土木計画学研究・講演集，CD-ROM,vol.39，2009．

個人の大衆性と弁証法的議論の失敗に関する実証的研究*
An Empirical Study on Spiritual Vulgarity of the Masses and Failure of Dialectic Discussion*

小松佳弘**・羽鳥剛史***・藤井聡****By Yoshihiro KOMATSU**・Tsuyoshi HATORI***・Satoshi FUJII****

１．はじめに
近年，公共事業を実施する上で，当該事業に関わる様々な関係者の間で公的議論を実施することの重要性が指摘されている．実際に，多くの自治体において，パブリック・インボルブメントが導入されており，公共事業の計画プロセスにおいて公的議論を実施する機会が増えつつある．
しかし，そうした取り組みがなされる一方で，公的議論の過程において，特定の論点のみに意見が偏ることや，議論参加者が十分な発言機会を得られず，沈黙を余儀なくされる可能性があり，適切な議論が実施されない事例も報告されている．さらに，議論参加者の中には，の一致するところと考えられる．そして，「良い社会」，あるいは，それと同義であるところの「真善美」なる絶対的価値に接近するための方法については，古くから様々な哲学者によって議論されており，その中でも「弁証法」の重要性が指摘されてきた1)．これらの点を踏まえれば，公共事業を実施する上での「適切な議論」が満たすべき要件として「弁証法」が重要であると考えられる．
以上の問題意識の下，本研究では，公共事業に関わる公的議論の問題について検討する上で，人々の心的傾向性に着目し，どのような人において，弁証法的議論の失敗をもたらし，適切な議論の進行を阻害する傾向が見

不都合な意見に対して沈黙をきめ込む参加者や，意図的に論点をずらすような参加者等，所謂「議事妨害者」が存在する可能性も懸念されているものと思われる．そして，そうした議事妨害者が議論に参加した場合，仮に良質な議論を促進するためのルールやプロセスが適切に設計されていたとしても，特定の議事妨害者によって適切られるかについて実証的に検討することを目的とした．
この目的の下，そうした議事妨害者として， 哲学者オルテガの論ずる大衆性に着目し，個人の大衆性と弁証法的議論の失敗との関連性についての仮説を措定し，議論実験を通じて，その仮説を実証的に検証することとした．

な議論の進行が意図的に妨げられる可能性も考えられるところである．
さて，ここで，公共事業に関わる公的議論の問題につ．．．
いて検討する上で，そもそも「適切な議論」とはどのようなものであろうか．言うまでもなく，どのような議論

２．弁証法と大衆（１）弁証法について
弁証法は，哲学者ヘーゲルによれば，命題（正，Thesis ），反命題 （反， Antithesis ），綜合（ 合，Synthesis）の 3 段階の過程からなる．まず，ある対象に関して，命題が措定される．次に，命題を否定する命題である反命題が措定される．そして，この対立的な矛盾関係の統一，すなわち対立関係の解消と移行によって見出される命題として綜合（Synthesis）が到達される．ここで，綜合は，命題と反命題とは異なる新しい命題であり，二者を捨て去る（棄）と同時に，新しい命題の中に両者を保存し，より真理に近い命題へと昇華（揚）するものとされている．また，この綜合を得る動学的作用が揚棄（もしくは止揚，Aufheben）と言われている．そして，この様な揚棄の過程を繰り返すことを通じて，真理に接近する方法がヘーゲルの論ずる弁証法である．
弁証法的議論を進めるために必要とされる前提として，藤井 1)は，①個人間に意見の相違が存在すること，②当該の議論のテーマについて，真理は必ず存在すると想定することが不可欠であることを指摘している．さらに藤井は，議論参加者が，①自分の見解を述べることだが適切であるかは，その状況に応じて様々であり，「適切な議論」を一義的に定義することは困難であると思われる．ただし，そもそも土木とは「土木施設の整備と運用を通じて，『我々の社会をより良い社会へと少しずつ改善』していこうとする社会的営み」1)であることを踏まえれば，土木計画における「適切な議論」とは本来，議論参加者の間で「良い社会」を志向し，思索を深めていく議論であらねばならないという点については，大方*キーワーズ：計画基礎論、市民参加**正員、工修、東日本旅客鉄道株式会社***正員、工博、東京工業大学大学院理工学研究科（東京都目黒区大岡山2-12-1、TEL: 03-5734-2577、FAX: 03-5734-3578）****正員、工博、京都大学大学院都市社会工学専攻（京都市西京区京都大学桂 4、
TEL: 075-383-3238、FAX: 075-383-3236）

けを目的とし，他者の言うことを全く聞かない，②他者を言い負かすことのみを目的とし，自分の意見を全く変えない，③自らの許容範囲の中で合意することだけを目的に調整する，というような形の議論は，何も生み出すことがなく，非弁証法的議論であると指摘している．

他3)によって提案された心理尺度であり，「傲慢性」尺度（12個の質問項目）と「自己閉塞性」尺度（7個の質問項目）からなる．前者は「ものの道理や背後関係はさておき，とにかく自分自身には様々な能力が携わっており，自分の望み通りに物事が進むであろうと盲信する傾以上を踏まえれば，議論において対立や否定的言辞（反命題）が生じ，さらにその討議者がその対立や否定向」を，後者は「自分自身の外部環境からの閉塞性」を表している．

（反命題）を受け止めて，両者を包含する新しい意見（綜合/真理）を追求しようとするような議論こそが，次に，アンケート調査協力者から，大衆性得点上位者5名(以下「大衆」と表記する)，ならびに下位者4名(以弁証法的議論であると考えられる．

下「非大衆」と表記する)を選定し，議論実験を実施した．実験参加者は，平均年齢21.4歳，全員男性であった．
実験参加者には，2人一組で議論を20分間，計3回（1名のみ4回）行ってもらった．その際，実験参加者は毎回異なる相手と議論を行うように組み合わせた．実験は事前調査に基づき，大衆同士（以下「mm」と表記する：5回），非大衆同士（以下「nn」と表記する：4回），大衆－非大衆間（以下「nm」と表記する：5回）の3つのパターンで実施した．また，議論する論題は，事前のアンケート調査で質問した論題の中から，実験参加者の賛否が分かれた論題を選定した．実験参加者は毎回異なる論題で議論を行った．議論終了後に，事後アンケート調（２）オルテガの大衆論
この様に，弁証法的議論を行うためには，議論参加者が真理なる客観的価値の存在を想定することが不可欠である．その反対に，客観的価値への志向性を欠いた人間は，弁証法的議論を行い得ないと考えられる．そうした
客観的価値への志向性の喪失は，価値相対主義の問題として，古くから哲学の中心的課題であり続けてきた．その中でも特にオルテガは，その著書「大衆の反逆」2)の中で，大衆人の有する負の可能性，すなわち，「自分自身凡庸であることを自覚しつつ，凡庸たることの権利を主張し，自分より高い次元からの示唆に耳をかすことを拒否していること」を痛烈に批判している．本書においてオルテガは，例えば，「われわれと討論している人が，真理に順応することに無関心であるとすれば，真理への意志をもっていないとすれば，その人は知的にみて野蛮人である．実は大衆人が話したり，講演をしたり，文章査を実施し，実験後の議題に対する賛否意識を測定した．

を書いたりする態度がそれなのである」と述べており，大衆人において客観的価値への志向性が喪失していることを指摘している．さらにオルテガによれば，大衆人は「理由を示して相手を説得することも，自分の主張を正当化することも望まず，ただ自分の意見を断乎として強制しようとする」のであり，大衆人において対立した意見を受容する態度が欠けていることが示唆されている．
以上のオルテガの議論を踏まえれば，オルテガの論ずる大衆人は弁証法的議論を行い得ないものと考えられる．
これより，本研究では，人々の大衆性と弁証法的議論との関連性について以下のような仮説を措定した．

一部改変して，「意見」「説明」「反論」「疑問」「問題」「換言」「解釈」「確認」「質問」「同意」「相づち」「議論」「反復」「応答」「逸脱」「独白」「不明」「その他」の計 18 カテゴリーに分類し，各発話がどの発話カテゴリーに当てはまるかを判定した．
ここで，「反論」「疑問」「問題」の 3 コードに分類された発話を，富田ら 4)の分類に従って，「葛藤的発話」と呼称する．「葛藤的発話」とは，他者の発話に対して疑問点を指摘したり，反論や別の考えを主張したりする発話を表しており，弁証法的議論の枠組みでは「反命題」に対応するものと考えられる．同様に，「換言」「解釈」「確認」の 3 コードに分類された発話を「協調的発話」と呼称する．「協調的発話」とは，他者の言動に対して好意的に対応する，あるいは単に同調するような発話ではなく，他者と協同で考えを構成していくような発話を表しており，弁証法的議論の枠組みでは「綜合」を志向するような発話であると考えられる．

仮説：大衆性の高い個人が参加する議論の場においては，弁証法的議論は行われない．
３．方法（１）実験手続き
本研究では，まず，大学生100名（男89名，女11名，平均年齢20.65歳）に対してアンケート調査を実施し，調査協力者の大衆性尺度3)ならびに実験前の議題に対する賛否意識を測定した．ここで，大衆性尺度とは，羽鳥（２）プロトコル分析
全 14 回の議論の録音データをすべて逐語記録し，実験参加者の発言をその発話機能に基づいてコード化した．
その際，富田ら 4)の発話機能コーディング・スキーマを４．結果と考察（１）定量的分析
本研究では，大衆同士で議論を行った参加者(以下表１ 参加者タイプごとの発話数と発話頻度
パターン
non-mass nn
N=8nm
N=5massnm
N=5mm
N=10A.N.
Prop.
A.N.
Prop.
A.N.
Prop.
A.N.
Prop.

総発話数 葛藤的 協調的
44.00
4.50
6.00
.102
.145
27.00
4.00
4.60
.143
.166
24.60
3.40
2.40.132.110
25.60
1.80
3.00.083.118

質問
7.00.152
2.80.1102.20.096
2.40.105

表２ 参加者タイプごとの発話量
意見
8.38.195
6.60.229
4.60.190
8.20.316

N：サンプル数，A.N.：発話の平均出現数，Prop.：各発話数の総発話数に占める割合「Mass/mm」と表記する)，非大衆同士で議論を行った参加者(以下「Non-mass/nn」と表記する)，大衆―非大衆間で議論を行った大衆(以下「Mass/nm」と表記する)，大衆―非大衆間で議論を行った非大衆(以下「Nonmass/nm」と表記する)の 4 つの参加者タイプの発言内容を比較した．
まず，参加者タイプ間の各発話の平均出現回数を比較した結果（表１），「総発話」「葛藤的発話」「質問」の平均出現回数は Mass/mm の方が Non-mass/nn より有意に少ない傾向が見られた（「総発話数」: t = 3.51,d.f. = 16, p <0.01; 「葛藤的発話数」: t = 2.33, d.f. = 16, p<0.05; 「質問」: t = 2.57, d.f. = 16, p <0.05）．同様に「協調的発話」も Mass/mm の方が Non-mass/nn よりも有意に少ない傾向が見られた（t = 1.92, d.f. = 16, p <0.1）．
次に，各発話数を総発話数で除して算出した発話頻度の比較を行った結果（表１），Mass/mm は，Nonmass/nn（t=3.22, d.f=16, p=.005），Non-mass/nm（t=3.01,d.f=13, p=.010），Mass/mm（t=2.23, d.f=13, p=.044）よりも「意見」の頻度が有意に高い傾向が確認された．
最後に，参加者タイプ間の発話量の比較を行った．
本研究では，総発話量として，書き起こしデータの総文字数を用いた．また，文字数を総発話数で除して得られる発話一回あたりの発話文字数によって，発話一回当りの発話量についても併せて比較した．その結果を表２に示す．まず，総発話量については，参加者タイプ間で統計的に有意な差は見られなかった．一方，発話一回当りの発話量に関しては，Non-mass/nn の発話一回当りの発話量が Mass/mm（t=3.38, d.f.=16, p=.004），Non-mass/nm（t=2.46, d.f.=11, p=.031），Mass/nm （t=2.51, d.f.=11,p=.005）に比べて統計的有意に少ないことが確認された．
以上の結果は，非大衆同士の議論において，議論参加者は短い発話をお互いに数多くやり取りしている一方で，大衆が参加する議論においては，参加者が一回の発話あたりに費やす発話量が多く，相互の発話のやり取りが少ないことを示している．
以上の定量的分析の結果から，まず葛藤的発話数と協調的発話数に着目すると，非大衆同士の議論の方が，葛藤的発話数と協調的発話数が大衆同士の議論よりも多い傾向が見られた．前述したように，弁証法的議論におパターン
non-mass nn
N=8nm
N=5mass
nm
N=5mm
N=10

1発話あたりの発話量
2409.38
54.89(952.35 )(14.11 )2732.00
118.32(1039.76 )(72.50 )2537.00
110.82(383.62 )(42.42 )2366.90104.01(565.38 )(39.45 )発話量※括弧内は標準偏差

いて，葛藤的発話は「反命題」，協調的発話は「綜合」と関連しうる発話であると考えられる．そのため，葛藤的発話と協調的発話の双方が多い場面では，より弁証法的な議論が行われている可能性が高いものと考えられる．
それ故，以上の結果は，非大衆同士において，弁証法的な議論が行われる可能性がある一方で，大衆同士や大衆―非大衆においては弁証法的議論が行われ難いという可能性を示唆するものと考えられる．
次に，総発話量については，異なる参加者タイプ間で有意な差が確認されなかった一方で，非大衆同士の議論において他の議論パターンに比べて総発話数が多く，発話一回当たりの発話量が少ない傾向が見られた．このことは，非大衆同士の議論において，話者が頻繁に交代していることを示している．この様な結果が得られた理由として，非大衆同士の議論において，各参加者は，自分の発言を短くすることによって，相手に発言権を譲っている可能性が考えられる．一方，大衆同士の議論において「意見」の頻度が高いことも勘案すると，大衆は，自分の意見ばかりを主張し，相手に発言権を譲らない傾向にあるものと考えられる．
（２）対立場面の定性的分析
次に，議論中の対立場面について定性的な検討を行った．ここで，相手の発言に対する葛藤的発話が出されてから話題が変わるまでの一連の議論を，対立場面と定義している．本実験において，対立場面は全部で 37 場面見られた．本研究では，これらの対立場面を発話機能の分類に従って，以下の 8 パターンに分類した．
パターン１：葛藤的発話後，その発言に対して議論されないま
ま，沈黙や別の話題に移行する
パターン２：葛藤的発話を受けて，新しい意見の提示や説明，再反論が行われるが，それに対して議論されないまま，沈黙や別の話題に移行する．
パターン３：葛藤的発話を受けて，被葛藤的発話者がすぐにその意見に同意，もしくは葛藤的発話の意味を確認した後に同意する．
パターン４：葛藤的発話を受けて，すぐ，もしくは葛藤的発話の内容を確認した後に説明を行われ，その説明に葛藤的発話者が同意する．
パターン５：葛藤的発話を受けて，その話題について対話が続けられる．対話の中に協調的発話や同意にカテゴリーされる発話を含んでいる．
パターン６：葛藤的発話を受けて，その話題について対話が続けられる．対話の中に協調的発話や同意にカテゴリーされる発話を含まない．
パターン７：相手意見の事実的な誤りの指摘
パターン８：その他の場面

表３ 議論パターンごとの対立場面の出現数

パターン１パターン２パターン３
パターン４パターン５パターン６パターン７パターン８
合計

mm
N%
5 45.5
2 18.20 0.0
1 9.1
2 18.2
0 0.0
0 0.0
1 9.1
11 100nmN%
4 25.0
1 6.3
1 6.3
1 6.3
2 12.5
3 18.82 12.5
2 12.516 100

nnN
00
2
06
1
10
10%
0.0
0.0
20.0
0.0
60.0
10.0
10.0
0.0
100

同士の議論の参加者（p<0.1）や大衆－非大衆間の議論参加者（p<0.05）より統計的有意に大きく賛否意識が変化した，という結果が得られた．
（４） 総合考察
以上の結果を要約すると，本実験より，まず大衆は自らの意見ばかりを主張して，他者の意見に耳をかたむ合計けない可能性が示された．さらに大衆は，対立場面において，沈黙することや，論点をすり替える傾向が見られ93321043337た．最後に，大衆はほとんど自身の意見を変えない傾向が見られた．以上の結果より，大衆が参加する議論においては弁証法的議論を行うための必要条件が満たされていないものと考えられる．従って，本研究で措定した仮説は，少なくとも本実験より得られたデータからの支持を受けたものと考えられる．

大衆同士の議論(mm)，非大衆同士の議論(nn)，大衆と非大衆の議論(nm)のそれぞれについて，対立場面の各パターンの出現数を整理した結果を表３に示す．表３より
大衆同士の議論において，パターン１，２が対立場面全体の約 6 割を占めていることがわかる．また，大衆－非大衆間の議論においても同様に，パターン１，２が多く見られた（31.3%）．その一方で，非大衆同士の議論においてはパターン１，２に分類される対立場面は全く見られなかった．この結果より，非大衆同士の議論においては，葛藤的発話が出された後，その発言に関して何らかの対話が進められている一方で，大衆が参加した議論においては，葛藤的発話に対して，両者が「沈黙」し，十分な議論がなされなかったものと考えられる．また，大衆－非大衆間の議論では，協調的発話がなされないようなパターン６が多く見られた．この結果より，大衆－非大衆間の議論では，お互いに歩み寄ることなく，単なる批判の応酬になっていた可能性が伺える．以上の結果は，本実験においては，大衆同士あるいは大衆－非大衆間において弁証法的議論が行われず，その一方で，非大衆同士においては，弁証法的議論がなされる可能性がより高い傾向にあったことを示唆するものと考えられる．
（３） 議論を通じた意見の変化
最後に，事前調査の時と，議論終了後の議題に対する賛否意見の変化を異なる議論パターンの間で比較検証した．その結果，非大衆同士の議論の参加者が，議論前後で最も大きく意見を変えている傾向が確認された（意見変化の平均値は，大衆同士 0.80，非大衆同士 2.13，大衆－非大衆間 0.90 であった）．また，分散分析の結果，議論パターンによって，意見変化量に有意な差があることが示された(F(2, 24)=3.97, p<0.05)．さらに多重比較の結果，非大衆同士の議論の参加者は，議論前後で，大衆

５. 結論
本研究では，大衆性の高い個人が弁証法的議論の失敗をもたらすという仮説を措定し，議論実験を通じてその仮説を実証的に検証した．その結果，本仮説が支持され，大衆性の高い個人は弁証法的議論の進行を阻害することが示された．この結果は，公的議論の場において，仮に一人でも大衆性の高い個人が存在した場合，弁証法的議論が行われ得ないという可能性を暗示するものであると考えられる．特に，大衆が参加した議論においてのみ，対立場面で「沈黙」（パターン１と２）が見られており，そうした沈黙が弁証法的議論を阻害しているものと考えられる．この点は，土木分野における「沈黙」の問題を検討する上でも示唆するところが少なくないものと思われる．すなわち，本実験結果は，人々の大衆性こそが，公的議論における「沈黙」の問題を深刻化させている本質的な原因の一つであることを示唆するものと解釈できる．それ故，公的議論の場における「沈黙」の問題を解消し，「より良い社会」を志向する良質な議論を実現するためには，大衆性の問題に何らかの対処を施していくことが極めて重要であることが，本実験より示唆されているものと考えられる．
参考文献
１）藤井聡：土木計画学－公共選択の社会科学－，学芸出版社，2008.
２）ホセ・オルテガ・イ・ガセット：大衆の反逆(1930年)，(神吉敬三 訳)，ちくま学芸文庫，1995．
３）羽鳥剛史・小松佳弘・藤井聡：大衆性尺度の構成－“大衆の反逆”に基づく大衆の心的構造分析－，心理学研究，79(5)，423-431，2008．
４）富田英司・丸野俊一：曖昧な構造の協同問題解決における思考進展過程の探索的研究，認知科学，12(2)，89-105，2005．