施工技術の動向

鋼管・既製コンクリート工（パイルハンマ工）
仮設材設置撤去工
橋梁補強工（鋼板巻立て）
浚渫工（バックホウ浚渫船）
国土交通省総合政策局建設施工企画課

鋼管・既製コンクリート工（パイルハンマ工）
特に鋼管杭は，土木構造物を中心に，既製杭の１． はじめに中で多く使用されている。

基礎工法の，杭基礎工法は杭の種類および施工

コンクリート杭としては，鉄筋コンクリート杭（RC 杭）とプレストレストコンクリート杭（PC方法によって図―１のように分類される。
既製杭として，主に鋼杭とコンクリート杭が用杭）および高強度プレストレストコンクリート杭（PHC 杭）がある。

いられる。
このうち鋼杭は，H 形杭および鋼管杭が通常使

いずれも，JIS 規格に規定される工場製品で，用され，７０〜１５０t の設計支持力で設計すること

品質的に信頼がおけるとともに，価格も安く供給が多い。

も安定しているので，特に建築構造物の基礎杭と基礎工法

杭基礎工法

既製杭工法

打撃工法
圧入工法
振動工法

場所打ちコンクリート杭工法

ジェット工法
プレボーリング工法
中掘工法
機械掘削工法人力掘削工法
貫入工法
プレパック工法

直接基礎工法ケーソン基礎工法
その他の工法図―１

杭基礎工法の分類

建設マネジメント技術

2005 年 1 月号 ７９して多用されている。
打撃工法は，既製杭の杭頭をハンマで打撃することにより，杭を地中へ打ち込む工法である。
ここでは，平成１４年度に調査を実施した「鋼管・既製コンクリート工」の「パイルハンマ工」について，概要を紹介する。

３． 施工形態

 施工フロー
鋼管・既製コンクリート工のパイルハンマ工の施工フローを図―５に示す。

 施工方法

杭打ちの準備作業（足場の整備，杭位置の測

２． 調査概要

量等）が終了したら杭の建て込みを行う。

鋼管・既製コンクリート工（パイルハンマ工）の調査は，国土交通省，農林水産省の２省が共同で実施した。
調査工事件数は，４５件（直轄２４件，補助２１件）で，施工区分は図―２，杭打機種類は図―３，杭吊込み用等クレーン種類は図―４のとおりである。
写真―１

杭吊込み芯出し（鋼管杭） 杭の打込みは，打込みに伴う地盤の締固まり
PHC杭
33％
鋼管杭＋PC杭２％

図―２や周辺構造物の変位を考慮して杭の打込みを行
鋼管杭65％う（杭の長さが長くなると，継手（溶接等）が必要になる）。

施工区分

ディーゼルハンマ
２％

油圧ハンマ
98％

図―３

写真―２

杭打込み（鋼管杭）写真―３

溶接作業（鋼管杭）杭打機種類

トラッククレーン17％

クローラクレーン83％

図―４

杭吊込み用等クレーン種類

 杭基礎で，フーチング（地盤に荷重を直接伝８０ 建設マネジメント技術

2005 年 1 月号

搬入
機械組立
施工本数分繰返し

機械移動据付
杭吊込・芯出し
杭継溶接
継杭ありの場合
継杭吊込

打込（打撃）

ヤットコなしの場合

杭頭処理（鋼管杭のみ対応）

ヤットコ吊込
ヤットコ引抜

穴埋・整地作業

掘削

機械解体

図―５

施工フロー

け，臨時に継足しの役をさせる「ヤットコ」を用いて打つ場合がある。

 杭の打止めは，杭を所定の支持力が確保できる位置まで打込み，杭頭の仕上げ作業を行う。

４． 技術動向
今回の調 査 で は，前 回 調 査（H６）と 比 較 して，施工手順に大きな変化は見られなかったが，
写真―４

ヤットコ打込み準備

杭打機についてはディーゼルハンマの使用が極端に少なくなり，ほとんどが騒音・振動対策（現場える基礎部分）が，打込み場所の地表面から深い場合には，杭頭が地表面下にもぐる長さだ環境）のため油圧ハンマが使用されている。
また，杭の吊込み等に使用されているクレーンは，クローラクレーンが主体となった。

５． おわりに本工法の内杭継手処理（溶接）は建込みながら行うため，本作業を短縮することで，工期全体の短縮になるので溶接作業の改善策が望まれる。
また，作業員の熟練度および屋外作業のため気象条件に影響を受けやすいなどの施工障害につい写真―５

杭頭処理て，改善策を検討することが必要である。

建設マネジメント技術

2005 年 1 月号 ８１仮設材設置撤去工件）で，施工場所は図―１，対象構造物は図―２

１． はじめにのとおりである。

仮設工事とは，工事中仮に設置する本体工事以水上および陸上１％
その他１％
水上３％

外の間接的な工事をいい，工事が完了すればその目的を終え，大部分が撤去されてしまうことが多い。近年，市街地や地形，地質等の複雑な地域などで，大規模かつ高度な技術を要する仮設工事が陸上95％多くなっている。
これらの工事は，本体工事に勝るとも劣らない

図―１

重要性を持ち，その優劣が工事全体に影響するこ

施工場所

不明１％とも多い。特に仮設構造物を本体に利用することもあり，仮設工事の重要性はさらに大きくなってその他
工種34％いる。

橋梁
下部工
38％

仮設構造物は，その主なものに土圧，水圧に対する構造物としての土留め，締切り，作業用の施水路工
18％

共同溝
９％

設である支保工，足場工，型枠および工事用道路

図―２

対象構造物に関する仮桟橋，路面覆工等があげられる。
ここでは，平成１４年度に調査を実施した「仮設材設置撤去工」について，概要を紹介する。

３． 施工形態

 施工フロー

２． 調査概要

仮設材設置撤去工の施工フローを図―３に示

仮設材設置撤去工の調査は，国土交通省，農林す。

 施工方法水産省の２省が共同で実施した。

仮設材設置撤去工として，土留め（親杭横矢板調 査 工 事 件 数 は，２３５件（直 轄１５９件，補 助７６工 法，鋼 矢 板 工 法）
，締 切 り（切梁・腹起し （タイロッド・腹起（覆工板・覆工板受設置，撤去工） し設置，撤去工） 桁設置，撤去工）（横矢板設置，撤去工）（一重締切り，二重締切り），路面覆工等で使用される仮設材の矢板・H鋼打込み

矢板打込み

覆工板受桁設置

H鋼打込み

掘

掘

削覆工板設置掘

タイロッド・腹起し設置

本 体 施 工横矢板設置

うち，切梁・腹起し・タイロッ
削切梁・腹起し設置

削ド・横矢板（土留板）および覆工板について以下に示す。
切本 体 施 工

本 体 施 工

覆工板撤去

本 体 施 工切梁・腹起し撤去

タイロッド・腹起し撤去

覆工板受桁撤去

横矢板撤去

梁

切梁は，土留め壁を切梁と掘削側の根入れ部によって左右の側圧とバランスさせるもので，埋戻し矢板引抜き図―３

埋施工フロー戻し

一般的には鋼材が用いられるが場合によっては鉄筋コンクリー
トや木材の場合もある。

８２ 建設マネジメント技術

2005 年 1 月号

に下方より順次行う。横矢板背面の空隙は，土砂を充填してくさびで固定する。

 腹起し

写真―１

切梁

腹起しは，鋼矢板壁頭部の法線に沿って水平に設けられる部材で鋼矢板に対して締付けボルトで

 覆工板

写真―４

横矢板取り付けられる。腹起しには，溝形鋼や H 形鋼

路面覆工は，既設道路下や周辺部分を含めた工が用いられ，これによって鋼矢板壁を一体化さ事において，路面交通を安全に確保するためのもせ，鋼矢板壁にかかる土圧，水圧などの外力およのである。覆工には，原則として鋼材覆工板またびタイロッド，切梁の反力を各鋼矢板に均等に分は鉄筋コンクリート製覆工板を使用するものと担させる役目がある。

し，表面における段差をできるだけ生じないようにし，各覆工板の間に隙間がないようにしなければならない。

 タイロッド

写真―２

腹起し

写真―５

タイロッドは，矢板

４． 技術動向が永久構造物として用いられる場合に取り付今回の調 査 で は，前 回 調 査（H７）と 比 較 しけられることが多い。て，施工手順に大きな変化は見られなかった。

一般にタイロッド取付切梁・腹起しを補強するために，「火打ちブロ

け時には，杭打ちを行ック」の使用が見受けられた。って柵を作りタイロッドの作業足場とすると

覆工板

写真―３

タイロッド

同時に，裏込め土の沈下に伴うタイロッド張力の増加を防ぐ役割をもたせるようにする。

 横矢板

横杭横矢板工法の場合，横矢板のはめ込みは，掘削の進行と併行して矢板４〜５枚分の高さごと

５． おわりに
本作業は夜間に限定された時間内で実施することもあり，また上空占用（電力，電話等），地下埋設物（水道，ガス等）が輻輳した現場があることから，これらの施工障害についての改善策を検討することも必要である。

建設マネジメント技術

2005 年 1 月号 ８３

橋梁補強工（鋼板巻立て）
１． はじめに

海上
14％

既設の RC（鉄筋コンクリート）橋脚の補強工

水上21％

法には，コンクリート巻立て工法，鋼板巻立て工

陸上65％

法，繊維巻立て工法がある。
本工法は，平成７年１月の阪神・淡路大震災

図―１

で，橋脚に大きな被害が発生したため，橋脚耐震施工場所

小判形
４％補強として，鋭意施工されているものである。
RC 橋脚の補強に当たっては，じん性の向上に

円形
20％より橋脚をねばり強い構造にさせる方法を第一と矩形76％し，次に地震時保有水平耐力の向上を図るものである。
ここでは，平成１４年度に調査を実施した「橋梁図―２補強工」の「鋼板巻立て」について，概要を紹介

支柱形式15mm６％する。

６mm27％

14mm
17％
12mm
11％

２． 調査概要
橋梁補強工（鋼板巻立て）の調査は，国土交通

11mm
11％

省，農林水産省の２省が共同で実施した。
調査工事件数は，１４件（直轄７件，補助７件）

巻立厚は図―３のとおりである。

10mm６％

図―３で，施工場所は図―１，支柱形式は図―２，鋼板９mm
22％

鋼板巻立厚４に示す。

 施工方法３． 施工形態

鋼板巻立て作業としては，フーチングにアンカ

 施工フローー削孔を行い枠組足場を設置し，鋼板を橋脚躯体

橋梁補強工（鋼板巻立て）の施工フローを図―下端から躯体頂部まで施工し，フーチングアンカ

準

掘削・
土留設
置備工

フー
チン
グ
アン
カー
削孔
工

足場
設
置工

下地
処
理
工

鋼
板
取付
工

フ
ー
チン
グ
ア
ン
カー
定
着
工

固

現

シ

注

仕

足場
アン

場

場

ー
溶

カ入

上

塗

撤

ル
接

装

去ー
工

工

工

図―４

2005 年 1 月号

鉄筋

定工

工

鋼板巻立て

８
４ 建設マネジメント技術

現

施工フロー

工

工

加工
・組

型
枠

根コ

製
作
設

ク

置工

工

枠

後し・

撤

リ
去

片

土留

ト
工

埋
戻ン

ー

立

型

巻付

撤
去

工

工

け

写真―１

フーチングアンカー削孔

写真―３

鋼板施工

写真―５

写真―２

足場設置

写真―４

樹脂注入

根巻きコンクリートーを定着させ，シールを行った後エポキシ樹脂またはモルタルを注入後，根巻きコンクリートを施工する。

４． 技術動向
今回の調査では，加工性が困難と思われる鋼板巻立厚が１２mm を超えるものもあった。
足場においては，墜落事故防止対策のため，手摺先行型枠組足場が今後多く施工されると思われ

５． おわりに
本橋梁補強工には，補強繊維を巻き付ける方法などの施工方法も多くなると予想されるので，本鋼板巻立て以外の新工法，新技術の導入も予想される。
今後，継続的な調査を実施し，常に，変動し続ける施工形態を迅速かつ的確に，把握していきたい。

る。

建設マネジメント技術

2005 年 1 月号 ８５浚渫工（バックホウ浚渫船）
１． はじめに潟
６％

浚渫工は，水面下の土砂を陸上または他の位置

ダム11％

港湾
11％に掘削輸送するために，建造された作業船（浚渫河床72％船）を用いて行う工法である。
この工法は，港湾では航路泊地の新設，維持あ
図―１

るいは構造物の基礎床掘，埋立工事の土砂採取な

シルト混
砂質土７％
ヘドロ７％有機質
粘土７％
砂20％

どで行われ，河川（河 口，河 道）で は，新 川 開削，河道改修，築堤土の採取などで行われる。
浚渫船は，わが国ではポンプ式浚渫船とグラブ式浚渫船が主に使用されている。
本調査のバックホウ浚渫船は，近年増えてきた機種で，台船にバックホウを搭載（艤装）したものである。

図―２

施工場所

砂質土32％
シルト27％

土質条件

ここでは，平成１３年度〜平成１４年度に調査を実施した「浚渫工」の「バックホウ浚渫船」について，概要を紹介する。

３． 施工形態

 施工フロー

２． 調査概要

浚渫工（バックホウ浚渫船）の施工フローを図浚渫工（バックホウ浚渫船）の調査は，国土交通省，農林水産省の２省が共同で実施した。

―３に示す。

 施工方法調査工事件数は，１８件（直轄１２件，補助６件）

バックホウ浚渫船は，一般的にスパットを３本で，施工場所は図―１，土質条件は図―２のとお台船に装着しており，前部の２本が掘削作業中のりである。

船体を保持し，後部の１本を移動用に使用して掘削作業を行う。
また，掘削時の濁水の拡散防止のため，必要に応じて汚濁防止膜または汚濁防止枠を設置するも
回

航

運

搬

汚濁防止フェンス設置
繋船

浚

渫

土運船による浚渫土運搬

汚濁防止フェンス撤去

浚渫土の揚土作業

回

浚渫土処理作業

航運

搬

ダンプトラックによる捨て土図―３８６ 建設マネジメント技術

2005 年 1 月号

施工フロー

海上処分場へ捨て土
必
要量
繰り
返し

写真―１

写真―３

浚渫作業



写真―２

浚渫作業

写真―５

浚渫土運搬

汚濁防止膜設置

４． 技術動向
近年，浚渫については大規模に実施されるケースが少なくなってきており，小規模に実施するケースが増えている。
写真―４

汚濁防止枠

小規模な浚渫については，処分地や浚渫量よりバックホウ浚渫船で実施されている傾向がある。
また，バックホウ浚渫船は硬土盤までの広範囲のである。
掘削土は，「土運搬船」または「圧送装置」「バージアンローダ船」により，陸上または海上等（直接土捨て）の再利用・処分先に搬送される。
「土運搬船」「圧送装置」により，搬送されてきた掘削土は場合により，余水処理，固化処理が実施されている。

な土質に対応でき，水平仕上げ精度が高く，浚渫余掘量が減少できるので，本工法は引き続き実施されるものと思われる。

５． おわりに本工法は，環境面・リサイクルなどで新工法・新技術の導入が予想されることから施工の動向については，常に実態を把握する必要がある。
今後も，継続的な調査を実施し，施工実態を的確にとらえた上で施工改善策についての検討を行っていきたい。

建設マネジメント技術

2005 年 1 月号 ８７