予

達はＴクリニックに３ヶ月間通う中で顔見知りになり，備者数が教育Ｇ（7−10月）でのみ改善する傾向を示し

個別指導の待ち時間には談笑し合い，互いの体格や行動た（表４，図２）．

の変化を褒め合い，成功体験を共有する機会を得て，ク本研究の教育的介入をうけない対照Ｇ（7−10月）にリニック修了時には連絡先の交換を行うようになる様子

おいては，「何もしない」ことを強要せずに，「自分で努を例年見聞している．運動する友人（仲間）づくりにも力する」ことを推奨していたために，身体活動・運動量貢献していると考えられる．岡ほか（2011）は，成人の増加は自発的にある程度行われることが推察された．

女性の身体活動に直接影響を与える要因は SE のみであ

その結果，体力指標値の一部（脚筋力など）は，対照Ｇり，その SE に直接的に影響する要因としては意思決定（7−10月）でも改善したと考えられる（表３）．しかし，

バランスにおける負担感が一番強く，次いで SS，意思

MetS 診断指標の主要値である腹囲の改善は教育Ｇでの決定バランスにおける恩恵の順であったと報告していみ認められた（表４，図２）ことから，生活改善を個人る．従って，運動などによって身体活動量を増加させる

的に行うことは難しく，改めて本プログラムの教育効果ためには，SE を高めることが重要であり，SE を高めるが確認された．島崎ほか（2013）の報告では，特定健診ために心身の負担感を低くするような SS を心掛けるこ

受診者に運動や食習慣の変容段階に適合したニューズレとが必要と考えられる．藤田・上野（2010）の報告から，ターを配布して，健康行動の促進と定着を図った結果，プログラム参加期間中に SS の高いことは，プログラム

成人女性では健康意識の向上は認められたが，運動と食終了後にも運動継続の可能性の高いことが示唆され，Ｔ

習慣段階並びに健康行動に改善は認められなかった．本クリニックの教育は期間中だけでなく，その後の行動変プログラムの対照Ｇ（7−10月）では，積極的教育を行容継続にもつながることが期待される．食行動の変容になわず測定値を郵送による紙面で知らせるだけであった

おいても，Ｔクリニック結果に関する前報（清水ほか，

ため，島崎ほか（2013）のニューズレター配布法と同様に，

2011a； 2011b； 百々瀬ほか，2012）同様に，TTM に基

健康意識はある程度高まったものの大きな行動変容にまづくＴクリニックプログラムによる教育は SE や SS の高では至らなかったと推察される．Ｔクリニックの教育Ｇ

まりを介して，食行動変容段階を高めることに有効に作（7−10月）では，対面法による行動変容段階に合わせた用していると考えられる結果であった．

個別支援に加え，体重や歩数によるセルフモニタリング

教育Ｇ（7−10月）の体力指標値においては，筋力をも行っている．歩数計を用いる介入法は，在宅ベースで測る上体起こし，柔軟性を測る長座体前屈，持久力を測の歩数増加法として適しており（石井，2006），セルフる３分間歩行などにおいて，開始時の前値に比べて３ヶモニタリングを継続させることは客観的な自己理解を得

月後の後値の記録が向上したのに対して，対照Ｇ（7−ることになり，肥満患者に効果的な運動処方の一つであ10月）においては記録が向上する項目は少ないことが明ると報告されている（福井・林，2012）ように，本プログラムの教育Ｇでは，対照Ｇでは得られない教育効果が体現されたと推察される．このように，教育Ｇ（7−10月）と対照Ｇ（7−10月）を同一実施年である2011−2014年
度のＴクリニック参加者とし，同一に近い条件で比較した本研究結果から教育的介入効果の再検証という第一の研究目的は達成され，前報（百々瀬ほか , 2012）の研究
結果，即ちＴクリニックの TTM に基づく教育プログラ
ムは体力向上と MetS 改善に有効であることが支持された．
第二の研究目的である自発的運動実施と食行動にみら

図２

同一季節に教育的介入有無の２グループにおけるメタボ
リックシンドローム診断基準該当者割合の前後変化

マクニマー拡張検定によって前後比較を行った．ns：有意差なし．
教育 G：7月から10月に教育的介入をうけたグループ，対照 G：7月から10月に教育的介入をうけないグループ．
前値：7月測定，後値：10月測定．（詳細は本文に記述）れる季節変動の検証，即ち，自発的運動実施の季節変動を検証するために，Ｔクリニック開始前の４月から７月に両教育Ｇ（7−10月），対照Ｇ（7−10月）の対照期間を設定する日程として研究を実施した．対照Ｇ（4−7月）と対照Ｇ（7−10月）の結果を比較することで，季─ 36 ─

Momose I．et al．Physical ﬁtness and MetS improvement without seasonal diﬀerence by exercise guidance
節による自発的な運動実施と食行動の差違を検証するこになりやすい17℃に近い唯一の月であった
（図５）
．従っ

とであった．本研究の対照Ｇ（4−7月）では，TTM にて，札幌市のような北国では，４月から７月の自然環境

基づく健康教育を受けていないにも関らず，４月に比べと気候条件が７月から10月のそれに比べて，歩行やレクて７月に運動行動変容段階得点と運動行動変容段階は高リエーション活動などの戸外で行う身体活動を行いやすまった（表６，図３）が，運動行動 SE と SS 得点では変くし，特別な教育を受けない多数の地域住民でも体力の化が見られなかった（表６）．対照Ｇ（7−10月）では，向上や肥満指標値の改善が進み得ると推察される．北半運動行動変容段階（得点）に変化はなく，SE と SS 得点

球にあるアメリカやイギリスでも運動量の季節変動が研の変化も見られなかった（表６，図３）．食行動変容段

究され，夏季に比べて冬季に運動量が減少することが階（得点），食行動の SE と SS 得点では，両対照Ｇ（4−報告されている（Dannenberg et al., 1989；Uitenbroek,

7月）と対照Ｇ（7−10月）で前値に比べて後値に変化が1993；Matthews et al., 2001）．群馬県中之条町で65歳以見られなかった（表６，図３）．４月（前値）と７月（後上の高齢者を対象にした Yasunaga et al.（2008）の研究

値）に調査・測定を行った対照Ｇ（4−7月）では，体

では，歩数，軽度並びに中等度以上の身体活動量は冬期格に関する肥満指標である体重，BMI，体脂肪率が有意に少なく，春と秋に多いという季節変動が見られたと報に減少（改善），筋肉率と骨格筋率が前値に比べて後値告されている．このように，運動は冬から春が夏から秋で有意に増加（改善）したのに対して，対照Ｇ（7−10より有意に少ないという季節変動については，大分県内

月）でこのような改善は認められなかった（表７）．対の糖尿病患者を対象にした IWAO et al.（2013）も同様

照Ｇ（4−7月）の体力指標値においては，握力，脚筋に，運動には季節変動があったと報告しているが，食習力，上体起こし，長座体前屈，10m 障害物歩行，３分間

慣は季節を通して安定していたという．北海道地域保健歩行の６項目で，後値の記録は前値より有意に伸びた課道立衛生研究所（2005）による平成15・16年度肥満予（改善した）のに対して，対照Ｇ（7−10月）において防対策事業報告書では，道内12市町村235名の男女（年は，有意に記録が改善した項目は脚筋力，10m 障害物歩齢40歳未満−70歳以上）の協力で，冬季1−3月と夏季7行のみであった（表７）．両対照Ｇで Mets 診断指標の主−10月に身体計測・運動量測定・食習慣調査などを行っ要値である腹囲に有意な変化は見られなかったが，対照た結果として，冬季に肥満女性（体脂肪率30％以上）はＧ（4−7月）でのみ収縮期と拡張期血圧，HbA1c 値の66.7％であったが，夏季には56.9％と減少した．冬季に後値が前値に比べて改善した（表８）．運動実施によっ運動量が減少する傾向であったが，食物摂取エネルギーて効果的に生じる血圧値の改善（Ohmura et al., 2002；

量には変化が認められなかったと述べている．冬季と夏

Honda et al., 2014），HbA1c 値 の 改 善（Tanaka et al.,季の比較はあるものの，本研究のように北国の４月−７

2013；Nakamura et al., 2013）が報告されているのに対月と７月−10月の運動量を比較した報告は少ない．Ｓ市

して，腹囲の改善には食事要因が不可欠であると考えら

周辺住民14名（女性12名と男性２名，開始時平均年齢58れている（木谷ほか，2010；百々瀬ほか，2012；Freire歳）の協力で，2002−2003年の１年を通して月別歩数のet al., 2005）ので，本研究結果は従来の研究報告に矛盾変化を測定した報告では，冬季12−3月の各月平均歩数

しないと考えられる．食事摂取状況調査結果から算出しは夏季7−8月の平均歩数に比べて少なかった．３月以降

た栄養素摂取状況において，対照Ｇ（4−7月）の標準体

４月，５月，６月，７月と月別平均歩数が増加し，８月

重あたりのエネルギー摂取量，脂質摂取量は，後値で前以降９月，10月，11月と減少したが統計的有意差はなかっ

値に比べて減少傾向にあったのに対して，対照Ｇ（7−たと報告されている（森谷ほか , 2006）．上述した研究10月）の後値ではいずれも変化が見られなかった．両対報告からも，食事や栄養素摂取は季節の変動は少なく，

照Ｇの栄養素摂取状況の差違は，Mets 診断指標値の腹

適切な教育を受けなければ変容しにくいのに対し，運動囲の改善に差違を生じるほどに大きくなかったと推測さは食行動とは異なり，季節によって変動があり，特に4れる（表９）．これらの結果に，北海道札幌市の2011−−7月は，7−10月よりも，教育の有無に関わらず，自発

2014年の気象状況を重ねてみると，4−7月の春から夏に的に運動が進むことが本研究でも確認できた．図５に示かけての時期には，日照時間（「0.12kW/㎡以上の直達

す2011−2014年の札幌市の気象データから，4月−７月

日射量が地表を照射した時間」：気象庁 HP）と日照量がが７月−10月以上に , 日照時間が長く日射量の高い季節

増え，降雪が無くなる一方，降水量は7−10月の夏からであることが明らかである．光条件の季節的変化が視床

秋にかけてよりも少なく，雪解けも進み足元が歩きやす

下部視索上部を介して運動量を高める可能性が述べられくなり，適度な風速も助け，運動がしやすい気象条件にている（Shephard and Aoyagi, 2009）が，光などの自あると考えられる．一方，歩数量が多くなる又は運動量

然条件や気候が生活上の諸要因の一つとして，自発的運が極大になると推察されている気温は17.0℃前後である

動実施に影響するメカニズムについても，さらなる検討（小林ほか，2011；青柳，2009）．札幌市における2011−

が必要と考えられる．

2014年の4−7月平均気温は14.8℃，7−10月19.3℃であったが，月別平均気温でみると６月が17.7で歩数量が最大

─ 37 ─

百々瀬

いづみほか

運動実施支援による季節差のない体力と MetS の改善られなかった．一方，運動実施の結果と考えられる

本研究における限界
本研究では2011−2014年のＴクリニック参加者４ヶ年

肥満指標値ほかの改善が対照Ｇ（4−7月）のみで見分を集めて解析することで対象者数を増やし，結果の信られたが，MetS 診断指標値である腹囲には両対照Ｇで有意な減少はなかった．

頼性を高めることができたと考えるが，それでも十分とは言えず母集団の代表性に限界を有する．また，2011−

３．季節的な影響を除いて検証することにより，Ｔクリ

2014年のほぼ同時期の４月から７月に対照期間を設け，ニックの教育Ｇ（7−10月）対象者は，対照Ｇ（7−７月−10月に教育的介入と非介入グループを設けたが，10月）に比べて体力向上と MetS 改善の進むことが同時期であっても気候は年ごとに同じとは言えないた

確認され，TTM に基づいて食行動変容指導と平行め，季節変動の影響を気候要因ごとに詳細に検討するた

した運動実施支援を行うＴクリニックプログラム

めには，本研究条件では限界を有する．単年度に多数のは，体力向上並びに MetS 改善に有効であることが対象者からなるグループを設けて比較することが解決の改めて支持された．

ために必要と考えられる．今後も教育Ｇと対照Ｇを設定して継続し，対象者数を増やして解析することで一層確

謝実な結果を得ていく予定である．

辞Ｔクリニック参加者の皆様とデータ整理を補助していⅤ．結

ただいた石川ひろみ氏に深謝いたします．

論

MetS 予防・改善を目的として開催した「Ｔクリニッ

文クプログラム」の効果を，食行動変容支援に平行して運献動行動変容の実施支援を行った教育Ｇ（7−10月）と，青柳幸利（2009）高齢者の歩容と歩行障害─転倒を含め同時期に教育的介入を行わない対照Ｇ（7−10月）を比て─高齢者の歩行量とこころ・からだの活性化との較することで科学的検証を行った．あわせて，実施季節

関係．Mon. Book Med. Rehabil., 104：21‑32.

の影響を見るために，４月と７月測定実施の対照Ｇ（4新井弘和・木内敦詞・中村友浩・浦井良太郎（2005）行−7月）と，７月と10月の対照Ｇ（7−10月）の比較を

動変容技法を取り入れた体育授業が男子大学生の身行った．その結果，教育Ｇ（7−10月）は対照Ｇ（7−10体活動量と運動セルフ・エフェィカシーにもたらす効果．体育学研究，50：459‑466．

月）に比べて効果が大きく，さらに対照Ｇ（4−7月）は対照Ｇ（7−10月）に比べて自発的運動の実施量が大き新井弘和・木内敦詞・浦井良太郎（2009）運動行動の変いことを示唆する結果が得られた．これらの結果から，

容ステージに対応した体育授業プログラムが大学生

TTM に基づく本プログラム効果が確認された．

の運動習慣に与える効果．体育学研究，54：367‑379．

１．前値に比べて３ヶ月後の後値では，運動行動変容段
階得点，運動行動 SE 得点と SS 得点，HPI 得点が高Burbank, P. M. and Riebe, D.：竹中晃二監訳（2005）高

まったのは教育Ｇ（7−10月）のみで対照Ｇ（7−10

齢者の運動と行動変容．ブックハウス HD：東京，p.
93．

月）では見られなかった．食行動の変容段階得点，
SE と SS 得点も教育Ｇ（7−10月）のみで上昇した．

Dannenberg, A. L., Keller, J. B., Wilson, P. W. and

体力指標値では，持久力の指標である３分間歩行，Castelli, W. P.（1989）Leisure time physical activity

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座体前屈が有意に改善したのは，教育Ｇ（7−10月）

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あった．

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２．対照Ｇ（4−7月）は対照Ｇ（7−10月）に比べて自28：1779‑1785.

発的運動の実施量が大きいことを示唆する以下の結果が得られた．即ち，体力指標値において，握力，

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（4−7月）と対照Ｇ（7−10月）に大きな差違は認め─ 38 ─

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平成27年３月31日

受付

平成27年６月２日

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