西海区水産研究所主要研究成果集
第 １ ４ 号
（平成21年度）

平成22年7月
独立行政法人 水産総合研究センター

西 海 区 水 産 研 究 所

はしがき

独立行政法人水産総合研究センター西海区水産研究所は水産資源の適切な管理と利用及び水産業の健全な発展に向け、東シナ海、有明海及び沖縄海域等において水産資源、生物生態、水産増養殖及び海洋環境等に関する様々な調査研究を行い、その成果を学術論文や報告書あるいは水産総合研究センターの広報誌等で紹介しています。
これらの報告及び広報とは別に、当該年度における各研究部の最新あるいは代表的な研究成果、
研究トピックスを「西海区水産研究所主要研究成果集」として取りまとめ、平成１０年度から発刊しています。この成果集は、平成１６年度(第９号)からは最新の研究成果と西海ブロック水産業関係試験
研究推進会議に提出された研究成果を、また平成１８年度からは、調査研究活動の見える化、調査
研究成果の早期普及をより進める観点から、当該年度に実施しているほぼすべての研究課題を掲載しております。平成２１年度は４８の研究課題について取りまとめました。
今後とも、より解りやすく、より見やすく、より親しみやすくを目指して改善していく所存です。この成果集が水産関係者はじめ、多くの方々に読まれ、少しでも皆様のお役に立つこと、併せて当所の研究活動への理解が深まること、を願っております。

平成２２年８月

西海区水産研究所

所長 馬場 徳寿

目 次
１．東シナ海域に主産卵場を持つ主要資源の初期生態の把握
東シナ海漁業資源部 資源生態研究室
東シナ海 日本海西部海域におけるさば資源の漁獲方策の構築
２．東シナ海・日本海西部海域におけるさば資源の漁獲方策の構築
東シナ海漁業資源部 資源評価研究室
３．大陸棚－黒潮系水域生態系におけるマイクロネクトンの役割の解明
東シナ海漁業資源部 資源生態研究室
４．バイオロギング技術を用いた小型浮魚類へのトップダウンコントロールの予備的研究
東シナ海漁業資源部 資源評価研究室
５．東シナ海域における陸起源物質負荷が生物環境に及ぼす影響の解明
東シナ海海洋環境部 生物環境研究室，高次生産研究室
有明海・八代海漁場環境研究センター
６．長江起源水による東シナ海生態系の変調把捉に関する研究
東シナ海海洋環境部 生物環境研究室，高次生産研究室
７．有明海における根口クラゲ類の発生特性の解明に基づく大型クラゲの発生予測
７
有明海における根口クラゲ類の発生特性の解明に基づく大型クラゲの発生予測
東シナ海海洋環境部 高次生産研究室
８．大型クラゲ国際共同調査
西海区水産研究所 東シナ海海洋環境部，日本海区水産研究所，中央水産研究所，水産工学研究所
委託先機関：水産大学校，広島大学，山形大学，名古屋大学
９．東シナ海微小動物プランクトンが炭素循環、かいあし類動物プランクトンの生産に果たす役割の評価
東シナ海海洋環境部 高次生産研究室，生物環境研究室
10．九州西方海域の流速・密度構造とその短期変動の解明
西海区水産研究所 東シナ海海洋環境部 海洋動態研究室
中央水産研究所 海洋動態研究室
11． 東シナ海域における海洋環境と低次生態系のモニタリングと影響評価
東シナ海海洋環境部 生物環境研究室 高次生産研究室 海洋動態研究室
12．沿岸海域における安定同位体比エンドメンバー特定のための新手法の開発
東シナ海海洋環境部 生物環境研究室
有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科
13．有明海等漁業関連情報提供委託事業
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科，株式会社パスコ
14．貧酸素漁業被害防止対策
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科 木元克則
福岡県水産海洋技術センター有明海研究所，佐賀県有明水産振興センター，長崎県総合水産試験場，
熊本県水産研究センター，株式会社西村商会

15．有明海貧酸素水塊発生機構実証調査
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科，中央水産研究所
16．有明海における粘質状浮遊物の原因究明と発生機構の解明
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
17．垂下式養殖技術の開発（たいらぎ）
海区水産業研究部 資源培養研究室
18．タイラギ大量死防除の実験的検討
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科，資源培養研究室
19．タイラギ大量死に関与する底質要因の解明
19
タイラギ大量死に関与する底質要因の解明
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
佐賀県有明水産振興センター，熊本県水産研究センター
20．タイラギ大量死と環境要因および生理要因との関連解明
海区水産業研究部 資源培養研究室
21．タイラギ閉殻筋の「異物」に関する疫学および病理学的調査
海区水産業研究部 資源培養研究室，養殖研究所，熊本県水産研究センター
22．底質環境の変化に関するメカニズムの解明とタイラギへの影響評価調査
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
23．九州沿岸干潟砂泥域における底層の懸濁物がタイラギ等大型二枚貝の生産力に及ぼす影響の解明
海区水産業研究部 資源培養研究室
24．二枚貝類による有明海の環境修復技術に関する基礎的研究
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
25．カキ礁生態系の機能の解明に必要な基盤的技術の開発
海区水産業研究部 有明海
有明海・八代海漁場環境研究センター
八代海漁場環境研究センタ
26．水産物の原産地判別手法等の技術開発事業
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター浅海増養殖研究科
中央水産研究所，愛知県水産試験場，福岡県水産海洋技術センター有明海研究所，熊本県水産研究センター，千葉県水産総合研究センター東京湾漁業研究所，佐賀県有明水産振興センター，三重県水産研究所，岡山県水産試験場
27．温暖化に適応した養殖品種の開発
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター浅海増養殖研究科
中央水産研究所 水産遺伝子解析センター，三重大学生物資源学部

28．細胞融合等による安定的かつ効率的な優良形質導入及び環境負荷下での選抜技術の開発
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター浅海増養殖研究科
29．ＤＮＡを用いた交雑確認技術の開発
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター浅海増養殖研究科
30．残存藻場の維持機構の解明
海区水産業研究部 沿岸資源研究室
31．亜熱帯性ホンダワラ類の分布拡大メカニズムの解明
海区水産業研究部 沿岸資源研究室
32．植食性魚類の採食圧軽減技術開発に向けた基礎的検討
32
植食性魚類の採食圧軽減技術開発に向けた基礎的検討
海区水産業研究部 沿岸資源研究室
33．藻場の変動が磯根資源に及ぼす影響の評価と対策の検討
海区水産業研究部 沿岸資源研究室
34．暖流系アワビにおける海水温変動と餌料環境の変化が成長・成熟に及ぼす影響の解明
海区水産業研究部 沿岸資源研究室，南伊豆栽培漁業センター，中央水産研究所
35．サンゴ増殖候補地選定に関する評価手法の開発
石垣支所 生態系保全研究室
36．サンゴ礁の褐虫藻サイクルに関する研究
石垣支所 生態系保全研究室
37．石西礁湖における枝状サンゴ群集の回復阻害要因の検討
石垣支所 生態系保全研究室，漁業資源研究室，海洋環境研究室
38．亜熱帯域における沿岸性魚介類の餌料環境特性の解明
石垣支所 海洋環境研究室
39．減耗過程推定のための分子生物学的手法の開発
石垣支所 漁業資源研究室，遠洋水産研究所
40．サンゴ礁周辺海域におけるフエダイ科魚類の資源特性の解明
石垣支所 漁業資源研究室
41．熱帯性重要資源の増養殖における減耗要因の解明
41
熱帯性重要資源の増養殖における減耗要因の解明
石垣支所 資源培養研究室
42．沿岸性ハタ類の生態調査～主要漁場における空間密度の把握とハビタット選択制及び種間比較～
石垣支所 漁業資源研究室，沖縄県水産海洋研究センター石垣支所

43．亜熱帯・熱帯地域特産種シロクラベラの資源回復に向けた研究開発
石垣支所 漁業資源研究室，海洋環境研究室，資源増殖研究室，栽培技術研究室
沖縄県水産海洋研究センター 石垣支所
44．シロクラベラの安定的種苗生産のための人為的雄化誘導技術の開発
石垣支所 栽培技術研究室
45．飼育実験によるクロマグロ仔魚成長関連遺伝子発現量測定系の検証
石垣支所 漁業資源研究室，栽培技術研究室
46．ヤシガニにおける雌の多数回交接に関する研究
石垣支所 栽培技術研究室，漁業資源研究室
47．オスの体サイズ依存的な繁殖能力に基づくヤシガニの資源管理手法の検討
石垣支所 栽培技術研究室
48．タイマイの安定採卵技術の開発
石垣支所 栽培技術研究室

課 題 名 ： 東シナ海域に主産卵場を持つ主要資源の初期生態の把握
担 当 者 名 東シナ海漁業資源部 資源生態研究室 塚本洋一
［目的］
東シナ海とその周辺海域における持続的漁獲に必要な資源評価と管理方策に資するため、東シナ海で産卵を行う魚類の初期生活史特性を解明することを目的とする。具体的には、１）卵・稚仔魚の分布図の作成、２）マ
アジ、サバ属等浮魚類の成長解析等の生態情報の集積、３）上記浮魚類の生息環境との関係や海流による輸送状態の解明、４）夏期に産卵を行う魚種（主に底魚類）の卵・稚仔収集に基づく分布生態の把握を行う。
［成果の概要］調査船による調査を実施し、魚類標本および海洋環境データを収集し、以下のような分析と生態情報の解析を行った。１）２０、２１年度に採集した標本の分析を終了した。２）マアジ、イワシ類、サバ類に加え、タチウオ、ブ
リ類、サンマ等の卵稚仔分布マップを作成した（一例を図１に示す）。３）カタクチイワシについては分布と海流等の物理環境に基づき発生海域や輸送経路を推定した。４）サバ、カタクチイワシ等について耳石日齢解析により成長等の生態情報を収集および解析 を継続した。５）ブリ属卵の採集方法について検討を行い、ニューストン
ネットによる採集が必要である事を明らかにした。さらに、従来は外部形態では識別が不可能であったブリとカンパチ卵について、モノクローナル抗体を使用した査定方法を確立した。
［成果の活用］
ニューストンネットで得られたカタクチイワシ仔魚の曳網当たり個体数（CPUE）はコホート解析で推定した０歳
魚資源尾数と類似した経年変化を示すことを本年度に明らかにした（図２）。このような本研究成果を資源評価
や漁海況予報に活用し、その精度を高めることが期待される。また，魚類の資源変動の最大要因である加入量

900

700

800

600

700

500

600
500

400

400

300

300

200

200
100

100

0

0
2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009

図２
ニューストンネットによるカタクチイワ
シ仔魚のCPUE（棒）および０歳魚資
源尾数（折線）図１
2009年4月にニューストンネットにより採集されたカタクチイワシシラス

1

資 源尾 数 (億尾）

CPUE（ 個体 /曳 網）

変動の解明に向けて重要な情報を提供できる。

課 題 名 ： 東シナ海・日本海西部海域におけるさば資源の漁獲方策の構築
担 当 者 名 東シナ海漁業資源部 資源評価研究室 大下誠二
［目的］
日本海・東シナ海に分布するマサバの漁獲利用は持続的ではあるものの、資源量の水準は低く、我が国の行う資源評価においては漁獲圧を１５％程度引き下げて資源の増加を目指すことが推奨されている。しかし、中国、韓国もマサバを大量に漁獲するなかで、国際的な管理体制が整っていないことから、我が国のみの管理効
果について漁業者からの期待は薄く、ＴＡＣ設定においても、資源の現状維持を基本的な管理目標としている。
このような状況においては、我が国の管理がもたらす効果をきめ細かく見積もることが必要である。そのため本研究の目的を、小型魚保護、漁期・漁場利用、マサバ・ゴマサバ・マアジの複数資源獲り分けに関する具体的
方法と、その漁獲量・生産金額に与える効果の提示とする。
［成果の概要］マサバ対馬暖流系群、マアジ対馬暖流系群について、漁業情報、海洋環境データを用いて、数値的根拠を持った漁況予測手法を開発した。また、マアジ・マサバ・ゴマサバについて、価格を考慮した加入当たり漁獲量の解析を行った。さらに、マアジ・マサバ・ゴマサバの３魚種合計の生産額を現状よりも減少させずに、マサバ資源を回復させる漁獲方策を構築した（図）。このほか、ＦＡＯ・貿易統計・国内各種水 産物統計などを用いて、サバ類の価格形成に関する解析を行った。その結果、国内の産地価格および輸入物価格は、それぞれ国内生産
量と輸入物量のみに相関があり、産地価格は輸入物量に影響されないことが明らかとなった。国際的にみて、日本のサバ類の価格は安く、輸出されるサバ類も海外の貧困層向けである。国 際的なサバ類のマーケットは拡大しており、日本でも資源管理を行い、国際マ
ケットに流通している程度に価値を高めることが出来れば、拡大しており、日本でも資源管理を行い、国際マーケットに流通している程度に価値を高めることが出来れば、漁業者の収益が改善すると考えられる。
［成果の活用］
まき網漁業者がこの方策を参考に操業することで、漁業がより省力的・効率的な資源利用を実践することが期待される。そのためには、まき網漁業者や行政担当者への周知と実行上の問題点を双方向で検討する必要がある。このような議論を経て、実際に漁業の収益と資源状態が改善されれば、資源管理への意欲が増進するとともに研究および研究者への期待が高まると思われる。

図 ： 現状の漁獲圧（Fcurrent）でマアジ、マサバ、ゴ
マサバを漁穫した場合（●）と、マアジとゴマサバを親魚量維持（FsusあるいはFmed）、マサバを回復（Frec1）シナリオで漁穫した場合の予想生産額の比較

2

課 題 名 ： 大陸棚－黒潮系水域生態系におけるマイクロネクトンの役割の解明
担 当 者 名 東シナ海漁業資源部 資源生態研究室 佐々千由紀［目的］
東シナ海ではハダカイワシ類をはじめとするマイクロネクトンの現存量は浮魚類（アジ類・サバ類・イワシ類）よりも多く、一部は浮魚類と同所的に分布している。そのため、浮魚類との生態的な競合が想定される。本課題では、東シナ海におけるマイクロネクトンの種組成、生活史、成長・成熟および摂餌生態を明らかにし、それらが水産有用種を含む東シナ海域生態系で果たす役割を評価することを目的とした。
［成果の概要］(1) 調査船調査による漁獲組成から、東シナ海域でのマイクロネクトン群集の中で、イワハダカ（陸棚群集）、サ
ガミハダカ・ヒロハダカおよびハダカイワシ(いずれも陸棚縁辺群集) が鍵種である事が明らかになった。
(2) 生殖腺の観察によりこれら４種はいずれも６～８月に産卵をすることが明らかとなった。
(3) イワハダカの耳石日輪数と体長の関係を求めたところ、ふ化後１２０日程度で成魚サイズ（標準体長35mm
程度）にまで成長をすることが分かった。
(4) 九州西岸におけるサガミハダカとヒロハダカの日間摂餌量をサガミハダカでは体重当たり2．8％、ヒロハダカ
では3．3 ％と推定した。
(5) 炭素・窒素安定同位体比による分析から、マアジ、サバ、イワシ類など浮魚類や陸棚群集のイワハダカに比べ陸棚縁辺群集であるサガミハダカ・ヒロハダカの値は低く、摂餌生態もしくは環境条件が異なることが推察された。
((6)) 黒潮流量と夏季の九州西岸のハダカイワシ現存量には正の相関が認められ、夏季に来遊してくるマイクロ
黒潮流量と夏季の九州西岸の ダカイワシ現存量には正の相関が認められ、夏季に来遊してくる イク
ネクトンの量が黒潮の流量によって決定されることが推定された（図）。

［成果の活用］
マイクロネクトンとイワシ類、アジ、サバ類など水産上重要な浮魚類とは、餌（動物プランクトン）をはじめ様々な種間競合が生じていることが想定される。従って、マイクロネクトンの生物学的情報を集積して海洋生態系における地位を明らかにすることにより、水産上重要な浮魚類の資源変動要因の解明に寄与することが期待される。

3

課 題 名 ： バイオロギング技術を用いた小型浮魚類へのトップダウンコントロールの予備的研究
担 当 者 名 東シナ海漁業資源部 資源評価研究室 大下誠二
［目的］
本課題は、小型浮魚類に対する捕食生物による個体群制御（トップダウンコントロール）の影響解明を最終目的とする予備的研究である。小型浮魚類（本課題では特にイワシ類に着目する）は大きな資源量変動を示すことで知られ、この資源変動の要因の一つにトップダウンコントロールが挙げられているが、多くの浮魚類の産卵場である東シナ海では研究がほとんどなされていない。本課題では海鳥類やバイオロギング技術に精通した協力分担者と共同することにより、効率的に予備的知見（期待される成果を参照）を得ることを目的とする。

1200

について、その成長様式と成熟特性について検討し、成長に1100は雌雄差があること、満１歳で尾叉長が約６００mmに達する

1000こと（図参照）、満１歳で産卵に参加することが明らかとなっ900た。
（２）他海域のシイラの成長様式と東シナ海の成長様式を比尾叉長(mm)［成果の概要］（１）東シナ海に広く分布する高次捕食者の一つであるシイラ

800
700

較したところ、東シナ海での生長量は悪く、最大尾叉長も劣る

600

ことが明らかとなった。東シナ海および日本海西南部はシイ

500

ラにとって分布の北縁にあたり、この海域の行動特性が成長

400

♂平均値
♀平均値
♂理論値
♀理論値

0

2

4

6

年齢

量の差をもたらしている可能性が示唆された。

（３）シイラにポップアップ型のバイオロガーを装着して、数日間の行動を記録し解析を行った結果、水温躍層の（３）シイラにポップアップ型のバイオロガを装着して、数日間の行動を記録し解析を行った結果、水温躍層の下に潜行することはほとんどなく、おおむね水温が２０℃以上の水塊にとどまることが明らかとなった。また、夏季には夜間にグライド遊泳と呼ばれる尾鰭を使わない行動をみせた。水温躍層が発達していない５月にはグラ
イド遊泳は観察されず、常に遊泳をしている行動が観察された。
（４）環境省の許可を得て、東シナ海の代表的なオオミズナギドリの営巣地（男女群島・女島）で研究が可能かどうかの検討を行った。女島には９月上旬に上陸をし、上陸地点から近い地点に多くのオオミズナギドリの巣を発見し、許可をうけた１０羽のオオミズナギドリの体長や体重などのデータを記録した。予備的調査の結果、男女群島は十分に調査が可能であることが明らかとなった。来年度も引き続き許可を得て調査を継続する予定である。
［成果の活用］
東シナ海では高次捕食者が小型浮魚類を補食することによる減耗過程について研究がなされておらず、マ
グロ類・シイラやオオミズナギドリといった高次捕食者の行動を調査することで、補食圧を知るための一助に成り得る。高次捕食者の胃内容物の精査は今後の検討課題であるが、長時間の行動特性を記録できるバイオロ
ギング技術を併用して行動特性を解析することで、一日あたりの補食行動の回数などが解明され、小型浮魚類への補食圧を求めるための基礎資料となることが期待される。

4

課 題 名 ： 東シナ海域における陸起源物質負荷が生物環境に及ぼす影響の解明
東シナ海海洋環境部 生物環境研究室 清本容子、岡村和麿、長谷川徹、長田 宏
高次生産研究室 西内 耕
担当者名
海区水産業研究部
有明海･八代海漁場環境研究センター 木元克則、西濱士郎、圦本達也［目的］
N/P＜16
N/P＞16東シナ海・九州沿岸域の大河川（長江、筑後川など）からの20

物・土壌物質・栄養塩負荷の視点から沿岸漁場環境保全のための評価・予測手法を開発する。

［成果の概要］東シナ海では、栄養塩組成比から夏季の長江河口沖合表層における植物プランクトンの増殖制限因子を推定した（図DSi - DIN (μM)

物質負荷変動が沿岸域生態系に及ぼす影響を解明し、有機

15

Si/N
＞1

10
5
0
-5

Si律速

-10
-10 -5なる場合もあり得ると推察された。
有明海では、ＬＱ式を用いて筑後川からの懸濁粒子及び栄
養塩流下量を算出し、その負荷特性について検討した。懸濁P,Si律速
0

5

10

15

Si/N
＜1

20

DIN - [16xDIP] (μM)１）。基本的にはリン律速の生態系で、低塩分域でその傾向がより明瞭であった。ただし、リンに加えケイ素が律速因子と

P律速

N律速

図１. 栄養塩組成比から推定した夏季の長江河口沖合表層における植物プランクトンの増殖
制限因子. ●：1984-1994, ●：2001-2008
80000

SS

60000
40000

粒子流下量は筑後大堰のゲート操作の影響を受けていた。

20000

また 懸濁粒子 栄養塩とも出水時に集中的に海域に負荷さ
また、懸濁粒子、栄養塩とも出水時に集中的に海域に負荷さ

400れ（図２）、出水時の流下栄養塩組成比が平水時よりも植物

300

0

DTN

200

プランクトン増殖に好適な比率であるなど、河川水の流況と100

沿岸域の低次生態系の密接な関連が示唆された。さらに、春

030季から夏季にかけて有明海湾奥部に負荷される陸起源（河20川経由）及び海起源（プランクトン由来）の有機物量を見積10もった。海起源有機物量は陸起源有機物量の約１７倍に達し

DTP

0
1500

ており、海域の有機物の大部分が赤潮プランクトン由来であ1000ると推察された。また分解速度も速いことから、貧酸素水塊

0

DSi

500
1/1

形成の主要因になっていると考えられた。

4/1

7/1

10/1

1/1

図2. 筑後大堰における2009年の懸濁粒子
及び栄養塩流下量推定値 (t/day)［成果の活用］
河川からの物質負荷特性把握及び沿岸域生態系への影響評価は、河川･陸域管理による沿岸漁場環境保全手法の開発に必須である。適正な河川負荷物質制御手法の開発など、沿岸漁場環境保全のための評価・予測手法開発への貢献が期待できる。

5

課 題 名 ： 長江起源水による東シナ海生態系の変調把捉に関する研究
担当者名

東シナ海海洋環境部 部長 秋山秀樹
生物環境研究室 長谷川 徹、清本容子、岡村和麿
高次生産研究室 岡 慎一郎、西内 耕［目 的］
東シナ海陸棚域の過去１０年程度の既往観測データ解析と、長江起源水の影響水域における海洋調査を実施し、他の課題で実施される長江流域圏の環境変遷解析結果および東シナ海陸棚域の過去の環境変遷と本課題で得られる環境データを結合し、汚濁負荷動態の変化が陸棚域環境に及ぼす影響（汚濁物質や赤潮原因
藻類種の輸送等）の評価を行う。
［成果の概要］既往の東シナ海モニタリング試・資料を利用し、長江河口及び周辺沿岸域における近年の赤潮主要原因種であるProrocentrum dentatum の東シナ海大陸棚域における出現状況とその生息環境について解析した。2004
年～2007年までに東シナ海で取得した６１１本の植物プランクトン固定試料のうち、同種の１００細胞/mL以上の高密度出現が確認されたのは、2004年７月、2006年５月及び2007年の６～７月に大陸棚域で採取した７試料であった。高密度出現域の水温・塩分範囲は、それぞれ15～23℃、32～33．5であった。栄養塩濃度は、ＤＳｉは６～１３μMと比較的高濃度であるものの、PO43-はいずれも0．1μM未満でほぼ枯渇していた。ＮＯｘ（NO3・+NO2-）は０～２μMであった。

図1 Prorocentrum dentatumの出現地点および出現量（2007年6月20～27日）［成果の活用］
東シナ海、黄海、日本海等の北西太平洋域における流域圏-沿岸域統合
環境管理 （ICARM：Integrate Coastal Area and River Basin Management）
については、これまで利害関係国の日中韓露等の国内スケールでのＩＣＡ
ＲＭのみに関心が注がれていたが、日本が長江起源水の影響が及ぶ末端近くに位置することを考慮すると、長江流域－中国沿岸域－東シナ海、さらには対馬海峡を越えて日本海を含むRegional scale でのＩＣＡＲＭが必要となる。汚濁負荷動態の変化が陸棚域環境に及ぼす影響の評価を行うことで効果的なＩＣＡＲＭの提案に貢献する。

6

図2
図1でProrocentrum dentatumの大量出現が認められた地点の PO4（白）、NOX（赤）、Chl.aの鉛直分布

課 題 名 ： 有明海における根口クラゲ類の発生特性の解明に基づく大型クラゲの発生予測
担 当 者 名 東シナ海海洋環境部 高次生産研究室 岡 慎一郎［目 的］
実施が困難な発生源水域（中国沿岸域）での大型クラゲ調査・研究に代え、国内において近縁種（ビゼンクラ
ゲ・ヒゼンクラゲ）の発生特性を解明し、その情報を基に大型クラゲの発生予測を行う目的で本課題を実施した。平成21年度は、有明海における根口クラゲ類の発生時期・場所、成長に伴う分布域の変化等を把握することを目的として、主に佐賀県の六角川河口域においてアンコウ網による採集調査を行った。
［成果の概要］（1）４月２０～２１日に最初のビゼンクラゲの稚クラゲが確認された。これらの稚クラゲの傘径を計測したところ、最小値20．9mm、最大値53．7mm、平均33．3±5．9mmであった（図1）。
（2）ビゼンクラゲの稚クラゲは、４月に出現が確認されて以来、６月までは河口にコンスタントに出現した。干潮から満潮にかけて実施した５月１３日の調査において、３０分毎の傘径組成を比べたところ、時間の経過（潮の満ち込み）とともにモードが変化し、平均傘径も34．2±11．1mmから53．2±14．7mmへと変化して、サイズが大きくなる傾向が見られた。この結果から、稚クラゲは川寄り（分布域の川上部）に小さな（若齢の）個体が、海寄り（同川下部）に大きな（高齢の）個体が分布することが示唆された（図２）。
（3）梅雨の出水の影響が大きかった７月の調査では、ビゼンクラゲ、ヒゼンクラゲともに河口近くには全く出現しなかったが、河口から約６km沖合において傘径200mm以上の個体（主にビゼンクラゲ）が多数出現した。この時期以降、小型個体は殆ど見られなくなり、８～１０月にはさらに成長した個体（傘径500～900mm、最大傘径930mm）が出現した。
以上の結果から、ビゼンクラゲは晩春の河口に稚クラゲが出現し、成長しつつ沖へと分布域を広げることが明らかとなった。
な た
100

7:00

50

［成果の活用］
生態が十分に把握されていなかったビゼンクラゲについ

0
100

7:30

50

て、稚クラゲから漁獲サイズに至るまでの分布域等を確認で0500

きたことは、有明海における根口クラゲ類の発生特性を明ら450かにする上で重要な手がかりとなる。今後は、食性や産卵等

30

8:00

350
300
250
200
150
100
50

20-Apr-09

20

0
150

21-Apr-09

15

8:30

100
50

10

0
100

5

9:00

50
0

0

100

9:30

50

90
～
10
0～
11
0～
12
0≦

70
～

80
～

50
～

60
～

30
～

0

40
～

55<

10
～

20-25 25-30 30-35 35-40 40-45 45-50 50-55
diameter of umbrella (mm).

20
～

<20

＜
10

individuals number

25

individuals numberの生態解明とエフィラ幼生やポリプの発見が課題である。

400

diameter of umbrella (mm)図１
4月20～21日に六角川河口で最初に採集されたビゼンクラゲ稚クラゲの傘径組成

図２
干潮から満潮にかけて30分毎に採集された稚クラゲの傘径組成の変化．
（図中の数字は時刻、矢印はモード位置）

7

課 題 名 ： 大型クラゲ国際共同調査
西海区水産研究所 東シナ海海洋環境部 秋山秀樹（推進リーダー）
担 当 者 名 日本海区水産研究所、中央水産研究所、水産工学研究所
委託先機関：水産大学校、広島大学、山形大学、名古屋大学［目 的］大型クラゲの発生源の特定や我が国沿岸への出現過程を解明するため、東シナ海及びその隣接海域等において大型クラゲモニタリング調査及び出現予測技術の高度化等を行い、その結果を「有害生物漁業被害防止
総合対策基金により実施される大型クラゲ関連事業」に速やかに反映させ、大型クラゲによる漁業被害の防止・軽減に万全を期す。
［成果の概要］１）2009年、日本海や韓国の沿岸域では大型クラゲが大量出現した。西海水研・陽光丸の大型クラゲ分布調査や国際フェリー目視調査により、2009年７月中旬には中国の黄海～東シナ海北部海域及び対馬近海域で大型クラゲが大量に出現していることが確認された（図１）。
２）既往の知見では、大型クラゲの発生源水域は
中国・韓国の黄海沿岸域から長江河口域の可能性が高い。2009年の大型クラゲの輸送過程を把図１
国際フェリー目視調査結果（2009年7月中旬）

握するため粒子追跡実験を行った（図２）。中国・江蘇省～上海市の黄海沿岸に配置した大型クラゲの仮想粒子が、長江希釈水の北縁フロントの流れに沿って、済州島北側を通って対馬海峡へ輸送される様子がわかった。この結果は目視調査等の現地調査結果と大略一致する。
３）大量出現の要因解明へ向けて大型クラゲ国際共同調査を継続する。
［成果の活用］
大型クラゲの発生源が把握でき、その発生量の大体の目安が立てば、本事業の成果に基づき、日本沿岸域での大型クラゲ出現予測が可能となり、漁業被害の防止・軽減への早期対策が可能

図２
2009年春～夏季の粒子追跡実験結果の一部

となる。

8

課 題 名 ： 東シナ海微小動物プランクトンが炭素循環、かいあし類動物プランクトンの生産に果たす役割の評価
東シナ海海洋環境部 高次生産研究室 西内 耕・岡 慎一郎
担当者名
生物環境研究室 長谷川 徹・清本容子・岡村和麿［目 的］東シナ海の微小動物プランクトンの捕食量、被食量を見積もることで、微小動物 プランクトンが東シナ海の炭素循環に果たす役割およびかいあし類動物プランクトンの餌料生物としての重要性を評価する。また、それらに対する地球温暖化等の大規模環境変動の影響について予測を行う。
［成果の概要］（1）本年度は、４、６、７、１０月に東シナ海の観測定点ＣＫ５、ＣＫ１１、ＣＫ２１において微小動物
プランクトンの現場サンプリングおよび船上での培養実験（６月を除く）を実施した。微小動物プランクトン群集の１日当たりの捕食量は植物プラン
クトン現存量の＜35％、かいあし類による被食量は微小動物プランクトン現存量の３～８％に相当した。
（2）2004～2007年の表層（＜水深10m）における微小動物プランクトンの変動を解析した。微小動を通じて無殻繊毛虫と無殻渦鞭毛虫が優占し、それぞれ全体の５２～７６％、２０～３７％を占めることが明らかとなった。
［成果の活用］
微小動物プランクトンの動態と環境要因との関連を把握することにより、かいあ し類動物プラン

献する。

5000
0
100%
80%
60%
40%
20%

CK21

CK11

CK5

全域平均

その他
有殻渦鞭毛虫
有殻繊毛虫

クトンを頂点とするプランクトン食物網に対する理解を深め、水産 資源の餌料環境の解明に貢

10000

WIN
SPR
Sum
Aut

く、春～夏季にピークを示した（図2）。また、季節

15000

WIN
SPR
Sum
Aut

Ｌ－１の範囲にあり、季節的には冬季に最も少な

20000

WIN
SPR
Sum
Aut

年1月、CK5）～21,560（2006年7月、CK21）ｉｎｄｓ・

25000

WIN
SPR
Sum
Aut

類ノープリウス幼生）の個体数密度は３４０（2004

Relative frequency Density (inds L -1 )物プランクトン（主に繊毛虫、渦鞭毛虫、かいあし

ノープリウス幼生
無殻渦鞭毛虫
無殻繊毛虫

図2. 微小動物プランクトンの個体数密度(上：inds L-1 ) および主組成（下）注：渦鞭毛虫類には一部独立栄養性の渦鞭毛藻を含む

9

課 題 名 ： 九州西方海域の流速・密度構造とその短期変動の解明
担当者名

東シナ海海洋環境部 海洋動態研究室 種子田 雄、山田東也
中央水産研究所 海洋生産部 海洋動態研究室 森永健司

［目 的］
九州西方海域は、マアジ、ブリ等の重要浮魚類の漁場が形成され多獲される海域である。本研究では、沖縄
トラフ北部海域に注目し、そこでの海洋現象の流速構造や密度構造およびそれらの短期的な時間変動を解明することを目的とする。また、その成果を用いて九州沿岸域の海況へ及ぼす影響を把握する。以上の現象をモ
ニタリングするため、安定して継続できるモニタリング体制を構築し、モニタリング技術の開発・実用化を行う。
［成果の概要］・昨年度設置した係留系３系（図１）を回収し、約１年間にわたる詳細な流速データを取得した。
・Ｍ１とＭ３の表層における平均流速は時計回りの循環を示
す流れとなっていたが、平均流速に対し、流速変動の幅は２倍以上あり、流速変動の大きい海域であることがわかった。
・１０～２０日周期変動がＭ１の約３００0m深（海底）まで、Ｍ３の３００m深まで、およびＭ２（２４０m深のみで観測）で、４０～７０日周期変動がＭ１の１５０m以深、Ｍ３の２００m以深、およびＭ２でそれぞれ見られた（図２）。
れらの変動は九州南西海域に出現する黒潮前線波動（
・これらの変動は九州南西海域に出現する黒潮前線波動（１０～２０日程度）や黒潮流路の変動（１～３ヶ月程度）との関連が示唆される。
・富江（五島市）での沿岸定地水温観測（図１）をこれまでのメ
モリ式水温計による観測から自動観測ブイによるリアルタイ
ム観測に更新した。
・モニタリング結果をリアルタイムで提供するために、携帯サイトを開設した。また、解析結果を週一回、当所ホームページ
で公開するとともに関係漁協へＦＡＸにより情報提供した。

［成果の活用］
これまでの結果から黒潮からトラフ域への暖水の流入経路や暖水渦の構造、およびトラフ域での流速の変動特性等が明らかとなった。また、九州西岸域での水温観測体制が強化された。以上のことより、トラフ域における変動が九州西岸域の海況へ与える影響の評価が可能となり、リアルタイムで得られる沿岸定地水温観測結
果から、より沖合域の海況を推測することが可能となる。

10

課 題 名 ： 東シナ海域における海洋環境と低次生態系のモニタリングと影響評価
東シナ海海洋環境部 生物環境研究室 長谷川徹、清本容子、岡村和麿
担当者名

高次生産研究室 岡慎一郎、西内 耕
海洋動態研究室 山田東也、種子田雄［目 的］
東シナ海域は、海水温の上昇と降水パターンの変化に伴う陸域からの栄養塩負荷量の変動の両面から地球
温暖化の影響を受けることが予測される。そこで、地球温暖化が海洋生態系に及ぼす影響の評価に資するた
め、東シナ海域における海洋環境と低次生態系のモニタリングを行いそれらの短・中期的変動を把握する。
［成果の概要］（１）Chl．aのサイズ分画を行ったところ微細藻類（2・m＞）が全Chl．aに占める割合が５０％を超える場合が大部分であり、東シナ海域の一次生産者として微細藻類が重要であることが示された。

図1 CK5、11、21における微細藻類（2 mm＞）が全Chl.aに占める割合の季節変化（２）2007年秋～2008年夏にＣＫ５、１１、２１で得られたサンプルについて微細藻類の計数を実施したところ、

Prochrolococcus はＣＫ２１（西側）で低く、Synechococcus は高い細胞数を示した。Picoeukaryotesは春に細胞数が高かった 炭素量に換算するとSynechococcus とPicoeukaryotesが一次生産者として重要であることが示
数が高かった。炭素量に換算するとされた。

図2 CK5、11、21におけるサイズ分画した植物プランクトンの炭素濃度の季節変化（３）2002～2006年のＣＫ５における観測データと
CHOPE-eNEMURO（三次元海洋生態系モデル）
ver．２およびver．３の出力との比較検討を行ったところ、硝酸塩の再現性がver．３で向上した。
［成果の活用］
地球温暖化現象を評価するため海洋環境おび
低次生態系に関するモニタリングを行い、長期データベースの作成に貢献する。測値また、モニタリングにより得られたデータをとのモデル課題に提供し、温暖化影響予測モデルの構築に貢献する。

図3
CK5水深10 mにおけるNOx濃度の観とCHOPE‐eNEMUROver.2およびver.3の出力比較

11

課 題 名 ： 沿岸海域における安定同位体比エンドメンバー特定のための新手法の開発
担当者名

東シナ海海洋環境部 生物環境研究室 岡村和麿
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科 木元克則

［目 的］有機炭素・窒素の安定同位体比を用いて有機物の起源や生態系構造を解明をするためには、陸・海起源のエンドメンバーとなる物質の純粋な同位体比を測定する必要がある。そこで本課題では、様々な物質が混在する沿岸域において、エンドメンバーとなり得る物質を非破壊的に分画・濃縮する手法の開発を試みた。
［成果の概要］
有明海湾奥部の表層の懸濁粒子サンプルを用い、連続遠心分離およびコロイド状シリカを用いた遠心分離による有機物の分画を行った。牧野ら（2002）の実験をもとに、同海域の懸濁粒子の分画に適切な連続遠心分離機の回転数、試料導入流量を検討した結果、3500rpm、150ml/minの条件で植物プランクトンを含む大型粒子と粒径５μm以下の微細な粒子とに分画することができた。大型粒子の更なる分画のために、Hamilton et al.
（2005）によるコロイド状シリカを用いた手法をもとに分画条件を検討した結果、回転数1000rpm、コロイド状シリカ比重1．28～1．40g/㎥の条件下で、比重の軽い植物プランクトンとその他の比重の重い粒子とに分画することができた。比重の重い粒子は、植物プランクトンの遺骸や不定形の粒状物（一部底生微細藻類を含む）からな
り、デトライタスであると考えられるが、その特性は環境条件および比重設定により変化する可能性があるた
め、分画時に顕微鏡等による検証が必要である。

図 コロイド状シリカを用いた遠心分離により分離されたサンプル。
植物プランクトン（左）、デトライタス（右）［成果の活用］
これまで沿岸域では、懸濁粒子の起源を推定するために有機炭素・窒素安定同位体比を測定しても、様々な起源の粒子が混在するために測定値が何を示しているのかが明確ではなかった。しかし今後、本課題で開発した手法で粒子を分画して分析することにより、粒子の起源、各粒子の生態系への関与（餌料価値）などを詳細に検討することができる。

12

課 題 名 ： 有明海等漁業関連情報提供委託事業
西海区水産研究所 海区水産業研究部 漁場環境研究科 木元克則、西濱士郎、圦本達也
担 当 者 名 株式会社パスコ 九州事業部技術部国土情報課 福田祐一郎、
同コンサルタント事業部環境技術二部 環境調査課 青木亮太
［目 的］
有明海の干潟の一斉調査を実施することにより、海域環境情報を統一的に把握し、漁業関係者及び行政機
関、研究機関等に海域情報の継続的な提供とさらなる内容の充実に資することを目的とする。
［成果の概要］①有明海佐賀県東部海域におけるカキ礁の分布状況を調査したところ、筑後川沖及び早津江川河口域（佐賀県東部沿岸）にはカキ礁が分布し、最大で14．3kg/㎡の分布量だった。しかし、かつてカキ礁が分布していた六角川沖、筑後川沖、早津江川沖の多くの場所ではカキ礁が分布しなかった（図１）。
②1977年、2006年及び2007年撮影の航空写真と現地調査からカキ礁の分布範囲をGISデータベース「有明海干潟等環境データベース」に取りまとめ、カキ礁の分布を比較した（図２）。
③1977年と2006・2007年のカキ礁の面積とカキ生物量（殻付重量）を推定した。面積では１６１haに、生物量は36,500トンに、それぞれ、1977年の３０％と２１％に減少していることが明らかとなった（図３、図４）。

図１．有明海佐賀県東部海域のカキ礁の分布（2009年10月）

図２．有明海湾奥のカキ礁の分布（2006-2007年）

600

180,000

西部七浦
西部塩田川西西部塩田川東
中部六角川
中部東
東部沿岸
東部沖合

400
300

カキ殻付重量（トン）カキ礁面積（ha）

500

西部七浦
西部塩田川西西部塩田川東
中部六角川
中部東
東部沿岸
東部沖合

160,000

200
100

140,000
120,000
100,000
80,00060,00040,00020,000
0

0
1977年

1977年

2007年

図３．有明海奥部のカキ礁分布面積の変化（1977年と2006-2007年の比較）

2007年

図４．有明海湾奥のカキ生物量（トン/ha）の変化

13

課 題 名 ： 貧酸素水塊漁業被害防止対策

担当者名

西海区水産研究所 海区水産業研究部 漁場環境研究科 木元克則
福岡県水産海洋技術センター有明海研究所 吉田幹英、
佐賀県有明水産振興センター 松原 賢、長崎県総合水産試験場 北原 茂、
熊本県水産研究センター 高日新也、株式会社西村商会 柴原芳一

［目 的］有明海で行ってきた広域モニタリング調査等のデ－タを基に貧酸素水塊発生動態予測システムの構築や、貧酸素水塊の発生機構の解明及び貧酸素水塊防除・抑制技術の高度化を図る。また、貧酸素水塊発生と大きく関わる赤潮の発生状況及び海洋環境の調査を行い、赤潮の発生機構を解明するとともに、これらの結果を基に赤潮の短期動態予測技術を開発することを目的とする。
［成果の概要］①環境省および九州農政局による貧酸素水塊のモニタリング調査と連携し、有明海４県の水産試験研究機関
他と共同して実施した。

②有明海奥部４地点の海底直上層に自動観測装置を設置し、６月下旬から９月末まで貧酸素水塊の発生状況
をリアルタイムに把握するとともに定期的に鉛直観測を実施した。この結果、これまでの観測結果と同様に、密度成層が形成される夏季に有明海奥部と諫早湾で別々に同期的に底層で溶存酸素が低下して貧酸素水塊が形成されること（図１）、小潮から中潮期に干潟縁辺部で溶存酸素が低下する結果を得た。
③シャトネラ等の有害赤潮発生状況を監視するとともに、その発生機構を解明するため、諫早湾から六角川沖の定点において周年の定期鉛直観測を実施した。この結果、2008年と同様に、７月に成層が発達して珪藻が優占した後に鉛直混合が発生して珪藻が衰退し、その後にシャトネラが増加する結果を得た（図２）。また、シャト
ネラ赤潮が強風の連吹に伴って有明海南部へ輸送されることが明らかになり、気象条件がシャトネラ赤潮の分
布に大きく係わることが推察された。

Temp（℃）［成果の活用］
貧酸素水塊及び赤潮の発生機構が詳細に解明され、短期的予測及び貧酸素水塊及び赤潮発生を抑制する施策の検Sal(psu)

討に資することができる。

σｔ

2,000

1,400

Ch a.P6
Ch a.B3珪藻P6珪藻B345,00040,00035,0001,200

30,0001,000

25,000800

20,000600

15,000400

10,000200

5,000

有明海湾奥西部海域の水質の断面分布（2009年7月30日）

図２．
有明海西部におけるChattonella spp.及び珪藻類の細胞密度の推移

図１．
有明海奥部から諫早湾奥の断面における水質の鉛
直断面分布（2009年7月30日）

14

9/29

9/19

9/9

8/30

8/20

8/10

7/31

7/21

7/11

7/1

0
6/11

0

珪藻類(cells/ml)

1,600

6/1

DO（％）

Chatt onella (cells/ml)

懸濁物（mg/L）

50,000Ch a.T2
Ch a.P1
珪藻T2
珪藻P1

1,800

6/21

Chl.蛍光課 題 名 ： 有明海貧酸素水塊発生機構実証調査
担当者名

海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科 木元克則
中央水産研究所 海洋生産部 物質循環研究室 児玉真史、徳永貴久［目 的］
有明海で発生する貧酸素水塊に対する施策の効果的実施のため、有明海における貧酸素水塊のモニタリン
グ及び貧酸素水塊の発生機構の検証と発生の予察を行い、海域環境の有効な改善策に資することを目的とする。
［成果の概要］①環境省請負業務として、水産庁及び九州農政局による貧酸素水塊のモニタリング調査と連携して実施した。
②有明海奥部の４地点の海底直上層に自動観測装置を設置し、７月上旬から９月末まで有明海奥部底層の環境を連続観測した。４点の内の２観測点の底層の観測データを携帯電話通信網により即時に取得し、貧酸素水塊の発生状況をリアルタイムに把握した。
③平成２１年度も１６～２０年度と同様に、有明海奥部で小潮～中潮期に溶存酸素が急激に低下して貧酸素化した（図１）。
④ 底層の溶存酸素低下速度に対する重回帰分析を行った結果、初期DO濃度、表層Chl.a、底層Chl.a/SSの寄与が大きいことが明らかとなった。
［成果の活用］
観測データ及び酸素消費速度等のパラメーターを貧酸素水塊発生シミュレーションモデルへ活用することにより、貧酸素水塊発生機構が詳細に解明され、短期的予測及び貧酸素水塊発生を抑制するための施策の効果

8
6
4
9/9

9/14

9/19

9/24

9/29

9/19

9/24

9/29

P６

9/4

8/30

8/25

8/20

8/15

T14

9/14

Ｔ１

8/10

8/5

7/31

7/26

7/21

7/16

7/6

7/11

7/1

6/26

6/21

6/16

6/6

2009

9/9

120

6/11

2
6/1

T14潮位（ｍ）の評価が可能となるの評価が可能となる。

P１

100

60
40
20

図1.
有明海奥部底層における溶存酸素飽和度の変
動

15

9/4

8/30

8/25

8/20

8/15

8/10

8/5

7/31

7/26

7/21

7/16

7/11

7/6

7/1

6/26

6/21

6/16

6/6

6/11

0
6/1

ＤＯ（％）

80

課 題 名 ： 有明海における粘質状浮遊物浮遊物の原因究明と発生機構の解明
海区水産業研究部
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター
漁場環境研究科 木元克則、深尾剛志、西濱士郎、圦本達也［目 的］
有明海における粘質状浮遊物の発生機構を明らかにするとともに、その形成過程における物理化学的な環境条件を明らかにして、発生予察手法の開発ならびに被害軽減のための施策に寄与し、地域における重要問題である粘質状物質被害の総合的解決を図ることを目的とする。
［成果の概要］①粘質状浮遊物が発生しやすい季節である2007年１１月から2009年３月に、有明海奥部から中央部において定点を設け、ＴＥＰ（植物プランクトンが生産する透明細胞外高分子粒子）、溶存態多糖類（DPS）および溶存態
単糖類（DMS)、クロロフィルａ濃度、および植物プランクトン組成を調べた。
その結果有明海海水中のＴＥＰ濃度は、概ね年中優占しているChaetoceros、Skeletonema およびThalassiosira
属の消長、クロロフィル及び溶存態多糖類の変動と同調して変動した（図１）。また、他の海域と比較してもＴＥＰ
濃度が高い水準にあることから粘質状浮遊物が発生しやすい海域と考えられた。
②2007年秋季に発生した粘質状浮遊物の原因珪藻Coscinodiscus granii と有明海水由来のEucampia

zodiacus、 Rhizosolenia setigera およびSkeletonema costatum の４種を室内培養し、ＴＥＰ産生能を調べた。その結果、いずれの珪藻も凝集物を形成したが、C. granii のものが最も粘性が高かった。４種のＴＥＰ産生能を調べたところ、いずれの珪藻もＴＥＰを産生するものの、C. granii は増殖期に大量のＴＥＰを産生するのに対し、他の３種は定常期から衰退期にかけて活発に産生していることがわかった。
③蛍光標識したレクチンを用いて大まかな組成をみたところ③蛍光標識した クチンを用 て大ま な組成をみた
ろC. graniigの凝集物ではグルコースおよびマンノースの凝集物ではグルおよび ンよりフコースが多いことがわかった（図２）。このことから、フコースが粘質状浮遊物の粘性に関与している可能性が考えられた。
［成果の活用］
ＴＥＰを多く産出する珪藻の分布密度を監視することにより、粘質状浮遊物の発生を警戒することが可能となる。

図2.蛍光標識したレクチンにより検出された
C.graniiのTEP中のフコース
図1. 有明海奥部におけるクロロフィル、TEP、
溶存態多糖類濃度の変動

16

課 題 名 ： 垂下式養殖技術の開発（たいらぎ）担 当 者 名 海区水産業研究部 資源培養研究室 松山幸彦、鈴木健吾、伏屋玲子［目 的］
有明海におけてたいらぎ増産を効率的・計画的に行うための基礎的技術を確立するため、諫早湾においてた
いらぎ垂下養殖技術の確立を目指す。
［成果の概要］１．中間育成貝を半年間諫早湾で垂下養殖（約350個体）
垂下直後である７月下旬の大雨による塩分低下で大量へい死が発生した。最終的な生残率は8．5％に留まった。
２－１．中間育成貝を２ヶ月間諫早湾で垂下（約130個体）
生残率は85％。フジツボが大量に付着したため、殻長の成長は低かったが、平均貝柱重量１０グラムを達成した。
２－２．諫早湾の越夏天然貝を２ヶ月間諫早湾で垂下（約150個体）
生残率は98%と高率。試験前と比較し、貝柱重量が2．3倍（平均14グラム）に成長しており、短期間にも拘わらず十分な肥育効果が認められた。
３．越年貝（２年貝）を５ヶ月間諫早湾で垂下（約100個体）
越年貝（ 年貝）を 月間諫早湾（約体）
生残率は90％以上。最大貝柱重量が50グラムを越えるなど、天然貝では達成困難な巨大な貝柱を生産することができた。
【ロープ筏試験 】試験的に実施したロープ筏では、干満差の大きい有明海であっても損壊等はなく、防汚処理により半年以上清掃等なく維持可能であることを確認した。
［成果の活用］
タイラギ資源の停滞が著しい諫早湾において、安定的な生産に繋がることが期待されたタイラギ
垂下養殖の普及を行う。

17

課 題 名 ： タイラギ大量死防除の実験的検討
海区水産業研究部
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科 木元克則、圦本達也
資源培養研究室 松山幸彦、鈴木健吾、伏屋玲子［目 的］
有明海における新規の底質改善手法の確立が喫緊の課題となっている。本課題では、タイラギの生残率の向上および底質中の硫化水素の発生抑制効果が期待できる底質改良材（剤）を選定することを目的とする。
［成果の概要］①調査から、実績が認められた川砂、多孔質セラミック、水酸化マグネシウム、無煙炭を底質改良材（剤）として選定した。
②実験は有明海北東部タイラギ漁場で採集した底質に各種改良剤を添加し、無酸素海水中で嫌気培養した。
無煙炭、セラミック、川砂添加区は無添加区（対照区）と同様に３日後にpHが約８から7．5前後に低下した（図１）。また、水酸化マグネシウム区は添加直後に8．5以上になり、３日後も同値であった。
③硫化水素（イオン態硫化物を含む）の発生は、対照区と水酸化マグネシウム区で有意にみられ、特に水酸化マグネマグネシウム区は対照区の約６倍と高濃度であった（図２）。これは細菌による硫化水素生産の他に、底質に蓄積されている硫化物の溶出が可能性として考えられた。その他の底質改良剤には硫化水素の発生が殆どみられず、無煙炭、多孔質セラミックそして川砂が有望と考えられた。
④ 現地試験は、散布後の６ヶ月間で評価した。無煙炭、多孔質セラミックの両区で硫化水素の発生は認められず、両改良剤が漁場でも有効と判断された。一方、各種底質に移植したタイラギは、各種改良区、非改良区ともに移植後２ヶ月以内に生残率20％以下になった。大量死、食害、底質の物理的安定性などの要因がタイラギの生残に影響した可能性が考えられた。
［成果の活用］
底質改良剤については種々の改良剤が各メーカーから市販されている。その中から無煙炭、多孔質セラミッ
クがタイラギ漁場の底質悪化を防ぐ効果を有していた。今後，選定した改良剤の散布量、散布頻度、タイラギの生残率への効果評価等の検証試験の積み重ねにより効果の向上が期待される。
25

9.0

Free-H2S:平均値±標準偏差

ｐH:平均値±標準偏差

9.5

8.5
8.0
7.5
7.0
6.5

前後
前後
現地土壌 無煙炭

20
15
10
5
0

前後
前後
前後
セラミック 水酸化Mg 川砂

図1：各種改良剤を有明海で採集した底質に混ぜて海水中で嫌気培養した時にpHの変化
水酸化マグネシウムのみ、混入直後にｐHの上昇が見られ、3日後も値が変わらなかった。その他は培養前に比べ培養後にｐHが低下した。

前後
前後
前後
前後
前後
現地土壌 無煙炭 セラミック 水酸化Mg 川砂

図2：各種改良剤を有明海で採集した底質に混ぜて海水中で嫌気培養した時の硫化水素濃度
現地土壌、水酸化マグネシウムで有意に硫化水素が溶出した。多孔質セラミックでも1試料で溶出がみられたが有意ではなかった。

18

課 題 名 ： タイラギ大量死に関与する底質要因の解明
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科 木元克則、圦本達也
担 当 者 名 佐賀県有明水産振興センター 資源研究担当 荒巻 裕
熊本県水産研究センター 浅海干潟研究部 生嶋 登
［目 的］タイラギの生育期における生息状況と環境との関係を調査しタイラギの減耗に関与する環境要因を抽出する。
本年度はタイラギの大量死と底質要因の関係を明らかにすべく、前年度からの環境調査を継続する。底質要因
がタイラギ資源に及ぼす影響をより詳細に検討するため、底泥間隙水中の硫化水素濃度を測定するとともにタイラギの生理状態との関係と検討する。
［成果の概要］① 2008年には当漁場でタイラギの充分な分布がみられ、漁場環境変化と生残との関係が検討できたが、2009
年はタイラギの分布量が少なく同関係の検討が充分には行えなかった。
② 2009年の調査においても、漁場海底層（海底上20cm）では明瞭な溶存酸素の低下は認められず、40％以上の酸素濃度が維持された。
③ また、タイラギの餌となる植物プランクトン濃度についても安定して５μg/L前後で推移し、赤潮発生時には高濃度のピークが見られた。
④ 海底の浮泥層厚はB点において高く通年的に２cm以上であったが、他の３定点では概ね２cm以下で推移
し、層厚はほぼ一定で推移した。
⑤ 底質の酸化還元電位（Eh）は５月以降にしばしば０mVを下回る底質の還元化がみられ、同時期に底質のｐＨは7．5以下と、冬季の８前後から低下した。
⑥ 間隙水中の硫化水素は底質温度が20℃を上回る５月から10月にしばしば検出され、2009年は10 mg/Lを上回る硫化水素が発生し、本要因がタイラギの大量死の一因になっている可能性が示唆された（図１）。
［成果の活用］
本調査結果を基に、底質間隙水中の硫化水素濃度の上昇を抑える改善策を講じることで成育期におけるタイラギの生残率を高められる可能性がある。

硫化水素（mg/L）

12
0-1

10

1-2

8

2-3

6

3-4

4

4-5

2

5-6

0

9-10

A

M

J

J

A

S

O

N

図1：有明海北東部タイラギ漁場における底質中の各深さでの硫化水素の発生状況
5月以降に濃度上昇がみられ、6月～10月にしばしば高濃度値が検出された。
11月は殆ど発生しなくなった。深さ0-1～15-16cmの計8層について定期的に調べた。

19

15-16

課 題 名 ： タイラギ大量死と環境要因および生理要因との関連解明

担 当 者 名 海区水産業研究部 資源培養研究室 松山幸彦、鈴木健吾、伏屋玲子［目 的］生殖腺の発達する時期に健常貝にウィルスを実験的に感染させ、現場環境を想定した暴露試験を行うことによりタイラギの死亡と関連する要因に関して検証する。
［成果の概要］①瀬戸内海産タイラギにウィルス（罹病貝組織摩採濾過液）を接種し、ケイ藻および人工餌料を給餌しながら８週間室内飼育により経過観察した。その結果、ウィルス接種区、対照区（健常貝組織摩採濾過液接種）とも高い生残率（96％以上）を示した。

100%②ウィルス接種後８週間経過した試験個体を貧

90%
80%

酸素海水（飽和濃度の６％以下）および約10ppm

よび人工餌料を給餌しながら経過観察した。そ生残率 (%)の硫化水素海水に24時間暴露した後、ケイ藻お

70%
60%
50%
40%
30%
20%

の結果、硫化水素曝露区ではウィルス接種区、

10%

対照 H2S

対照 貧O2

対照 有O2

ｳｨﾙｽ接種 H2S

ｳｨﾙｽ接種 貧O2

ｳｨﾙｽ接種 有O20%

対照区とも２週間後に50％前後の個体が死亡し

0

5

10

15

20

25

30

暴露後経過日数

たが、貧酸素区および有酸素区では死亡が見ら
図１

れなか
た（図 ）
れなかった（図１）。

各条件暴露後のウィルス接種個体の生残状況③試験終了時に生残していた個体を解剖し、６器官（鰓、外套膜、腎臓、中腸腺、生殖腺、閉殻筋）の組織について定法により組織切片を製作し、H-E染色を施した後、光学顕微鏡により各組織の状態を観察した。その結果、ウィルス接種区、対照区の間に生残個体の組織像の違いは見られなかった（表１）。
表１

ウィルス接種と各組織における病変の出現状況

硫化水素曝露群
鰓

外套膜

中腸腺

生殖巣

腎臓

閉殻筋

ウイルス区

3

5

4

1

2

3

対照区

1

3

5

0

0

0

Fisher's Exact Test for Count Data p-value = 0.5731
貧酸素曝露群
鰓

外套膜

中腸腺

生殖巣

腎臓

閉殻筋

ウイルス区

8

6

7

0

6

5

対照区

7

6

10

1

2

2

Fisher's Exact Test for Count Data p-value = 0.5008［成果の活用］
ウィルス感染と環境条件との相乗作用は見られず、ウィルスの病原性はあまり高くないことから、環境改善がタイラギの生残に対して重要であることが示され、漁場改善方策の策定に向けて成果の活用が期待される。

20

課 題 名 ： タイラギ閉殻筋の「異物」に関する疫学および病理学的調査
海区水産業研究部 資源培養研究室 松山幸彦、鈴木健吾、伏屋玲子
担 当 者 名 養殖研究所 病害防除部 病原体制御グループ 三輪 理、釜石 隆
熊本県水産研究センター 浅海干潟研究部 生嶋 登
［目 的］
有明海のタイラギにおける閉殻筋の異物（褐色斑、黒色斑、膿瘍、腫瘤）に関する疫学調査および異物の病
理組織学的観察を行う。
［成果の概要］熊本県荒尾地先潜水漁場とその周辺及び干潟漁場における疫学調査
平成19年級群では、潜水漁場は６月下旬の調査を除き、閉殻筋の異物の出現頻度は40～60％で推移した（図１左）。干潟漁場では４～７月は20～50％で推移したが、９月以降については、採取できた個体が各調査とも２個体と少ないものの異物は全く確認されなかった。平成21年級群では、潜水漁場、干潟漁場ともに20％未満であった（図１右）。平成19年級群の過去の調査においても、稚貝初認後から12月までは20％未満で推移しており、平成21年級群も大きく変わらなかった。
観察された異物はほとんどが褐色斑で、黒色斑、白色斑、腫瘍は両漁場とも調査期間をとおして確認されな
かった。

/6

4

/2
12

11

/1
10

/2

/6

4
/1

12

4

29
29

黒色
無し

10

9/

4
9/

30

3
7/

7/

9
6/

9/

9/

30

3
7/

7/

9
6/

15

1
1

15
5/

10
4/

/2

/6
11

12

4

29

/1
10

9/

4
9/

30

3

7/

9

5/

5/

4/

7/

0%
15

20%

0%
6/

40%

20%

1

60%

40%

10

80%

60%

黒色
無し

褐色斑
その他

（ H 2 1年 級 群 潜 水 漁 場 ）10 0 %

80%

図１

5/

10

黒色
無し

5/

4/

/6

/2
12

4

褐色斑
その他

（ H 1 9年 級 群 潜 水 漁 場 ）

11

/1

4

29

10

9/

9/

30

3

7/

5/

5/

4/

9

0%
7/

20%

0%
15

40%

20%

6/

60%

40%

1

80%

60%

10

80%

10 0 %

褐色斑
その他

10 0 %

11（H 21 年 級 群 干 潟 漁 場 ）

黒色
無し

5/

褐色斑
その他

（ H 19年 級 群 干 潟 漁 場 ）10 0 %

閉殻筋の異物出現頻度（左：H19年級群，右：H21年級群）

病理組織学的観察
褐色斑の異物として観察された病変では、不明な細胞群が炎症反応ないし腫瘍状に増殖したものと寄生虫によって周囲に宿主細胞が集積していたものが観察された（図２）。どちらも、顆粒細胞が含まれるため、病変は緑褐色～黒色に見えるものと考えられた。この顆粒細胞は正常な宿主の細胞であり、生体防御に関与するものと推測される。
図２ 閉殻筋縁辺部に形成された病変［成果の活用］
閉殻筋の異物は原因不明の炎症や寄生虫に対する宿主細胞の反応などであることが明らかになったことから、へい死要因の解明に成果の活用が期待される。

21

課 題 名 ： 底質環境の変化に関するメカニズムの解明とタイラギへの影響評価調査
海区水産業研究部
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター
漁場環境研究科 木元克則、圦本達也［目 的］
タイラギの育成期における生息状況およびタイラギ漁場海底における溶存酸素量等の水質および浮泥

層厚、硫化水素濃度等の底質を調査して、タイラギの死亡と関連する環境要因を抽出する。
［成果の概要］①2009年の調査海域（図１）のＡ、Ｂ、ＣおよびＤ点では新規にタイラギの加入はみられず、2008年から僅かに生残していた卓越年級群も６月には生存が確認されなくなった。
②浮泥層厚は４調査点ともに概ね３cm以下とほぼ一定で推移し、本要因がタイラギの減耗に関与している可能性は小さいと考えられた。
③底質のｐＨおよび酸化還元電位（Eh）は冬季に８程度および０mV以上と酸化状態にあった、夏季にはｐＨが7．5以下（図２）そしてＥｈが０mV以下としばしば還元的になり、底質中で有機物分解による酸素消費が進んでいる可能性が示唆された。
④底質間隙水中の溶存硫化水素濃度は５月～10月にしばしば３mg/L以上と高濃度化した（図２）。また、同調査海域の底質がタイラギの生残に及ぼす影響を評価するために移植したタイラギは硫化水素濃度の上昇が見られた７月下旬から８月中旬に減耗した。
⑤調査結果から、タイラギの死亡時期と底質との関係が確認され、タイラギの死亡には底質に溶出する硫化水
素の濃度上昇が因となっている可能性が示唆された。
素の濃度上昇が一因となっている可能性が示唆された。
［成果の活用］
本調査結果を基に、底質間隙水中の硫化水素濃度の上昇を抑える改善策を講じることで成育期におけるタイラギの生残率を高められる可能性がある。

硫化水素（mg/L）

観測地点

0

：水質連続観測及び底質観測

2

4

pH
6

7 .2

7 .4

0-1

：底質観測

1-2
2-3
3-4
4-5
5-6

Ａ
Ｂ
Ｃ
Ｄ

9-10

15-16

図１．調査点
4調査点のうち、 ●：A、Bは底質観測、●：C、Dは水質連続観測及び底質観測22

図2：夏季のタイラギ漁場におけるpHの値と硫化水素の濃度底質の5-6 cm層を中心にpHが低下して硫化
水素が発生

7 .6

課 題 名 ： 九州沿岸干潟砂泥域における底層の懸濁物がタイラギ等大型二枚貝類の生産力におよぼす影響の解明

担 当 者 名 海区水産業研究部 資源培養研究室 松山幸彦、鈴木健吾、伏屋玲子［目 的］
漁場における底層懸濁物の餌料評価を行い、餌環境からみた漁場利用および修復技術を提案する。本年度
は、タイラギが生息する漁場の海水や底泥中の餌生物を種レベルで把握し、併せてタイラギ胃内容物との比較を行った。
［成果の概要］①タイラギ漁場における主要な微細藻類は浮遊珪藻としてSkeletonema、Thalassiosira、Chaetoceros 属が多く、干潟漁場では底生性微細藻類の比率が高かった。
②表層堆積物についても海水中の組成を概ね反映していたが、干潟漁場ではNavicula 属の出現率が高い場所も見られた。
③タイラギ胃内容物を精査した結果、浮遊珪藻としてSkeletonema、Thalassiosira、Chaetoceros 属が、底生珪藻としてNavicula 属、Nitzschia 属が多く検出された。
浮遊珪藻については有明海域で出現する種組成を反映しており、これらは一般的に良好な餌料と判断される。しかし底生珪藻も相当数検出されることから、これらの役割も無視できない。
なお、タイラギの胃内容物からは、カイアシ類の破片が頻出することから、これらの動物プランクトンの質的および量的な餌料価値について興味が持たれる。

100%

Pennales（不明羽状目）

90%

Nitzschia spp.

80%

Bacillaria paxillifer

70%

Navicula spp.

60%

Amphora spp.

50%

Thalassionema nitzschioides

40%

Opephora sp. (cf. pacifica)

30%

Chaetoceros spp. （resting spore）

20%

Actinocyclus sp.

10%

Paralia sulcata
Melosira varians

0%

Thalassiosiraceae
Skeletonema costatum
Cymatotheca weissflogii
Cyclotella striata

図 タイラギ漁場表層堆積物中の微細藻類組成［成果の活用］
漁場による懸濁物の差異に関する成果は、タイラギ漁場における底層懸濁物の影響を評価し、好適な漁場条件の解明につながるものと期待される。

23

課 題 名 ： 二枚貝類による有明海の環境修復技術に関する基礎的研究
海区水産業研究部
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター
漁場環境研究科 圦本達也、長副 聡、西濱士郎、木元克則［目 的］
環境悪化が二枚貝類に及ぼす影響を明らかにし、有明海における二枚貝類の資源回復を目指した環境改善目標を設定するための基礎的知見を得る。また、二枚貝が本来持つ底質改善能力を評価する。
［成果の概要］①有酸素、無酸素、無酸素＋硫化水素（約８ppm）の３区を設け、飼育海水は温度19℃、塩分33．8、pH7．1の条件で、密閉容器を用いてアサリに曝露した。この際、飼育海水には珪藻（キートセロス）を添加しアサリのろ水の有無および摂餌の有無を評価した。
その結果、有酸素区で最もろ水率が高く貧酸素区、硫化水素区の順に値が低下した。また、摂餌は有酸素区においてのみ認められ、アサリは貧酸素、硫化水素に曝されている間は摂餌が出来ない状態ななることが明らかになった（図１）。
②続いて、還元化した底質にアサリまたはサルボウを添加し、両二枚貝の底質撹乱作用による底質への酸化作用を評価した。二枚貝の添加区と非添加区（対照区）で底質の酸化還元電位および酸揮発性硫化物含量（図２）の差異を検討した結果、両二枚貝添加区ともに底質の酸化作用は殆ど認められなかった。
［成果の活用］
本試験結果から、アサリは貧酸素および硫化水素に曝されている状況ではろ水が低下し、摂餌量も低下した。また、アサリ、サルボウの底質撹乱作用による底質の酸化作用は小さいことが明らかになった。これは、これら二枚貝類の増殖には人為的な底質改善作用が重要であることを意味する。
1.0

底質：砂泥

4

0.8
AVS (mg/g-dry)

×102 μg/ g wet

5

3
2
1
0

0.6
0.4
0.2

区
素
水
化
硫

ル
ャ

区
素
酸
貧

シ

区
素
酸
有

ニ
イ

0.0
イニシャル ブランク

図1：各種環境条件中での中腸腺植物色素含量からみたアサリの摂餌状態評価
イニシャルは試験前の濃度、試験後に有酸素区は８倍程度の濃度上昇がみられ摂餌した状況が伺える。
貧酸素区、硫化水素区はイニシャルと濃度が殆ど違
わない。

サルボウ

アサリ

図2：還元化した砂泥にアサリ、サルボウを添加して、底質の酸化作用を酸揮発性硫化物濃度から評価
イニシャルは試験前の濃度、ブランクは貝を加えず１週間培養、サルボウ、アサリの各区は各種の貝を加えて１週間培養えた。何れも明瞭な違いが出なかった。

24

課 題 名 ： カキ礁生態系の機能の解明に必要な基盤的技術の開発
海区水産業研究部
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 有瀧真人、木元克則［目 的］カキ礁は生物生産あるいは水質浄化の場として重要であり、有明海における環境改善や漁業資源の維持・向上のためには、カキ礁生態系の仕組みや機能を解明し て保全・修復技術やその評価手法を開発し、管理方策を講じることが急務である。しかし、有明海のカキ礁における生物群集構造や物質循環機能、水質浄化機能等についての調査研究事例はほとんどない。また、その生物相や個々の構成生物の生物生態学的特性等についての知見も少ない。そこで、平成22年度環境省等予算の獲得を目指して、カキ礁生態系の機能解明に必要となる調査手法とともに、カキ礁生態系モデルのプロトタイプを開発するため、フィージビリティスタディとして本課題を実施する。
［成果の概要］目的を達成するため以下の３課題について実施した、①シカメガキ、マガキ、スミノエガキ３種の幼・稚貝期における種のより迅速で簡便なカキ礁構成種の種判別技術を開発する。②カキ礁生態系モデル構築に必 要な情報を得るため、カキ類や甲殻類、バクテリア等による物質循環速度を現場海域において測定するための手法を開発する。③カキ礁生態系モデルを開 発するための既往知見を収集・解析する。その結果、①有明海カキ礁
の大きな特徴である、構成種３種、マガキ、シカメガキ、スミノエガキの幼・稚貝期における種判別を迅速に行う
ため，モノクローラル複数抗体による多重染色法とリアルＰＣＲによる複数種同時判定法を確立した。②クロロ
フィル・濁度計と流速計を組み合わせた観測でカキ礁周辺の物質輸送特性が評価可能であることを明らかにす
フィル
濁度計と流速計を組み合わせた観測でカキ礁周辺の物質輸送特性が評価可能であることを明らかにすると共にカキは餌の選択性が強くより植物を含む餌を同化していることやそれらが沖合から輸送されていることを明らかにした。③有明海のカキ礁について実施されたあるいは実施中の研究について整理し、カキ礁の分布や生物量、浄化機能や等についてレビューすると共に、今後の課題を抽出した。

佐賀県東部沿岸佐賀県東部沖合
佐賀県中部東佐賀県中部六角川
佐賀県西部塩田川東
佐賀県西部塩田川西
佐賀県西部七浦
計（ha）

図1 マガキ幼生の染色

1977年
(ha)
53.7
198.4
90.8
60.2
17.3
73.4
53.1
547.0

2006・07年
（ha）
45.1
15.3
1.1
16.1
11.0
31.4
41.3
161.3

表1 有明海奥部におけるカキ礁の分布［成果の活用］
上記の研究成果を元に平成22年度環境省プロジェクト研究へ応募を予定している。

25

2006・07年/
1977年
84%
8%
1%
27%
63%
43%
78%
29%

課 題 名 ： 水産物の原産地判別手法等の技術開発事業
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター
浅海増養殖研究科 藤吉栄次、玉城泉也、小林正裕
中央水産研究所 利用加工部 食品安全研究室 里見正隆
愛知県水産試験場 漁業生産研究所 石元伸一、原田靖子
担当者名

福岡県水産海洋技術センター有明海研究所 藤井直幹、福永 剛
熊本県水産研究センター 松本聖治
千葉県水産総合研究センター東京湾漁業研究所 島田裕至、鳥羽光晴、林 俊裕
佐賀県有明水産振興センター 藤武史行、横尾一成
三重県水産研究所 坂口研一、岩出将英
岡山県水産試験場 草加耕司、清水泰子、山野井英夫［目 的］室内培養試験による特性評価手法を開発するとともに、開発した手法を用いて既存の養殖品種の特性評価を行う。
［成果の概要］当所において実施した課題に関する成果の概要は以下の通りである。
①６品種の生長特性を評価するとともに、色調の計測及び品種間の比較を行った結果、ミドリ芽系の品種は他品種とは明らかに色調が異なることが明らかになった。
②細胞分裂様式の品種間の比較を行った。その結果、従来アサクサノリと考えられていた品種がスサビノリの分裂特性を有することが明らかになった。
③遊離アミノ酸含量の品種特性評価を行った結果③遊離アミノ酸含量の品種特性評価を行った結果、品種間でアミノ酸組成に違いがあることが明らかになった
品種間でアミノ酸組成に違いがあることが明らかになった（図１）。
④ノリの発育に関与する細菌の単離し無菌化したプロトプラストに添加して培養を行った結果、接種した細菌の多くはプロトプラストの生残率に悪影響を及ぼさなかったが、特性の属の菌株は生残を阻害することが明らかになった。一方、他の属の菌株のうち数種はプロトプラストから葉状体様に生長する細胞が多く見られたことから、発育促進作用を持つと考えられた。
［成果の活用］
既存の養殖品種に関する特性評
価表が着実に埋まりつつある。特性を数値データ化することで、今後ノリの種苗登録を行う際に簡単に比較することができるため、種苗登録が促進されることが期待される。さらに、種苗登録件数が増えることにより、国内のノリ養殖業が活性化されることが期待される。

図１

室内培養実験における各品種の遊離アミノ酸含量の比

26

課 題 名 ： 温暖化に適応した養殖品種の開発
海区水産業研究部
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 浅海増養殖研究科 玉城泉也、小林正裕、藤吉栄次
中央水産研究所 水産遺伝子解析センター 尾島信彦
三重大学生物資源学部 柿沼 誠

［目 的］
地球温暖化の進行が予測される中、海洋環境への深刻な影響が懸念されている。ノリ養殖業においても高水温の影響で漁期開始が１ヶ月近く遅れるなど、温暖化の進行に伴う今後の影響が懸念されている。このため、ＤＮＡマーカー等のゲノム情報を活用して短期間で効率的に高水温耐性等の優良な形質を評価し、選抜や交雑等によりこれらの影響を回避できる養殖品種を開発することでノリ養殖業への影響を最小限に食い止めることが必要である。
そこで、アマノリ・チーム全体としては、Ｕ－５１を短期的高水温耐性及び長期的高水温耐性・適応に関するＤ
ＮＡマーカー探索のための対照品種と位置付け、Ｕ－５１の高水温時の遺伝的特性を把握する。次に、南方系のアマノリ類を用いてＵ－５１遺伝的特性と比較することで、高水温耐性に関与する遺伝子群を単離・同定することを目的とする。当所においては、南方系アマノリ類野生種等を用いて高水温耐性の特性評価試験を行うとともに、高水温耐性に関連するＤＮＡマーカー等の開発のための基礎的知見を収集することを目的とする。
［成果の概要］当所においては、本州から沖縄諸島の岩礁域に広く生息し、同一種内で生息地による高水温耐性を比較する上で適切なマルバアマノリを用いて、15、20、25、30℃の４温度区で国内４産地（岩手、長崎、鹿児島、沖縄）
由来の株の培養を行い、成長性等を比較した。その結果、岩手、長崎の株においては25℃以上では生長が悪かった 一方 鹿児島は25℃でも若干の生長を示し 沖縄の株では25℃でも順調に生長した このことから 国かった。一方、鹿児島は25℃でも若干の生長を示し、沖縄の株では25℃でも順調に生長した。このことから、国内の各産地間でも生育適水温に差異がみられることを確認した（図１）。
［成果の活用］
同一品種でも生息地によって生長に適した水温が異なることから、南方に生息する株でより高水温耐性を有する可能性が高いことが示唆された。今後、高水温耐性に関与するDNAマーカーを探索する上で、極めて有用な知見であると考えられる。本成果に基づいてＤＮＡマーカーを単離・同定することで、高水温耐性を有する新規の養殖品種の開発に向けて研究が進展すると考えられる。

図１ 国内２産地（岩手、沖縄）由来の株の室内培養試験結果
青＝15℃、緑＝20℃、オレンジ＝25℃、赤＝30℃

27

課 題 名 ： 細胞融合等による安定的かつ効率的な優良形質導入及び環境負荷下での選抜技術の開発
海区水産業研究部
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター
浅海増養殖研究科 小林正裕、藤吉栄次、玉城泉也［目 的］
近年の地球温暖化や外国からのノリ輸入の増大により、我が国のノリ養殖業は危機にさらされている。
このような状況下で我が国のノリ養殖業が生き残っていくためには、高温耐性等の優良形質を有する新品種の開発を促進することが必要であり、そのためには優良形質の安定化、効率的な導入技術を開発することが緊急の課題である。そこで、本課題では細胞融合によって野生種（株）が有する優良形質を養殖品種に導入する安定的かつ効率的な技術開発を行うことを目的とする。さらに、環境負荷下（高水温下）での選抜技術も開発する。
本年度はスサビノリに比べて浸透圧調節機能が低いと考えられたタネガシマアマノリやカイガラアマノリ
等のプロトプラスト培養条件を検討することによって、安定的で効率的なプロトプラスト培養系の構築を目指した。また、融合処理中のコンタミネーションを最小限に抑制する必要があるため、プロトプラストへの影
響の少ない抗生物質及び濃度の探索を行った。さらに、融合細胞の高温下での選抜法の検討を行った。
［成果の概要］1）アマノリ類全般に適応可能な培地の探索：浸透圧調節機能の低いアマノリ類については低濃度でマンニトールを培地に添加することによって、生残率を高めることができると考えられた。スサビノリおよびタネ
ガシマアマノリはそれぞれ内湾域および外海域と異なる環境に生育することから、外海域に生育するアマノリ類を使用してプロトプラストを分離する場合は、マンニトールなどの浸透圧調整剤の添加が必要である
可能性が示唆された。
2）プロトプラストへの影響の少ない抗生物質及び濃度の探索：ネオマイシン、アンピシリン、ペニシリンおよびストレプト
よびストレプトマイシン添加区は濃度に関わらずコントロール区と同程度の生残であった。それ以外の抗生
イシン添加区は濃度に関わらず ントル区と同程度の生残であ た それ以外の抗生物質添加区の生残率は40％以下であった。生残に悪影響を及ぼさなかったネオマイシン、アンピシリン、
ペニシリンおよびストレプトマイシンは、生長においても濃度に関わらず悪影響を及ぼさなかった。特に、ネ
オマイシンはコントロールと比較して1．6～2．7倍生長が促進された（図１）。
3）融合細胞の高温下での選抜法の検討：融合処理・浸透圧調整を行った後、25℃培養庫へ静置した実験
区では、生残率が低く、また、再生個体の多くはタネガシマアマノリと思われる形態を示した。一方、融合処
理・浸透圧調整を行った後、雑種細胞の細胞壁が形成されたことを確認し、25℃培養庫へ静置した実験区
では、多くの再生体を得ることができ、形態的にスサビノリ様で高温耐性を持つと思われる株を得ることができた。これらのことから、融合細胞の効率的な選抜技術としては検討の余地はあるが、細胞壁を形成させた後に高温負荷を与えることによって、高温耐性を持つと思われる株を得やすくなると考える。
［成果の活用］
プロトプラストの安定的な培養条件を確立しつつあり、それによって融合細胞の案的的な育成が可能となる。また、細胞培養中の雑菌繁殖を抑制するために添加する抗生物質の安全性や効果が明らかになったため、より効率的な培養技術の確立に近づきつつある。
図１
抗生物質の種類及び濃度の違いによるプロトプラストの生長の違い
青 ：対照区（無添加区）
NM ：ネオマイシン
ABPC：アンピシリン
PCG ：ペニシリン
SM ：ストレプトマイシン

28

課 題 名 ： ＤＮＡを用いた交雑確認技術の開発
海区水産業研究部
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター
浅海増養殖研究科 小林正裕、藤吉栄次、玉城泉也［目 的］
アマノリ類の種間の細胞融合技術や人為的交配技術を用いた新品種作出技術開発において、優良形質を導入した新品種のＤＮＡによる交雑確認技術を開発する。今年度は、新品種作出に用いる野生種の由来を把握するために、ＤＮＡを用いたアマノリ類種判別技術を開発することを目的とする。さら、ＤＮＡを用いた交雑確認
技術の検討を行う。
［成果の概要］１．アマノリ属の種判別技術の開発： 現在、日本国内に生息しているアマノリ属16種及び外国産２種の計18種を判別する技術を開発した。判別に用いた領域はミトコンドリアＤＮＡ中の２領域（領域１：約1400bp、領域２：約
700bp）で、領域２を１酵素（図１）で、領域２を４酵素で切断したときの断片多型の組合せにより、上記の18種の判別が可能になった。
２．DNAを用いた交雑確認技術の検討：既存の交雑品種として「あさぐも」を用いて、ＤＮＡによる交雑確認技術の検討を行った。あさぐもは、雄親としてスサビノリH-25（種：スサビノリ）、雌親としてオオバグリーン（種：アサクサノリ）を用いて作出された種間交雑株である。その結果、ミトコンドリアＤＮＡ及び葉緑体ＤＮＡでは両種の遺伝的特性をあわせ持つと言う確認ができなかった。しかし、核ＤＮＡ中のＴＯＰ２（Topoisomerase 2）領域中の種間多型を用いることにより、あさぐもの基準フリー糸状体は両種の交雑株であることを確認することができた。さらに、あさぐもの基準フリー糸状体→葉状体１枚→第２世代フリー糸状体、および第２世代フリー糸状体から採苗した第２世代葉状体と培養を継続した株から、第２世代フリー糸状体及び第２世代葉状体の両者からＤＮＡを抽出し、上記の方法で交雑確認を行った。その結果、世代を超えてスサビノリ、アサクサノリ両者の遺伝的特性が保存されていることが確認された（図2）。
［成果の活用］
本課題において開発したアマノリ属の種判別技術は、簡便性という観点から開発したためノリ養殖現場での活用が期待される。本技術は特許出願を行った。また、ＤＮＡを用いた交雑確認が可能となったことで、簡単に交雑確認が行えるため、今後のノリ新品種作出へのかつ応が期待される。
M

図１
領域１を制限酵素TaqⅠで処理したときの切断パターン①～⑱：異なる種を示す。

29

1

2

3

4

5

M

図２ DNAを用いた交雑確認
1：スサビノリ
2：アサクサノリ
3～5：スサビノリとアサクサノリの交雑株
3：元株（糸状体）
4：次世代の糸状体
5：次世代の葉状体

課 題 名 ： 残存藻場の維持機構の解明

担 当 者 名 海区水産業研究部 沿岸資源研究室 吉村 拓、清本節夫、八谷光介［目 的］
近年、九州の中南部では磯焼けの拡大や在来海藻種の減少、南方系種の拡大などが顕著であり、特に磯根漁業への影響が深刻である。磯根漁業を安定的に持続させるには藻場の再建が不可欠ながら、磯焼けの回復
は今も技術的に困難であり、残存する藻場を周辺に拡大させる策が現実的であろう。そこで、残存藻場の拡大策を見出すために、長崎市周辺で維持されている藻場の実態とその仕組みを解明する。
［成果の概要］①藻場景観の維持期間が短い“春藻場”の海藻

120
100
80

を、小型カゴで保護する野外実験を行った結果、

60

在来ホンダワラ類のマメタワラはカゴ内で夏以降
は、カゴ内でも夏以降は枝を流失させ、３cm以下

全長（ｃｍ）

も枝や葉を維持したが、南方系種のキレバモク

40
20
15

カゴあり

12

カゴなし

9
6

の小さい状態になった（写真１）。

3て播種し、冬季に生じた幼体の一部をカゴで保護した結果、カゴ内では夏以降も枝を維持し

Dec

Oct

Nov

Sep

Jul

Aug

Jun

Apr

May

Mar

Jan

Dec

Feb

0

②四季藻場の主要種ノコギリモクを春藻場内に図１. 春藻場のマメタワラを対象に行なった野外実験の結果．カゴで保護すると秋以降も枝を維持した．

したが、カゴ外では８月に食害によ て全滅した このことから 春藻
よって全滅した。このことから、春藻場形成域における四季藻場形成阻
害要因は魚類の採食圧と推測された。
③春藻場で漁獲されたノトイスズミの胃内容物観察から、大型海藻が消失する夏以降は、オオギ類などの小型海藻を採食しており、動物類をほとんど食べない海藻専食型である
ことが明らかとなった。
④見崎町地先のウニ漁業者による
春藻場造成試験に協力、ムラサキ
ウニとガンガゼの除去と春藻場構成

図2. 四季藻場と春藻場における藻場景観の季節変化と海藻の母藻添加により、藻場造成に成功した。これより、春藻場形成の阻害要因が当水域では主にウニであることが実証された。
⑤以上より、長崎市周辺の磯焼け回復策として、春藻場造成を目標に設定することが妥当と判断された。
［成果の活用］
植食魚の影響の大きな水域でも春藻場造成が可能なことが実証されたことは、高水温や食害など環境条件が厳しい九州各地での磯焼け対策になり得ることを示したものである。ムラサキウニの肥育場としての機能を有することも実証され、持続的な磯根漁業の実現に貢献すると考えられる。

30

課 題 名 ： 亜熱帯性ホンダワラ類の分布拡大メカニズムの解明

担 当 者 名 海区水産業研究部 沿岸資源研究室 八谷光介
［目 的］
近年、九州西岸で分布が拡大している亜熱帯性ホンダワラ類について、その分布の広がりを把握するとともに、分布拡大を可能にした要因を探る。具体的には、在来種と亜熱帯性ホンダワラ類について食害からの回復力を比較するとともに、在来種群落の有無が亜熱帯性ホンダワラ類の分布拡大の必要条件かどうかについて検討する。
［成果の概要］１．これまで亜熱帯性ホンダワラ類の分布について聞き取り情報しかなかった小値賀島周辺で、５月下旬に13箇所を潜水調査したところ、４箇所でキレバモクを、２箇所でツクシモクを確認し、これらの地点では在来種のホンダワラ群落は衰退していた。
２．在来種のノコギリモクおよび亜熱帯性種のそれぞれが優占する藻場において光量子量を測定した。また、ノコギリモク群落内に人為的に空き地を作り、空き地の内外で亜熱帯性ホンダワラ類が生長・生残するかを調べるための野外実験を開始した。
３．亜熱帯性ホンダワラ類３種、温帯性種ホンダワラ類４種について、食害を受けた状況を再現し、個体の主枝をすべて切断し水槽内に収容したところ、水温22℃では全ての種が主枝や葉が再生した。また、野外の潜水観察により、在来のノコギリモクは茎先端部を切断すると組織が再生しないこと、亜熱帯性のマジリモクやキレバ
モクでは、茎を失った個体でも組織が再生することを観察した。
［成果の活用］
亜熱帯性ホンダワラ類が分布を拡大している地点では、在来種の藻場が衰退している様子が把握され、次年度にかけて継続して取り組む野外実験での観察結果と組み合わせて、在来種の衰退による空き地の形成が、亜熱帯性種の分布拡大の必要条件であることが示されることを期待している（下図参照）。

31

課 題 名 ： 植食性魚類の採食圧軽減技術開発に向けた基礎的検討

担 当 者 名 海区水産業研究部 沿岸資源研究室 吉村 拓、清本節夫、八谷光介［目 的］
近年、九州沿岸域ではノトイスズミやアイゴなど植食魚による海藻食害が深刻化している。いずれも大型褐
藻類を多量に食べることから、“四季藻場”の形成阻害要因としても注目されている。藻場の回復には、採食圧を下げる技術の開発が不可欠だが、漁業情報がほとんどなく生態などに謎の多いことが大きな障壁である。そこで、採食圧を軽減させる技術開発のための基礎的検討として、分類、加入、食性、行動、採集法などを検討する。
［成果の概要］①成魚の行動様式を把握する目的で、９月14日

75%

割合

②春藻場のできる水域で漁獲されたノトイスズミの胃内容物を検討した結果、藻場景観の形成期にはホンダワラ類のみ出現したが、藻場景観の9/14 No5

9/14 No1

9/8 No3

9/8 No2

把握する予定。

9/8 No1

受信器を回収し、約半年間における行動特性を7/3 No30%
7/3 No1

12台を配置して、現在もデータ収集中。３月末に6/30 No225%
6/30 No450%に音波発信器をつけて放流した。周辺に受信器

6/30 No2に長崎市野母崎町地先にてノトイスズミ計７個体

100%

採集月日と個体番号
ホンダワラ類

アミジグサ目その他の褐藻類不明

図1. 春藻場ができる水域で漁獲されたノトイスズミの胃内容物組成. 左：藻場形成期 右：藻場衰退期

消える８月以降にはアミジグサなど小型海藻の出現頻度が高くなった（図1）。
③ノトイスズミ、イスズミ、メジナ、クロメジナを対象に、mtDNAのND２領域に基づく種判別用プライマーを開発中で、これまでに属レベルでの判別が可能となった。
④稚魚ネットの夜間表層曳網、流れ藻採集、係留した人工海藻に集まった稚魚の採集を８月から９月に実施した結果、ネット採集物からイスズ

図2. 日没30分前に消波ブロック前（画面左の暗部）に出現したノトイスズミの群れ

ミ類と見られる稚魚が若干数採集された。

⑤消波ブロックがねぐらになっている可能性を検証するために、夜間潜水調査と無人ビデオ撮影を行なった結果、定常的ではなく一時的に利用している実態が確認された（図2）。
［成果の活用］
・イスズミ類のＤＮＡ分析による種判別法は、各地における本種の分布・混獲実態の解明や仔稚魚期の生態研究において活用される。
・行動様式や移動経路が明らかになることは、食害の発生場所や範囲の予測、効率的な漁獲法の開発に貢献する。

32

課 題 名 ： 藻場の変動が磯根資源に及ぼす影響の評価と対策の検討

担 当 者 名 海区水産業研究部 沿岸資源研究室 吉村 拓、清本節夫、八谷光介［目 的］アワビ類やウニ類、イセエビなどの磯根動物が、着底期やその後の成長・生残過程において、藻場を構成する海藻種の減少や優占種の交代など藻場の質的・量的変動に伴って受ける影響を明らかにする。それに基づいて、近年変動が著しい九州周辺の藻場における磯根資源の維持・回復策を検討する。
［成果の概要］①長崎市周辺の磯根環境を磯焼け、春藻場、四季藻場の３つに類別した。野外実験と室内実験から海藻の種別の生態的特性を把握、特に夏期の過ごし方や食害を受けた後の回復力が四季藻場と春藻場の構
成種間で大きく異なることを見出し、それらの維持機構を明らかにした（図１）。
②植生の異なる藻場に生息するア
ワビ類の孕卵数の差異を検討した
結果、メガイアワビでは、一年生海藻藻場の個体の卵数が他より少な
く、クロアワビではアラメ・カジメ場で多く、ガラモ場で少なかった。このことは、近年における長崎県の藻場の変動がアワビ資源減少の要因になっている可能性を示唆する。
③南方系ホンダワラ類の磯根資源に対する餌料価値を飼育実験によって検討した。この結果、キレバモ
クとマジリモクはいずれもアワビ類、ムラサキウニ、トコブシに対する餌料価値がアラメと同等以上であることが明らかとなった（図２）。
④以上より、長崎市周辺に広がりつつある春藻場は、多種の磯根資源に対して一定の機能を有することが明らかとなった。関連課題によってその造成が比較的容易であることも見出されており、藻場の景観を維持する期間が短いという問題はあるものの、今後の磯焼け対策において注目すべき存在と考えられた。
［成果の活用］
春藻場が、高水温や食害など厳しい環境条件に耐える仕組みを持つことが明らかとなったことは、今後の磯焼け対策における重要な知見である。ムラサキウニやアワビ類に対する餌料価値が高いことなどからも、持続的な磯根漁業の実現に貢献することが期待される。

33

課 題 名 ： 暖流系アワビにおける海水温変動と餌料環境の変化が成長・成熟に及ぼす影響の解明
海区水産業研究部 沿岸資源研究室 清本節夫
担 当 者 名 南伊豆栽培漁業センター 村上恵祐
中央水産研究所 浅海増殖部 生物特性研 木村 量、丹羽健太郎［目 的］
本課題は、海水温の変動と餌料環境の変化が暖流系アワビ類の成長や成熟に及ぼす影響の解明を目的としている。このために、飼育水温別に、人為的な産卵刺激により産卵した個体の割合を調べるとともに、漁場における産卵期把握のために、コレクターを用いて浮遊幼生の着底量を調査した。
［成果の概要］１．産卵期前の10月初めから飼育水温を22、24、27℃に設定してクロアワビの飼育を行い、10月下旬からほぼ２週間ごとに、干出と紫外線照射海水による産卵刺激を与え、放卵・放精の有無を調べた。22℃では11月下旬
から12月上旬に８割近い個体が放卵・放精したが、24、27℃区ではほとんどの個体が放卵・放精しなかった（図１）。この結果から、24℃以上の水温は放卵・放精を抑制し、産卵期である秋季の高水温は産卵期を遅らせる要因となりうることが示された。
２．無節石灰藻を付着させた波板を付着基質としたコレクターを、長崎県下の３地点に、10月下旬から１月下旬まで設置して、１～２週間で回収した波板に付着しているアワビ類の着底初期稚貝（おおよそ殻長１mm未満）を計数した。着底初期稚貝は、 地点１では計数が終了している１月４日までの間では、11月23日にピークが見られ（図２）、過去５年間で最も早いピークとなった。地点２では1月30日の終了時にのみ採集され、地点３では計数が終了している１月13日までの間では採集されなかった。採集された着底初期稚貝の累積密度は、地点１では12．5個体/㎡以上（一部未計数のため未確定）、地点２では0．5個体/㎡であり、前者は前年より高く、後者は前年より低かった。
前年
り低。
［成果の活用］
飼育実験の結果から、水温が産卵に影響することが示唆されたことから、今後、漁場での調査を継続し、水温と採集時期との関係を検討することにより、産卵期に及ぼす水温の影響を推測することが可能になると期待さ

1.0

着底密度(個体数/m2)

産卵した個体の割合

れる。

0.8
22℃
24℃
27℃

0.6
0.4
0.2
0.0
10月下

11月上

11月下

12月上

12月下

10

8.6

地点１
8
6
4

2.3

2
0
2009/10/1

0.0

0.8

2009/11/1

0.0 0.0
2009/12/1

0.8
2010/1/1

回収日

図２．地点1における回収日ごとの着底初期
稚貝の着底密度。採集された着底初期稚貝の数を波板の面積で割って求めた。

図１．水温別の産卵個体の割合。各水温で飼育したクロアワビ雌に産卵刺激をかけ、産卵した個体の割合を示した。

34

課 題 名 ： サンゴ増殖候補地選定に関する評価手法の開発

担 当 者 名 石垣支所 生態系保全研究室 林原 毅、鈴木 豪［目 的］
サンゴ礁域の水産資源を回復し持続的に利用していくため、特に水産資源の生育場として重要で、かつ長期にわたって回復が見られないサンゴ群集を、積極的な回復が必要とされるサンゴ増殖候補地として特定するとともに、その回復阻害要因を解明して、積極的な回復を促す技術の開発を行う。
［成果の概要］平成18～20年の調査によって、枝状ミドリイシ（以下、枝状サンゴ）群集が水産資源の回復を図る上で最も重要な増殖候補地であることが明らかとなった。枝状サンゴ群集の主な回復阻害要因として、幼生加入の不足が考えられたことから、今年度は、幼生加入の時間的パターンを詳細に分析した。その結果、毎年５月および６月の満月前後に起こる一斉産卵の直後10日間に、ほとんどの加入が集中することが明らかとなり、幼生分散範囲
は地域特異的である可能性が高いと考えられた。これにより、年あたりの幼生加入量を評価する際は、短期間の調査で十分なことが示唆された。
加えて、幼生放流によるサンゴ修復・増殖技術を開発するため、放流の際に必要となる情報として、放流個体の最適密度を調べた。サンゴ増養殖用構造物（Ｈ２０年度特許出願済み）に、昨年度の野外実験により有効性が確認された囲いによる放流方法によって、３段階の異なる密度[低（2200個体）、中（11000個体）、高（55000個体）]
で着生させた枝状サンゴの幼体の生残を比較した 高密度で着生した場合でも ３カ月後の生残た。高密度で着生した場合でも、３カ月後の生残数は低密度着生と同じくらいになり、高密度で放流する必要はないことが分かった。一方、生き残った個体の遺伝的組成を調べると、低密度着生群では自然加入群と同様の種組成であったが、中密度および高密度では、放流した幼生の種組成が維持されていた（右図）。これらの結果
から、最適放流密度は、種選択的な修復を目的とした場合には、中程度（約10000/㎥）が望まし
いと考えられた。

［成果の概要］サンゴ増殖候補地として、水産資源への重要度と回復のしにくさから枝状サンゴ群集が選定され、その回復阻害要因の克服という観点から修復技術の開発を進めている。この技術が確立・普及すれば、国内のサンゴ礁域のみならず、発展途上国の多い熱帯・亜熱帯での沿岸漁場の再生と水産資源の回復が期待される。

35

課 題 名 ： サンゴ礁の褐虫藻サイクルに関する研究

担 当 者 名 石垣支所 生態系保全研究室 鈴木 豪、林原 毅［目 的］
高水温等のストレスによりサンゴ群体から褐虫藻が抜け出す白化現象によりサンゴの大量斃死が起こり、社会問題となっている。そこで、サンゴから大量に放出される褐虫藻（シンク）の増加と環境変動を関連付け、白化のメカニズムに迫るとともに、このシンクが次なる共生の「ソース」となる、いわばサンゴ礁の「褐虫藻サイクル」
を明らかにする。
［成果の概要］
複数種のサンゴを用いて、サンゴから放出される褐虫藻量を2009年６月と８月に調べたところ、高水温期にあたる８月では、褐虫藻放出量が多く、水温上昇 とともに排出量が増加することが明らかとなった（表1）。また2009年６月から毎月１回、浦底湾内の４定点で採水を行った結果、海水中の褐虫藻密度が８月の高水温期に急上昇することが示された（図1）。これらの結果から、海水温29．5℃程度が褐虫藻の共生状態を変化させる閾
値となっていると考えられる。
表1．海中の密閉容器内におけるサンゴ群体からの褐虫藻放出数と組織内共生数放出された褐虫藻細胞 共生中の褐虫藻細胞数
数（cells/cm2/h）（×105cells/cm2）
スギノキミドリイシ
ヘラジカハナヤサイ１
ヘラジカハナヤサイ２
ジカ ナヤサイ

６月

８月

６月

８月

5.4
8.7
6.7

29.4
301
4.5

9.3
9.4
5.1

6.2
6.7
3.6

図1．海水中の褐虫藻出現密度と水温の関係（赤線は水深３m、青線は水深10mの水温）［成果の概要］サンゴの成長や死亡に大きく影響を与える褐虫藻の動態を環境と宿主の両面から明らかにすることで、サンゴ群集の白化への脆弱性や回復のしやすさなどの理解が進み、サンゴ礁域における保護水域の設定などを考える上での基礎的情報となることが期待される。

36

課 題 名 ： 石西礁湖における枝状サンゴ群集の回復阻害要因の検討
石垣支所
担当者名

生態系保全研究室 鈴木 豪、林原 毅
漁業資源研究室 名波 敦
海洋環境研究室 下田 徹
支所長 與世田 兼三［目 的］
日本最大のサンゴ礁である石西礁湖では、かつて優占していた枝状ミドリイシ（以下、枝サンゴ）群集の未回復が、水産資源の減少要因の一つと考えられている。本研究では、枝サンゴ群集の回復阻害要因を検討し、有効な保全管理策の立案に役立てることを目的とする。
［成果の概要］石西礁湖内の枝サンゴ群集が健全な場所と長期間回復していない場所のそれぞれで４つの調査定点を設け、１）環境要因測定（栄養塩および堆積物を年４回）、２）幼生加入量調査（５月の産卵期を挟んで２枚１組の着生基盤を５セットずつ設置）、３）成群体の生残・成長比較実験（長さ10-15cmの枝サンゴを10本ずつ移植）、を行った。
栄養塩に関しては、サンゴ礁域の富栄養状態の指標となる
海水中のクロロフィルａ量（基準値は0．5μg/L程度）が、夏季（６月）に、ほとんどの未回復地点で基準値を超えていた（図1）。幼生加入量は、テーブル状サンゴが優占する礁縁部では１セットあたり50-200個体に達することもあるが、本調査では全地点で、３個体以下と低水準であった。特に未回復地点（礁縁部に近いD2を除く）では健全な地点 の半分以下であった。この加入群には、枝サンゴ以外の種も含まれる可能性があるため、実際の枝サンゴ加入量はさらに少ない。一方、移植した枝サンゴ群体は、いずれの地点においても、３カ月以上生残して２～10％の正常な成長が記録され、成群体の生育阻害要因の存在は認められなかった。これらの結果から、
１）海水の富栄養環境がサンゴの（特に着生直後の幼体期において）競争相手となる藻類の成長を促すこと、２）幼生加入
量が個体群を維持・回復できるレベルに達していないことが回復阻害要因として推察された。また、多くの枝サンゴは砂地やガレ場といった不安定な底質環境で生息していることから、幼生加入に適した着生基質が乏しいことも一因と考えられた。
［成果の概要］本研究からは、富栄養と幼生不足が主な回復阻害要因と考えられたが、富栄養に関しては、夏季に一時的に悪化が見られただけなので、枝サンゴの幼生を人為的に供給し、幼生が着生し一定の生残を可能にする基盤を提供することで、群集の修復が可能になると期待される。

37

課 題 名 ： 亜熱帯域における沿岸性魚介類の餌料環境特性の解明

担 当 者 名 石垣支所 海洋環境研究室 阿部和雄、下田 徹、福岡弘紀［目 的］亜熱帯沿岸性魚介類成育場の餌料環境の保全のために、対象海域の物質循環等生態特性を解明することを目的とし、動物プランクトンの生態特性及び栄養塩等の生物生産関連物質や重金属等環境負荷物質の挙動を調査する。
［成果の概要］本年度は石垣島宮良及び名蔵湾沖の沿岸海域の主に水温・塩分特性から海域特性に関する知見を得た。
水温・塩分特性からは両調査海域間では大きな違いはなく、水温・塩分プロットの周年変動より、概ね５－11月の高水温・ 低塩分、12－４月の低水温・高塩分の状況を呈する二つの季節に区分された（図１）。栄養塩濃度の各調査日の鉛直分布はほぼ均一であると判断され、かつ、季節的な分布変動パターンは季節的な違いは顕著ではなく、一定の変動傾向も認められなかった。濃度レベルはリン酸塩、ケイ酸塩でそれぞれ概ね0．1μM、３μM以下で推移し他の熱帯・亜熱帯海域とほぼ同程度のであった。降雨時直後には一時的に高濃度を示すこともあったが、特に富栄養とは判断されずいわゆる貧栄養の状態であると考えられる。また、環境負荷物質の一つと考えられる重金属のカドミウム濃度も最大で30ピコモル程度の低レベルで推移し、生物生産活動に負の影響を与える濃度ではないことが判明した。また、図２に名蔵沖表面水中の７月（左）及び１月（右）における植物プランクトン組成（綱レベル）を示したが、季節により大きく異なり、水塊区分に対応しているものと考えられる。
31

Temperature (℃)

Sep.

29

Relative abundance of total cells (%)

Jul.

30

Aug.

28

Nov.
Jun.

27

Oct.

26

Dec.

May

25
24
Jan.
Feb.

23

Mar.
Apr.

100%
80%

OthersCryptophyceae

60%

Prasinophyceae
Dinophyceae
Haptophyceae

40%

Cyanophyceae
Bacillariophyceae

20%
0%

22
33

33.5

34

34.5

1

35

2

Salinity

図２．名蔵沖表面水中の７、１月の植物プランクトン組成

図１．名蔵沖における水温・塩分プロット［成果の概要］調査海域である亜熱帯沿岸域における海洋環境特性に関する基礎的知見を得ることができ、重要漁業生物の餌料生物環境特性の把握への有力な情報となり得る。これらのことを総合的に判断することにより、餌料生物の生育場・保育場保全のための科学的情報を提供できる。

38

課 題 名 ： 減耗過程推定のための分子生物学的手法の開発
石垣支所 漁業資源研究室 青沼佳方、鈴木伸明、名波 敦
担 当 者 名 遠洋水産研究所 温帯性まぐろ資源部 生物特性研究室 田邉智唯
遠洋水産研究所 熱帯性まぐろ資源部 熱帯性まぐろ研究室 佐藤圭介
［目 的］
南西諸島に分布する大平洋クロマグロについて、分子生物学的手法を用いて初期減耗過程を推定する方法
および技法の開発を目的するとともに、それらの手法を用いて、仔稚魚群の遺伝的多様性から生活史初期の集団構造を把握すること、および仔魚パッチ連続サンプリングで得られた集団の遺伝的組成の変化を解析する
ことにより、仔魚パッチの減耗過程を質的に把握することを目的とする。
［成果の概要］南西諸島沖より採集されたエタノール固定仔魚サンプルをソーティングし、形態観察により約１４００個体のサバ科仔魚を粗査定した。全長、体重を測定した後、形態的にマグロ属と判定された約５７０個体について眼球より鋳型ＤＮＡを調整し、ミトコンドリアＤＮＡ調節領域前半部（約５７０塩基）のＤＮＡ断片をＰＣＲ法により増幅した。
直接塩基配列決定法により増幅ＤＮＡ断片の塩基配列を決定し、データベース上での相同性検索により計５６３個体について種を確定した。調査全体では５つのクロマグロパッチ（クロマグロ採集数１０個体以上）を見出すとともに、２つの大規模パッチ（同１００個体以上）を確認した。
得られた塩基配列データを基に、大規模パッチの遺伝的多様性を推定し、遺伝マーカーとしての有効性を検討した。多様性の指標である遺伝子多様度（ｈ）は両パッチで極めて高く（h=0.994, 0.997）、過去の調査結果と同様、多くの雌親がパッチの構成に関わっていることが明らかとなった。一方、最も大きなパッチ（３２４個体）では、決定された２６１配列中５０配列が２〜６個体に共有されており、パッチ追跡を目的とした遺伝マーカーとして有用である可能性が示唆された。
大規模パッチでの高い遺伝子多様度が 母系の偏りがない遺伝的組成をもつ母集団からのサンプリングに大規模パッチでの高い遺伝子多様度が、母系の偏りがない遺伝的組成をもつ母集団からのサンプリングにより得られると仮定して雌親数を推定した。その結果、最大パッチでは寄与雌親数は２５０個体を超えると見積もられた。

［成果の概要］昨年度開発した分子生物学的手法を用いたクロマグロ簡易識別法等により、解析の迅速化が図られた。本
年度はそれらの手法を用いてクロマグロ仔魚の集団解析を行い、一つの仔魚群に関与知る雌親数の推定をした。今後これらの手法を用いて、加入量予測に発展させることが期待される。

39

課 題 名 ： サンゴ礁周辺海域におけるフエダイ科魚類の資源特性の解明

担 当 者 名 石垣支所 漁業資源研究室 名波 敦、青沼佳方、鈴木伸明［目 的］
複数の主要種を調査対象とし、成長、産卵生態、漁獲量等の漁業生物学的知見を収集する。これらの資料から資源量や再生産関係等に関連するパラメータを推定し、体長制限、禁漁区の設定、成育場保全等を組み合わせた、サンゴ礁周辺水域に適した資源管理手法の開発を提案する。
［成果の概要］沿岸性フエダイ類の主要種であるヒメフエダイとアミメフエダイについてAge-length keyを作成し、水揚げされた漁獲物の年別年齢別漁獲尾数を計算した。ヒメフエダイについてＣＰＵＥでチューニングしたＶＰＡを行い、八重山周辺海域における資源尾数および将来予測を行ったところ、ヒメフエダイの資源は乱獲状態ではなく、当面安定した漁獲量がみこめると考えられた。フエダイ類の再生産に関する情報として、ヒメフエダイとアミメフエダイのfecundityを推定し、さらに、年齢・成長・成熟のデータをまとめ、サイズ規制が適切な資源管理手法かどうかを検討したところ、大サイズへの過剰な漁獲圧は再生産に負の影響を及ぼすと考えられた。ヒメフエダイの新規加入群のモニタリングを継続して行ったところ、2006年度～2008年度までは新規加入個体が確認できたが、2009年度は加入がほとんどみられなかった。ヒメフエダイの成育場となる適切な環境条件を検討した結果、アマモ場内に点在する凹凸のある基質に着底することがわかったが、基質の高さや窪みの数への対応関係に年別・月別の変異がみられ、サイズによって様々な形状の基質を利用することが分かった。
［成果の活用］
漁獲量、体長等のデータを分析して、資源状態と漁獲圧との関連がわかる。成長速度、産卵・行動生態、成育
場環境、着底量の経年変動、及び資源量指数等を総合的に分析することで、小型魚の保護（成育場の造成、漁獲サイズ等の規制）や産卵親魚の確保（禁漁区の設定等）等、フエダイ科魚類の資源管理についての具体的手法を提案できる。フエダイ科魚類と類似した生物学的特性をもつ他のサンゴ礁性水産有用種についても、
フエダイ科魚類をモデルとした資源管理手法を提言できる。

40

課 題 名 ： 熱帯性重要資源の増養殖における減耗要因の解明

担 当 者 名 石垣支所 資源増殖研究室 栗原健夫、山田秀秋［目 的］シャコガイ類はサンゴ礁域の重要水産資源である。本種は幼生の段階で海水中の浮遊共生藻をとりこみ、共生藻と共生関係を結び得た場合にのみ生残する。しかし種苗生産場では、シャコガイ類幼生のうち、投与された共生藻と共生関係を結ぶ幼生の割合（共生率）は、低く不安定で種苗の安定生産を妨げている。そこで本課
題では、特に共生率の低いヒメジャコ（近年５％未満）を中心に、主100ml容量の飼育瓶で、共生率に対する３つの要因の影響を調べた：①海水殺菌（UV殺菌、精密濾過）の有無；②共生藻の培養履歴（親貝からの抽出直後の非培養共生藻と、それを培養したもの）；③共生藻の投与スケジュール（種苗生産現場で主流の複数回投与と一括投与）。要因①・②は計３試行、要因③は１試行で実験した。
［成果の概要］①共生率は、ＵＶ殺菌済みの海水（平均0．0％）より非殺菌海水（4．3％）で有意に高かった（図１）。現場規模に近い100Ｌタンクで行った実験でも、同様の結果を確認した。また、精密濾過で無菌化した海水においても共生は完全に阻害された。②共生率は、非培養共生藻（4．5％）より培養共生藻（10．2％）で有意に高かった（図２）。③共生率は、従来の複数回の共生藻投与（0．0%）より一括投与（0．73%）の場合に高かった（図３）。
［成果の活用］
成果①は昨年度の予備実験結果と一致し、殺菌海水の阻害作用を確定した。これにあわせ、沖縄県水産海成果①は昨年度の予備実験結果と致し、殺菌海水の阻害作用を確定した。 れにあわせ、沖縄県水産海洋研究センター石垣支所のシャコガイ種苗生産場では海水殺菌を停止している。成果②・③より有効性の示唆された培養共生藻・一括投与は、共生率の上昇だけでなく、現場での労力軽減に寄与しうるので、事業規模で共生率（%）の効果の検証の後、現場に導入しうる。

P < 0.001
8 N = 30瓶
4
0
UV

非殺菌

図1. UV殺菌の影響

20 P = 0.020
N = 30瓶
10
0

非培養

培養

図2. 共生藻の培養履歴の影響10
50

P = 0.056
N = 10瓶

複数回 一括図3. 共生藻の投与
スケジュールの影響

各図の青い棒の高さは試行間の重み付け平均共生率（%）を示す。
図１と２のヒゲの上端・下端は実験間での最大・最小共生率をそれぞれ示す。
Ｐは混合型ロジスティック解析における有意確率を示す。
Ｎは、実験に使用した飼育瓶の総数を示す。

41

課 題 名 ：担当者名

沿岸性ハタ類の生態調査－主要漁場における空間密度の把握とハビタット選択性および種間比較－
石垣支所 漁業資源研究室 名波 敦、青沼佳方、鈴木伸明
沖縄県水産海洋研究センター石垣支所 太田 格

［目 的］
ハタ類は八重山海域で主要な漁獲対象種であるが、適切な管理が必要とされている。しかし、適切な資源管理に資する生態情報に乏しい。また、沿岸性ハタ類は特定の海域で産卵集群を形成するが、産卵集群への漁獲圧が資源に及ぼす影響は不明である。本課題では、ナミハタとカンモンハタをモデル種として選び、基質選択性、空間密度、産卵集群の由来を把握することを試みる。
［成果の概要］石垣島近海および石西礁湖で合計28地点を選び、ナミハタとカンモンハタの密度を調べた。28地点中、ナミ
ハタは23地点、カンモンハタは13地点で記録された。ハタ類が確認された地点での100mあたりの個体数は、ナミハタで0．2〜4．7個体、カンモンハタで0．1〜2．5個体であった。ハタ類の基質選択性を解析した結果、ナミハ
タは枝状ミドリイシ類、枝状ハマサンゴ類および塊状ハマサンゴ類に対して有意な正の選好性を示した。一方、カンモンハタは、枝状ハマサンゴ類および塊状ハマサンゴ類に対して選好性を示す傾向が認められたが、有意ではなかった。産卵集群の由来を推定するため、石西礁湖の47地点で2010年１月 21日までに捕獲されたナミ
ハタ280個体とカンモンハタ12個体に標識を装着し、放流試験を実施した。2010年２月４日現在、ナミハタ３個体が放流場所近辺で再補された。３個体のうち、２個体は放流後70日、１個体は放流後４日後に捕獲されたが、いずれの個体についてもタグの脱落はなく、装着状況も良好であった。
［成果の活用］
密度や基質選択性の結果をふまえて、資源保護に必要な海域や環境条件がわかる。これらの結果は、海洋保護区の設置場所や規模について具体的な情報を提供できる。産卵集群の由来を明らかにできれば、産卵集群への漁獲圧の影響が明らかになり、資源保護の観点から産卵集群保護について具体的な検討ができる。

42

課 題 名 ： 亜熱帯・熱帯地域特産種シロクラベラの資源回復に向けた研究開発
石垣支所 漁業資源研究室 青沼佳方、名波 敦、鈴木伸明
海洋環境研究室 福岡弘紀
担当者名

資源培養研究室 山田秀秋
栽培技術研究室 奥澤公一、浅見公雄、小林真人、武部孝行、佐藤 琢、平井慈恵
沖縄県水産海洋研究センター 石垣支所 太田 格

［目 的］
生活史を通したシロクラベラの生態特性を解明し、得られた知見をより効果的な種苗放流技術の開発に活かす。また、漁業資源への加入過程を魚種間で比較することにより、沿岸資源としてのシロクラベラの特性を明確にし、資源管理技術の構築へも貢献する。また、最適放流サイズや放流海域、種苗の被食減耗軽減に関する知見を得て資源培養に効果的な放流手法を開発する。これら手法開発により、シロクラベラ種苗放流技術の高度化を図る。
［成果の概要］・日齢既知の人工種苗を用いた耳石分析により、本種の耳石に認められる微細な輪紋が日周輪であることが証明された。耳石日輪間隔が最大となる時の日齢は、浮遊期間の指標になると考えられた。
・採集したシロクラベラの耳石日輪分析により、本種の産卵期は１月～４月（盛期３月）で、各個体のふ化日の平均水温は約22℃であることが判った。
・耳石の成長履歴の比較から、加入量の少ない年級群は浮遊期の成長が遅い傾向が認められた。浮遊期の成長と環境水温との間には正の相関があり、産卵期直後の 水温上昇の程度が、シロクラベラの加入量に重大な影響を及ぼす可能性が示唆された。
・同属のクサビベラ等と初期生態を比較すると、産卵期、浮遊期間および着底海域などに明らかな相違が認められ、餌料が豊富で捕食者の少ない時期と空間を選択する早期浅海域着底を特徴とするシロクラベラの生活史戦略は、着底後の生残を高めるための適応と考えられる。
・餌料生物分布調査およびシロクラベラ稚魚の消化管内容物調査から、本種稚魚は主に葉上性小型甲殻類を摂餌していることが判った。また、本種稚魚の出現様式は、植物の季節的消長に起因する餌料生物分布密度の変化と時空間的にほぼ一致していた。一方、春季の浅海域は捕食者も少ない可能性が高い。これらのことか
ら、シロクラベラは、着底後の生き残りを高める生活史戦略を有することが示唆された。
・ナミハタを 捕食魚として様々な大きさのシロクラベラ種苗を用いた被食の関係を調べる試験を水槽実験で行った結果、全長100mm前後で生残率が向上することが明らか になった。
・これまでに放流した標識魚の再補を確認するため、石垣市八重山漁協に水揚げされるシロクラベラの漁獲物調査を２１年４月から12月まで実施した。調査期間中に平均全長44．1 ㎝（平均値±標準偏差：44．1±11．1、25～79cm）のシロクラベラが65個体水揚げされたが、標識魚は確認されなかった。
［成果の活用］
・本研究で明らかとなったシロクラベラの生き残り戦略は、小型種苗の放流方法を検討する際の基礎資料となる。将来的には、浮遊期の成長速度の変動機構を解明することにより、加入量の予測技術の開発にも寄与できる。
・特定の捕食魚による被食を回避できるサイズが明らかになり、今後の放流種苗のサイズを検討する上での判断基準となる。

43

課 題 名 ： シロクラベラの安定的種苗生産のための人為的雄化誘導技術の開発

担 当 者 名 石垣支所 栽培技術研究室 平井慈恵、奥澤公一［目 的］シロクラベラは沖縄県では地域ブランドとしての期待が高い重要魚種であるが、その資源量の低下から漁獲体長制限などの資源管理が進められている。一方、石垣支所栽培技術研究室（八重山栽培技術開発センター）
では、増養殖を目的とした種苗生産技術開発を進めている。しかし雌性先熟の性転換魚である本種の種苗生産においては、繁殖可能な雄の確保が難しく、そのため安定的に受精卵を確保することが難しくなっている。他のベラ類やハタ類では、ホルモン投与によって人為的に雄化を誘導できることが知られている。そこで本種の安定採卵技術の開発を目的として、ホルモン投与による人為的雄化誘導技術の開発を試みた。
［成果の概要］・栽培技術研究室で種苗生産し育成した満４歳のシロクラベラ雌魚（平均全長37．9±3．3cm；30．8～44．8㎝）に、合成雄性ホルモン剤のメチルテストステロン（MT）または雌性ホルモン合成阻害剤のレトロゾール（LT）を投与した。被験物質の投与は卵黄形成を開始前の11月と産卵開始期の２月に実施した。ＭＴは11月と２月に投与する群、11月のみ投与する群、２月に投与する群の３群を設けた。ＬＴについては２月に投与する１群のみとした。いずれの被験物質についても１mg/kgおよび10mg/kgの２種類の濃度を設定した。
・11月にＭＴを投与した群では、天然での雄と同様に、褐色から青緑色の体色に変化した。
・11月にＭＴを10mg/kg投与した群では、２月の時点で精子形成が認められ、得られた精子は運動能も有していることが確認された。
・11月にＭＴを投与した群について、２月に血中の11-ケトテストステロン（11-KT：魚自身が体内で合成する雄性ホルモン）の測定を行った。ＭＴ投与群の11-KT濃度はMT未投与群（対照群）の11-KT濃度と比べて、統計的有意差は認められなかった。これらの群の11-KT濃度は検出下限値に近い値であることから、ＭＴ投与は11-KT
合成を誘起するのではなく、ＭＴによって直接、精子形成が誘導されるものと考えられる。
［成果の活用］
シロクラベラの未成熟魚に産卵期前にＭＴを１回投与することにより、雄個体を誘導することが可能であることが明らかとなった。この技術を応用することにより、雄個体を多数確保し、精子の凍結保存技術および人工授精技術を組み合わせることで、遺伝的多様性の高い放流用種苗を効率よく生産することが可能になるものと期
待される。

44

課 題 名 ： 飼育実験によるクロマグロ仔魚成長関連遺伝子発現量測定系の検証
担当者名

石垣支所 漁業資源研究室 鈴木伸明,青沼佳方
栽培技術研究室 武部孝行

［目 的］クロマグロ仔魚において、成長の良い個体が稚魚まで生き残り資源に加入している実態が耳石日輪解析や飢餓実験により示唆されているが、仔魚期の個体成長率を正確に把握することは現段階では困難である。本
研究では、平成20年度に構築した成長関連遺伝子（IGF-I）の発現量測定系を飼育実験により検証し、仔魚に対する個体成長率評価指標としての有効性を検討することを目的とする。
［成果の概要］奄美栽培漁業センター飼育親魚の産卵不調のため、計画していた給餌実験を実施することができなかった。
しかし同センター飼育仔魚から標本を提供していただき、成長段階毎に、固定法の違いによるＲＮＡ収量の差異
および固定までにかかる時間による収量の変化を検討することができ、以下の知見が得られた。
1）保存液中に魚体全体をそのまま浸した標本と体を２分した標本とでＲＮＡの収量に有意な差異は認められなかった（t=-0．712-0．135, p>0．05）。
2）成長段階が進むにつれ抽出ＲＮＡの収量は急激に増加したが、５日齢（平均±標準偏差：3．29±0．185 mm
TL）においても逆転写反応を行うのに十分な量のＲＮＡ（>100 ng）を確保することができた。
3）８日および11日齢（3．89±0．247 mm TL）においては固定までの時間経過によるＲＮＡ収量の減少は認められなかった。14日齢（5．68±0．537 mm TL）では時間が経つにつれＲＮＡ収量が減少したが、その差異は有意ではなかった（ANOVA； F=0．795, df=3, p=0．507）。
また調査航海により採集された天然クロマグロ仔魚（6．45±0．950 mm TL）でのＲＮＡ収量は14日齢仔魚の約２倍（20．2±8．46 µg）であり、天然採集仔魚標本においても十分に遺伝子発現定量解析が可能であることが示唆された。今後さらに、抽出したＲＮＡ標本に基づくIGF-Ｉ遺伝子の発現定量解析を実施し、ソーティングおよび固定作業による影響をより詳細に調査検討する。
［成果の活用］
仔魚全体をＲＮＡ保存液にそのまま浸けて固定しても十分にＲＮＡが回収できることが明らかとなり、調査や飼育の現場での標本作業の労力軽減が図れる。平成20年度の結果と併せて考えると、固定までの時間経過によるＲＮＡの劣化は測定に悪影響を与えるほどではないと推測され、十分なＲＮＡ量を確保することで様々な種の天然仔魚においても遺伝子発現定量解析ができるようになると期待される。

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課 題 名 ： ヤシガニにおける雌の多数回交接に関する研究
石垣支所 栽培技術研究室 佐藤 琢、奥澤公一
担当者名

石垣支所長 與世田兼三
漁業資源研究室 鈴木伸明

［目 的］
近年世界的に資源量が減少しており、日本でも絶滅危惧Ⅱ類に指定されているヤシガニであるが、本種の生態、特に繁殖生態のほとんどは未解明であり、効果的な資源管理策は世界的に実施できていない。本研究では、本種の繁殖生態の解明と適切な資源管理策の策定に向け、配偶システムの構築や繁殖生態の進化に密接に関係する雌の多数回交接の有無や頻度、強度について分子生物学的アプローチによって調べることを目的とする。
［成果の概要］平成20年度に作製したヤシガニマイクロサテライト解析用プライマーセットから良好なＰＣＲ増幅が確認された計６セットを解析に用いた。併せてGan et al（2008）から２プライマーセットを選び同様に解析に供した。抱卵雌40個体の筋肉から抽出精製した鋳型ＤＮＡを元に蛍光標識Ｍ13プライマーを含む３プライマーを用いたＰＣＲ
法により標的マイクロサテライト領域を増幅・標識した。２％アガロースゲル電気泳動により増幅確認をした後、適度に希釈したＰＣＲ産物を中央水産研究所水産遺伝子解析センターのキャピラリー式ジェネティックアナライ
ザにより解析し、各遺伝子座について対立遺伝子のタイピングを試みた。
解析の結果、Gan et al（2008）の２座を含む６座において多くのスタッターピーク（偽増幅断片）が現れ、正確な増幅ＤＮＡ断片サイズの決定が困難であった。しかし残る２座（ccnt05およびccnt07）においては断片サイズを決定することができ、いずれの遺伝子座もハーディ・ワインバーグ平衡からの逸脱は認められなかった。これら
２座のタイピングデータを元に、モンテカルロシミュレーションにより父性解析に要する受精卵サンプルの検体数の推定を試みたところ、１雌あたり48個の卵検体を用いることで95％以上の確率で多数回交尾の有無を検出できることが示された。さらに大量の受精卵サンプルを効率的に調製するために試薬および実験手順について検討し、実際にタイピングできることを確認した。
［成果の活用］
解析に用いた２遺伝子座はこれまで有用なマイクロサテライトマーカーの報告が少ない本種の集団遺伝学的解析に重要なマーカーとなりうる。マイクロサテライト解析においては既報の手法を十分検討し、効率が良く経済的な手法を導入した。それら一連の手順はマニュアルとしてまとめており、今後他の水産重要資源に応用が期待できる。多数回交接の有無や頻度、強度についてのデータは、今後の資源管理方策策定において重要な基礎情報となる。

46

課 題 名 ： オスの体サイズ依存的な繁殖能力に基づくヤシガニの資源管理手法の検討

担 当 者 名 石垣支所 栽培技術研究室 佐藤 琢
［目 的］世界的に資源量が減少しているにもかかわらず効果的な資源管理策が講じられていないヤシガニについて、交接や産卵・抱卵行動の解明と雄の体サイズと繁殖能力の関係を明らかにし、適切な資源管理策の策定につながる基礎資料を得ることを目的とする。
［成果の概要］これまでの調査において、ヤシガニでは主に食用を目的として大きな雄が選択的に利用されることによって、利用対象個体群において雄の平均体サイズが低下していることがわかった。このような現行の大型雄選択的利用による大型雄の減少がヤシガニの繁殖に与える影響を調べるため、様々なサイズの雄を用いて雌との交接試験を行い、雄の体サイズによる1) 射精精子数や2) 受精率への影響について調べた。
1) 水槽内において雌（平均胸長 30．9 ± 0．9 mm）をほぼ同サイズの雄（平均胸長33．0 ± 0．7 mm）、もしくは大きな雄（平均胸長41．5 ± 1．1 mm）と交接させ、交接雄の体サイズによる射精精子数を変化について調べた。その結果、大きな雄ほど交接あたりの射精精子数が多いことが明らかになった。
2) 交接雄の体サイズによる受精率への影響を調べるため、水槽内において雌（平均胸長30．6 ± 0．7 mm）を
ほぼ同サイズの雄（平均胸長30．3 ± 0．8 mm）、もしくは大きな雄（平均胸長43．5 ± 2．2 mm）と交接させた。
その結果、小さな雄との交接では受精率の低下が見られ、精子制限が起こることが考えられた。
［成果の活用］
本課題により、現在保護されている小さな雄のみならず、多くの精子を雌に提供でき、かつ雌に高い受精率を与えることのできる大きな雄を個体群中に残すことが個体群増殖率の維持にきわめて重要であることが判明した。以上のことから、本種の資源管理策のひとつとして、小型雄と同時に大型雄も保護するslot size limitsが適切であと考えられ、今後このslot size limitsを提言していくことで本種の保全に貢献できる。
図1：雄の体サイズと射精精子数の関係

図2：雄の体サイズと受精率の関係
同サイズ雄か大型雄と交接

その射精精子数を調べた

その受精率を調べた

12
10
8
6
4
2
0

100

受精率 (%)

射精精子数 (× 107)

同サイズ雄か大型雄と交接

同サイズ雄
SM

90
80
70
60
50

大型雄
LM

同サイズ雄
SM

大型雄
LM

大きな雄ほど多くの精子を雌に渡せる同サイズ雄との交接では精子不足で受精率低下

t-test, P < 0.001

Mann-Whitney’s test, P < 0.01

47

課 題 名 ： タイマイの安定採卵技術の開発

担 当 者 名 石垣支所 栽培技術研究室 小林真人
［目 的］
人工生産稚ガメの放流によるタイマイ資源の保全と増大を目的に、安定的な採卵条件の解明に取り組むとともに、仔ガメの飼育では適正な飼育水温と摂餌量の関係を調査した。
［成果の概要］安定的な採卵条件を解明するため、雌の交尾の受容期間を調査した。供試ガメは雌２頭、雄４頭とし、雌雄は別居飼育した。３～６月にかけて１～３週間の間隔で雌１頭と雄１～３頭を１日だけ同居させて、交尾行動を観察した。その結果、雌ガメ２頭のうち、1頭では10回の交尾試験を実施したが、いずれにおいても雄が交尾を試みると、雌は雄を威嚇して交尾を回避する行動を呈し、交尾は成功しなかった。もう１頭は、３月12日から５月12日までの４回の交尾試験では、先の雌と同様に、交尾を回避する行動を呈した。５月21日の交尾試験では、雌は交尾を回避する行動を呈さず、交尾に成功した。また、交尾直後および７日後の交尾試験では再び交尾を回避するようになった。今回の試験結果から、雌が雄の交尾を受容する期間は９日以内と短いこと、交尾受容期間以外では雌は雄を威嚇して交尾を回避することが示唆された。
仔ガメの基礎的な飼育条件を把握するため、飼80

育水温が成長および摂餌量に及ぼす影響を調70

験区を設けた。供試ガメは日齢27（平均直甲長6048㎜）の仔ガメを各６頭ずつ用い、122日間の試験を行った。その結果、生残率は20℃区が33％と最も劣り、23℃区では86％、26℃区と29℃区は100％であった。また、成長率は20℃区が0．2㎜/日、23℃区は0．4㎜/日、26℃区は0．8㎜/日、29℃区は1．2㎜/日と、水温が高いほど成長率も高くなる傾向を示し、試験終了時の29℃区の平1個 体 あ た りの 摂 餌 量 （g）

査した。飼育水温は20、23、26および29℃の４試

y = 0.5039x - 21.452(29℃ 区 )y = 0.2656x - 8.5182(26℃ 区 )y = 0.1257x - 2.5199(23℃ 区 )
29℃区

50

23℃区

26℃区

40
30
20
10
0

均直甲長は194㎜であった。また、この試験結果

0

50

100

150

200

直甲長（mm）

をもとに、23、26および29℃における直甲長と１個体あたりの摂餌量の関係が把握できた（図１）。

［成果の活用］
安定した採卵技術および仔ガメの飼育技術を開発することにより、種苗放流によるタイマイ資源の回復に貢献できる。また、この技術は養殖技術への応用が可能であり、べっ甲養殖事業の創出に寄与できる。

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