様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

東京ブライダル専門学校
学校法人ホスピタリティ学園

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

学科名

文化教養
専門課程

ブライダル科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授場合
業時数

省令で定める基準単位数又
は授業時数

夜・
通信

80×2＝
160 時間

1,302 時間

（備考）２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
HP の情報公開にて公表資料として公開。
（掲載：https://tokyo-bridal.ac.jp/）

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

配置困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

東京ブライダル専門学校
学校法人ホスピタリティ学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
HP の情報公開にて公表資料として公開。
（掲載：https://tokyo-bridal.ac.jp/）

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

非常勤

非常勤
（備考）

前職又は現職株式会社役員（2022 年 4 月 1 日～）

株式会社役員（2015 年 6 月 1 日～）

担当する職務内容
や期待する役割
2023 年 6 月 1 組織運営体制へ
日～
チェック機能任期2025 年 5 月
31 日

2023 年 6 月
1 日～
2025 年 5 月
31 日

組織運営体制へ
チェック機能様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

東京ブライダル専門学校
学校法人ホスピタリティ学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）〈作成について〉
カリキュラム・授業計画（シラバス）の作成および評価までの流れについて（１）該当業界のトレンド、ニーズを把握した上で教育コンセプトを構築し、カリキュラムを作成する。
（２）「学ぶ目的」と「具体的な到達目標」を設定し、「評価観」の共通認識を行う。
（３）到達目標を設定し、評価方法を決定する。
（４）到達目標と評価方法をリンクさせ、授業計画書（シラバス）を作成する。
（５）試験を作成し、実施する。
（６）学期終了後、試験結果と評価基準を照合し評価を出す。
〈時期について〉
授業計画書の公表は、前期３月、後期 9 月の予定。

授業計画書の公表方 HP の情報公開にて公表資料として公開。
法（掲載：https://tokyo-bridal.ac.jp/）
２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）（１） 授業計画書（シラバス）に評価方法、評価基準を記載している。
（２） 評価方法は実技試験、筆記試験、その他（課題等）により行う。
（３） 評価は A、B、C、R、D、P の 6 種類。評価基準は基本、80 点以上で A評価、70 点以上で B 評価、60 点以上で C 評価となり、認定として単位を与える。
59 点以下または予め設定された目標レベルを下回る場合や試験を受験しなかった場合は D 評価となり、不認定として単位を与えない。
また R 評価とは、成績評価外の行事や早期内定実習で成績評価を受けることができない場合の評価基準である。P 評価とは、再学習により認定と認められた場合の評価基準である。
評価対象の課題提出などにより、包括的に評価する。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）＜成績の客観的指数について＞（１） GPA により客観的な指標を設定しており、算出方法は（２）の通りである。
（２） 5 種類の評価のポイントは、A＝3、B=2、C=1、D=0、R＝2、P＝1 とし、合算したものが GP 合計値となる。その GP 合計値を履修した科目数で割ったものが GPA 値となる。
※GPA は学期ごとに算出し、全体の成績評価を行う。
※R 評価については、成績評価外の行事や早期内定実習は 2 ポイントとして換算する。
※P 評価については、再学習により認定された場合の評価基準で 1 ポイントとして換算する。

＜成績評価の使用について＞算出した成績評価は前期 10 月・後期 3 月に、各学生本人に通知する。
GPA 算出後は、成績下位者に対し再学習を実施する。

客観的な指標のHP の情報公開にて公表資料として公開。
算出方法の公表方法 （掲載：https://tokyo-bridal.ac.jp/）
４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業の認定について
以下の①～③すべての基準を満たし、２年次末の卒業判定会議で卒業の承認が必要。
① 出席した授業時間数が２年次の総授業時間数の 80％以上② 修得した単位数が２年次の総単位数の 80％以上③ 所定の学費を指定期日までに完納していること

卒業の認定に関する方針の公表方法

HP の情報公開にて公表資料として公開。
（掲載：https://tokyo-bridal.ac.jp/）

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

東京ブライダル専門学校
学校法人ホスピタリティ学園

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法

HP の情報公開にて公表資料として公開。
（掲載：https://tokyo-bridal.ac.jp/）

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）

同上同上
同上
同上

２．教育活動に係る情報①学科等の情報分野

課程名
文化教養
専門課程

文化教養
修業年限

昼夜2年

昼

学科名

専門士

ブライダル科〇講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

952
単位時間
/単位

86
単位時間
/単位388
単位時間/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数1378
単位時間／単位

高度専門士

240
単位時間
/単位

単位時間
/単位

1,666 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

240 人

244 人

0人

9人

1人

10 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
様式 2 号の 3【（3）厳正かつ適正な成績管理の実施及び公表】の 1.を参照
成績評価の基準・方法（概要）
様式 2 号の 3【（3）厳正かつ適正な成績管理の実施及び公表】の 3.を参照
卒業・進級の認定基準（概要）
様式 2 号の 3【（3）厳正かつ適正な成績管理の実施及び公表】の 4.を参照
学修支援等

（概要）
一人の学生に対し、クラス担任、就職担当スタッフ、バディーティーチャーの 3 人がサポートするトリプル支援システムを導入し、多面的なサポートを行っている。定期的な個人面談、国家資格キャリアコンサルタントを保有する教員による進路指導、また独自の留学プログラムを設定するなど、幅広い観点から学生を指導し、学習・就職を支援している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

72 人
0人
69 人
3人
（100％）（0％）（95.8％）（4.2％）（主な就職、業界等）㈱星野リゾート、㈱八芳園、㈱テイクアンドギヴ・ニーズ、㈱ミリアルリゾートホテル
ズ、㈱ベストブライダル、ワタベウェディング㈱等（就職指導内容）
就職対策授業、エントリーシート添削、校内企業説明会の実施、面接練習、企業実習（主な学修成果（資格・検定等））
ブライダルコーディネーター技能検定 3 級、みんなの外国語検定、WBJ 認定ドレスコー
ディネーター、色彩活用パーソナルカラー検定 3 級、全国手話検定 4 級（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

199 人（中途退学の主な理由）
経済事情、進路変更、精神的理由等

14 人

中退率7％

（中退防止・中退者支援のための取組）
クラス担任による個人面談を年 2～3 回実施。また、2 週間ごとに全学生の出席率の状況を社内に開示し、出席率の悪い学生を担任会議で共有するとともに、担任・バディーティーチャー・就職担当の三位一体のサポートを徹底し、原因や不安事項の情報を面談により速やかにキャッチしフォローに努めている。

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

ブライダル科0円
修学支援（任意記載事項）

授業料
（年間）
1,296,000 円

その他

備考（任意記載事項）

302,000 円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
HP の情報公開にて公表資料として公開。（昨年度評価）（掲載：https://tokyo-bridal.ac.jp/）
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
本校の専門分野に関する企業、団体との連携体制を確保し、学校が主体的に運営する委員会として教育課程編成委員会を位置づけている。学校長直轄の委員会において、教務部が提案する教育課程編成案について審議を行い、業界や企業の知見をもってアドバイスや指摘、修正、追認を行っている。授業科目新規開設、授業内容や教育手法の改善、学修成果目標や評価方法の検討など教育の質、教職員の質向上を図ることを目的としている。
所属
任期
種別
関連企業
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日
関連企業 役員
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日
関連企業
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日
関連企業
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日
関連企業
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日
関連企業
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日
関連企業
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日
関連企業
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日
関連企業
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日
関連企業 役員
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日
関連企業
令和 6 年 2 月 1 日～
企業
令和 7 年 1 月 31 日

関連企業
関連企業
関連企業 役員
関連企業
関連企業
関連企業
関連企業
業界団体
関連企業

令和 6 年 2 月 1 日～
令和 7 年 1 月 31 日
令和 6 年 2 月 1 日～
令和 7 年 1 月 31 日
令和 6 年 2 月 1 日～
令和 7 年 1 月 31 日
令和 6 年 2 月 1 日～
令和 7 年 1 月 31 日
令和 6 年 2 月 1 日～
令和 7 年 1 月 31 日
令和 6 年 2 月 1 日～
令和 7 年 1 月 31 日
令和 6 年 2 月 1 日～
令和 7 年 1 月 31 日
令和 6 年 2 月 1 日～
令和 7 年 1 月 31 日
令和 6 年 2 月 1 日～
令和 7 年 1 月 31 日

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
HP の情報公開にて公表資料として公開。（昨年度評価）（掲載：https://tokyo-bridal.ac.jp/）
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
学校情報は以下ウェブサイトにて公開（掲載：https://tokyo-bridal.ac.jp/）

企業
企業
企業
企業
企業
企業
企業
業界団体
企業

（別紙）
※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄（合計欄を含む。）について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コード（13桁）

H113311400077

学校名（〇〇大学 等）

東京ブライダル専門学校

設置者名（学校法人〇〇学園 等） 学校法人ホスピタリティ学園（旧学校法人トラベルジャーナル学園）

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

36人

29人

第Ⅰ区分

18人

16人

第Ⅱ区分

11人

11人

第Ⅲ区分
第Ⅳ区分

-36人

0人

0人

家計急変による支援対象者（年間）0人合計（年間）

36人

（備考）

※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分、第Ⅳ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号、第４号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

-

修得単位数が標準単位数の５割以下0人

0人（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他学
修意欲が著しく低い状況-「警告」の区分に連続して該当

0人

0人

計

0人

-0人
0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

0人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学-

３月以上の停学
年間計

0人-

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間

前半期

修得単位数が標準単位数の６割以下

後半期（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

0人 -出席率が８割以下その他学修意欲が低い状況

-

計-

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

0人

0人-