北海道体育学研究

56：9−17，2021

研究ノート

北海道 A 市中学校教員にみる運動部活動への取り組み方と超過勤務の実態千葉直樹

Teachers’ attitudes and overtime work toward extracurricular sports
activities in junior high schools of A city in Hokkaido
Naoki Chiba
Abstract
This study aims to clarify teachers’ attitudes and current overtime work conditions, based on the
Extracurricular Sports Activities（ESA）offered by the junior high schools of A city, in Hokkaido. The researchmethod included a questionnaire survey, conducted in September 2017, with 141 junior high school teachers.
The results indicated that 97.9% of respondents voluntarily became advisers or deputy advisers of the ESA, and62.3% committed to coaching sports or cultural activities, such as music and arts, that they do not experienceduring school days. The respondents’ average coaching time for ESA was 16.3 hours per week, including one
and a half hours on weekdays and three hours on the weekends. In addition, the proportion of respondents who
exceeded the overwork threshold（80 hours per month）was estimated to be 85.2%. From the t-test results of the
respondents’ coaching times, a significant difference of 1% was confirmed in sex, ESA experience, and attitudes
toward ESA. While 60% of teachers actively took part in ESA, 40% were reluctant to commit to them. When
asked about the main issues for advisers, where the following multiple selections are possible; 67.9% of teachers
selected “I cannot rest due to coaching ESA during the weekend”, 39.4% selected “I cannot coach technicalskills in sports or cultural activities” and 33.6% answered “There is insufficient preparation time for my subject’s classes due to ESA”. Regarding the future of ESA, 42.9% of respondents selected “ESA should be managed as
a comprehensive community sports club outside the school”, 35.3% chose “ESA should be run by active teachersand external coaches within the school”, and 17.3% answered “ESA should be managed by teachers in the school”.
A binominal logistic analysis of the attributes of the teachers indicated that those who actively took part in ESA
displayed higher levels of overtime work than those who were reluctant to commit to it. In conclusion, this study
clarified that active teachers for ESA tended to commit overtime work in the case of the junior high schools of A
city.
key words: extracurricular sports activities, questionnaire survey

中京大学スポーツ科学部競技スポーツ科学科

Department of Sport Science, School of Health and〒470-0393

愛知県豊田市貝津町床立101

Sport Sciences, Chukyo University

著者連絡先

千葉

101, Tokodachi, Kaizu-cho, Toyota, Aichi, Japan直樹

nchiba@sass.chukyo-u.ac.jp
─ 9 ─

千葉

直樹

中学校顧問の運動部活動による超過勤務がなく，効果について今後検証する必要があるだろう．

Ⅰ．はじめにガイドラインの内容を精査すると，スポーツ庁と文科

スポーツ庁は2020年９月に，「学校の働き方改革を踏省は過熱してきた部活動の縮小を目指していると読み取

まえた部活動改革について」という資料を発表した．こることができる．たとえば，文科省（2017b）は，2017の資料において，休日の部活動は，「地域の活動として

年12月に，「学校における働き方改革に関する緊急対策」

地域人材が担うこととし，…令和５年度以降，休日の部を発表し，教員の業務内容を仕分けする資料において，活動の段階的な地域移行を図るとともに，休日の部活動

部活動を学校の業務だが，必ずしも教師が担う必要のなの指導を望まない教師が休日の部活動に従事しないこと

い業務に分類した．さらに，この資料において，
（２）

とする」
（スポーツ庁，2020，p.2）と説明された．これ

それぞれの業務を適正化するための取組のなかで，「顧らの方針は，部活動の指導による教員の超過勤務を軽減問については，部活動指導員や外部人材を積極的に参画するための政策といえる．

させるよう促す」（文科省，2017b，p.3）と明記されている．

それでは，日本の教員は実際にどのくらい超過勤務を

つまり，文科省は，働き改革の議論の中で，部活動は教しているのだろうか．文部科学省（2017a，以下，文科師が担う必要のない業務と仕分け，外部人材の登用を勧省）は，2016年度の教員勤務実態調査結果を公表し，週めている．

20時間以上の「残業」（国が示す過労死ライン）をした

これまで日本の運動部活動について多くの研究が行わ

教員が，中学校で57.7％おり，その主な要因として，部れてきた（中澤，2014；内田，2017）．たとえば，中澤（2014）

活動や授業により負担が増加したことを報告した．さは，戦後の運動部活動の課題を歴史的に明らかにし，各らに，2006年の前回調査に比べて，中学校教諭は，平均時代における部活動の課題と，部活動が学校に残り続け

５時間12分勤務時間が増加していた．経済協力開発機構

た経緯を丹念に報告した．さらに，内田（2017）は，学（OECD）の国際教員指導環境調査（国立教育政策研究校部活動の問題点について，部活動指導に伴う教員の超所編，2019）によると，日本人教員の週平均勤務時間は過勤務の問題と，教員による生徒へのハラスメント（暴56時間で，そのうち課外活動の指導時間は7.5時間でい力，セクシャルハラスメント）の問題から説明した．さ

ずれも世界一長かった．

らに，少子化に伴う生徒数・教員数の減少の結果として，中学校の部活動には，
大別して運動部と文化部があり，部活動の廃部・合同部活動，外部指導者制度に関する問

2017年の全国調査で，70.6％の生徒が運動部，19％の生題が指摘された（朝日新聞，2006年７月２日，北海道新徒が文化部に所属していた（スポーツ庁，2018a）．全般

聞，2008年６月17日）．
これまで公立学校の教員を対象にした部活動に関する的に中学校における運動部の数は文化部よりも多く，顧問の指導時間が長くなる傾向が指摘されている（文部科

調査はいくつか行われてきた．たとえば，日本体育協会

学省初等中等教育局，2017）．以上のことから，本研究（2014）は，全国の中学校と高校から，無作為抽出したでは，特に運動部の顧問の抱える問題に焦点を絞り，「部

中学校600校と高校400校を対象に，指導者調査と学校単活動」と表記する場合には，主に「運動部活動」を指す

位調査を行った．その結果，「体育以外×経験なし」（「担こととする．

当教科が保健体育でない」かつ「現在担当している部活

スポーツ庁（2018b）の「運動部活動のあり方に関す動の競技経験なし」）の教員が，中学校で45.9％，高校

る総合的なガイドライン」は，通常学期中に，週２日程

で40.9％であることを報告した．この結果は，中学・高

度の休養日，平日は２時間，週末は３時間程度の活動時

校の部活動指導者の約40％程度が，競技経験がないにも間という努力目標を示した．また「４ 生徒のニーズをかかわらず，顧問の役割を担わせられていることを表し踏まえたスポーツ環境の整備」の（2）地域との連携でていた．

は，総合型地域スポーツクラブ（以下，総合型クラブ）

神奈川県教育委員会（2014）は，2013年６月から７月

等と学校との連携や，「部活動指導員の任用・配置」をにかけて，神奈川県の中学校・高校の生徒，保護者，教勧めている．さらに，「５．学校単位で参加する大会等

員（1411名），外部指導者などを対象に，部活動に関すの見直し」では，日本中学校体育連盟が，「学校と連携る意識や実態を明らかにするために，質問紙調査を行っした地域スポーツクラブの参加などの参加資格の在り方

た．教員は運動部活動の問題点として，「顧問の負担が大･･･ スポーツボランティア等の外部人材の活用などの運

きすぎる」（57.1％），「専門的技術指導ができる顧問教

営の在り方に関する見直しを速やかに行う」（スポーツ員が不足している」（51.3％），「施設・設備・用具が不備・

庁，2018b，p.8）ことを明記している．

不足である」（42.2％）という意見を回答した．
「運動部

ただ，文科省は1997年に，中学生・高校生のスポーツ

活動の今後のあり方」について尋ねると，「近隣の中学活動に関する調査研究協力者会議を開催し，今回のガイ校・高等学校が連携し，指導者・施設を含めて交流する

ドラインと同様に，休養日の設定や活動時間の目安を示こと」（70.4％）が最も多く，次に「外部指導者の身分したが，部活動の過熱化を止めることができなかった．

保障制度を確立し，日ごろの活動や大会引率，大会参加

今回のガイドラインも，指針を守らなかった場合の罰則ができるようにすること」（65.2％）という回答が多かっ─ 10 ─

Chiba N. Teachers’ overtime work toward extracurricular sports activities in junior high school
た．また教員の部活動指導時間は，平日で「２時間以上た．加藤（2018，p.56）は，「経験がある教員よりも経から３時間未満」が約50％であり，週末では「４時間以験がなかった教員の方が，部活動にストレスを感じる割

上」が約70％であった．この調査では，2007年に行った合が高い」ことを指摘した．

同じ調査項目の結果と比較し，平日の指導時間が減少す北海道教育委員会（2017）は，2016年11月から12月にる一方で，週末の時間が長くなる傾向を明らかにした．

かけて，道内の公立学校（小学校，中学校，高等学校，

石澤（2016）は，北海道教育大学などの教育系４大学

特別支援学校）教員4249名（管内別に抽出された28校のが連携する，「HATO プロジェクト」の「教員の仕事と中学校教員927名）を対象に，勤務実態に関する質問紙

意識に関する調査」を，全国の公立小学校・中学校・高調査を行った．この調査によると，中学校の「主幹教諭・校の教員を対象に，2015年８月から９月にかけて行い，教諭」の勤務時間は，１日平均10時間33分で，１週間当5373名（55.3％）の有効回答を得た．石澤（2016）は，「部

たり平均60時間５分で，46.9％が週60時間以上という過活動・クラブ活動の指導が負担である」という質問に，労死ラインを超えていた．さらに，主幹教諭・教諭の業「とても感じる」「まあ感じる」と回答した教員を「実感

務内容を調べると，部活動・クラブ活動の平均時間は，群」と，「あまり感じない」「まったく感じない」と答え

平日で44分，週末で２時間20分であった．また町村部のた教員を「非実感群」と分類し，２群ごとの属性による中学校よりも市部で，へき地よりも非へき地の中学校で違いについて，「独立サンプルの t 検定」を行い分析した．

残業時間が長くなり，５学級以上の規模の学校では，教石澤（2016，p.9）は，実感群が「30歳代後半から50歳

員が１週間平均で60時間以上の勤務をしていることが報代前半にかけての中堅からベテランの教員」に多い一方告された（北海道教育委員会，2017）．この調査結果は，で，「20歳代の教員は部活動への負担をさほど感じてい文科省が2016年に行った全国調査と比べると，若干低いない」と指摘した．さらに石澤（2016，p.9）は，「部活が，約半数の教員が，過労死ラインという時点で，深刻動に負担を感じている『実感群』は，そうでない『非実な超過勤務を強いられている状況に変わりがないことを感群』に比べ，『授業の準備をする時間が足りない』と『校示している．この調査は，北海道の公立学校における教務分掌が負担である』
においてかなり不満を持っており，員の超過勤務の実態を明らかにした点で意義があるが，いわゆる『本業』に関しての負担感も大きいこと」を報どのような属性の教員が超過勤務しやすいかについて詳告した．

細な分析を行っていない．
以上の先行研究の結果を概観すると，共通する傾向を

内田ほか（2018）は，2017年度に，全国22都道府県の中学校教員を対象（有効回答数3182名）に，教員の業務

以下のように指摘することができる．

や部活動に関する質問紙調査を行い，その成果を書籍と

１）約50％の教員が過労死ラインの超過勤務をしていた

して出版した．この本の第１章を担当した太田（2018）（文部科学省，2017a；北海道教育委員会，2017；太は，教員の１日の平均勤務時間が約12時間であり，50％

田，2018）．

の教員が，過労死ラインを超えていることを報告した．

２）約50％の教員が競技経験のない部活の顧問を努めてまた太田（2018，p.13）は，各学校の生徒数に応じて学おり（日本体育協会，2014），専門性のある顧問が校を小規模校（生徒数200名以下），中規模校（201から不足している（神奈川県教育委員会，2014）．

400名），大規模校（401から600名），超大規模校（601名

３）かなりの教員が部活動への負担を表明していた（石澤，2016；内田ほか，2018）．

以上）と分類した上で，「規模が大きい学校は労働時間が長い傾向がある」と指摘した．さらに太田（2018，p.21）

教員調査の多くは，単純集計などに基づく実態調査では，顧問教員の１週間当たりの部活動立会時間を比較しあり，超過勤務になりやすい教員の特性や問題解決につて，「平均値は，男性教員が11.38時間，女性教員は7.72

ながる情報を，多変量解析などの手法を用いて統計的に時間となっており，男性教員の方が１週間当たり３時間明らかにしてこなかった．また教員の部活動への関わり

30分程度長く部活動に立ち会っていること」を報告した．

や勤務実態は，小規模校か大規模校かによっても異なり，

また回答者の94.8％が部活動の顧問を務めていた．さら各学校の実情を明らかにする調査と対策が必要である．

に，第２章を担当した野村（2018）は，部活動への教員の意識を分析し，若手教員と男性教員が部活動にポジⅡ．研究目的ティブな意味づけをしている一方で，年配教員と女性教員は，ネガティブな意味づけをする傾向について指摘し部活動に関する先行研究を概観すると，神奈川県教育た．さらに，前者の部活動立会時間が長くなり，客観的委員会が継続的に部活動の実態調査を行っている一方に多忙な状態にあることを明らかにした．第３章を担当

で，他の都道府県を対象にした調査が不十分であることした加藤（2018）は，部活動によるストレスが，体育教が明らかになった．本研究では，特に北海道の中学校部師で54.5％，外国語科，技術家庭科，音楽科，国語科の活動に焦点をあてることにした．北海道は積雪寒冷地で教員で70％から回答されていたことを報告した．また中あり，冬季に屋外で活動する機会が限られ，全国体力・学・高校時代に部活動経験がない顧問は，57.5％であっ運動能力テストにおいて，全国平均よりも相対的に下位─ 11 ─

千葉直樹

中学校顧問の運動部活動による超過勤務に位置する傾向にある（スポーツ庁，2019）．また東京

取り組み方は，「非常に積極的に取り組んでいる」と「積都等に比べて，私立中学や中高一貫校の数が少なく，公極的に取り組んでいる」の回答を合計し，「積極的な顧問」

立中学校の部活動への期待も大きい．部活動改革の施策と，「消極的に取り組んでいる」と「非常に消極的に取りは，札幌市のような大都市の学校か，地方都市の学校か組んでいる」の回答を統合し，「消極的な顧問」と２つにによっても異なると考えられる．こうした状況を考慮す分類した．さらに，部活動指導時間と教員の属性の関係

ると，地方都市の多い北海道の公立中学校の課題を，現について，t 検定を行った．なお，内田ほか（2018）は，場の教員の部活動に関する意識から把握した上で，必要顧問の部活動にかかわる時間について，「部活動立会時間」

な施策を提言する必要があるだろう．本研究で調査対象という表記をしていたが，本研究では「部活動指導時間」にした A 市には大学があり，中学校部活動との連携を進という用語を使う１）．また回答者の学生時代の部活動経

める可能性がある．もちろん，北海道教育委員会（2017）

験を属性として利用するために，「経験顧問」と「非経験の調査で報告されたように，ある程度教員の超過勤務の顧問」という分類を行った．経験顧問は，中学か高校時

実態を把握することはできる．しかし，この調査は単純代に所属した部活動と，顧問として指導する部活動が一集計により結果を説明しており，超過勤務を規定する要致している者であり，非経験顧問は，中学・高校時代の因を統計的に明らかにしていない．また北海道の各市の部活動所属と，現在の顧問を務める部活が一致していな

学校でどのくらい教員の超過勤務に違いがあるか，個人い者とした．さらに，部活動による超過勤務を規定する的属性によって違いがあるかなど詳細な分析を行ってい要因を検討するために，部活動指導時間を従属変数としない．こうした理由から，本研究では，北海道 A 市中て，
２項ロジスティック回帰分析を行った．
独立変数には，

学校教員の部活動への取り組み方と，超過勤務を規定す

性別，年代，担当教科，学生時代の部活動経験，部活動

る要因を明らかにすることを目的にした．本研究は，北への取り組み方を指定し，強制投入法を用いた．

海道における地方都市の中学校教員の実態を部活動による超過勤務という観点から分析する点で，１つの事例研（４）A 市の概況

究として独自性があると言えるだろう．

A 市は札幌市近郊に位置する地方都市である．65歳以上の人口は，約28％を占めていた．A 市内に公立中学校は８校あり，そのうち大規模校３校，中規模校５校であっⅢ．研究方法た２）．また A 市内には大学があり，教育委員会と大学教（１）調査方法

員が連携して様々な教育的な事業が展開されていた．

本研究では，2017年９月に，北海道 A 市８校の公立中学校教員を対象に，部活動に関する質問紙調査を行っ

Ⅳ．結果及び考察

た．本研究では調査対象者のプライバシーを守り，この地区の中学校への風評被害を避けるために，対象となっ（１）回答者の属性

た市を匿名で表記することにした．質問紙は，A 市教育

回答者の男女比は，男性61.5％（83名），女性38.5％（52

委員会を通して，事前に校長会で許可を取り，市内全８名）であった（表１）．年代は，20代・30代が27％（38校の教頭に郵送で送られた．教員の回答の取りまとめを名），40代が48.2％（68名），50代・60代が24.8％（35名）

教頭に依頼し，７校から回収された．質問紙は209部配であった．回答者の担当教科は，保健体育が10.1％（14名）

布され，有効回答数は141部で，有効回収率は67.5％でで，（養護教諭も含む）保健体育以外の教員が89.9％（124

あった．なお，本研究では，主幹教諭，教諭，養護教諭名）であった．勤務校での顧問・副顧問への就任状況を調査対象者とし，校長と教頭の管理職と，臨時任用教は，97.9％（137名）であった．さらに，回答者の中学校・員や時間講師を調査から除外した．
表１

A 市中学校教員の属性（２）調査内容

回答者の属性質問紙の内容は，教員の性別，年代，担当教科，部活動の指導時間，顧問就任の選択権の有無，今後の部活動の在り方，過去の部活動経験と現在の顧問を務める部活
名，部活動への取り組み方や直面する課題，大学生ボラ

性別

年代

ンティアの受け入れについてであった．さらに，質問紙の最後に，部活動に関する自由記述欄を設け，回答者の部活動への意見を把握した．

担当教科
顧問の有無

（３）分析方法
本研究では，各項目の単純集計を行った．部活動への─ 12 ─

学生時代の
部活動経験

人数

％

男性

83

61.5

女性

52

38.5

20代・30代

38

27.0

40代

68

48.2

50代・60代

35

24.8

保健体育

14

10.1

保健体育以外12489.9

顧問・副顧問

137

97.9

非顧問

3

2.1

経験顧問

53

45.7

非経験顧問

63

54.3

Chiba N. Teachers’ overtime work toward extracurricular sports activities in junior high school
高校時代の部活動加入状況と顧問を務める部活動の関係

３つの理由から説明している．さらに，内田（2017）は，を調べた．経験顧問は45.7％（53名）である一方で，非

平成28年度全国体力・運動能力等調査の結果を分析し，経験顧問は54.3％（63名）であった．顧問の半数以上が奈良県の全ての中学校が全員顧問制度を採用し，北海道

競技経験のない教員であるために，この地区では，半分では80％弱であったことを指摘した．A 市中学校の顧問

以上の部活動で，生徒が十分に専門的な指導を受けてい就任率は97.9％であり，北海道の他の地区と比べて，相ない可能性があると指摘できる．

対的に顧問になる教員が多いといえる．

すでに紹介したように，日本体育協会（2014）は，「体

それでは，本調査の回答者は，勤務校において，部活

育以外×経験なし」の指導者が中学校で45.9％，高校で動顧問への就任を断る権利を持っていると認識していた

40.9％であることを報告した．本研究でも，回答者の中のだろうか．勤務校で部活動の顧問への就任に関して選学校時代の部活動経験と顧問の部活動への取り組み方の択権があるかという質問に対して，回答者の17％（23名）

関係について比較するために，中学時代の部活動と，顧が「はい」と回答した一方で，「いいえ」が33％（46名），

問として指導する部について尋ねた．担当教科と顧問を「どちらとも言えない」が50％（70名）であった．つまり，務める部活経験の有無を比較すると，63％（87名）が「体大部分の教員が，顧問就任の権利を持っていないか，ど育以外×経験なし」３）（体育以外の教師で競技経験がな

ちらとも言えないという認識であることがわかった．こい顧問），26.8％（37名）が「体育以外×経験あり」（担のような結果は，顧問の就任を断った場合に，他の教員

当教科が体育以外で競技経験がある顧問），7.2％（10名）に負担が偏ることを考慮すると，実質的に引き受けざるが「体育×経験あり」（体育教師で競技経験のある顧問），を得ない状況を反映していると考えられる．

2.9％（４名）が「体育×経験なし」（体育教師で競技経次に顧問の部活動への取り組み方に関する結果を紹験のない顧問）という結果であった（図１）
．この結果

介する．
「非常に積極的に取り組んでいる」と回答したから，A 市の中学校教員は，日本体育協会の全国調査と教員が15.5％（21名），「積極的に取り組んでいる」が比べて，「体育以外×経験なし」の割合が相対的に高い

45.2％（61名），「消極的に取り組んでいる」が28.9％（39ことが明らかになった．つまり，この事例の公立中学校名），「非常に消極的に取り組んでいる」が10.3％（14名）

では，部活動経験のある教員を配置することが難しく，であった．この結果は，約６割の顧問が積極的に取り組

教員に負担がかかっている状況が推察された．

む一方で，約４割が部活動に消極的であることを示している．つまり，顧問の部活動への取り組み方は二極化しているといえる．
顧問を対象に，どのような問題に直面しているかについて，選択肢を示した上で，複数選択可能な状況で質問すると，図２の結果になった．この選択肢は，中小路ほか（2016）が，インターネット上で行った部活動に関す
るアンケート調査の内容を参考にした．最も多い回答
は，「部活動のために休日を確保できない」が67.9％（93名）であった．さらに，「専門外のスポーツ種目などを担当するために技術的な指導ができない」が39.4％（54名），「専門教科の準備をする時間が足りない」が33.6％

図１

顧問の担当教科と中学時代の部活経験（N=138）（46名）であった．「その他」の回答が12.4％（17名）あり，その内訳は，家庭と部活あるいは公務と部活の両立の難しさ，個人的な健康問題など多岐にわたっていた．

（２）教員の部活動に関する意識
内田（2017，p.86）は，「2016年度では全国の中学校

これらの結果は，他の教員調査の内容と一致していた（内の87.5％が，このいわゆる『全員顧問制度』の体制をとっ

田ほか，2018; 石澤，2016; 神奈川県教育委員会，2014）．

ている」と指摘している．全員顧問制度と聞くと，全て

つまり，回答者は部活動のために休日出勤を余儀なくさの教員が顧問を務めなければならないように理解されるれ，専門教科の準備を十分に行えていないことが示唆さかもしれないが，実際には全員が顧問を務めることが望れた．また回答者の約60％が競技経験のない部活動の顧ましいという慣行にすぎない．さらに，複数顧問制度

問を引き受けており，専門的な指導をできないことに負という表現も現れ，顧問の他に副顧問を配置する学校も担を感じていた．

増えてきた．内田（2017）によると，この全員顧問制度

質問紙の最後に自由記述欄を設け，部活動に関する意

は，1996年度の57％から，2016年度の87.5％へと，過去見を回答者に求めた．47名の回答者から部活動への意見20年間で大幅に拡大したと指摘されている．内田（2019，が記述され，これらの意見は，現場教員の抱える問題を

pp.89-92）は，その要因を，「教員の多忙化」，「部活動

理解する上で有用であるために，一部紹介する．20代のの過熱」，「生徒の安全性に対する関心の高まり」という顧問は，部活動の価値を理解した上で，部活動の課題に

─ 13 ─

千葉

図２

直樹

中学校顧問の運動部活動による超過勤務（N=137）

顧問の直面する課題

いう質問に対して，教員の66％が，「学校と切り離してついて指摘した．

外部にゆだねる」と回答し，「必要に応じて外部の指導
 生徒指導に役立っていることは確かであるし，勉強者を導入」は24％であったことを報告した．２つの調査が苦手な子が活躍できる場所でもある．しかし，教員

は，質問の内容や選択肢が同じではなかったために単純への肉体的，精神的負担が大きいのも確かである．一に比較することはできないが，多くの教員が部活動を学

概に学校から切り離せばよいというものではないが，校から切り離してほしいと希望する点で同じであった．

正式な業務ではない部活動に多くの時間が割かれるの

A 市教育委員会と近隣大学は，部活動に関する連携をも問題である．難しいことなので，より多くの人に現検討していたために，本調査では，大学生ボランティア

状を知ってもらい，議論に加わってほしい．

の派遣について教員に尋ねた．
「専門性のある大学生を
外部指導員として派遣する事業」を利用したいかどうか

この教員は，教育課程外の部活動に関する公務が，多について尋ねると，「どちらとも言えない」が48.1％（65くの教員の負担になっている現状を指摘した上で，この名），「はい」が28.1％（38名），「いいえ」が23.7％（32名）

問題を多様な立場から議論する必要性について提起してという結果であった．この結果は，大学生ボランティア

いる．

への説明が不十分であったために，教員が大学生の派遣

また全ての回答者に対して，部活動の今後の運営につに懸念を抱いたことを反映している．

いて選択肢を示して回答を求めた（図３）．結果は，「総合型クラブ等学校から切り離して運営」が42.9％（57名）， （３）回答者の部活動指導時間「意欲のある教員と外部指導者によって学校内で運営す回答者に曜日ごとの部活動指導時間について尋ねる

る」が35.3％（47名），「部活動は現状維持のまま教員にと，週平均の指導時間は16.3時間（N=115名）であった．

より運営する」が17.3％（23名），「その他」が4.5％（６最小の指導時間は2時間で，最大は29時間であった．平名）であった．この結果から，部活動の今後について教日の指導時間は平均1時間30分程度である一方で，週末員によって考えが違うことが示唆された．これらの結果

は平均で３時間程度であった．

は，本研究が選択肢を参考にした中小路ほか（2016）の教員の適正な勤務時間を１日８時間と想定すると，平

研究と似通った内容と言える．中小路ほか（2016）の調日５日間で週40時間勤務することになる．週20時間以上

査では，「指導者と部活動の関係はどうあるべきか」との残業が４週続けば月80時間になるために，本研究では週60時間以上の勤務時間を，「過労死ライン」に設定した．調査前に A 市教育委員会の担当者に，教員の出退
勤時間を調査したいと申し入れたが，すでに別の調査で把握していたという理由で，この質問を含めることができなかった．本調査では，北海道教育委員会（2017）の教員調査を参考にして，北海道の中学校教師の週平均勤
務時間60時間５分から，課外活動の平均指導時間８時間20分を引いた，51時間45分を平均的な勤務時間と想定した４）．週60時間という過労死ラインから51時間45分を引くと，部活動による過労死ラインは８時間15分になった（図４）．本研究の結果，過労死ライン以上の指導時間が図３

部活動の今後に関する教員の意識

（N=133）ある者は，85.2％（98名），それ以下の指導時間の者は

─ 14 ─

Chiba N. Teachers’ overtime work toward extracurricular sports activities in junior high school

図４（N=116：平均値16.3±6.1）

顧問の週合計指導時間

14.8％（17名）であった（図４）．この結果から，北海いことが有意に確認された（表２）．一方で，教員の年

道中学校教諭の46.9％が超過勤務していた結果（北海道代（30代以下と40代以上）と指導時間の関係についても教育委員会，2017）と比較して，A 市の部活動顧問が，検証したが，有意差は確認されなかった．さらに，担当

大幅に過労死ラインを超える勤務を強いられていること

教科に応じた部活動の指導時間に関しても有意差は確認が明らかになった．加えて，A 市の顧問は，平均で16時されなかった．これらの結果は，先行研究の調査結果と間18分と，道平均の倍近い指導時間を費やしていた（北一致している（内田ほか，2018）．たとえば，太田（2018）

海道教育委員会，2017）．A 市の中学校は都市部に属すは，男性教員が女性教員よりも部活動に長く立ち会う傾る中規模校と大規模校から構成されており，相対的に生向を指摘しており，野村（2018）は，若手教員と男性教徒数も多く，顧問就任率が97.9％と北海道平均よりも高員が部活動をポジティブなものと位置づけており，年配

いために，教員の超過勤務が常態化していたと考えられ教員や女性教員よりも，部活動の立会時間が長くなるこる．これらの結果は，町村部の中学校よりも市部で，へとを報告している．つまり，男性教員は女性教員に比べき地よりも非へき地の中学校で残業時間が長くなり，５て，家事や育児の負担が相対的に少ないために，部活動

学級以上の規模の学校では，教員が1週間平均で60時間の指導に長い時間をかけることができると考えられる．

以上の勤務をしているという北海道教育委員会（2017）

さらに，本研究では，部活動の指導時間を従属変数の指摘と一致している．A 市の中学校には，過去に複数とし，性別，年代，担当教科，学生時代の部活動経験，の競技で全国大会に出場した運動部があり，部活動に熱

部活動への取り組み方を独立変数にする，２項ロジス

心な教員が多いこともこの結果に影響しているかもしれ

ティック回帰分析を行った（表３）．なお部活動の指導ない．これらの結果は，A 市内の中学校に特化した研究

時間は，部活動による過労死ラインに基づいて，８時を行わなければ明らかにならなかった内容であり，本研間以下と９時間以上という２つの群を便宜的に作成した究の意義と言えるだろう．        （図４）．分析の結果，モデルの有意性を示すカイ２乗値
表２（４）部活動指導時間と関係する属性

属性

ここでは，部活動の指導時間に関係する要因を明らかにするために，指導時間を従属変数として，教員の属性

性別

を独立変数とするｔ検定を行った（表２）．性別と指導時間の関係を調べると，男性教員は女性教員に比べて，

年代

指導時間が長いことが１％水準の有意差で確認された．
さらに，学生時代の部活動経験を独立変数とする t 検定

担当教科を行うと，経験顧問は非経験顧問と比べて，週合計の指（表２）．さらに，顧問の部活動への取り組み方を独立変数として t 検定を行った．t 検定の結果，「積極的な顧問」

項目

人数

平均値

標準
偏差

男性

74

17.5

5.3

女性

37

13.7

6.8

30代以下

37

16.8

5.9

40代以上

79

16.1

6.2

体育教員

14

18.7

4.3

他教科教員

100

16.0

6.2

過去の
部活経験

経験顧問

53

17.8

5.1

非経験顧問

63

15.1

6.6

部活への
取り組み方

積極的な顧問

80

18.1

5.0

消極的な顧問

33

12.2

6.1

導時間が１％水準で有意に長いことが明らかになったは，「消極的な顧問」と比べて指導時間が１％水準で長回答者の個人的属性と部活動指導時間の関係─ 15 ─

ｔ値

有意
確率

3.2

0.002**

0.6

0.564

1.6

0.089

2.5

0.007**

5.8

0.000****: p<0.01

千葉
表３

直樹

中学校顧問の運動部活動による超過勤務７）部
 活動の指導時間を従属変数とし，回答者の個人的指導時間にみる２項ロジスティック回帰分析の結果

独立変数

項目

オッズ比

95％信頼区間男性

2.904

0.788-10.695

女性

1

(ref)

30代以下

1

(ref)

40以上

2.242

0.547-9.194

体育教員55288754

0.000

他教科教員

1

(ref)

経験顧問

3.269

0.582-18.356

非経験顧問

1

(ref)

積極的顧問

11.7012.655-51.581

消極的顧問

1

(ref)

性別
年代
専門教科
過去の
部活経験
部活への
取り組み方
（N=141）


有意確率

属性を独立変数にする，２項ロジスティック回帰分

0.109

析を行った結果，「部活動への取り組み方」が過労

0.262とが明らかになった．

死ラインを超える部活動指導時間に関係しているこ
本研究の結果，A 市中学校教員の事例において，部活

0.999

動に積極的に取り組む教員ほど指導時間が長くなり，過労死ラインを超える勤務をする傾向にあることが明らか0.178になった．部活動は学校教育の一環でありながら教育課

0.001****: p<0.01

程外に位置づけられており，「学校の業務だが，必ずしも教師が担う必要のない業務」（文科省，2017b）とされている．しかし，現場の教員は，部活動の教育活動としての意義を理解しており，様々な不満や葛藤を抱えなは，27.960で有意（p<0.001）であり，投入した全てのがら，顧問を引き受けている．冒頭に指摘したように，

独立変数の効果が０であるという仮説は棄却された．モ

文科省は令和５年度（2023年）から，週末の部活動の地

デルの適合度を評価する分類表によれば，84.9％の分析

域移行を行う方針を表明した．この方針は，本研究で明対象が正確に分類された．オッズ比およびその95％信頼らかになった教員の超過勤務の実態を軽減する可能性が区間によれば，「部活動への取り組み方」（11.701）のオッ

ある．部活動の指導を希望する教員は兼職兼業申請をしズ比が１％水準で有意であった．つまり，部活動に積極て，週末の部活動の指導ができるとされている．本研究的な教員は，過労死ラインを超える部活動指導時間を費

で部活動に積極的であった約６割の顧問は，兼業申請をやす傾向が明らかになった．顧問は部活動の回数や活動

して週末の指導を行い超過勤務となり，消極的であった

時間を調整する権限を持つ場合が多く，部活動に積極的

約４割は週末の指導から解放されることになるかもしれに取り組む顧問が成果を出そうと考えて，長時間の部活

ない．しかし，地域に指導者を確保できなければ結局，動指導に従事していることが示唆された．

教員や保護者が生徒を引率することになるか，週末の部
活動を廃止するしかないだろう．北海道のへき地を含む

Ⅴ．結

町村では，各競技の地域指導者を探すことは難しくなる論だろう．したがって，地域の特性に合わせて大学や総合型クラブ，民間スポーツクラブ等との連携を進める必要

以下，この研究で明らかになった結果をまとめる．
１）63％の顧問は，競技経験のない部活動を担当しておがあるだろう．

り，この比率は日本体育協会（2014）の調査結果と比べて相対的に高かった．

注２）部活動への取り組み方に関して，約６割の顧問が積極的に取り組む一方で，約４割が部活動に消極的で

注１）
「部活動立会時間」という表現は，顧問がただ部活動に立ち会うという印象を与えるが，競技経験あることが明らかになった．
３）顧問の直面する主な問題は，「部活動のために休日のない顧問であっても生徒に影響を与え，生活指を確保できない」が67.9％，「技術的な指導ができ導なども行っている．したがって，本研究では顧問の指導時間という用語を使う．

ない」が39.4％（54名），「専門教科の準備をする時

注２）大規模校と中規模校の基準は，太田（2018）の区間が足りない」が33.6％（46名）であった．
４）部 活動の今度に関する考えは，「総合型クラブ等

分に従った．この区分では，小規模校が生徒数

学校から切り離して運営」が42.9％，「意欲のある

200名以下，中規模校が201以上400名以内，大規

教員と外部指導者によって学校内で運営する」が

模校が401以上600名以内，超大規模校が601名以35.3％，「部活動は現状維持のまま教員により運営上と分類されている．
注３）
「体育以外×経験なし」などの表記は，日本体育する」が17.3％であった．

協会（2014）の表記に合わせた．

５）顧問の部活動指導時間は，週に16.3時間であり，平日は１時間30分，週末は３時間程度であった．さら

注４）北海道教育委員会（2017）の調査によると，中学に，過労死ラインを超える回答者の割合は85.2％で校教員の部活動・クラブ活動指導時間は平日で44あった．

分，週末で２時間20分であった．この平均時間を６）回答者の個人的属性と部活動指導時間の t 検定結果
から，性別，過去の部活動経験，部活動の取り組み
方に１％水準の有意差が確認された．
─ 16 ─

もとに１週間の部活動指導時間を計算すると８時
間20分になる．

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受付shingi/chukyo/chukyo3/079/siryo/__icsFiles/afiel

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─ 17 ─