GRIガイドライン対照表（CSRレポート2009/CSRウェブ）
CSRレポート2009とCSRウェブで同一内容を掲載している場合は冊子ページのみを記載
項目

CSRレポート2009掲載ページ指標

1

ホームページ掲載カ所

戦略及び分析
1.1

組織にとっての持続可能性の適合性とその戦略に関する組織の最高意思決定者の声明(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部）

P4－5(トップメッセージ)

1.2

主要な影響、リスク及び機会の説明

P2（見通しに関する注意事項）P4－5(トップメッセージ) P34－35（CSR・環境中長期計画）

2.1

組織の名称

P6－7（横浜ゴムグループの概要）

2.2

主要なブランド、製品および／またはサービス

P6－7（横浜ゴムグループの概要）

2.3

主要部署、事業会社、子会社および共同事業などの、組織の経営構造

P6－7（横浜ゴムグループの概要）

2.4

組織の本社の所在地

P6－7（横浜ゴムグループの概要）

2.5

組織が事業展開している国の数および大規模な事業展開を行っている、あるいは、報告書中に掲載されているサスナビリティの課
題に特に関連のある国名

P6－7（横浜ゴムグループの概要 P32－33（環境マネジメントシステム）

2.6

所有形態の性質および法的形式

P6－7（横浜ゴムグループの概要）

2.7

参入市場（地理的内訳、参入セクター、顧客／受益者の種類を含む）

P6－7（横浜ゴムグループの概要）

2.8

報告組織の規模

P6－7（横浜ゴムグループの概要）

2.9

規模、構造または所有形態に関して報告期間中に生じた大幅な変更該当なし

2.10

報告期間中の受賞歴

ホームページ（環境マネジメントシステム）

2

組織のプロフィール

3

報告要素
報告書のプロフィール
3.1

提供する情報の報告期間（会計年度／暦年など）

3.2

前回の報告書発行（該当する場合）

P2（編集方針）
P2（編集方針）

3.3

報告サイクル（年次、半年など）

P2（編集方針）

3.4

報告書またはその内容に関する質問の窓口

裏表紙

報告書のスコープおよびバウンダリー
3.5

報告書の内容を確定するためのプロセス

P2（編集方針）

3.6

報告書のバウンダリー（国、部署、子会社、リース施設、共同事
業、サプライヤーなど）

P2（編集方針）

3.7

報告書のスコープまたはバウンダリーに関する具体的な制限事項

P2（編集方針）

3.8

共同事業、子会社、リース施設、アウトソーシングしている業務および時系列での、および／または報告組織間の比較可能性に大幅な影響を与える可能性があるその他の事業体に関する報告の理由

該当なし

3.9

報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の基盤

ホームページ（環境対応生産）（環境会計）

3.10

以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの効果の説明、およびそのような再記述を行う理由（合併／買収、基本となる年／期間、事業の性質、測定方法の変更など）

該当なし

3.11

報告書に適用されているスコープ、バウンダリーまたは測定方法における前回の報告期間からの大幅な変更

該当なし

GRI内容索引
3.12

報告書内の標準開示の所在場所を示す表

ホームページ（GRIガイドライン対照表）

報告書の外部保証を受けうることに関する方針および現在の実務慣行

P39（第三者意見）

保証
3.13
4ガバナンス、コミットメント、および参画
ガバナンス
4.1

戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最高統治機関の下にある委員会を含む統治構造（ガバナンスの構造）

P30-31（コーポレートガバナンス）

4.2

最高統治機関の長が執行役員を兼ねているかどうかを示す（兼ねている場合は、組織の経営におけるその役割と、このような人事になっている理由も示す）

P30-31（コーポレートガバナンス）

4.3

単一の理事会構造を有する組織の場合は、最高の統治機関における社外メンバーおよび／または非執行メンバーの人数を明記

P30-31（コーポレートガバナンス）

4.4

株主および従業員が最高統治機関に対して提案または支持を提供するためのメカニズム

P30-31（コーポレートガバナンス）

4.5

最高統治機関メンバー、上級管理職および執行役についての報
酬と組織のパフォーマンスとの関係―

4.6

最高統治機関が利害相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス

P30-31（コーポレートガバナンス）

4.7

経済的、環境的、社会的テーマに関する組織の戦略を導くための、最高統治機関のメンバーの適正および専門性を決定するためのプロセス

4.8

経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で開発したミッション（使命）およびバリュー（価値）についての声明、行動規範および原則

4.9

4.10

組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネジメントしていることを最高統治機関が監督するためのプロセス。関連のあるリスクと機会を特定かつマネジメントしていること、さらに国際的に合意された基準、行動規範および原則への支持または遵守を含む

最高統治機関のパフォーマンスを、特に経済的、環境的、社会的パフォーマンスという観点で評価するためのプロセス

P30-31（コーポレートガバナンス）P32-33（環境マネジメントシステム）
ホームページ（コーポレートガバナンス）（CSR経営）（環境マネジメントシステム）
P8-9（企業理念 CSR経営ビジョン、中期経営計画
GD100）P30-31（コーポレートガバナンス）P32-33（環境マネジメントシステム）
ホームページ（コーポレートガバナンス）（CSR経営）（環境マネジメントシステム）
P8-9（企業理念 CSR経営ビジョン、中期経営計画
GD100）P30-31（コーポレートガバナンス）P32-33（環境マネジメントシステム）ホームページ（コーポレートガバナンス）（CSR経営）（環境マネジメントシステム）
P30-31（コーポレートガバナンス）P32-33（環境マネジメントシステム）
ホームページ（コーポレートガバナンス）（CSR経営）（環境マネジメントシステム）

外部イニシアティブのコミットメント
4.11

組織が予防的アプローチまたは原則取り組んでいるかどうか、およびその方法はどのような物かについての説明

P30－31（コーポレートガバナンス）

4.12

外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ

ホームページ（環境マネジメントシステム）

4.13（企業団体などの）団体および／または国内外の提言機関における会員資格

ホームページ（社会と共に「本社・国内販売会社」）

4.14

組織に参画したステークホルダー・グループのリスト

―

4.15

参画してもらうステークホルダーの特定および選定の基準

―

4.16

種類ごとの、およびステークホルダー・グループごとの参画の頻度など、ステークホルダー参画へのアプローチ

4.17

ステークホルダー参画を通じて浮かび上がった主要な課題および懸案事項と、それらに対して組織がどのように対応したか

P38（地域コミュニケーション活動）
ホームページ（社会と共に「国内生産拠点」「海外生産拠点・販売会社」「本社・国内販売会社」「YOKOHAMA千年の杜プロジェクト」）
P38（地域コミュニケーション活動）

5

ホームページ（社会と共に「国内生産拠点」「海外生産拠点・販売会社」「本社・国内販売会社」「YOKOHAMA千年の杜プロジェクト」）

マネジメントアプローチに関する開示とパフォーマンス指標
経済
マネジメントアプローチに関する開示
経済的パフォーマンスについての目標

P6－7（横浜ゴムグループの概要）

経済的側面についての方針

ホームページ（株主・投資家と共に）追加の背景状況情報

ホームページ（株主・投資家と共に）■経済的パフォーマンス
EC1

収益、事業コスト、従業員の給与、寄付およびその他のコミュニテ
ィへの投資、内部留保、および資本提供者や政府に対する支払いなど、創出したおよび分配した経済的価値

EC2

気候変動による、組織の活動に対する財務上の影響およびその他のリスクと機会

EC3確定給付（福利厚生）制度の組織負担の範囲―

EC4

政府から受けた相当の財務的支援―

P6（横浜ゴムグループの概要）
ホームページ（株主・投資家と共に）―■市場での存在感
EC5

主要事業拠点について、現地の最低賃金と比較した標準的新入社員賃金の比率の幅―

EC6

主要事業拠点での地元のサプライヤーについての方針、業務慣行および支出の割合

P18（拡大するグローバル調達に対応）

EC7

現地採用の手順、主要事業拠点で現地のコミュニティから上級管理職となった従業員の割合

P18（拡大するグローバル調達に対応）P27（3分の1強が海外拠点従業員、多様性を尊重した職場を目指します）

ホームページ（取引先と共に）■間接的な経済的影響
EC8

商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて主に公共の利益のために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響

ホームページ（社会と共に「国内生産拠点」「海外生産拠点・販売会社」「本社・国内販売会社」「YOKOHAMA千年の杜プロジェクト」）

EC9

影響の程度など、著しい間接的な経済的影響の把握と記述

ホームページ（環境会計）

環境マネジメント・アプローチに関する開示
環境的パフォーマンスについてのマネジメント・アプローチ

P32-33(環境マネジメントシステム）

環境的パフォーマンスについての目標

P34-35（CSR・環境中長期計画）

環境的側面についての方針

P32-33(環境マネジメントシステム）

組織の責任

P32-33(環境マネジメントシステム）

研修およびフォローアップ

P32-33(環境マネジメントシステム）監視およびフォローアップ

P32-33(環境マネジメントシステム）追加の背景状況情報

P32-33(環境マネジメントシステム）

■原材料
EN1

使用原材料の重量または容積EN2

リサイクル由来の使用原材料の割合

P32-33(環境マネジメントシステム）
ホームページ（環境対応生産「環境負荷の全体像」）
P32-33(環境マネジメントシステム）
ホームページ（環境対応生産「環境負荷の全体像」）■エネルギーP32-33(環境マネジメントシステム）
EN3

1次エネルギー源ごとの直接的エネルギー消費量

EN4

1次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量

EN5

省エネルギーおよび効率改善によって節約された総エネルギー量

EN6

エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先取り組みおよび、これらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減量

ホームページ（環境対応生産「環境負荷の全体像」）（工場・関連会社のCSRレポート）
P32-33(環境マネジメントシステム）
ホームページ（環境対応生産「環境負荷の全体像」）（工場・関連会社のCSRレポート）
ホームページ（環境対応生産「環境負荷の全体像」）（工場・関連会社のCSRレポート）
P12-13（“環境に良いモノ”しか作れない仕組みづくり）P14-15（見えなかった世界が見える最先端シミュレーション技術）P16-17（陸、海、空の幅広い分野で活躍）
ホームページ（環境貢献商品）

EN7

間接的エネルギー消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量

P12-13（“環境に良いモノ”しか作れない仕組みづくり）P14-15（見えなかった世界が見える最先端シミュレーション技術）P16-17（陸、海、空の幅広い分野で活躍）
ホームページ（環境貢献商品）■水P32-33(環境マネジメントシステム）
EN8

水源からの総取水量

ホームページ（環境対応生産「水、大気、土壌への対策」）（工場・関連会社のCSRレポート）

EN9

取水により著しい影響を受ける水源

―

EN10

水のリサイクルおよび再利用が総使用水量に占める割合―■生物多様性EN11

保護地域内、あるいはそれに隣接した場所および保護地域外で生物多様性の価値が高い地域に所有、賃借、あるいは管理している土地の所在地および面積

―

EN12

保護地域および保護地域外で生物多様性の価値が高い地域での生物多様性に対する活動、製品およびサービスの著しい影響

―

EN13

保護または復元されている生息地

EN14生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の借置および今後の計画

EN15

事業によって影響を受ける地区内の生息するIUCN(国際自然保護連合）のレッドリスト種（絶滅危惧種）および絶滅危惧種リストの数

P28（「YOKOHAMA千年の杜」プロジェクト）
ホームページ（社会と共に「YOKOHAMA千年の杜」
プロジェクト）P28（「YOKOHAMA千年の杜」プロジェクト）
ホームページ（社会と共に「YOKOHAMA千年の杜」プロジェクト）―■排出物、廃水および廃棄物
P19（3年連続で京都議定書の日本削減目標をクリア）

EN16

重量で表記する、直接及び間接的な温室効果ガスの総排出量

EN17

重量で表記するその他の関連のある間接的な温室効果ガスの排出量

EN18

温室効果ガス削減のための取り組みと削減実績

EN19

重量で表記する、オゾン層破壊物質の排出量

EN20

種類別および重量で表記するNOx、SOxおよびその他の著しい影響を及ぼす排気物質

ホームページ（環境対応生産「水、大気、土壌への対策」）

EN21

水質および放出先ごとの総排出量

ホームページ（環境対応生産「水、大気、土壌への対策」）（工場・関連会社のCSRレポート）

EN22

種類および廃棄方法ごとの廃棄物の総重量

ホームページ（環境対応生産「水、大気、土壌への対策」）（工場・関連会社のCSRレポート）

EN23

著しい影響を及ぼす漏出の総件数および漏出量

ホームページ（環境マネジメントシステム）

EN24

バーゼル条約付属文書Ⅰ、Ⅱ、ⅢおよびⅣの下で有害とされる廃棄物の輸送、輸入、輸出あるいは処理の重量および国際輸送された廃棄物の割合

―

EN25

報告組織の排水および流出液により著しい影響を受ける水域の場所およびそれに関連する生息地の規模、保護状況および生物多様性の価値―■製品およびサービス

ホームページ（環境対応生産「温室効果ガス排出量の削減」）（工場・関連会社のCSRレポート）
P22-23（3年間でCO2排出量12.1％削減、エネルギー効率を4.1％改善しました）
ホームページ（環境対応生産「温室効果ガス排出量の削減」）（工場・関連会社のCSRレポート）
P19（3年連続で京都議定書の日本削減目標をクリア）
ホームページ（環境対応生産「温室効果ガス排出量の削減」）（工場・関連会社のCSRレポート）
P19（3年連続で京都議定書の日本削減目標をクリア）
ホームページ（環境対応生産「温室効果ガス排出量の削減」）（工場・関連会社のCSRレポート）

P12-13（“環境に良いモノ”しか作れない仕組みづくり）P14-15（見えなかった世界が見える最先端シミュレーション技術）P16-17（陸、海、空の幅広い分野で活躍）

EN26

製品およびサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと影響削減の程度

EN27

カテゴリー別の再選利用される販売製品およびその梱包材の割
合―

環境規制への違反に対する相当な罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数

P32-33(環境マネジメントシステム）

ホームページ（環境貢献商品）

■順守
EN28

ホームページ（環境マネジメントシステム）■輸送EN29

組織の業務に使用される製品、その他物品および原材料の輸送および従業員の移動からもたらされる著しい環境影響P22-23（3年間でCO2排出量12.1％削減、エネルギー効率を4.1％改善しました）
ホームページ（環境対応生産「物流におけるCO2削減」）■総合EN30

種類別の環境保護目的の総支出および投資

ホームページ（環境会計）

社会（公正な労働条件）
マネジメントアプローチに関する開示
労働側面のパフォーマンスについての目標P34-35（CSR・環境中長期計画）

労働側面についての方針

ホームページ（従業員と共に「人についての基本方針」「法令順守」「安全な職場を目指して」）

組織の責任

ホームページ（従業員と共に「人についての基本方針」「法令順守」「安全な職場を目指して」）

研修および意識向上

P26（教育・自己啓発を支援、年間研修受講者は延べ1,000人以上）
ホームページ（従業員と共に「人材の育成・公正な処遇」）

監査およびフォローアップ

ホームページ（従業員と共に「安全な職場を目指して」）

追加の背景状況情報

P25（匠の技を伝承する技能マイスター制度）P26（教育・自己啓発を支援、年間研修受講者は延べ1,000人以上）P27（3分の1が海外拠点従業員、多様性を尊重した職場を目指します）

LA1

雇用の種類、雇用契約および地域別の総労働力

ホームページ（従業員と共に「雇用状況」）

LA2

従業員の総離職数および離職率の年齢、性別および地域における内訳―

LA3

主要な業務ごとの、派遣社員またはアルバイト従業員に提供されないが正社員には提供される福利―■雇用■労使関係
LA4

団体交渉協定の対象となる従業員の割合―

LA5

労働協約に定められているかどうかも含め、著しい業務変更に関する最低通知期間―■労働安全衛生LA6

労働安全衛生プログラムについての監視および助言を行う公式の労使合同安全衛生委員会の対象となる総従業員の割合

ホームページ（従業員と共に「安全な職場を目指して」）

LA7

地域別の、傷害、業務上疾病、損失日数、欠勤の割合および業務上の総死亡者数

ホームページ（従業員と共に「安全な職場を目指して」）

LA8

深刻な疾病に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメンバーを支援するために設けられている、教育、研修、カウンセリン
グ、予防および危機管理プログラム

ホームページ（従業員と共に「法令順守」「安全な職場を目指して」）

LA9

労働組合との正式合意に盛り込まれている安全衛生テーマ

ホームページ（従業員と共に「法令順守」「安全な職場を目指して」）■研修および教育
LA10

従業員のカテゴリー別の、従業員あたり年間平均研修時間

LA11

従業員の継続的な雇用適正を支え、キャリアの終了計画を支援する技能管理および生涯学習のためのプログラム

LA12

定常的にパフォーマンスおよびキャリア開発のレビューを受けている従業員の割合

ホームページ（従業員と共に「人材の育成・公正な処遇」）
P26（教育・自己啓発を支援、年間研修受講者は延べ1,000人以上）
ホームページ（従業員と共に「人材の育成・公正な処遇」）
ホームページ（従業員と共に「人材の育成・公正な処
遇」）■多様性と機会均等
LA13

性別、年齢、マイノリティーグループおよびその他の多様性の指標に従った、統治体（経営管理職）の構成およびカテゴリー別の従業員の内訳

―

LA14

従業員カテゴリー別の、基本給与の男女比―

社会（人権）
マネジメントアプローチに関する開示
人権側面のパフォーマンス

P34-35（CSR・環境中長期計画）

人権側面についての方針

ホームページ（従業員と共に「人についての基本方針」「法令順守」）

組織の責任

―

研修および意識向上―

監視およびフォローアップ―

追加の背景状況情報―■投資および調達の慣行
HR1

人権の条項を含む、あるいは人権についての適正審査をうけた重大な投資協定の割合とその総数―

HR2

人権に関する適正審査を受けた主なサプライヤー（供給者）および請負業者の割合と捕らえた措置―

HR3

研修を受けた従業員の割合を含め、業務に関連する人権的側面に関わる方針および手順に関する従業員研修の総時間

―

■無差別
HR4

差別事例の総件数ととられた措置―■結社の自由HR5

結社の自由および団体交渉の権利行使が著しいリスクに曝されるかもしれないと判断された業務と、それらの権利を支援するための措置

―

■児童労働
HR6

児童労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務と、児童労働の防止に貢献するための対策

―

■強制労働
HR7

強制労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務と、強制労働の防止に貢献するための対策

ホームページ（従業員と共に「法令順守」）

■保安慣行
HR8

業務に関連する人権の側面に関する組織の方針もしくは手順の研修を受けた保安要員の割合―■先住民の権利HR9

先住民と人権に関係する違反事例の総件数と、とられた措置―

社会（社会）
マネジメントアプローチに関する開示
社会側面のパフォーマンスについての目標

P34-35（CSR・環境中長期計画）

社会側面についての方針

ホームページ（社会と共に「YOKOHAMA千年の杜プ
ロジェクト」）

組織の責任―研修および意識向上―

監視およびフォローアップ―

追加の背景状況情報

ホームページ（社会と共に「YOKOHAMA千年の杜プロジェクト」）■コミュニティSO1

参入、事業展開および撤退を含む、コミュニティに対する事業の影響を評価し、管理するためのプログラムと実務慣行の性質、適用範囲および有効性

―

■不正行為
SO2

不正行為に関するリスクの分析を行った事業単位の割合と総数―

SO3

組織の不正行為対策の方針および手順に関する研修を受けた従業員の割合

P30-31（コーポレートガバナンス）

SO4

不正行為事例に対応してとられた措置

P30-31（コーポレートガバナンス）

■公共政策
SO5

公共政策の位置づけおよび公共政策開発への参加およびロビー活動

SO6

政党、政治家および関連機関への国別の献金および現金での寄付の総額

P20-21(世界で「高質」「同質」な環境経営を目指して）
ホームページ（工場・関連会社のCSRレポート）―■非競争的な行動
SO7

非競争的な行動、半トラストおよび独占的慣行に関する法的措置の事例の総件数とその結果

P30-31（コーポレートガバナンス）

法規制の違反に対する重要な罰金の金額および罰金以外の制裁処置の件数

P30-31（コーポレートガバナンス）

■順守
SO8

社会（製品責任）マネジメントアプローチに関する開示
製品責任側面のパフォーマンスについての目標―

製品責任側面についての方針

ホームページ（お客さまと共に「タイヤ部門―品質保証についての取り組み」「MB部門―品質保証についての取り組み」）

組織の責任

ホームページ（お客さまと共に「タイヤ部門―品質保証についての取り組み」「MB部門―品質保証についての取り組み」）

研修および意識向上

ホームページ（お客さまと共に「タイヤ部門―品質保証についての取り組み」「MB部門―品質保証についての取り組み」）

監査およびフォローアップ

ホームページ（お客さまと共に「タイヤ部門―品質保証についての取り組み」「MB部門―品質保証についての取り組み」）

追加の背景状況情報

ホームページ（お客さまと共に「タイヤ部門―品質保証についての取り組み」「MB部門―品質保証についての取り組み」）■顧客の安全衛生PR1

製品およびサービスのライフサイクルを通じた安全衛生の影響について、改善のために評価が行われているライフサイクルのステージ、ならびにそのような手順の対象となる主要な製品およびサービスのカテゴリー割合

PR2

製品およびサービスの安全衛生の影響に関する違反の件数を結果別に記載

P22-23（お客さまの声の収集・分析をグローバルに展開しています）
ホームページ（お客さまと共に「国内タイヤサービスの取り組み」「海外タイヤサービスの取り組み」）―■製品およびサービス
PR3

各種手順により必要とされる製品およびサービス情報の種類とこのような情報要件の対象となる主要な製品およびサービスの割合

ホームページ（お客さまと共に「タイヤ部門―品質保証についての取り組み」「MB部門―品質保証についての取り組み」）

PR4

製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載

該当なし
P22-23（お客さまの声の収集・分析をグローバルに展開しています）

PR5

顧客満足度を測る調査結果を含む、顧客満足に関する実務慣行

ホームページ（お客さまと共に「タイヤ部門―品質保証についての取り組み」「MB部門―品質保証についての取り組み」）■マーケティング・コミュニケーション
PR6

広告、宣伝および後援を含むマーケティング・コミュニケーションに関する法律、基準および自主規範の遵守のためのプログラム―

PR7

広告、宣伝および後援を含むマーケティング・コミュニケーションに関する法律、基準および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載

該当なし■顧客のプライバシー
PR8

顧客のプライバシー侵害および顧客データの紛失に関する正当な根拠のあるクレーム総件数

該当なし

PR9

製品およびサービスの提供および使用に関する法規の違反に対する相当の罰金の金額

該当なし