平成30年度

新潟県フレイル克服プロジェクト 事業実施報告書（県委託事業：リハビリテーション提供体制検討業務）

令和元年12月

公益財団法人新潟県健康づくり財団

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7

3.2

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3.3

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3.4

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FAX (025)224-6165
URL http://www.nhf.or.jp

は

じ

め

に

超高齢社会を迎えた日本の中でも本県は全国平均を上回る高齢化率となっており、今後も少子高齢化が予想される中、要介護者の増加、介護人材の不足な
どの深刻な事態が危惧されております。
このような事態に対応するために「新潟県フレイル克服プロジェクト」が平成２８年１０月からスタートしました。
本プロジェクトも３年目を迎え、今年度も新潟大学をはじめ専門分野の先生方の御協力により、オール新潟体制のもとで一次予防として一般住民を対象とした「加齢予防介入モデル事業」、二次予防として疾病を契機とした「疾患別介入モデル事業」の２本立てで実施することができました。
各分野別の具体的な事業内容等については、本報告書内に記載されておりま
すので、ご覧いただきたいと思います。
本県では、医療・介護・健診データ等の一体的活用を目指した「にいがた新世代ヘルスケア情報基盤」構想が打ち出され、その中で本事業のフレイル対策が一つのモデル事業となって取組が始まります。
このことから今後は、それぞれの事業の効率的な連携について検討を進め、最大の結果が出るよう努めたいと考えております。
終わりに、本報告書を作成するにあたり執筆いただいた先生方をはじめ関係者各位に深く感謝するとともに、今後とも一層の御理解、御協力をお願いいたします。

令和元年１２月

公益財団法人新潟県健康づくり財団
理事長

1

渡部

透

２ ロードマップ
№

日

程

1

平成 28 年 3 月 28 日2

7 月 13 日

実施会議等
新潟県フレイル対策検討会
準備会

場

所

新潟県自治会館別館

新潟県フレイル対策検討会

新潟県医師会館

ＷＧ幹事会

大講堂

県と財団が｢平成 28 年度リ
3

10 月 13 日

ハビリテーション提供体制検討業務｣について委託契約締結

4

10 月 27 日

5

11 月 1 日

6

12 月 19 日

新潟県フレイル対策検討会

新潟県医師会館

検討会ＷＧ

大講堂

佐渡総合病院担当のＣＲＣ
相当職２名を財団で雇用

新潟県フレイル対策研修会

新潟県医師会館
大講堂「新潟県フレイル対策加齢7

平成 29 年 1 月 10 日

プロジェクトへの参加について（依頼）」を市町村に発送8

1 月 31 日

9

4月 1日

10

4 月 13 日

11

4 月 17 日

12

4 月 24 日

13

5 月 15 日

上記締切（新潟市、小千谷市、妙高市が参加希望）
新潟担当のＣＲＣ相当職を財団で雇用

加齢介入モデル事業
コンサルチーム設置
加齢介入モデル事業

新潟県医師会館

ヒアリング（小千谷市）

４階会議室

加齢介入モデル事業ヒアリング（妙高市、新潟市）

事業実施打合せ2〃

小千谷市健康センター
妙高市役所

№

日

程

実施会議等

新潟県フレイル対策検討会
14

7月3日

加齢予防介入モデル事業
平成２９年度コンサル会議
新潟県フレイル対策検討会

15

8 月 29 日

疾病介入モデル事業
平成２９年度第１回 ＷＧ

16

9 月 20 日

17

12 月 11 日（小千谷市）
骨粗鬆症検診結果説明会（小千谷市）
骨粗鬆症予防教室

場

所

新潟県医師会館
４階会議室
新潟県医師会館
3 階大講堂サンプラザ３階大ホール

サンプラザ３階大ホール「新潟県フレイル対策加齢18

平成 30 年 4 月 12 日

プロジェクトへの参加について（依頼）」を市町村に発送

19

5月 1日

20

5 月 25 日

平成 30 年度フレイル一次予防について打合せ
平成 30 年度フレイル一次予防について打合せ新潟県フレイル対策検討会
21

6月 6日

疾病介入モデル事業
平成 29 年度事業実施報告会

22

6 月 18 日

23

9月 7日

24

9 月 11 日

25

12 月 8 日

26

12 月 14 日

平成 30 年度フレイル一次予防について打合せ（関川村）
介護予防講演会（小千谷市）
骨粗鬆症検診結果説明会
第７３６回新潟医学会
シンポジウム（小千谷市）
骨粗鬆症予防教室
平成 31 年度新潟県フレイル

27

平成 31 年１月 8 日

対策事業打合せ会（医務薬事課、高齢福祉保健課）

3

南魚沼市役所

関川村役場

新潟県医師会館
４階会議室
小千谷市健康センター
南魚沼市

関川村村民会館

サンプラザ３階大ホール

新潟大学医学部
有壬記念館

サンプラザ３階大ホール

新潟県医師会館
４階会議室

１

新潟県フレイル対策検討会準備会
フレイル対策の WG を立ち上げてその中で中心的に疾病別介入モデル事業を実施することが決定した。

２

新潟県フレイル対策検討会 WG 幹事会
疾病別介入モデル事業を実施するにあたり、中心になる先生方と具体的な計画等について意見交換を行い、各分野が行う事業の提出を依頼した。

３

新潟県と健康づくり財団で｢平成 28 年度リハビリテーション提供体制検討業務｣について委託契約締結した。
４ 新潟県フレイル対策検討会検討会ＷＧ
WG の先生方から具体的な計画等について説明をしていただき、意見交換を行い内容の整理を行った。
５ 二次予防プロジェクト事業を推進するにあたり、佐渡地域担当の CRC 相当職を２名財団で雇用した。
６

新潟県フレイル対策研修会
市町村を対象に研修会を開催し、新潟大学医学部整形外科教授の遠藤直人先生と新潟南病院統括常勤顧問の和泉徹先生からフレイルの概念、プロジェクトの重要性等について講演いただいた。
７

市町村あてに新潟県フレイル対策「加齢プロジェクト」への参加依頼文書を発送

８

７により新潟市、小千谷市、妙高市から参加の申し出があった。

９ 二次予防プロジェクト事業を推進するにあたり、新潟地域担当の CRC 相当職を１名財団で雇用した。
10「加齢予防介入モデル事業」として、市町村で実施している既存の健康づくり・介護予防事業等と連携して効果的なフレイル予防対策を推進するため、市町村の課題及び問題点等について相談・指導等の支援をするため、P6(表２)に記載のメンバーから就任いただいた。

11、12 ８で「加齢予防介入モデル事業」に参加の申し出があった新潟市、小千谷市、妙高市から各市の事業についてヒアリングを行った

4

13

平成２９年度「加齢予防介入モデル事業」に参加予定の小千谷市、妙高市で事業実施の打合せを行った。妙高市は以降参加を断念

14

新潟県フレイル対策検討会 加齢予防介入モデル事業
平成２９年度 第１回コンサル会議を開催し、小千谷市、妙高市における事業について検討した。
15

新潟県フレイル対策検討会 疾病介入モデル事業
平成２９年度 第１回 ＷＧを開催し、疾病介入モデル事業の進捗状況について検討した。
16

小千谷市において「加齢予防介入モデル事業」(骨粗鬆症検診結果説明会)を実施

17

小千谷市において「加齢予防介入モデル事業」(骨粗鬆症予防教室)を実施

18

市町村あてに新潟県フレイル対策「加齢プロジェクト」への参加依頼文書を発送

19、20 18 により、「加齢予防介入モデル事業」に参加の申し出があった南魚沼市、関川村と事業実施の打ち合わせを行った。
21

新潟県フレイル対策検討会 疾病介入モデル事業 平成 29 年度事業実施報告会「疾病別フレイル対策」及び「加齢予防介入モデル事業」の進捗状況について報告
し、検討を行った。

22

平成 30 年度フレイル一次予防事業の実施について、小千谷市、南魚沼市と打ち合わせを行った。南魚沼市は以降参加を断念。

23 平成 30 年度 介護予防講演会
関川村で村民を対象に、介護予防講演会及び体験会を開催。（内容は P35 参照）
24

小千谷市において、「加齢予防介入モデル事業」(骨粗鬆症検診結果説明会)を実施。

25

小千谷市において「加齢予防介入モデル事業」(骨粗鬆症予防教室)を実施。
（内容は P24参照）

26 第 736 回新潟医学会シンポジウムにおいて、本プロジェクトの実施状況を報告した。
（P51 プログラム参照）
27

新潟県、健康づくり財団及び新潟南病院統括常勤顧問の和泉徹先生、新潟南病院小幡裕
明先生と、平成 31 年度の事業実施について打ち合わせを実施した。

5

表１ 新潟県フレイル対策検討会
区分所（平成 28 年 3 月 28 日現在）

属

職

名

氏

名

整形外科教授 遠 藤
循環器内科教授南 野徹

消化器外科教授

若 井俊 文

消化器内科教授

寺 井

崇 二

授

井 上

誠

問

和 泉

徹

新 潟 県 医 師 会会

長

渡 部

透

新潟県歯科医師会 会

長 五 十 嵐新 潟 県 看 護 協 会会

長 佐藤

たづ子

新 潟 県 理 学 療 法 士会 会

長 佐藤

成登志

新 潟 県 作 業 療 法 士会 会長

新 潟 県 言 語 聴 覚 士会 会

長 井 口

光 開

新 潟 県 栄 養 士 会会

長 稲 村

雪 子

新 潟 大 学 医 学 部
委員（病院）

新 潟 大 学 歯 学 部教
新

委員
（関係
団体）

表2

潟

南

病

院統

括

顧

治

横 田

剛

加齢介入モデル事業 コンサルメンバー
統括：遠藤直人（新潟大学医学部整形外科教授）（平成 30 年度）
所

表3

直 人

属

氏

名

新潟大学医学部整形外科

今井教雄

新潟大学医学部消化器内科

横山純二

新潟大学歯学部包括歯科補綴学分野

小野高裕

新潟県歯科医師会

木戸寿明

新潟県看護協会

太田昭子

新潟県栄養士会

折居千恵子

新潟県理学療法士会

中山裕子

新潟県作業療法士会

横田剛

日本健康運動指導士会新潟県支部

佐藤敏郎

新潟県介護支援専門員協会

佐々木

勝則

疾病別介入モデル事業ＷＧメンバー
統括：和泉徹（新潟南病院統括顧問）（平成 30 年度）
新

潟

医

所

属

療

福

祉

大

学

新

潟

大

学

医

学

部

新
新
新
新
新
新
新
新
新

潟

大

学
南

歯

学

部
院
会
会
会
会
会
会
会

潟
病
潟
県
医
師
潟 県 歯 科 医 師
潟
県
看
護
協
潟 県 理 学 療 法 士
潟 県 作 業 療 法 士
潟 県 言 語 聴 覚 士
潟
県
栄
養
士

6

氏

名

佐久間

真由美

今井

教雄

柏村

健

亀山

仁史

上村

博輝

真柄
仁
和泉
徹
堂前 洋一郎
松川 公敏
奥村 麗子
中山 裕子
児玉 信夫
阿志賀 大和折居 千恵子３

疾病別介入モデル事業（二次予防活動）

平成３０年度 新潟県フレイル対策二次予防事業実施報告

3.1 骨粗鬆症
フレイル対策事業報告新潟大学大学院医歯学総合研究科 地域医療長寿学講座

今井 教雄

・対象：骨粗鬆症を伴ったフレイル患者
・除外項目：明らかな認知機能低下者，すでに介護，介助を要する状態のもの
骨折，腰痛等、現病の急性期症状により ADL 障害をきたしているもの
・評価法 フレイル基本チェックリスト（25 項目）… 0-3：フレイルなし，4-7：プレフレイル，8 以上：フレイル→ 4 以上（プレフレイル以上）を調査に導入→ 同意を得られた者に対して、リハビリテーション科で運動指導（1 回）→ 6 か月後，12 か月後にフレイル基本チェックリストの再調査
・導入率：48 名に対してフレイル基本チェックリストを評価→ 22 名がプレフレイル以上 → 研究に導入
・対象：男性 4 名，女性 14 名＝計 18 名 平均年齢 70.5±6.2 歳
プレフレイル（4-7）：17，フレイル（＞8）：5● 結果1）全体（n=22） 平均 70.5±6.2 歳，男性：4，女性：18
開始時（n=22）
握力（kg）

18.0±4.9

大腿骨頚部 YAM（%）

72.1±8.5

25OHD

20.7±7.7

6 か月後（n=20）

12 か月後（n=19）73.0±8.1

77.0±7.0

フレイル基本チェックリスト
暮らし①

1.5±1.2

1.3±1.2

1.4±1.3

運動器

2.4±1.2

1.9±1.2

1.5±1.0

栄養・口腔

1.2±0.8

1.4±1.1

0.8±0.6

暮らし②

0.9±1.1

0.6±0.8

0.3±0.5

こころ

1.4±1.6

0.6±0.9

0.8±0.8

合計

7.5±3.95.9±3.0

4.8±2.0※ 脱落例の 2 例は内科的疾患の増悪，1 例は新規骨折による疼痛の増悪のため、継続不可

72）12 か月追跡可能であった 19 例に関して 平均 70.5±6.2 歳，男性：4，女性：18
開始時（n=22）
握力（kg）

17.8±5.0

大腿骨頚部 YAM（%）

72.7±9.0

25OHD

18.6±6.3

6 か月後（n=20）

12 か月後（n=19）73.1±9.2

77.0±7.0

フレイル基本チェックリスト
暮らし①

1.4±1.3

1.3±1.2

1.3±1.2

運動器

2.2±1.1

1.9±1.2

1.5±1.0

栄養・口腔

1.3±0.7

1.3±1.0

0.9±0.8

暮らし②

0.6±0.8

0.4±0.6

0.3±0.5

こころ

0.9±0.9

0.4±0.6

0.6±0.7

合計

6.4±2.3

5.3±2.0

4.6±1.8

スコアの推移1）全体

多くがプレ→ プレ，プレ→ フレイル：1 例，プレ→ 非フレイル：3 例2）12 か月追跡可能であった 19 例

多くがプレ→ プレ，プレ→ フレイル：0 例，フレイル→ プレ：3 例，プレ→ 非フレイル：3
例，

8

● 考察
・多くの例でプレ→ プレ，少数ではあるが、フレイル→ プレ，プレ→ 非フレイルとなった。
→ 当施設の都合上、運動指導は開始時の 1 回のみ→ 高齢者が多く、自分で行う運動療法は困難か

・スコア上も全体的には改善・フレイル→ プレまたは非フレイルということが目的と考えれば一定の成果は認めたと
いえようか→ 継続した運動指導（リハビリ加療）を行えればさらなる改善を認める可能性はある

9

3.2

心不全
フレイルを伴う高齢心不全患者へのリハビリ介入-平成 30 年度、進捗状況と今後の展望恒仁会新潟南病院
信楽園病院
佐渡総合病院

小幡裕明、和泉
三間

徹

渉

鈴木啓介

本プロジェクトは、『AMED 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業

慢性心不全患者に対する多職種介入を伴う外来・在宅心臓リハビリテーションの臨床的効果と医療経済的効果を調べる研究（課題管理番号 18ek021005830h0003：代表研究者

磯部光章

東京医科歯科大学大学

名誉教授』の分担プロジェクトとして企画された『高齢心不全患者の医療・介護負担とリハビリ介入の効果に関する前向き研究：J-RIHACHF-ELD』の一環として遂行されている。
2017 年 2 月～2018 年 3 月末までの登録期間において、佐渡総合病院、新潟南病院、信楽園病院に入院した 65 歳以上のすべての心不全患者（DPC 登録病名）を症例登録し、622 例（文書同意取得
206 例、オプトアウト登録 419 例）の登録が完了し、以下の解析を行った。
1)高齢者心不全患者の登録時背景と入院アウトカムの解析
対象者は、平均年齢 84.7±8.1 歳、男性 289 例（46.5％）であり、76％が 80 歳以上（傘寿者）であった。基礎心疾患は、虚血性心疾患 34.0％、弁膜症 30.6％であり、いわゆる心収縮能の保たれた心不全（HFpEF）が 58.1％であった。また心疾患以外に 3 つ以上の併存症を持つ患者が 71.7％に上り、認知機能障害の割合は 37.4％と高いものであった。社会的背景としては、入院前施設入所者 15.6％、自宅独居者 17.0％、介護保険サービス利用者は 56.8％であり、要介護者は 44.5％であった。平均入院期間は 31.9±33.3 日と長く、院内死亡率は 16.3％、自宅退院率 67.0％、施設退院 14.1％であった。67.4％の患者がリハビリ介入を要し、ADL 値（Barthel index；BI）は入院時
39.2±39.6 から、退院時 60.0±39.8 まで改善した。文書同意を得られた 206 例のうち、退院時にセルフケアが不可能な症例を除いた（BI≧40 となった）143 例について、退院時の健康関連 QOL（EQ-5D-5L index value）と関わる臨床背景因子について検討したところ、EQ-5D-5L index value
はリハビリ前後で有意に改善し（0.7±0.2 vs 0.8±0.2, p<0.01）、退院時の QOL 値と相関する因子は、ADL、歩行速度、最大握力、下肢伸展筋力といった身体指標であり、BNP や EF、血圧値といった心機能指標とは相関を認めなかった。また QOL 値は、介護度、介護負担（J_ZBI 8）とも有意に逆相関を示した。
2)文書同意症例についての退院後の予後解析（2019 年 2 月末までの追跡データ）
生存退院した 195 例では、退院後 200 日までのイベント発生を解析すると、全死亡は 12.8％、死亡または再入院の発生は 41.0％と非常に高かった。これらを退院時の ADL 値で 2 群に分けると、BI≧60 群と BI＜60 群では明らかにイベント発生に差のあることが分かった（年齢、性別調整
Cox 比例ハザード回帰：図 3）。また、退院時の ADL 値において、日常生活が自立した BI≧85 群と、部分的に介助を要する BI=40～80 群、とで退院後の QOL 値の変化を解析すると、いずれの群も10

QOL 値の低下を認めたが、質調整生存年（QALYs）において両群間で有意な差を認めた（図 4）。
まとめと展望これらの解析結果から、高齢心不全患者の平均年齢は非常に高く、介護を要する対象者が半数を超えていること、さらに心リハ対象となる患者のうち、退院時健康関連 QOL は、心機能指標に関連せず、身体指標と関連しており、介護負担が大きい患者ほど QOL が低いことが示された。また、他院時に身体機能が保たれた患者においては、死亡や再入院のイベント発生が低くなること、QOL が維持され、QOL を加味した生存期間（QALY）も向上できることが示唆された。
今後は、24 カ月までの遠隔期調査を進め、リハビリの達成度の良否と長期予後の関連、リハビ
リ介入による医療経済的効果を順次分析する予定である。
図 1：登録患者の年齢分布

図 2：登録患者の退院先

図 3：退院後のイベント発生

図 4：退院後の QOL の変化

11

3.3

進行消化器癌
進行消化器癌における栄養・運動介入によるフレイル進展予防効果の検討
新潟大学医歯学総合病院 消化器内科（現 県立新発田病院 内科）川合 弘一
新潟大学医学部 消化器疾患診療ネットワーク講座 上村 博輝【概要】
2017 年度途中から網羅的に計測している体組成計

IN

Body®を用いた疾患毎の解析と半数以上をしめる肝疾患のサルコペニアにおける栄養状態について解析を行っている。

図１ 消化器内科入院患者における疾患部位

図 2 各疾患部位別サルコペニア合併率

図３ 疾患部位別 背景12

図４ 疾患部位別 栄養状態

図５ CONUT

Score

図6

CONUT Score 維持の重要性【進捗状況】
現在、本データをもとに新たな解析ツールを利用したわかりやすいサルコペニア予測式が提唱可能か模索している。

13

3.4

術後低栄養
消化器外科手術症例におけるフレイル評価と術後アウトカムの関連
新潟大学大学院医歯学総合研究科 消化器・一般外科学分野
准教授 亀山 仁史

対象：消化器癌手術患者
１）患者背景情報カルテより年齢、性別、身長、体重、既往歴、合併症、内服歴、家族歴、手術適応疾患（進行度など）の情報を収集する。術前状態のフレイル関連項目（SPPB、J-CHS/KCL、EQ-5D-5L）を調査する。
２）調査項目（術後 ６か月、1 年、2 年）
・体重、採血：一般検血、白血球分画、血清総タンパク、アルブミン、AST、ALT、γGTP、ALP、ChE、
中性脂肪、総コレステロール、BUN、Cre、総ビリルビン、直接ビリルビン等）
・SPPB、J-CHS/KCL、EQ-5D-5L 調査を行う。
本研究の背景、意義：
近年、患者の高齢化がすすみ、併存症とは言えないいわゆる身体的フレイル状態の患者が増加している。消化器外科領域疾患において、術後合併症を生じた場合には、入院の長期化や自宅退院困難の原因となり、問題となっている。また、退院後は、経口摂取低下、体重減少、腸閉塞などが QOL 低下の要因となっている。特に高齢者では、悪性疾患の再発を認めなくても日常生活動作（ADL）の低下を引きおこしている。脳疾患領域、整形外科領域では術前フレイル評価と術後合併症や術後アウトカムの検討の報告が散見されるが消化器外科領域では稀である。本研究では、消化器外科手術症例におけるフレイル評価が術後合併症、退院後のアウトカムに与える影響について検討する。期待される効果としては、消化器癌手術症例における術前フレイル評価により、術後合併症や退院後のアウトカムが予測できる可能性がある。
合併症の発症リスクが高く、長期入院が予測される症例については、積極的な運動療法・栄養管理の導入などを考慮し、社会的にはメディカルソーシャルワーカーと連携した病病・病診連携につながると考えている。
研究の進捗状況：2017 年 10 月～2018 年 3 月までの症例の登録を開始した。
以下の解析結果は 2019 年 7 月、第 74 回日本消化器外科学会総会で発表予定である．
【緒言】超高齢社会となった日本において，「フレイル」の概念が注目されているが，消化器外科領域では報告が少ない．
【目的】消化器外科領域における術前フレイル・Quality of life（QOL）評価と術後ア
ウトカムの関連を明らかにすることを目的とした．
【方法】2017 年 10 月～2018 年 3 月に消化器外科疾患に対する開腹手術を目的に外来を受診した 89 名のうち，65 歳以上の 51 名を対象とした．[1] 外来受診

14

時に J-CHS に基づくフレイル評価（健常/プレフレイル/フレイル），EQ-5D-5L に基づく QOL 評価（0-1 で評価，1 が最高点）を行った．[2] 手術症例において，術後合併症の有無，転帰を，フレイルの評価別に比較検討した．
【成績】[1] 51 名中，9 名（17.6%）は切除不能または耐術不可等の理由で手術が回避され，42 名（82.4%）で手術が施行されていた．手術回避例では健常の症例は認めず（0%），プレフレイル
5 名（55.6%），フレイル 4 名（44.4%）であった．手術例では健常が 7 名（16.7%），プレフレイル 24 名
（57.1%），フレイル 11 名（26.2%）であった．QOL スコア（中央値）は手術回避例 0.759，手術例 0.830
であり，手術回避例で低い傾向にあった（P = 0.07）．[2] 術後の合併症発生率は，健常群 0%，プレフレイル群 45.8%，フレイル群 63.6%であり，フレイル群は健常群に比べて術後合併症が多かった（P = 0.013）．
手術例の在院日数（中央値，範囲）は，健常群 15（12-25）日，プレフレイル群 19.5（12-68）日，フレ
イル群 27（15-96）日であり，フレイル群で延長していた．手術例において死亡例は認めず，40 名（95.2%）
が自宅退院，2 名（4.8%）が転院していた．フレイル状態と QOL の関連を検討すると，フレイル群の QOL
スコア（0.759）は健常/プレフレイル群の QOL スコア（0.898）と比較して有意に低値であった（P = 0.013）．
【結論】J-CHS によるフレイル評価，EQ-5D-5L に基づく QOL 評価は消化器外科領域における手術適応判断の一助となり得る．また，手術例においては，フレイル症例で術後の合併症発生の増加，入院期間延長を来たす可能性があり，周術期管理には注意が必要である．医療者側の客観的指標のみならず，フレイ
ル・QOL 評価を含めた患者報告アウトカム（PRO）を評価することが重要である．

術後合併症はフレイルで増加

在院日数はフレイルで延長

15

3.5

DOPPO
DOPPO プロジェクト-平成３０年度、進捗状況と今後の展望、バーセル指数を活用する-

恒仁会新潟南病院

和泉徹、上原彰史、小幡裕明

DOPPO（Discharge Of elderly Patients from hosPital On the basis of their independent gait）プロ
ジェクトは、循環器病対策基本法（健康寿命の延伸等を図るための脳卒中、心臓病その他の循環器病に係る対策に関する基本法、平成 30 年 12 月 14 日法律第 105 号）の成立を受け、新しい段階に入った。即ち、①人類の先頭を切って少子超高齢社会を歩んでいる我が国では、循環器病
対策が健康寿命を延伸するための主要な役割を担っている、②健康寿命を延伸するためにはフレイルを伴う循環器病高齢患者の一次予防、二次予防、そして三次予防活動が正面課題となる、③
我々が推進している DOPPO プロジェクトは、心臓リハビリの発展型であり、疾病管理とリスク管理を徹底した上でセルフケアライフが享受できる高齢患者の独歩退院を可及的に追求してきた。このよ
うな経緯から、本プロジェクトは高齢者のフレイルを克服し、健康寿命の延伸を図るとの観点で時代の要請に応えており、今後さらなる展開が期待できる。
既に、我々は DOPPO リハビリの水準化に備え、新潟南病院において様々な検討を加えてきた。
本年度は“バーセル指数を活用する” とのテーマを取り上げ、三つの成績を報告する。
1. バーセル指数（Barthel Index）
バーセル指数（BI）は医師 Mahoney FI と理学療法士 Barthel DW によって 1950 年代に考案された。障害者や高齢者の日常生活基本動作を機能的 ADL として評価し、数値化している。利便性の高い基本的 ADL 指数である。今日では世界的に共通して使用されている。わが国では 2018 年の介護報酬改定において、“基本的 ADL を維持する” との観点から加算評価手法として実装された経緯がある。性質上、粗い評価になることは避けられないが、誰でも、何処でも、何時でも、短い時間で評価できる利点は大きい。フレイル領域では今後とも活用されるであろう。BI の評価ポイント
は身辺動作と移動動作からなる次の 10 項目である。即ち、食事、移乗（例： 車椅子からベッド）、
整容、トイレ動作、入浴、歩行、階段昇降、着替え、排便管理、排尿管理である。それぞれに具体的内容が細かく指示され、各項目に 0〜15 点が不連続に付与されている。自立度は総合点数 100
から次のようにランク付けされる。100 点（満点）…日常生活基本動作が可能、85 点以下…介助量が少ない、60 点以下…起居活動動作を中心に介助が必要、40 点以下…介助量が多く、ほぼすべての項目に介助が必要、20 点以下…全介助レベル、である。関心をもった BI 項目毎にも評価可能である。例えば、第６項目歩行、である。４目設けられ、それぞれ 自立： 15 点（45m 以上の歩行が介助なしで可能、補装具の使用の有無は問わない、車椅子や歩行器は除く)； 部分介助： 10
点（45m 以上の介助歩行が可能、歩行器の使用を含む）、車椅子： 5 点（歩行は出来ないが、車16椅子操作で角を曲がることを含めた 45m 以上の移動が可能）； 全介助： 0 点（上記以外、全介
助）、となっている。
2. DOPPO リハビリによる基本的 ADL 改善効果
DOPPO リハビリの効果がどのように基本的 ADL 改善に反映されるかを BI を駆使して後ろ向きに検証した。調査対象は入院を要した超高齢心不全患者（80 歳以上、MDC 分類 050130）である。
断面調査登録者は 146 名で、平均年齢は 89.2 歳、男女比は 41：59 であった。入院時介護度はⅢ‐Ⅴ度が 41％を占め、認知症は 67％に認められた。入院時 ADL は BI 平均 24.4 点と低く、53 名（36.3％）が死亡退院した。退院時 BI 第６項（歩行）の第１目（退院時 BI 15 点以上を獲得、即ち45m 以上の歩行を介助なしで可能）の可否から独歩群 18 名（22.5％）と非独歩群（第２-５目、10点以下） 62 名（77.5％）に分けて後ろ向きに比較検討した。その結果を図-１に示す。

左パネル BI 総得点については、独歩群では入院時 48 点、退院時 88 点と 40 点も上昇しているのに対して、非独歩群では入院時が 29 点、退院時も 32 点で 3 点の上昇に留まった。独歩群は僅かな介助で基礎的 ADL を保って独歩退院出来ているが、非独歩群は全面介助を必要とする低ADL 状態で退院せざるを得なかった。また、右パネル 項目毎の改善を BI 点数差（ΔBI）でみてみると、独歩群は歩行が平均９点弱回復し、食事、移乗、整容、トイレ動作、入浴、階段昇降、着替え、排便管理、排尿管理でも２～６点程度の全般項目に渡る ADL 改善がみられている。それに比較して非独歩群では全項目で DOPPO リハビリ介入にも拘わらずほとんど改善が見られなかった。このことから DOPPO 効果は退院時独立歩行の良否によって評価され、リハビリ介入が成功すると基本
的 ADL が改善し、介助や介護負担が減ずる、と判断される。

17

3. DOPPO プロジェクトと入院高齢患者の基本的 ADL の推移
DOPPO プロジェクトが 2013 年にスタートしてから５年が経過した。本プロジェクトは疾患を問わず、全ての高齢者（65 歳以上）が入院前レベルの ADL を維持し、独歩退院を果たし、セルフケアライフを享受することを目指している。従来は、前段の結果のように、入院時の ADL と退院時の ADL をチェックし DOPPO リハビリ効果を評価してきた。これでは入院前 ADL の関与を無視してきたきらいがある。そこで、本年度は入院前の病前 BI を調査し、入院時そして退院時と切れ目のない DOPPO リ
ハビリの評価を試みた。
断面調査登録者はリハビリ処方された 875 例の高齢患者である。このうち 556 人（64.7％）に
DOPPO リハビリが処方された。その BI の推移は平均すると次の通りである。即ち、①病前 BI： 全
対象者 60.4±38.1 点、DOPPO 対象者 78.3±26.8 点. ②入院時 BI： 全対象者 39.3±38.8
点、DOPPO 対象者 54.4±37.8 点、③退院時 BI： 全対象者 55.6±38.0 点、DOPPO 対象者
70.7±31.1 点、であった。さらに、 BI 第６項目に注目すると、①病前歩行 BI： 全対象者
8.4±6.7 点、DOPPO 対象者 11.2±5.5 点. ②入院時歩行 BI： 全対象者 5.2±6.5 点、DOPPO
対象者 7.4±6.7 点、③退院時歩行 BI： 全対象者 7.8±6.7 点、DOPPO 対象者 10.3±5.9 点、であった。

図-２はこのうち病前、入院時、退院時と一連の調査が遂行できた全対象者 567 名、DOPPO 対
象者 355 名から得られた成績である。即ち、DOPPO リハビリ対象者は、病前 45m 以上の歩行が介助なし、あるいは歩行器使用を含む介助歩行で可能であったが、入院原因疾患のためにそれが不可能になるものの、DOPPO リハビリにより再び退院時歩行が病前程度まで回復できたと判断される。この DOPPO リハビリ活動の浸透を受けて、全対象者が病前の歩行状態に近似した退院時成績を納めることに成功している。また、この事実は第６項 歩行 BI の推移、並びにその第２目 退院時 10 点以上の獲得（歩行退院の可否）は DOPPO プロジェクトのアウトカムを推し量る良い指標となる、ことが知れる。

18

4. DOPPO プロジェクトの経時的アウトカム評価
そこで、改めて 2013 年以来の入院患者全体に及ぼした DOPPO プロジェクトの影響を時系列でBI 指数 第６項第２目に着眼して検索してみた。即ち、全高齢者の退院時歩行 BI 10 点以上獲得者を求め、時系列にまとめた。

図-３は全退院患者数、全入院歩行患者、全退院時歩行患者数、歩行退院率の推移を掲げてある。歩行退院率は 2013 年 43.0％、2014 年 45.9％、2015 年 45.1％、2016 年 43.3％、2017
年 47.1％と上昇基調を辿った。何よりも、その経緯に沿って入院時歩行患者数の伸びよりも退院時歩行患者数の絶対的伸びが上回っている。年を経るごとに末広がり状を描いている。DOPPO プ
ロジェクトの進捗が DOPPO リハビリを処方された直接患者はもとより、高齢入院患者全体の歩行能力の向上について好ましい間接効果を及ぼした、と結論される。
5. まとめ基本的 ADL を評価できるバーセル指数を活用して DOPPO プロジェクトの成績を三つの観点から検証した。DOPPO プロジェクトは、我が国のような少子超高齢者社会にとって、患者自身の
ADL の改善もたらすばかりでなく、医療負担や介護負担も減ずる社会的方策としても機能する。
謝辞：
本報告に際して、恒仁会新潟南病院で DOPPO プロジェクトを直接担っている鈴木正芳士長
以下 同院リハビリテーション科スタッフ一同に深謝する。また、本プロジェクトは新潟市医師会地域医療研究助成 （GC01920163 上原）、Japan Agency for Medical Research and Development(NO JP17ek0210058 小幡、和泉)の支援のもとに行われている。併せて深く御礼申し上げる。

19

3.6

咀嚼・嚥下障害
身体的フレイル患者に対する歩行リハビリテーションに伴う口腔・嚥下機能の改善を検証
新潟大学大学院 医歯学総合研究科 摂食嚥下リハビリテーション学分野
井上 誠

真柄 仁

渋木 瞳

目的：フレイルとは，臨床的に障害をきたす状態に近づき，あるいはそれを超えて，身体機能が複数低下している状態と定義されている．Fried らが提唱したフレイルサイク
ルの中には体重減少や低栄養の要素があり，口腔・嚥下機能の低下を伴う経口摂取量の減少が直接的な原因となっている可能性がある．我々は昨年度までに身体的フレイル患者における口腔・嚥下機能を評価した横断研究で、身体機能と口腔・嚥下機能低下の関連性を示してきた．本年度はこれらの身体的フレイルを呈した患者を対象に，歩行機能低下に対する身体リハビリテーションを実施し，リハビリテーション前後で身体機能評価，および口腔嚥下機能評価を行い，その関連性を検討することを目的とした．我々の仮説は，身体機能と口腔・嚥下機能は密に相関しており，歩行機能の改善と共に短期間に口腔・嚥下機能も改善し得るというものであった．
方法：新潟南病院において，入院患者の独立歩行による退院をめざす DOPPO（Discharge
Of elderly Patients from hosPital On the basis of their independent gait）プロ
ジェクト登録患者 50 名（男性 21 名 女性 29 名 年齢 79.7±9.8 歳）を対象とし，身体リハビリテーション前後の身体機能評価および口腔・嚥下機能評価を実施した．身体機能評価項目として，握力，下肢筋力，SPPB（Short Physical Performance Battery），
10m 歩行速度，10m 歩行歩数，6m 歩行距離を評価した．口腔機能評価項目として，舌圧（前方・後方），咬合力，咀嚼機能，口唇閉鎖力を評価した．嚥下機能評価項目として反復唾液嚥下テスト（RSST），3oz 水飲みテストを評価した．
結果：リハビリテーション期間は平均 33.1±19.1 日であった．開始時，終了時のいず
れかの評価項目を実施できなかった者は，前方舌圧 3 名，後方舌圧 4 名，咬合力 8 名，
咀嚼機能 2 名，口唇閉鎖力 1 名，3oz 水飲みテスト 1 名，握力 4 名，下肢筋力 6 名，
SPPB3 名，10m 歩行テスト 4 名，6 分間歩行距離 33 名であり，これらのデータは前後の比較対象からは除外した．身体機能評価について握力の平均値は，開始時 16.5±6.4kg，終了時 16.6±6.6kg，下肢筋力は，開始時 14.2±6.8kgf，終了時 14.7±6.7kgf，SPPB は，開始時 7.7±3.1 点，終了時 9.0±2.4 点，10m 歩行速度は，開始時 0.76±0.29m/s，終了時 0.82±0.24m/s，10m 歩行歩数は，開始時 31.0±9.4 歩，終了時 23.0±5.6 歩，6 分
間歩行距離は，開始時 266.1±114.6m，終了時 310.4±96.4m であった．このうち，身体リハビリテーション介入前後で有意に改善したのは SPPB，10m 歩行歩数，6 分間歩行距20離 で あ っ た （ 図 １ ）． 口 腔 機 能 評 価 に つ い て ， 舌 圧 （ 前 方 ） の 平 均 値 は ， 開 始 時
22.0±10.4kPa，終了時 22.7±9.7kPa ，舌圧（後方部）は，開始時 19.3±9.9kPa，終了
時 19.5±8.7kPa，咬合力は開始時 110.9±82.0N，終了時 110.2±78.3N，咀嚼機能は，
開始時 114.2±63.6mg/dl，終了時 105.8±60.2mg/dl，口唇閉鎖力は開始時 9.8±4.9N，
終了時 11.3±4.9N であった．このうち，身体リハビリテーション介入前後で有意に改善したのは口唇閉鎖力であった（図２）．嚥下機能評価について，RSST の平均値は，開始時 3.0±2.6 回，終了時 3.3±2.5 回であった．3oz 水飲みテストにおける群分けでは
開始時，終了時ともに嚥下機能低下有群 17 名，低下無群 32 名であった．身体リハビリ
テーション後，3oz 水飲みテストの評価において嚥下機能の改善を認めたものが 5 名であるのに対し，嚥下機能の低下を認めたものも 5 名であった．嚥下時間は開始時24.3±24.3 秒，終了時 18.1±18.6 秒であった（図３）．
結論：身体リハビリテーションは，短期的には歩行機能の改善をもたらすが，減退した
口腔・嚥下機能に対しては明らかな改善はもたらさなかった．今後は口腔嚥下機能に対するアプローチを検証する予定である．

21

図１，身体機能評価の前後的変化

図２，口腔機能評価の前後的変化

図３，嚥下機能評価の前後的変化

22

4

加齢予防介入モデル事業（一次予防活動）

二次予防として疾病を契機とした「疾病別介入モデル事業」だけではなく、高齢者の衰弱はそのまま介護に向う状態になる可能性が大きく、疾病を契機としない加齢による筋力の低下等が原因となるフレイルを運動や食事などの対策によって予防や回復が可能と思われることから、加齢予防介入モデル事業（一次予防活動）として加え、２本立てで事業展開を図ることとした。
各市町村では、介護予防事業を一所懸命取り組んでいるが、どんな活動をどれだけすれば成果が出るのか答えがなかなか出ていない状況である。したがって、この方法ならフレイルを予防できるとのエビデンスもないのが現状である。
そこで、本事業の目的として、加齢によるフレイルに対し、どのように運動や食事などに介入
すれば筋力の衰えを止めることができるか、また、一人で生活できる程度の健康状態を維持できるか、あるいは戻せるかについて、市町村の介護予防事業等の中で検証することとしている。具
体的には、協力いただける市町村の介護予防事業等についてコンサルメンバーが適切なアドバイスと評価を行い、この方法なら効果的なフレイル予防につながるというエビデンスを導き出した
いとの思いがある。
そこで、平成２８年度に、本事業に協力をお願いするため主に市町村を対象としたフレイル対策、事業の進め方等について「新潟県フレイル対策研修会」を開催した。(平成２８年度新潟県フレイル克服プロジェクト事業実施報告書参照)
なお、平成３０年度は、昨年に引き続き小千谷市から参加いただき、加えて関川村から新たに参加いただきましたが、それぞれの取組については次頁以降に記載のとおりである。

23

４.1 小千谷市
平成３０年度 フレイル克服プロジェクト 骨粗鬆症検診におけるフレイル対策事業報告
開催日①骨粗鬆症検診結果説明会
平成３０年９月１１日（火） １３：３０～１５：００②骨粗鬆症予防教室
平成３０年１２月１４日（金）１３：３０～１５：００

開催場所①、②ともに小千谷市総合産業会館サンプラザ 3 階大ホール

開催目的・骨粗鬆症やフレイル予防について学び、実践することで、将来のフレイル状態を予防する。
・フレイルを予防するための運動習慣定着のきっかけづくりとする。
・骨粗鬆症検診結果説明会から３か月間の取り組み状況を振り返る。

評価方法

・参加人数、参加率
・定期的に運動をしている人の増加（質問票）
・フレイルに該当する人の減少（握力、歩行速度、質問票）

実施内容

・主観的健康観の改善（質問票）
1．①、②の 2 回において握力、10m 歩行速度の測定、質問票（基本チェックリスト、NSI、運動習慣の有無、健康と感じるか、参加の感想等）をとり、JCHS 基準、基本チェックリスト、栄養指標によりフレイル判定を行う。
2．①では運動指導を行い②までの約 3 か月間は各自で運動に取り組み、運動実施内容を記録する。
3．①と②の間で、運動の継続と、2 回目の教室参加を促すため、お便りを発送する。
4．①、②の 2 回参加した者を修了者として表彰する。
フレイル判定基準○JCHS 基準：1～5 のうち、3 項目以上該当でフレイル、1～2 項目でプレフレイルと判定。
1．体重減少（6 か月で 2～3kg 以上の体重減少）、2．筋力低下（18kg 未
満）、3．倦怠感（ここ 2 週間わけもなく疲れたような感じがする）、4．
身体活動（軽い運動、体操などをしていない）、5．歩行速度（通常歩行速度 1.0m/秒）○基本チェックリスト：25 項目のうち、8 項目以上該当でフレイル、4～7
項目該当でプレフレイルと判定○NSI：11 項目のうち、6 項目以上該当で低栄養リスクありと判定

対象・参加人数

対象：骨粗鬆症検診受診者（40、45、50、55、60、65、70 歳女性）
337 人
H28 年度、H29 年度に骨粗鬆症検診を受診した者 639 人
参加人数：①106 人②58 人

このうち 2 回の教室の修了者：40 人
修了者 40 人の年齢別内訳
年齢
参加人数

40-42歳 45-47歳 50-52歳 55-57歳 60-62歳 65-67歳 70-72歳
1

0

24

0

1

7

10

21

結果

・修了者 40 人のうち 32 人が運動実施記録に取り組んだ（94 日間）。
・32 人のうち、運動実施日数最多は 94 日だった。運動指導で取り入れた「ラジオ体操」「つま先・かかと歩行」「雑巾絞り」を継続している人が多く、加えてウォーキングや体操等を行っていた。
・握力の基準を下回る者が 9 月、12 月ともに 1 人。
・10m 歩行速度の基準を下回る者はいなかった。
・基本チェックリストでは 9 月、12 月ともにフレイル該当者が 3 人いた。
（図 1）
・JCHS 基準ではフレイルに該当した人は 9 月に 1 人、12 月ではプレフレ
イルに改善した。体重減少、倦怠感、身体活動の 3 項目に該当していたのが、体重減少、身体活動の 2 項目に減少した。
（図 2）
・NSI は 9 月 12 月ともに該当者がいなかった。
図1

図2

図 3 握力平均値（kg）

図 4 10m 歩行速度平均値（秒）25・握力は、右握力の平均が 0.17kg 増加、左握力の平均が 0.55kg 減少した。
・10m 歩行速度は、平均で 0.79 秒速くなった。
・質問票で運動習慣があると回答した人が 20 人から 26 人に増加した。
・質問票で健康であると感じると回答した人は変わらなかった。
評価

参加者人数、参加率
・2 回の修了者は 40 人であり、1 回目から 2 回目の継続参加の割合は 54.7％だった。中間時期に励ましの便りを送付し、運動の継続や 2 回目の参加を促した。
・H28、29 年度の検診受診者も参加対象としたことで、参加者数が増加した。また、継続して参加する意思のある人が多かったと思われる。
定期的に運動をしている人の増加（質問票）
・9 月から 12 月で定期的に運動していると回答した人が 6 人増加した。
・運動実施記録票に指導した運動内容を記載したことで、ラジオ体操など
自宅で出来る運動を継続できている人が多かった。
フレイルに該当する人の減少（握力、歩行速度、質問票）
・基本チェックリスト、JCHS 基準ともにフレイルに該当する割合は減少していた。
・3 か月の間で、握力や歩行速度の平均値の改善がみられた。
主観的健康観の改善
・健康であると感じる人の割合は75％で変わらず、参加者の多くがもともと健康意識の高い人であったと考えられる。

課題

・多くの参加者を募るため、当該年度受診者以外も対象者とする。
・握力や歩行速度で基準値を下回るものはほとんどなく、判定基準の見直しが必要か。

26

平成 30 年度 フレイル予防 加齢介入プロジェクト 小千谷市
骨粗鬆症検診結果説明会(平成30年9月11日開催)
参加者：39～72 歳 106 名

女性

１、KCL によるフレイル判定結果
有効回答 75 名(有効回答率 70.8%)
健常

34 名(45.3％)

プレフレイル34 名(45.3％)

フレイル

7 名(9.4％)

年齢不明 1 名を除いた 74 名(平均年齢 64.2 歳)の結果を、65 歳未満及び以上で比較すると下記の結果となった。
65 歳未満(33.8％)

65 歳以上(66.2％)

健常

10 名(40.0％)

23 名(46.9％)

プレフレイル

13 名(52.0％)

21 名(42.9％)フレイル

２名(8.0％)５名(10.2％)

計

25 名

49 名

65歳未満と65歳以上の群に差があるか検討したが、統計学上(カイ2乗検定を実施)年齢によるフレイル判定の結果は同等となった。
２、J-CHS 基準によるフレイル判定結果
106 名全員計測 アンケート欠測者 1 名を除外した 105 名のデータを記す。
なお運動習慣についてアンケートに記載がない者が 2 名いたが、実施している運動内容の記載があったため運動習慣有とした。
健常

37 名(35.2％)

プレフレイル

65 名(61.9％)フレイル

3 名(2.9％)

年齢不明 3 名を除く 102 名(平均年齢 65.5 歳)の結果を、65 歳未満及び以上で比較すると下記の結果となった。
65 歳未満65 歳以上健常

11 名(32.4％)

26 名(38.2％)

プレフレイル

22 名(64.7％)

40 名(58.8％)フレイル

1 名(2.9％)

2 名(2.9％)

計34 名(33.3％)

68 名(66.7％)

KCL 同様、J-CHS 基準によるフレイル判定も、年齢による差がないことが示された。

27

また J-CHS 基準における各項目の該当状況は下記の表のとおり。
J-CHS 基準

人数(割合％)

運動習慣 無55 名(52.4％)

体重減少 有6 名(5.7％)

疲労感 有

27 名(25.7％)

握力 <18 ㎏

5 名(4.7％)

歩行速度 <1m/秒

0 名(0％)

３、KCL と J-CHS 基準の関連
各判定のフレイルの者の重複は見られなかった。
J-CHS 基準において最も該当者の多かった運動習慣の有無と KCL によるフレイル判定の結果を下記に記した。運動習慣がある者に健常者が多いものの、統計学的な差は認められなかった。
運動習慣 あり

運動習慣 なし

健常

21 名(56.8％)

13 名(34.2％)

プレフレイル

13 名(35.1％)

21 名(55.3％)

フレイル

3 名(8.1％)

４名(10.5％)

計

37 名(49.3％)

38 名(50.7％)

４、NSI による栄養評価
有効回答 100 名(有効回答率 94.3％)
低栄養リスク有 3 名(3.0％)
3 名のフレイル判定は下記の通り。
KCL によるフレイル判定

J-CHS 基準による判定

１

プレフレイルプレフレイル２

プレフレイル

健常

３

欠測

プレフレイル

低栄養リスク者にフレイルの者はおらず、データも少ないため関連は測れず。

28

骨粗鬆症予防教室(平成30年12月14日開催)
参加者 50～72 歳(平均年齢 66.３歳※２名不明) 58 名 女性
１、KCL によるフレイル判定結果
有効回答 47 名(有効回答率 81.0%)
健常

29 名(61.7％)

プレフレイル

14 名(29.8％)

フレイル

4 名(8.5％)

年齢不明 1 名を除いた 46 名(平均年齢 62.2 歳)の結果を、65 歳未満及び以上で比較すると下記の結果となった。
65 歳未満(平均 58.8 歳)

65 歳以上(68.7 歳)

健常

8 名(50%)18 名(64.3%)

プレフレイル

6 名(37.5%)

8 名(28.6％)

フレイル

2 名(12.5%)

2 名(7.1％)

計

16 名

28 名

２、J-CHS 基準によるフレイル判定結果
58 名全員計測 アンケート欠測者１名を除外した 57 名のデータを記す。
健常

31 名(54.4%)

プレフレイル

25 名(43.9%)

フレイル

1 名(1.8%)

年齢不明 2 名を除く 55 名の結果を、65 歳未満及び以上で比較すると下記の結果となった。
65 歳未満(平均 58.4 歳)

65 歳以上(平均 68.8 歳)

健常

12 名(66.7%)

17 名(45.9％)

プレフレイル

6 名(33.3％)

19 名(51.4％)

フレイル

0 名(０％)

1 名(2.7％)

計

18 名

37 名

また J-CHS 基準における各項目の該当状況は下記の表のとおり。
J-CHS 基準

人数(割合％)

運動習慣 無18 名(31.6%)

体重減少 有5 名(8.8％)

疲労感 有

13 名(22.8％)

握力 <18 ㎏

1 名(1.8%)

歩行速度 <1m/秒

0 名(０％)

29

４、NSI による栄養評価
有効回答 56 名(有効回答率 96.6％) 低栄養リスクがある者はいなかった。
骨粗鬆症検診結果説明会・骨粗鬆症予防教室
両方の参加者数 35 名
39～72 歳 平均 66.14 歳 ※1 名年齢不明
前後のフレイル判定の結果を下記の表に記す。
J-CHS 基準

前

後

健常

13

18

プレフレイル

21

17

フレイル

1

0

J-CHS 基準の各項目の変化は以下の通り。
前後

体重減少 有

３

2

疲労感 有

11

7

運動習慣 有1623

握力 18 ㎏以下

１0

歩行速度 １ｍ/ｓ未満

00KCL(前後提出者 17 名)

前

後

健常

9

8

プレフレイル

5

6

フレイル

3

3

→全体をみると前後で結果は変わらなかったが、結果が不変だった参加者は９名で半数近くが変化している。具体的に改善が得られたものは、３名(フレイル⇒健常：1 名、プレフ
レイル⇒健常：1 名、フレイル⇒プレフレイル：1 名)、悪化した者は５名(プレフレイル⇒
フレイル：2 名、健常⇒プレフレイル：3 名)。
参加者の握力の変化
握力 平均 ㎏

前

後

26.1

25.8

前

後

6.9 (1.5)

6.1

歩行速度
10m 歩行時間(1 秒歩行速度)

30

(1.7)

運動記録提出者 28 名
小千谷市推奨運動実施の状況①歩行記録
提出者 21 名
平均実施日数 68.2 日 (最小 7 日 最大 95 日 中央値 84 日)
平均歩数 4922.7 歩 (最小 1025 歩 最大 7889 歩 中央値 4917 歩)表

年代別歩数平均

年代

30 代

40 代

50 代

60 代

70 代

歩数平均

3889 歩

該当者なし

4105 歩4488 歩5499 歩

(該当者数)

(1 名)

(1 名)

(9 名)

(10 名)

20～64 歳(小千谷市は 39～64 歳)：歩数平均 4720 歩 (該当者 4 名)
65~74 歳：歩数平均 4970 歩 (該当者 17 名)→厚生労働省調査
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/eiyou/dl/h23-houkoku-05.pdf より
表

１日の歩行数の分布 女性のデータ

年代

30 代

40 代

50 代

60 代

70 歳以上

歩数平均

6930 歩7367 歩7371 歩6705 歩4323 歩

20～64 歳：平均 7232 歩 65～74 歳：平均 6075 歩
本調査においては参加者数が少ない年代も多く一概に比較できないが、どの年代も厚生労働省調査よりも歩数が少ない結果と言えよう。
②ラジオ体操実施者 24 名
平均実施回数 44.8 回(最小 1 回 最大 94 回 中央値 45.5 回)③かかと歩き
実施者 26 名
平均実施回数 48.3 回(最小 1 回 最大 95 回 中央値 55.5 回)④タオル絞り実施者 26 名
平均実施回数 59.62 回(最小 3 回 最大 95 回 中央値 73.0 回)
各項目とも実施状況のばらつきが多く、成果を判定することが不可であった。
またタオル絞りに関して、頻回に実施された方でも握力上昇を認めなかったこともあり、指導内容の再考が求められる結果となった。

31

99
1
1

VC
VD

g
VK

!!
800

32

1,000

)

D
(20g)

(10g)

(3g)

D
50mg

110mg

(

3/4

)

135mg

K
(

)

(

)

×
50

40

33

(
(

)
)

34

４.２ 関川村

4.2

関川村
平成３０年度フレイル克服プロジェクト加齢予防介入モデル事
業 健脚健脳うんどう日（介護予防講演会）報告

平成３０年度目的フレイル克服プロジェクト加齢予防介入モデル事業

総合事業・一般介護予防事業を実施することにより、健康寿命伸展と新規介護認定者数
健脚健脳うんどう日（介護予防講演会）報告書
を減らす。

目

的

一般介護予防事業（総合事業）を実施することにより、健康寿命伸展と新規介護認定者【平成30 年度の目標】
数を減らす。
① 高齢者のいきがいづくりと社会参加の促進のために新規参加を 25％に増やす。
29 年度：23.5％）【平成（平成30 年度の目標】②① 事業期間中、参加者が運動の効果を量的、質的に実感し、自宅で運動を継続する
高齢者のいきがいづくりと社会参加の促進のために新規参加を 25％に増やす。
方の割合が65％となる。（平成 29 年度：59．09％）（平成 29 年度：23.5％）

開催時期② 事業期間中、参加者が運動の効果を量的、質的に実感し、自宅で運動を継続する※教室開催前に村民がフレイルとは何か理解し、介護予防に関する意識を高めるために方の割合が 65％となる。（平成 29 年度：59．09％）
介護予防講演会を開催し、啓発する。

開催時期 ○9※教室開催前に村民がフレイルとは何か理解し、介護予防に関する意識を高めるために
月 7 日（金）午前 9 時 30 分～11 時 30 分 村民会館 大ホール
介護予防講演会を開催し、啓発する。
○教室のスケジュール（時間：10 時半～11 時 45 分まで）
月年
7 日（金）午前
9 時 1230 回分～11時 30 分
○介護予防講演会：9
1 クール目：平成 30
10 月～12 月の全
毎週水曜日
○健脚健脳うんどう日：
2 クール目：平成 31 年 1 月～3 月の全 12 回

村民会館

大ホール

毎週水曜日

午前 10 時 30 分～11
時 45 分2 クール目に分け、内容は同様とする。
村民会館 大ホール※対象地区別に1 クール目と 1 クール目：平成 30 年 10 月～12 月の全 12 回
（送迎：希望者には最寄りのバス停まで送迎あり）
対象者数

毎週水曜日

 2 クール目：平成年 1 月～3 月の全 12 回 毎週水曜日
65 31
歳以上の総合事業サービスＡ・Ｃと介護認定を受けていない村
関川村に住所のある※対象地区別に1 クール目と 2 クール目に分け、内容は同様とする。
民：1780名（送迎：希望者には最寄りのバス停まで送迎あり）
参加募集人数
60 名×2 クール分＝120 名を募集（平成 29 年度：132 名）

対象者数 関川村に住所のある
65 歳以上の総合事業通所型サービスＡ・Ｃと介護認定を受けてい事業内容
介護予防講演会の開催（村民に広くフレイルの啓発を実施）
名
ない村民：1780
健脚：新潟リハビリテーション大学発行による転ばぬ筋力アップトレーニング（下参加募集人数
60 名×2 クール分＝120 名を募集（平成 29 年度：132 名）
肢筋力アップトレーニング）
事業内容  健脳：スクエアステップ（認知機能向上トレーニング）
介護予防講演会の開催（村民に広くフレイルの啓発を実施）
 歯科衛生士による口腔と管理栄養士による栄養のミニ講話
健脚運動：新潟リハビリテーション大学発行による転ばぬ筋力アップトレーニング
評価方法

（下肢筋力アップトレーニング）
申し込み時、過去３年の当教室の参加状況を把握する。

健脳運動：スクエアステップ（認知機能向上トレーニング） ２クールともに、事業前後に身体機能の評価として以下５項目を実施する。ただし、
 事業前のみ身長と体重も実施する。
歯科衛生士による口腔と管理栄養士による栄養のミニ講話
評価方法 ① 握力②開眼片足立位③5m
申し込み時、過去３年の当教室の参加状況を把握する。
歩行速度④TUG⑤基本チェックリスト
２クールともに、事業前後に身体機能の評価として以下５項目を実施する。ただし、
 事業期間中、参加者が自宅で健脚に取り組んだ回数または満足度を筋力アップ日誌で把握する。
事業前のみ身長と体重も実施する。
実施した① 握力②開眼片足立位③5m10ｍ歩行速度④TUG⑤基本チェックリスト※平成30 年度 介護予防講演会（9 月 7 日開催）参加者：53 名

事業内容

 事業期間中、参加者が自宅で健脚に取り組んだ回数または満足度を筋力アップ日誌「フレイルってなに？～年だからとあきらめる前に、からだを変えるヒントは身近にあで把握する。
る！～」講師：新潟県健康づくり財団 常務理事 久保田 正男
 測定データ分析は健康づくり財団に依頼する。
講師：新潟医療福祉大学健康科学部健康スポーツ学科 佐藤敏郎教授

35

実施した ＜平成
＜平成30
30年度
年度 健脚健脳うんどう日＞
介護予防講演会＞【参加者】53 名
事業内容 【参加者】「フレイルってなに？～年だからとあきらめる前に、からだを変えるヒントは身近にある！～」
・申込者の平均年齢

73.8 歳

講師：新潟県健康づくり財団
常務理事名、2
久保田正男
・参加者実人数
93 名（1 クール目：53
クール目：40名）
講師：新潟医療福祉大学健康科学部健康スポーツ学科
佐藤敏郎教授（年代内訳：前期高齢者
49 人後期高齢者 44 人）（性別内訳：男性
4 名、女性 89 名）＜平成
30 年度 健脚健脳うんどう日＞
・参加者延べ人数
845 名 → 平均 35.2 名／回【参加者】
・バス利用者延べ人数

341 名

・申込者の平均年齢【実施内容】

73.8 歳→平均14.2 名／回

・皆勤者

14 名

・参加者実人数
93 名（1 クール目：53 名、2 クール目：40 名）① 受付、自己健康チェック、希望者は自己血圧計で血圧測定、運動習慣日誌の提出（年代内訳：前期高齢者
49 人後期高齢者 44 人）（性別内訳：男性 4 名、女性 89 名）（包括職員が実施日に印鑑を押し帰り際に返却した）
845 、ラジオ体操、
名 → 平均 35.2 名／回②・参加者延べ人数
開会（初回は開会式）③・バス利用者延べ人数
実施内容は以下の通り341 名→

平均14.2 名／回

・皆勤者

14 名

【実施内容】
回数 内容
・体力測定 ・健脚
① 1 受付、自己健康チェック、希望者は自動血圧計で血圧測定、運動習慣日誌の確認
2 （包括職員が実施日に印鑑を押し帰り際に返却した）
・基本チェックリスト ・健脚 ・口腔の話
3

・健脚 ・日誌の使用方法説明

4・健脚② 開会（初回は開会式）、ラジオ体操・栄養の話③ 実施内容は以下の通り
5 ・健脳
内容
回数
6 ・健脚 ・健脳1・体力測定 ・健脚
7 ・健脚 ・健脳
2・基本チェックリスト ・健脚 ・口腔の話④

83

・健脚 ・健脳・健脚 ・日誌の使用方法説明

94・健脚 ・健脳・健脚 ・栄養の話

10
5

・健脳
・健脳

11
6

・基本チェックリスト ・健脳・健脚 ・健脳127・体力測定 ・健脚・健脚 ・健脳

8

整理体操、閉会（最終日は閉会式）
・健脚 ・健脳【体力測定項目】介護予防ボランティアも一緒に活動を実施
9

・健脚 ・健脳

握力、開眼片足立位、5・10m 歩行速度、TUG、体重「（初回のみ身長）10・健脳【運動メニュー】11

12

・基本チェックリスト ・健脳

健脚（転倒予防プログラム）：「転ばぬ筋力 UP トレーニング」パンフレットに・体力測定 ・健脚

掲載されているプログラムを実施。
④ 整理体操、閉会（最終日は閉会式）
 健脳（認知機能プログラム）：スクエアステップを実施。
【体力測定項目】介護予防ボランティアも一緒に測定を実施
栄養ミニ講話：体重管理について

握力、開眼片足立位、5・10m 歩行速度、TUG、体重・（初回のみ身長）
 口腔ミニ講話：毎日の歯磨きと定期歯科健診について36【運動メニュー】
最終日、皆勤者へ表彰状、参加者全員へ参加賞を配布。アンケート実施。



健脚（転倒予防プログラム）：「転ばぬ筋力 UP トレーニング」パンフレットに掲載されているプログラムを実施。

結果

結果

 健脳（認知機能向上プログラム）：スクエアステップを実施。
（目標１）
 栄養ミニ講話：体重管理について
高齢者の生きがいづくりと社会参加促進のために新規参加率を 25%に増やす
 口腔ミニ講話：毎日の歯磨きと定期歯科健診について（結果１）
 最終日、皆勤者へ表彰状、参加者全員へ参加賞を配布。アンケート実施。
新規参加率：23.7％（新規参加者数（目標１）

1 クール目：8 名、2 クール：14 名）⇒目標達成せず。
高齢者の生きがいづくりと社会参加促進のために新規参加率を 25%に増やす
（目標２）
（結果１）
事業期間中、参加者が運動の効果を量的・質的に実感できる。
新規参加率：23.7％（新規参加者数 1 クール目：8 名、2 クール：14 名）（結果２）⇒目標達成せず。
・アンケートに回答した方のうち、当事業に参加して楽しい、満足感がある
61 名、少（目標２）しある5 名（満足率 93．0％）。
事業期間中、参加者が運動の効果を量的・質的に実感できる。
・参加者より「これに参加して自分の健康、運動の大切さを実感した」、「週 1 回でも来（結果２）ていれば調子がいいと思う。
」、「毎日はできませんでしたが、楽しくできた」、「終わっ・アンケートに回答した方のうち、当事業に参加して楽しい、満足感がある
61 名、少て帰ると体が軽くなった。痛い腰も足もいいように感じた」、「この会がきっかけで運動
しある 5 名（満足率 93．0％）。
頑張れた」との感想があった。⇒目標達成。
・参加者より「これに参加して自分の健康、運動の大切さを実感した」、「週 1 回でも・体力測定結果からみると、握力・開眼片足立ちの項目で参加者の運動後の結果が、前来ていれば調子がいいと思う。」、「毎日はできませんでしたが、楽しくできた」、「終わ期高齢者平均を上回った。また参加者の半数以上が運動前後においてＴＵＧ以外で維って帰ると体が軽くなった。痛い腰も足もいいように感じた」、「この会がきっかけで持・改善した。
運動頑張れた」との感想があった。⇒目標達成。
（目標３）
・体力測定結果からみると、握力・開眼片足立ちの項目で参加者の運動後の結果が、・事業期間中、自宅で運動を継続する方の割合が65%となることを目標に実施する前期高齢者平均を上回った。また参加者の半数以上が運動前後においてＴＵＧ以外で（結果３）維持・改善した。
・自宅での運動継続率：49.5％（期間中、運動習慣日誌にうんどう日も含めて週
3 回以
（目標３）
上自宅で運動を実施されたと記載があった方
1 クール目：19 名
2 クール目：27 名）
・事業期間中、自宅で運動を継続する方の割合が65%となることを目標に実施する・アンケートに回答した方のうち、今後も健脚・健脳を継続したい
60 名、少ししたい 7（結果３）
名（継続意志ある方の率：94.4％）
・自宅での運動継続率：49.5％（期間中、運動習慣日誌に教室も含めて週 3 回以上自・アンケートに回答した方のうち、今後どのように健脚・健脳を継続するか問うと、パ宅で運動を実施されたと記載があった方 1 クール目：19 名
2 クール目：27 名）
ンフレットを見て
17 名、茶の間や近所の方と 9 名、来年も教室に参加
名、継続でき・アンケートに回答した方のうち、今後も健脚・健脳を継続したい
6051
名、少ししたいない
1 名、空欄 2 名だった。⇒目標達成せず。
7 名（継続意志ある方の率：94.4％）
しかし自宅でも運動を実施したことで体力測定結果の維持・改善につながったと思われ
る。

37

次年度の

・アンケートに回答した方のうち、今後どのように健脚・健脳を継続するか問うと、新規参加者を獲得するため周知を強化する。

課題パンフレットを見て自宅で運動継続ができる要因とできない要因を把握する。
（運動できる環境を整える
17 名、茶の間や近所の方と 9 名、来年も教室に参加
51 名、継続必要があるのか、運動メニューの変更が必要なのか）できない
1 名、空欄 2 名だった。⇒目標達成せず。

スタッフしかし自宅でも運動を実施したことで体力測定結果の維持・改善につながったと思わ
社協 3 名れる。
新潟リハビリテーション大学 2 名

次年度の 介護予防ボランティア
7名
新規参加者を獲得するため周知を強化する。

課題 教育課生涯学習班
3名
自宅で運動継続ができる要因とできない要因を把握する。
（運動できる環境を整え
住民福祉課健康介護班 1 名る必要があるのか、運動メニューの変更が必要なのか） 地域包括支援センター5 名
社協 3 名 健康づくり財団：3
名
新潟リハビリテーション大学
2 名（理学療法学専攻 松林義人准教授・作業療法学
 新潟医療福祉大学
1名


スタッフ

専攻

田中善信助教）

介護予防ボランティア 7 名



教育課生涯学習班 3 名



住民福祉課健康介護班 1 名



地域包括支援センター5 名

健康づくり財団：3 名



新潟医療福祉大学 1 名

38平成 30 年度 加齢介入プロジェクト 関川村
１．健脳・健脚うんどう日 介入開始時
参加者 88 名
男性 ４名

71～85 歳 平均 76.5 歳

女性 84 名 65~90 歳 平均年齢 74.2 歳 ※年齢不明者 8 名を除いた平均
男性比率が著しく低いため、下記データは女性のものをまとめた。
１）KCL によるフレイル判定
アンケートに欠落がないもの 75 名(有効回答率 89.3％)
健常

49 名 (65.3％)

プレフレイル

21 名 (28.0％)

フレイル

5 名 (6.7%)

２）J-CHS 基準でのフレイル判定
アンケート・測定結果が全てあるもの：69 名(有効回答率 82.1％)
健常

31 名 (44.9％)

プレフレイル37 名 (53.6％)

フレイル

1 名 (1.5%)

J-CHS 基準の各項目の結果は、下記の通り。
① 運動習慣の有無
アンケートにて定期的な運動、軽い運動のいずれか「有り」と回答したものを、運動習慣を有するものとした。
あり：51 名 なし：18 名
運動習慣有のものは 73.9％② 握力
2 回測定を実施し、その平均値を採用した。
最小値 14.3kg 最大値 29.8 ㎏ 中央値 21.8 ㎏ 平均値 21.9 ㎏
J-CHS 基準 18 ㎏未満に該当は９名。
③ 歩行速度
10m 歩行を 2 回実施し、その平均を採用した。
最速値 5.34 秒(1.87m/秒) 最遅値 10.3 秒(0.97m/秒) 中央値 6.65 秒(1.50m/秒)
平均値 6.80 秒(1.47m/秒)
J-CHS 基準である歩行速度 1.0m/秒未満に該当するものは 1 名であった。
④ 体重減少あり 11 名 なし 58 名
⑤

疲労感

39

あり 9 名 なし 60 名
２．2 か月後介入終了時
参加者 82 名(※以下男性参加者 4 名は除外し、78 名の結果を記す)
65~90 歳 平均年齢 73.9 歳※年齢不明者 2 名を除いた平均

１）KCL によるフレイル判定
アンケートに欠落がないもの 59 名(有効回答率 75.6％)
健常

34 名 (57.6％)

プレフレイル

18 名 (30.5％)フレイル

7 名 (11.9%)

２）J-CHS 基準でのフレイル判定
アンケート・測定結果が全てあるもの 58 名(有効回答率 74.4％)
健常

32 名 (55.2％)

プレフレイル

26 名 (44.8％)

フレイル

0 名 (0%)J-CHS 基準の各項目の結果を下記に記す。
① 運動習慣の有無
アンケート：定期的な運動、軽い運動のいずれか「有り」と回答したものを、運動習慣を有するものとした。
あり：52 名 なし：6 名
運動習慣を有する者は 89.7％②握力
2 回測定を実施し、その平均値を採用した。
最小値 14.5kg 最大値 31.5 ㎏ 中央値 21.8 ㎏ 平均値 21.8 ㎏
J-CHS 基準 18 ㎏未満に該当は 10 名。
③歩行速度
10m 歩行を 2 回実施し、その平均を採用した。
最速値 5.13 秒(1.95m/秒) 最遅値 9.81 秒(1.02m/秒) 中央値 6.35 秒(1.57m/秒)
平均値 6.48 秒(1.54/秒)
J-CHS 基準である歩行速度 1.0m/秒未満に該当するものはなかった。
④体重減少
あり 11 名 なし 47 名
⑤疲労感あり 4 名 なし 54 名

40

３．介入前後の変化
１）KCL によるフレイル判定
介入前後の有効回答が得られたもの 52 名
介入開始時

介入終了後

健常

38 名(73.1％)

32 名(61.5％)

プレフレイル

10 名(19.2％)

16 名(30.8％)

フレイル

4 名(7.7％)

4 名(7.7％)

２）J-CHS 基準でのフレイル判定
介入前後の有効回答が得られたもの 46 名
介入開始時

介入終了後

健常

19 名(41.3％)

23 名(50.0％)

プレフレイル

26 名(56.5％)

23 名(50.0％)

フレイル

1 名(2.2％)

0 名(0％)

介入開始時

介入終了後

あり

35 名

44 名

なし

11 名

2名

介入開始時

介入終了後

あり

41 名

42 名

なし

5名

4名

介入開始時

介入終了後

あり

36 名

37 名

なし

10 名

9名

介入開始時

介入終了後

18 ㎏≦

38 名

35 名

18 ㎏>

8名

11 名

３）J－CHS 基準項目の変化
運動習慣

疲労感

体重減少

握力※

握力(平均)※
介入開始時

介入終了後

21.49 ㎏

21.54 ㎏

41

握力の変化があったものは 45 名であったが、上昇したものは 25 名、低下したものは 20名であった(上昇が得られた率 55.6％)。
歩行速度※※
介入開始時

介入終了後

1ｍ/分以上46 名

46 名

1m/分未満0名

0名

歩行速度(平均)※※
介入開始時

介入終了後

6.84 秒(1.46ｍ/秒)

6.59 秒(1.51m/秒)

歩行速度が上昇したものは 33 名、低下したものは 13 名であった(上昇が得られた率
71.7％)。
加齢プロジェクトによるフレイル判定の結果に変化は見られなかったが、運動習慣がある者の割合が上昇したことから、今後継続して運動し効果が期待できる可能性がある。

42

参考資料

H30.9.7

関川村介護予防講演会

高齢者の特徴フレイル ってなに？

例：身体的変化（１）多病・体重減少（たくさんの病気）
・疲労感（主観的）・日常生活活動量の減少
・身体能力の減弱
・筋力の低下…

新潟県健康づくり財団
久保田 正男（２）多様（個人差が大きい）高齢による衰弱（フレイル）

平成30年9月7日(金) 関川村村民会館

高齢者の身体機能の低下と低栄養の関連性
そしゃく機能低下
・歯周病
・歯の減少
・かみ合わせの悪さ

摂食嚥下機能の低下

低栄養高齢者(一人暮し)の心配事（身体、心理、金銭）
・日常生活の不安
・健康や病気のこと
・寝たきりや身体が不自由になるのではないか
・自然災害(地震・洪水など)・生活のための収入のこと・頼れる人がいなくなること

嚥下機能低下・舌の動き
・飲み込み機能の低下

食欲の減退

地域の実状

悪循環

加齢による
・筋肉量の低下・筋力の低下・身体機能の低下

３つ以上当てはまる

・1人暮し高齢者
・地域も高齢者
・高齢者世帯

身体活動の低下

1項目でも当てはまる場合にはフレイルかもしれません。

・地域活動を通じた
健康状態の確認・災害時の避難対策

各種の支援

まとめ：加齢による自立障害
筋肉が減る

ロコチェック（自己チェック）サルコペニア（筋肉減弱症）
ロコモティブシンドローム（運動器症候群）

足腰が弱くなる
内臓器の障害認知機能の障害

要支援

⇒要介護

➡

寝たきり

・高齢者問題、特に75歳以上で弱る・運動器障害の主要な要因：足の弱り
最低限、自分でトイレの始末をしたいスクリーニング（検診）43運動器の障害

予備能力

フレイル対策：めざすところ
運動器とは？

comobidity（併存症）
No frailty
健康

・骨
・関節
・筋肉
・神経

Frailty
虚弱

disability
身体機能障害健康寿命

それぞれが連携して働いているが、どれか１つでも悪くなる

自分の身体を自由に動かすことができる

運動器

身体はうまく動かない
足腰が弱くなる

ここでは・サルコぺニア・ロコモティブシンドローム

骨折
歩行障害

・生活活動制限・社会参加制限・要介護

加齢
葛谷雅文, 日本老年医学会誌46, 2009

運動器(足腰)を鍛えるために運動をしましょう

運動は足腰機能低下を予防する
フレイル予防を目指して
運動：エクササイズ
・・・転倒しない、バランスを改善
骨を強くする⇒骨折予防へ
・自立回復にはどうすればよいのか
体力を維持するための正しい運動のしかた

44

循環器

消化器

骨がもろくなる（骨粗しょう症）

死

生物学的寿命aging

呼吸器

Manson JE et al, JAMA, 1992

1
1

Trim Japan2004

45

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3

30
150kcal/1,000kcal/

8 10
30

46

70

50

60

65

70

75

80

85

90

95

1950
0 14
(2,231

12.6
1,664

100

18

47

Successful aging

Life space

60

50

19

:

48

2013
65
10
40
21

3

2.3

2.8

4.5

2.2

65

49

［ちょこっと筋トレの効果］

上体起こし（回／ 30 秒）（上体起こしを30秒で何回できるか）●市民の方などが「ちょこっと筋トレ」を2か月間チャレンジ！

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25.0

20.0

15.0

10.0

25.0

長座体前屈 (cm) （柔軟性）

一
20.0

15.0

筋トレ前

筋トレ後

10.0

筋トレ前

—

．隅贔f--5F覆L了：

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筋トレ後

15.0

15.0

5.0

5.0

10.0

10.0

0.0

［ちょこっと筋トレ体験者の声］

筋トレ前

筋トレ後

0.0

［実施する上での注意事項］

身体の変化•決して無理をせず、自分のできる範囲

・疲れにくくなった・肩こり、腰痛が和らいだなどで行う。

・反動やはずみをつけない。

・呼吸を止めず、ゆったりとした気分で気持ちの変化打つ。

・意欲的になったなど・姿勢に気を付けて、ゆっくり行う。
. 1ポーズを10~30秒間続ける。

生活面の変化・体を動かすようになったなど

職場の休み時間、家事の合間、休日など各自のライフスタイルに合わせて気軽に行いましょう。

50

51

5

新潟県フレイル克服プロジェクトのこれから恒仁会新潟南病院

統括顧問

和泉

徹

令和元年は衝撃的なニュースで幕を閉じた。新生児人口が 87 万人を下回ることが明白となった。つまり今世紀中に日本国人口は 7 千万人を割ることが確実視されたのである。もはや少子・超高齢社会の主要な課題は少子対策、子育て環境の整備にあると言っても過言でない。その前提に超高齢者対策が位置する。過去 20 数年、この関係が必ずしも明確でなかった。むしろ超高齢者対策が最優先された。そのために少子対策が後手に回った観は歪めない。これからの 20 年は少子対策が正面、超高齢者対策はその前提との捉え方が正当視されていくであろう。さもないと白寿者が 60 万人を超え、新生児数を上回る 2040
年代の日本、その実像が描けない。
2014 年に“フレイル”なる概念が提唱され、瞬く間に一般化した。所謂、心身の衰えを言い当てた妙なる言葉である。そして日常的用語として受け入れられている。しかしながらその行間に潜む“可逆性”、“可塑性”の内容について
具体的なサイエンスによる裏付けが今まで登場していない。ここに混乱の根源がある。「フレイルの定義は 1000 以上ある！」との自虐的な専門家の批判はこの脈絡を反映している。「フレイルは可逆性である、可塑性をもっている」こ
の基本認識を抜きにフレイル予防活動はあり得ない。幸いにも新潟県は早くからこの共通認識の下に、果敢に一次予防、二次予防活動に過去三年間取り組んできた。挑戦もした。その平成 30 年度成果をここにまとめることが出来ている。少なくとも萌芽的な活動をしっかり歩むことが出来たと自己評価する。
間もなくフレイルが高齢者検診の必須項目になるとの現況下で、新潟県は一つの朗報を迎えている。それは現県知事が健康立県を公約に新しく掲げたことであり、その構想のもとで「にいがた新世代ヘルスケア情報基盤：New
Generation infrastructure for best Treatment/care and wellbeing：NGT
in Niigata）」が生まれたことである。結果、フレイル克服事業は糖尿病事業とともにその中心的なモデル活動を担うこととなった。新潟県民の中心的な関心を集めている証左である。今までの萌芽的なフレイル予防活動が NGT 情報によりきちんとチェックされ、精緻化し、さらに大きな展開へと昇華されていく。そのような建設的パラダイムの始まりである。このパラダイム完成が少子・超高齢社会の先進地である新潟県をより元気で住み易い地域に変えていくであろう。そのような期待感に真摯に応えるべく、さらなる研鑽と挑戦を繰返すことが求められている。安定的な支援を求めるとともに、関係諸氏の一層の奮起をお願いする。

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