2000年

11月

APA No.77‑5
日本測量調査技術協会

２万５千分の１レベル基本地理情報（ベクタ型地図データ）の最適な地図表現について

寺

林

敏之＊＊＊

塚町門野野子＊満＊＊
利 広＊＊＊田田脇

１．はじめに入鶴
中江
岡南

光
安清

一＊
信＊＊
晃＊＊＊

２．研究の構成

２万５千分の１地形図（以下、「地形図」とする。）

地形図に表現されている全ての項目（情報）をベクは、我が国において同一規格で全国を網羅する最大縮タデータにした２万５千分の１レベル基本地理情報尺の地図である。汎用的な利用を前提にした中縮尺の（以下、「基本地理情報」とする。
）に関する研究作業

地形図で必要とされる基本的情報を紙という媒体に描として、平成10年度と平成11年度の２ヶ年に渡って研画したものであり、紙地図としての利用はもとより、究を実施した。平成10年度は基本地理情報の適切かつ国・自治体及び民間レベルのさまざまな主題図そして効率的な整備・維持管理及び迅速な提供のため必要とデジタルデータのベースとなっている。この地形図のなる事項や精度を考慮した取得基準の検討整理を行っ作成・修正手法は、地図作成技術の変遷とともに昭和た。同時にサンプルデータを地形図１面分作成し、コ30年代後半から行われてきたスクライブ手法を平成６ンピュータの自動処理による出力図作成を行った。平

年度よりラスタデータによる VRC 手法に移行したも成11年度は「地理情報標準（第１版）」（以下、「地理のである。VRC 手法は、紙地図として刊行すること情報標準」とする。）を踏まえた項目やその図式の取を 目 的 と し た 編 集 方 法 で あ り、 専 用 編 集 ソ フ ト の扱いに関する検討及びサンプルデータを地形図２面分

VRC と習熟した編集者により昭和61年式の地形図図新たに作成し、自動化による出力図作成を行いつつ、式をほぼ再現することは可能である。地形図は長年に基本地理情報の最適な地図表現について数ステップに渡り基本的にほぼ同じ仕様で紙地図、そして近年では分けて検討した。

地図画像として幅広く基盤的な情報として利用されて表１は、平成11年度に実施した研究作業の内容を示しいる。

たものである。本研究は、平成11年度に実施した研究

一方、我が国における GIS（Geographic Information Systems）のさまざまな分野での利活用においてのうち主に基本地理情報を用いた最適出力図の検討における内容と結果をについて報告する。

汎用性の高い基盤データの必要性が求められていることは、ISO/TC211（国際標準化機構）の基本概念や３．実験の概要それに基づく官民連帯共同研究にも現れている。この

3.1

検討範囲と手法

ように、地形図を全国レベルで、かつ、統一仕様のベ基本地理情報のサンプルデータ３図葉分をコンクタデータとして整備することは、更新作業の迅速化

ピュータシステムによる自動処理のみで地形図を再現のみならず、今後我が国の行政、産業の発展の礎となすることを試みた。表２は、地形図を表現するためにると考えられる。

使用した処理方式とシステムの概要である。

本研究は以上の背景に基づき、２万５千分の１レベル

3.2

基本地理情報サンプルデータの仕様のベクタデータをコンピュータの自動処理により地形図サンプルデータとして作成された「横浜西部」、「土の表現を再現することの可能性について検討整理した。

浦」、「常陸藤沢」の基本地理情報を用いて、それぞれ― 29 ―

表１

平成11年度研究の概要

表２処理方式とシステム最適出力図の作成について検討を行った。ただし、ルデータを用いて、それぞれ４種類の最適出力図の作データ構造は、３図葉とも基本地理情報として最終的成について検討を行った。表４は出力図のデータと出なものではなく、それぞれの研究作業時期の基本情報力表現の内容である。またその中の「データ２」の抽作成を取り巻く状況や考え方が反映している中間的な出基準は平成11年３月に関係省庁連絡会議で定めたデータとしてとらえたほうが良いと考えられる。デー「国土空間データ基盤」の項目をふまえて、国土地理タフォーマットは３図葉とも従来広く使われているデ院が今後整備する25000レベル空間データ基盤（仮称）ジ タ ル マ ッ ピ ン グ デ ー タ フ ァ イ ル 仕 様 （DM 標 準の基本10項目を参考にしたものである（内、格子点のフォーマット）に準拠している。また、「横浜西部」

標高データはのぞく）。と「土浦」、「常陸藤沢」のデータ構造の一部が図式項

3.4

目により若干異なっている。表３はサンプルデータの概要を示したものである。
3.3

出力表現処理の検討対象

表５は地形図を自動処理にて出図する際に予想される困難な処理と本実験での検討範囲である。

出力図の概要前述の「横浜西部」、「土浦」、「常陸藤沢」のサンプ― 30 ―

表３

表４

サンプルデータ概要

出力図データと表現の概要― 31 ―

表５

3.5

図式表現における予想難易度と今回の検討範囲

出力のフローと処理の詳細

・シンボルも注記同様の処理を行う。

図１は出力のフローであり、以下にその処理内容にｅ．出力システム関連処理ついて説明を行っている。

・表示・出力用のテーブルの作成（テーブル仕様

ａ2．フォーマット変換処理（土浦および常陸藤沢）

昭和６１年 １/２．５万地形図図式に従う）

図２はフォーマット変換のイメージ図であり、図形・道路幅員表現方法

座標は正規化座標をヘッダに指定されているＵＴＭ座

図４は幅員道路の描画のイメージであり、以下の処標系の座標に変換されたものである。

理で発生させた。色・スタイル等をレイヤ別に作成すｃ2．土がけ発生処理（土浦および常陸藤沢）ることで幅員道路を表現する。全道路の道路中心線を

図３は「土浦」および「常陸藤沢」のデータを用い黒の太線で描画し、その後に黒線より少し細い白線でた土がけ発生処理のイメージであり、サンプルデータ道路を描画した。道路幅は分類コードを用いた。さらであらかじめグループ化されている土がけ上線・下線にこの処理により交差点も表現した。

ラインから土がけ線を自動発生させた。

図５は道路の描画例である。

ｄ．注記・シンボル関連処理

以上の処理にてサンプルデータから出力図の作成を・注記１字１字の下（文字より小さいレイヤ）に白色行った。

ポリゴンを発生し、文字を白抜きする。

図１

出力処理フロー

図２「土浦」の座標値― 32 ―

図３「土浦」及び「常陸藤沢」の土がけ発生処理のイメージ

図４

道路幅員発生イメージ

図５

道路幅員描画例

図６はサンプルデータの一つである「土浦」のデー来の図式に従い植生シンボルを発生させた。

タの素ベクタのイメージである。ただし、注記、公共建物の点シンボル、そして植生シンボルは発生させ、図８は図７と同様の処理を行い植生界をその分類に従い色塗りを行った。色は暫定的なものである。

本実験で処理の検討をした線データの記号化を行う前のイメージである。

図９は国土地理院が25000レベル空間データ基盤（仮称）として整備を行う10項目のうち、格子点の標

図７は図６に対し、記号化処理したが、従来の図式高を除く９項目に該当する項目を抽出し、そのデータとおりの表現が極めて難しい記号については簡略化しに対し図式にのっとった記号化処理を行った出図のイた出図のイメージである。線データの記号化により、メージ例である。

従来の地図への再現性が高くなっている。植生界は従― 33 ―

図６

記号化前のデータのイメージ例

図７ 全てのデータについて記号化（簡略表現もあり）した出図イメージ図８

植生界毎に色塗り表現をイメージ

図９ 抽出したデータに対し線記号の記号化処理を行ったイメージ

４．実験のまとめ

６にも示したように、単体の図式においても、本来の4.1図式（地物）の持つ意味や位置関係が表現しきれな図式項目毎の出力難易度

今回の実験はサンプルデータを用いてコンピュータかったり、方向等の間違いにより誤読を招く恐れがあ処理のみで出力図を作成することを試みた。３図葉のる図式項目もいくつかあった。さらに複数の図式が合サンプルデータを通じて存在した図式は、約80項目でわさった箇所や周辺の地物との配置関係において現行あり、存在しなかった60弱の項目は出力図の検討は行地形図と同等の表現が行えない箇所が多く見受けられわなかった。処理を行った各図式項目について現行地た。地形図のとおり図式が再現できたのは各種建物記形図の図式との比較表を作成し整理した。図10はその号及びその他構造物の記号と、もともと処理が容易な一例である。

図式項目であった。

実験は図式毎の表現、線記号の図式毎の処理、特に

4.2

考察及び課題

骨格情報である道路・鉄道の記号化とハッチングパ

本研究において、ベクタデータから図式毎の表現をターン処理の可能性の検証、及び地形図図式の中でもコンピュータにより自動処理し、地形図を再現するこ

特に表現が難しい不定型の地形（例：土がけ）の簡易とはある程度可能であることが示された。しかし、「大表現の自動処理を中心に行った。その結果を図式毎にきさを反映すべき図式がポイントで取得されている出力の難易度として整理した。表６はそれをまとめた（駅、抗口、高塔）」、「道路データの高架・地下の分ものである。実験の全体の結果としては、単体で簡易類がされていなかった）（土浦、藤沢のデータ）」のよ

表現であれば、コンピュータの自動処理により、ほとうに取得データの情報不足による再現不可能な場合もんどの図式項目がある程度は実現できた。ただし、表多かった。データ取得の際に補助情報を整備すること― 34 ―

図10
表６

図式比較例

図式別出力難易度サマリー― 35 ―

や、図式を簡略化することで可能となると思われる。

参考文献

ただし、データ取得時における負担やさまざまな地形

１）建設省国土地理院（1999.2）：２万５千分の１レベルパターンにおける図式表現のためにプログラムの作成

基本情報に関する調査・研究作業報告書（財）日本測コストは、決して小さくない。このように、本研究の結果では図式毎の再現性の問題にとどまらず、複数の量調査技術協会
２）建設省国土地理院（1999.11）：２万５千分１レベル基本地理情報試験データ作成作業報告書

図式の表現が関連していることが示された。これは地理情報の視覚化−さまざまな地物の表現と関係を限られたスペースの中でいかに効果的に伝えるか−という根本的な問題であり基本地理情報における地物の記述について今後どのように検討していくか、という課題を再認識させるものでもある。

― 36 ―（（＊＊＊（株）東京地図研究社）

日本コンピュータグラフィック（株））（＊＊＊建設省国土地理院）