広島大学教育開発国際協力研究センター『国際教育協力論集』第 15 巻 第 1 号（2012）51 ～ 62 頁

識字能力・識字率の歴史的推移――日本の経験
斉

藤

泰

雄

（国立教育政策研究所）

はじめに

しかしながら、教育統計に非識字率が報告されることはなく、国内外において、成人

EFA 世界宣言 (1990 年 ) においてその達非識字問題はわが国にはすでに存在してい成 目 標 の 一 つ と し て 掲 げ ら れ、 ま た、 ダ

ないと見なされている (2)。それでは、(1)カール行動枠組み (2000 年 ) においても再わが国では、歴史上いつの時点で、この課確認されたように、開発途上国を中心に世題は解消されたのであろうか。(2) それは、界の多くの国において、読み書き能力の普どのような調査や資料に基づいて判断され及、成人非識字者の削減が課題とされていたのか。(3) それはどのような施策を通じる。しかしながら、その進展は、基礎教育て達成されたのか。(4) 日本においても、レベルでの就学率向上といった優先的課題

開発途上国で推進されているような識字教にくらべると、必ずしも目覚ましいものと育運動、国家的キャンペーンが展開されたは言えないのが現状である (UNESCO, 2005)。

という経験があるのか否か。いずれも基本

また、途上国を含む世界の隅々まで、PC や的な疑問ながら、実は、わが国の教育学研

モバイル機器が普及しつつある今日、コン究の領域でも充分に解明がなされていない

ピュータ・リテラシーが重要となることは問題なのである。本論は、わが国の識字能力、明らかであるが、パソコン通信にしても携識字率をめぐる上記のような設問に対する

帯メールにしても、基本的には、言語の読応答を試みるものである。

み書き能力に依存しているかぎり、古典的な意味での識字能力の重要性はむしろ増し

１．江戸時代の識字能力の推計ているかもしれない。おそらく、EFA の達成期限とされる 2015 年以降も非識字者削

まず近代以前の状況から見よう。江戸時減の課題は大きく残されたままであり、そ代、わが国にはすでにかなり広範な識字人の重みは今日以上に大きくなるかも知れな口が存在していたことはよく知られている。

い (1)。

もちろん当時の読み書き能力を示すようなここでは、わが国の状況に目を向けてみ

統計などは無いが、その統治機構の構造、たい。日本では自国の問題として識字教育

商業や通信の発達、文化や娯楽活動の普及に言及されることはほとんどない。詳細になどから、当時の読み書き能力普及範囲と検討すれば、戦後においても、関西地域を程度を推測させうる資料は広く見られる。

中心に社会的に不利な立場にある住民や在

政治的統制の必要 ( 諸法度、お触書、ご高

日外国人、義務教育未修了者などを対象と札、五人組帳前書の公布 ) や商業や取引活した夜間学級や識字教育の実践が継続され動 ( 契約書、簿記、通信、両替 ) には読みており、わが国もけっして識字教育とは

書き能力は必須のものであった。さらに農無縁ではない ( 日本社会教育学会 1991、

村の統治と経営 ( 納税記録、質入れ証文、

49-74 頁、国際協力機構 2012、16-17 頁 )。

受取勘定、農事記録、農書等 ) のための村－ 51 －

斉藤泰雄

落指導者層 ( 庄屋、名主、村役人等 ) の間現した江戸期の寺子屋の数や普及度についでも読み書き能力の獲得は不可欠のものとても統計的資料は存在しないが、それは、なってゆく。僧侶や医師も識字層であった。

都市部のみならず、農村部でもかなりの普さらに、戦乱のない安定した社会の中で、及が見られた。それは、記録の少ない農村

町人文化が台頭するにつれて、庶民層の間部においても、各地に筆子塚 ( 地域の寺子でも徐々に文字を学ぶことの必要性と重要

屋師匠の業績や人望を顕彰した碑 ) が残っ性の認識が高まり、それを身につける動きていることなどからも推測されることであが広がりをみせる。一定数の識字層、大衆る ( 高橋、1999、62-70 頁 )。明治政府は、的読書層の存在を前提とした出版文化の隆

維新後かなりたった明治 16 年に、府県を通盛がそれを示している。家庭生活のためのじて、関係者の記録や記憶に頼って、江戸百科事典とも言うべき『重宝記』の刊行。

期の寺子屋の数を遡及して調査をしている。

草双紙、仮名草紙など通俗的・娯楽的な読

資料的な正確さ、網羅性には難点があるが、本 ( 貸本 ) の普及。貝原益軒『養生訓』、十

体系的な寺子屋一覧表としては唯一の資料

返舎一九『東海道中膝栗毛』、式亭三馬『浮となっている ( 文部省編『日本教育史資料』

世風呂』、滝沢馬琴『南総里見八犬伝』など

明治 25 年 )。そこでは全国で 15,560 校ののベストセラーの出現。吉原細見 ( 吉原遊寺子屋の存在を確認する。設立は江戸後期

廓ガイドブック )、江戸名所案内、江戸切から幕末期が圧倒的に多い。

絵図等の出版販売。さらには、新聞の元祖

これを整理した研究によれば、寺子屋とも言うべき「かわらばん」＝読売の販売の内訳は、男子のみ通学 5,180 校、男女も盛んに行われている。「江戸の読書熱」はとも通学 8,636 校。一校当たりの平均寺

想像以上に高いものであったという ( 鈴木、子 数 は 男 児 42.90 人、 女 児 17.15 人。 男2007)。もちろん、士農工商という身分制度、子生徒に対する女子生徒の比率は、関東

男女間の役割の相違を強調する封建的思想

61.93％、奥羽 8.47％、近畿 41.26％、九などの影響により、読み書き能力の普及は、

州 10.70％、全国平均で合計 27.03％とさ

階層間、職業間、男女間で大きな格差がみ

れ て い る ( 石 川、1929、419-426 頁 )。 師られたことは言うまでもない。

匠は、武士 ( 中・下級武士、浪人 )、僧侶、

歴史学者の網野善彦は、江戸期における神官、医師、商人、上層農民等で、都市部文字の普及度の高さを次のように述べていでは平民、そして女師匠もかなり見られた。

る。「江戸時代は、このような文字の庶民へ

教科書は往来物と呼ばれるものであり「庭の普及を前提として、国家体制ができ上がっ

訓往来」「商売往来」「百姓往来」「実語教」ています。江戸幕府は当初から、町や村の「女大学」「塵劫記」「消息往来」「日本国尽」

人たちの中に文字が使える人がいることをなど多種多様のものが使われた。女子には、前提にした体制だといってもよいと思いま

裁縫、茶、活け花等も教える寺子屋もあっす。この国家はそのような点で、おそらくた。寺子屋の課業は、個々の機関によって世界の中でも非常に特異な国家だと思いま

異なっていたが、江戸の寺子屋では、一般

すけれども、それはこのような、文字の人に授業時間は午前七時半ごろから午後二時

民への普及度の高さに応ずる問題だと思う

半ごろまで行われ、休業日も年間 50 日前後のです」( 網野、2005、36-37 頁 )。

と現在の学校よりも少なかったという ( 石また、庶民に読み書きや算盤を教える寺

川、1960、182-183 頁 )。また修業年限にも子屋 ( 手習所、手習塾 ) の普及も注目され定めはなかったが、子どもは通常七～八歳る。庶民の学習機関として自然発生的に出で寺子屋に入学し、数年間そこで学び、個々－ 52 －

識字能力・識字率の歴史的推移――日本の経験人の必要に応じた読み書き能力を身につけヲ記シ得ルモノ」と「記シ得サルモノ」をて世間に出ていった。

男女別に報告することを求めたものであっ外国人研究者には、こうした寺子屋の普た。しかしながら、学校教育の早急な普及及度などを基に、江戸期の識字率を大胆に整備など忙殺されていた各県当局にあって、推定する作業を行っている者がある。ロナ

この要請に応じて調査を実施した県とそのルド・ドーアはその著『江戸時代の教育』期間は限られたものであった。このため、(1965 年 ) において、「疑う余地のないこと

この調査の結果は、初期の『帝国文部省年報』

は、1870( 明治 3) 年の日本における読みに掲載されているが、一部の研究者 ( 松塚・書きの普及率が、現代の大抵の発展途上国

八 鍬、2010、69 頁、 ル ビ ン ジ ャ ー、2008、よりかなり高かったということである。恐257 頁 ) を除いてあまり注目はされてこな

らく当時の一部のヨーロッパ諸国と較べてかった。この文部省調査には資料としてのもひけをとらなかっただろう」( ドーア、問題もある。調査は、自己の姓名を筆記で1965、268 頁 )。さらに『学歴社会』(1976

きる者と指定をしている。このため専門家

年 ) では、「1870 年頃には、各年齢層の男はこれを「自署率」調査と呼んでいる。は子の 40 ～ 50％、女子の 15％が日本語の読たしてこの自署が、漢字によるものなのか、

み書き算数を一応こなし、自国の歴史、地または、ひらがな、カタカナでも可能であ理を多少はわきまえていたとみなしてよさ

るのかについては不明である。また、調査そうである」( ドーア 1976、55 頁 ) と踏み

対象を六歳以上として学齢児童を含めてい込んだ推測を行っている。またハーバード・

るが、小学校低学年の子どもに自署能力をパッシンも『日本の近代化と教育』において、

期待することは適切であるのかという疑問「( 寺子屋等への就学率の高さに加えて )、もある。いずれにせよ、このような自署率

家庭内での教育をも考慮するなら、男子のをもって、これを識字率と読み替えること

読み書き能力が、40 ～ 50％であったと推計には留意が必要であるが、まずこれを概観することも、決して不合理ではない」( パッしてみよう。

シン、1965、55 頁 ) と主張している。これ

図 1 は、調査要請に応じて報告を行ったにたいして、ルビンジャーは、「これらの研滋賀、岡山、鹿児島の三県について、明治

究は、寺子屋への就学率をそのまま識字率

20 年前後における自署率の数値とその推移に読み替えるなどして識字率を高く見積もを示したものである。

りすぎている」と疑問を呈している ( ルビンジャー、2008、199 頁 )。

これによれば、自署率で示される読み書
き能力は、地域間、男女間で大きな格差が確認される。京都に近く、通商、交通の要

２．文部省の自署率調査による識字率
推計

所 ( 近江商人の本拠 ) であった滋賀県の読み書き能力が最も高い。男子はほぼ 90％、女子でもほぼ半数が読み書きができるとさ政府が行った最初の読み書き能力の調査れている。これにたいして、維新の志士をとしては、明治初期に文部省が行ったもの

輩出した鹿児島県での数値の低さが目につがある。文部省は、地方における教育普及

く。女子の読み書き能力は 10％たらず。男

状況を把握する目的で、基礎資料として住子でも 50 ～ 60％。理由は定かではないが、民の読み書き能力の調査を各県に依頼する。

西南の役 (1877 年 ) の混乱などが尾を引いその調査は、各県に対して、年齢六歳以上ていたのであろうか。両者の中間に位置すの住民を対象に調査を行ない「自己ノ姓名

る岡山県の男子 50 ～ 60％、女子 30％前後－ 53 －

斉藤

図１

泰雄

自署の不可能な者の県別、男女別比率

100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

滋賀県男子
滋賀県女子
岡山県男子
岡山県女子
鹿児島県男子鹿児島県女子

18
86
年

＜出典＞

18
87
年

18
88
年

18
89
年

18
90
年

18
91
年

文部省『帝国文部省年報』各年度版から作成の自署能力がほぼ全国平均的な姿であったから推測しうる。すなわち、明治 28 年、日と言えようか。

清戦争に勝利して清国から獲得した高額の賠償金の一部を教育整備のために充てる基３．壮丁教育程度調査による読み書き能力の推計

金とすることを審議した帝国議会衆議院
において次のような建議がなされている。
「・・・夫レ国防如何ニ完備スルトモ國民ニ

次に、やや時期が遅れるが、国民の読みシテ無識昏昧ナルニ於イテハ堅艦利砲モ其書き能力を推計するために利用しうる公的ノ用ヲナス能ハサルヘシ征清ノ役我カ連勝

統計に、いわゆる壮丁 ( 徴兵 ) 検査においノ素因一二ニ止マラスト雖モ要ハ知識アリて実施された青年男子の読み書き能力調査

精神アル軍隊ヲ以テ無識固陋ノ軍隊ヲ破リがある。明治近代国家は、かつての兵士＝

タルニ外ナラス教育ノ普及智徳ノ進脩豈ニ

武士という身分制を廃して、国民皆兵役＝忽諸ニ附スヘキノ問題ナラムヤ況ヤ産業ノ

徴兵制を導入した。政府は、徴兵のための発達国力ノ増殖亦此ノ道ニ依ラサルヘカラ

予備的調査として 20 歳男子青年を対象に、

サルニ於イテヲヤ。因リテ茲ニ清國償金額

身体検査を実施したが、やがて、1899 ( 明ノ十分ノ一ヲ以テ普通教育費ニ充テ学校維

治 32) 年以降これと平行して読み書き能力

持ノ元資トシテ市町村ニ分賦スルノ議ヲ提の調査を導入するようになった。各県にお起ス・・・」(『明治以降教育制度発達史』

いて壮丁検査の際に、青年の読み書き能力

第四巻と算数能力の程度が試験によって判定されある」日本軍が「無識固陋な」清国軍に勝た。兵士の訓練可能性、訓練の手引きの理利したという認識であり、兵士の質はその解度などを確かめるためとされている。こ

学力程度にかかっており、国力増進のための壮丁検査の結果は、陸軍省刊行の『陸軍にも教育振興に尚いっそう努力を傾注すべ

省統計年報』で報告されていた。

きであるという論理である。

1938、22-23 頁 )。「知識あり精神

当時の軍部が兵士の学力程度に感心を寄

壮丁教育程度調査は、明治時代中期からせるようになった契機は以下のような資料

第二次世界大戦直前まで継続されており、－ 54 －

識字能力・識字率の歴史的推移――日本の経験

青年男子という限られた対象ではあるが、レハ一里ノ間ニハ何本ヲ要スルカ

当時の国民の読み書き能力、学力の推移を知ることができるほとんど唯一の資料とさ

表 1 は、この壮丁教育程度調査の結果のれている。この資料の存在は知られていた

時系列的な推移を示したものである。学力が、陸軍省刊行の稀覯本ということもあり、程度は、高等小学校卒業、同卒業程度学力、これを利用しうる研究者は限られていた。

尋常小学校卒業、同卒業程度、稍々 ( やや )しかし、最近、国立国会図書館の近代デジ

読書算術ヲ為シ得ル者、読書算術ヲ知ラサ

タルライブラリーにおいて、明治期の文献

ル者と区分されている。またこの上に、中が電子ファイル版で公開されるようになっ学校卒業、実業学校卒業といった区分もあたため、これを容易に閲覧できるようになっるがその比率はきわめて小さい。本論とのている。

関係で見れば、尋常小学校 ( 四年、1907 年

たとえば、以下の引用するものは、1910

以降六年 ) 卒業およびその同等の学力 ( 尋

年に京都府の壮丁教育程度調査で「尋常小常小学校中退を含む ) を恒久的識字能力の学校卒業程度」の問題として出題された事獲得のための必要条件と想定するなら、最例である。

後のカテゴリーの二つに分類される者、す
なわち、「稍々読書算術ヲ為シ得ル者」＝機

1. 活発ナル精神ヲ以テ事業ニ従事スヘ

能的非識字者、「読書算術ヲ知ラサル者」＝

シ ( 意味を問う )非識字者と見なすことが可能であろう。こ2. 満州に居る日本人中には戦勝を笠にの両者に属する者が広義の非識字者と見な着るものがあるようだ。( 音読と「満される。1889 年には、26.0％と 23.4％、合州」の位置・方向を問う )計 49.4％と約半数の青年の識字能力に疑3. 樺太、共進会、種痘 ( 音読と「種痘」の意味を問う )問がつくということになる。しかしながら、五年ごとの変化を見ると、その数値は、4. 百日ハ何週間ナルカ ( 暗算 )1905 年には 25.3％、ほぼ四人に一人に縮小

5. 一石の値拾弐圓五拾銭の米を三斗をしており、1915 年には 11.7％、ほぼ十人に買ひ五圓札で払えば過剰銭幾何受け一人の割合に減少している。1925 年になる

取らねばならぬか。

と 1.7％と読み書き能力のあやしい者はほ

6. 二十間毎ニ電信柱一本ヲ建ツルトス

表1

とんど例外というレベルにまで減少してい壮丁教育程度調査 (1899 年 -1930 年 ) に見る成年男子 (20 歳 ) の学力程度

1899 年
1900 年
1905 年1910 年1915 年
1920 年
1925 年
1930 年
＜出典＞

高等小学校
卒業

高等小学校
卒同等学力

尋常小学校
卒業

尋常小学校
卒同等学力

6.2
6.5
14.1
20.8
25.3
29.8
35.9
46.6

4.9
4.9
8.5
9.3
9.2
2.9
2.3
3.2

29.4
30.6
40.0
41.9
39.9
42.9
41.7
33.1

8.9
9.5
8.7
7.0
7.9
12.7
9.0
5.3

陸軍省統計年報各年度版

－ 55－

稍々読書算
術ヲ為シ得
ル者
26.0
25.5
14.4
11.3
9.5
2.2
0.8
0.3

読書算術ヲ
知ラサル者
23.4
21.7
10.9
4.3
2.2
1.2
0.9
0.5

斉藤

る。図 2 は、これをグラフにしたものである。

泰雄

校就学率の推移を示したものである。

彼らが小学校の学齢期にあったのは、そもちろん、就学率や修了率が低迷していの約 10 年前であったろう。明治末におけるた時代に学齢期を過ごした年長者の間での就学率の急速な向上がこのような青年男子

非識字者の存在は継続するが、こうした資の全体的な学力の向上に反映されていると料によるなら、青年男子における新規の非言えよう。図 3 は、明治後期における小学

識字者の出現は、1925 年すなわち大正時代

図2

壮丁教育程度調査による青年男子の学力程度

6050
高等小学校卒業程度

40

尋常小学校卒業程度

30

稍々読書算術ヲ為シ得ル者
読書算術ヲ知ラサル者

20
10
0
19
19
18
19
1
19
1
1
25 93020
10 91505
99 900
年
年
年
年
年
年
年
年

＜出典＞

図3

陸軍省統計年報各年度版から作成

明治後期における尋常小学校就学率の推移 (1984 ～ 1910 年 )

100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0
年
10

－ 56 －

年
09

180 頁 付表 3 から作成

年
08

男女平均

年
07

年
06

＜出典＞文部省『日本の成長と教育』昭和 37 年

年
05

女子

年
04

年
03

年
02

年
01
年
00
19

年
99

年
98

年
97

年
96

年
95
年
94
18

男子

識字能力・識字率の歴史的推移――日本の経験末頃までにはほぼ根絶されたと推測される。

と、新中国で文盲を駆逐する運動を識字運

女子に関してはこの種の調査統計は存在し動という」という記述であった。

ないが、図 3 に見られるように、1910( 明ちなみに、戦前に刊行された城戸幡太郎

治 43) 年頃までに小学校就学率での男女格ほか編の『教育學辭典』(1937 年差がほぼ解消されたことを前提とするならには、識字教育、識字運動の語が登場して( 斉藤、2010)、青年女子の非識字者の新たいるが、意味は、中華民国や満州国での海な出現も、男子の場合とはおそらく 10 年間

外教育事情 ( 社会教育 ) の紹介という形でほどのタイムラグはあるが、1935 年頃まで使われており、中国に特化した使い方がさにはほぼ解消されたと推測される。

れている。戦後刊行の岩波の小辞典『教育』岩波書店 )(1955 年 ) でも、識字教育の項目は中国の

４．「識字」という用語について

社会教育に特化した記述のままである。このように見てくると、戦前期から戦後初期青年層から新たな非識字者が生み出されにかけて、わが国においては、識字というることがほぼ解消されたとするなら、識字

言葉はほとんど使われていなかったと推定

教育の課題は、読み書き能力を欠いた成人できる。識字教育という用語は、新中国成年長者への対処ということになる。ところ

立以降の中国の社会教育に関連して紹介さで、日本でも、1960 年代以降に多くの開発れるようになった中国語由来の比較的新し途上国で行われたような国家的な識字運動、い外来語と言えるかもしれない。この意味

識字キャンペーンを行ったという経験があで、仮に、戦前期においてわが国でも読みるのであろうか。わが国の近代教育史関係

書き能力獲得を支援するためのなんらかのの文献を管見するかぎり、そのような記録事業が行われていたとしても、それは識字を見いだすにはいたっていない。あるいは、教育、識字運動の名で呼ばれることはなかっ文部省系統のルートではなく、軍隊内や刑たと言えよう。わが国で、識字教育の語が務所内で読み書きの指導が行われたことが一般に流布するようになったのは、1960 年

あるのではないかとも推測されないことは代からのことで、日本がアジア地域での初ないが、いずれにしてもその証拠は得られ等教育発展計画であるカラチ・プランに関ていない。

与し、開発途上国の教育への関心を視野に

そもそも歴史的文献を見ても、識字とい入れ始めて以降のことと思われる。

う用語に出会わないのである。そこで気になって、戦前期に刊行された代表的な国語辞典によって「識字」の文字を検索してみた。

５．終戦直後の「日本人の読み書き能力調査」

大槻文彦編『言海』(1891 年 )、上田萬年ほか編『大日本國語辭典』(1915 年 )、大槻文

文部省の自署率調査、陸軍省の壮丁教育

彦編『大言海』(1933 年 )、新村出編『辭苑』

程度調査という国民の読み書き能力に関連(1935 年 ) 等には、「文盲」や「無筆」は集する調査についてふれたが、戦前期におい録されているが、その反対概念である「識字」て、日本人の識字能力、識字率そのものをの項目は無い。ちなみに、戦後刊行の金田

本格的に調査したものはみられなかった。

一京助編『辞海』(1952 年 )、新村出編『広わが国で初めて、そしてほとんど唯一といっ辞苑』(1956 年 初版 ) にも識字は登場しててもいい本格的な調査が行われたのは、終いない。広辞苑では第二版 (1969 年 ) で初戦から間もない 1948( 昭和 23) 年のことで出となる。識字の項は、「文字をおぼえるこあった。こうした調査が行われた事実、そ－ 57 －

斉藤泰雄

してその結果については、現在では教育研廃し、ある形態のローマ字の採用を要究者の間でもほとんど忘れ去られているこ求する」とである。それは、終戦後、連合国軍によ「使節団の判断では、仮名よりもローマ

る占領下という状況の中で、いささか特異

字のほうが利が多いと思われる。さらな経緯と背景の下に行われた調査であった。

にローマ字は民主主義的市民精神と国周知のように、日本の戦後教育改革は、

際的理解の成長に大いに役立つであろ連合国総司令部民間情報教育部 (GHQ-CIE)う」( 村井訳、1979、53-59 頁 ) 。

の指導と管理の下に開始された。総司令部
は、日本の教育から軍国主義的及び超国家

対日教育使節団による、こうした言語改主義的な要素を排除することを急ぐととも

革論議、漢字制限論、仮名書き化、ローマに、戦後日本の教育改革の全体構想を検討

字化論は大きな議論と抵抗を巻き起こした。

するために、米国に教育専門家から構成さ

民間情報教育部 (CIE) 当局者の間でも、日れる「対日教育使節団」の派遣を要請した。

本語は難しすぎて本当に日本人の負担に1946 年に来日した使節団は精力的な調査活なっているのか否か、国民の読み書き能力動を行い、日本の教育改革に対する一連のは実際にどの程度なのかを調査して検証し勧告を含む報告書を提出した。6-3-3 制のてみようという動きが生じた。こうした経採用、教育委員会制度の導入、新制大学制度、緯の中で、民間情報教育部の指導の下で、

男女共学、師範学校の廃止などが勧告され

国立教育政策研究所の前身である当時の国た。教育使節団は、この種の制度改革のみ

立教育研修所が中心となって、
務台理作 ( 研ならず、「国語の改革」(Language Reform)

修所長 ) 委員長以下、言語学、国語学、心の項目では、次のような重大な内容を含ん

理学、教育学、社会学、統計学の専門家をだ勧告を行っていた。

集めて大規模な国民の読み書き能力調査を行うことが決定されたのである。

「書かれた形の日本語は、学習上の恐調査は、「日本国民の、これだけはどうるべき障害である。日本語はおおむねしても読んだり、書いたりできなければな

漢字で書かれるが、その漢字を覚えるらないと考えられた、現代の文字言語を使ことが生徒にとって過重な負担となっう能力」を調べるものとされた。全国の 15ている。生徒たちは、文字を覚えたり

歳～ 64 歳の成人男女約 17,000 人を対象に書いたりすることだけに、勉強時間のした無作為抽出調査であった。終戦直後の大部分を割くことを要求される。教育混乱が残り通信や交通事情も悪い中、コンのこの最初の時期に、広範にわたる有ピュータはもちろん、電卓やコピー機さえ益な語学や数学の技術、自然界や人間もない時代に人海戦術を駆使してこのよう社会についての基本的な知識などの習な大規模な調査が行われたことは驚きであ得に捧げられるべき時期が、こうしたる。調査結果は、読み書き能力調査委員会『日文字を覚えるための苦闘に空費される

本人の読み書き能力』(1951 年 東京大学出のである」

版部 ) として公表される。

「書き言葉の改革に対して三つの提案が調査のための試験は、ひらがな・カタカ

討議されている。(1) 漢字の数を減ら

ナの書取りと読み、数字の書取りと読み、すことを要求する、(2) 漢字の全廃お

漢字の読み、漢字の書取り、漢字で書かれよびある形態の仮名の使用の採用を要た語の意味の理解、センテンスやパラグラ

求する、(3) 漢字・仮名の両方とも全フの理解など 90 問が課された。この試験の－ 58 －

識字能力・識字率の歴史的推移――日本の経験

正答点数から国民の読み書き能力の程度が者 ( 全体の 6.2％ ) から一桁の点数の者ま評価された。

で幅広く分布している。また、読み書き能

たとえば、最も高度な読み書き能力とさ力には、地域、男女、年齢層、学歴によるれたセンテンスやパラグラフの理解の問題差が見られることなどが明らかとされた。

として下記のような事例の問題が出題され本論の主題である読み書き能力を欠く者にた。

ついて見ると、本調査では、得点が０点だった者、すなわち「かなさえ正しく読み書き

読み書き能力の幅は、90 点満点をとったできない者」を完全文盲、「かなはどうにか

村民運動会

(問)

この運動会は５日に雨が降ったらどうなりますか。

6月5日

(答)

・今年はやらない

10 時－ 16 時

・雨が降ってもやる

青草村小学校校庭

・どうなるかわからない

雨天順延

・天気のよい日にのばす

青草村青年会・ひと月のばす( 正答選択 )東京都立看護婦養成所生徒募集
1. 受験資格

甲種

高等女学校卒業者又はこれと同等以上の学力のある二十五才以下の女子

乙種小学校高等科卒業者又はこれと同等以上の学力ある二十五才以下の女子

2. 修業年限

甲種三年
乙種二年( 問 1)

今年高等女学校を出たばかりの十八才の人はこの試験を受けることができますか。

（答） ・できない・できる・三年前ならできた・もう七年まてばできる

・聞いてみなければわからない （正答選択）( 問 2)

小学校の高等科を出ただけの人は、この養成所に入ってから卒業するまでに何年かかりますか。

（答） ・八年

表2

・六年

・五年

・三年

・二年 （正答選択）

日本人の読み書き能力調査により非識字者と見なされた者の比率
全国

15 ～
19 歳

20 ～
24 歳

25 ～
29 歳

30 ～
34 歳

35 ～
39 歳

40 ～
44 歳

45 ～
49 歳

50 ～
54 歳

55 ～
59 歳

60 歳
～

完全
文盲

1.6

0.1

0.2

0.1

0.5

0.5

0.5

1.8

2.8

7.0

15.3

不完全
文盲

2.1

0.2

0.2

0.3

0.7

0.8

1.1

2.7

4.0

9.9

18.3

＜出典＞

読み書き能力調査委員会『日本人の読み書き能力』 335 ～ 336 頁－ 59 －

斉藤泰雄

読み書きできるが、漢字はまったく読み書

は今日のこの大きな成果を夢みることがきできない者」を不完全文盲と定義していできませんでした。ひとえに皆さまの献る。これが国民の中にどのくらいの割合で身的な努力の賜物であったと深く感謝い

存在しているかということである。表 2 は、たします。そしてこの調査の結果が、今後、本調査で明らかになったその比率を示して内外の各種調査に寄与すること大であり、いる。

また、日本が直面しているさまざまな問

全国で完全文盲と判断された者は 1.6％、

題にたいしてある示唆を与えるものであ( 完全文盲を含めて ) 不完全文盲者までることを信じます。

対象を広げても全体で 2.1％という数値で科学的な調査にあたっては、私どもはあった。年齢別にみると当然のことながら、たえず充分な反省もってその方法の妥当若い世代ではほとんど例外的であるが、55性を検討いたさねばなりませんが、また歳以上では 9.9％とほぼ 10 人に 1 人、60 代

同時に、一度しかるべき操作を経てあるではほぼ 5 人に 1 人の割で読み書き能力を結果を得たならば、私どもはそこに示さ欠く者が残っている。彼らはほぼ半世紀前れた厳粛な事実を率直に、歪めることなの 1900 年前後に学齢期をむかえたはずだ

く認める勇気と自信がなくてはなりませが、未就学、あるいは中途退学で充分な識ん」(1949 年 7 月、原文はローマ字表記

字能力を身につけないままに社会に出て人の日本語 )

生をすごしてきた人々と考えられる。
全体としてみるなら、読み書き能力を欠この調査結果が、当時、新聞等でどのよく 2.1％という数値はおそらく関係者の予うに報道されたかについては確認していな測したよりもかなり低いものであったので

いが、この後、日本語ローマ字化論や仮名はないかと推測される。報告は次のように書き論をめぐる議論は、わが国の言論界か述べている。「この比率は、世界の諸国でら急速に後退し、沈静化するという経過をの文盲率にくらべていちじるしくひくいとたどることになる。また、この結果から予予測される。したがって、UNESCO のいう測するなら、この時点から 25 ～ 30 年が経“fundamental education”ということは日過し、非識字と判定された高齢者世代が天本では問題にならないわけである」(336 頁、

寿を全うし自然消失する 1975 年前後には、426 頁 )。

日本国民の非識字率は最低値にかぎりなく

調査報告書の刊行にあたって、民間情報近づいていたことになる。

教育部の担当者であったジョン・ペルゼル

ち な み に、 文 部 省 は、 こ の 七 年 後 のは、調査の信頼度と意義について高く評価

1955( 昭和 30) 年に、再び国民の読み書きする次のようなメッセージを寄せている。

能力調査を行った。今回は、対象を 15 ～24 歳の青年層から 2,000 人、調査地域も東「読み書き調査総合報告会をまえにし北と関東の二地域に限定したものであった。

て、懐かしい日本を去らなければならな

今回は、ひらがな、カタカナの読み、書取かったことを私はなにより残念に思いまり問題は出題されなかった。50 点満点の得す。
・・・この調査がその目的においても、

点で、19 点以下の者を「読み書き能力がな

また、規模、方法においてもまったく画

く、日常生活に支障があると明らかに認め期的なものであったことが今にして大きられるもの」と見なし、その比率が関東地

な確信をもって申すことができます。昨域で 9.5％、東北地方で 15.7％であった報年の初め、この計画が立てられた時、私告している。これは、いわば当時ユネスコ－ 60 －

識字能力・識字率の歴史的推移――日本の経験等で主張されるようになってきていた「機れる。壮丁教育程度調査によれば、それが能的識字能力」(functional literacy) を開始された明治 32 ～ 33年 頃は、青年男子

欠く者というカテゴリーに分類される者とのおよそ半数の者は、読み書き能力の不確言えよう。これとは別に「調査問題に一問かな者とされたが、その比率は、その後のも回答できなかった者＝漢字をまったく読

日清、日露の対外戦争を転機として小学校

み書きできない者を文盲と考える」と文盲への就学率が急速に向上する状況の後を追を定義し、その比率は関東で 0.1％、東北

うようにして、急速に減少することとなる。

で 0.8％であったと報告している ( 文部省、

こうして、青年男子 (20 歳 ) の間における1961、5 頁 )。調査対象が青年層であったこ

新規の非識字者の出現は、1925 年 ( 大正末 )ともあり、非識字者はきわめて少数の者に頃までにはほぼ根絶されたと推測される。

限定されていた。

青年女子の場合も、明治末までに男女間の文部省は、その教育白書『わが国の教育就学格差が急速に改善されたことを考える水準』( 昭和 34 年 , 1559 年 ) において、と、ほぼ 10 年間の時間差はあるものの、男はじめて「文盲率」に言及する。そこには子の場合とほぼ同様な状況が出現したもの

次のような記述がある。

と推察される。

「ユネスコの推定によれば、1950 年現在

終戦直後に行われた日本人の読み書き能において、世界の 15 歳以上の人口約 16 億

力 調 査 は、 はか ら ず も 、 日 本 人 の 間 で 読のうち、文盲者は約 7 億、つまり約 44％にみ書き能力を欠く者 ( 完全文盲、不完全文

のぼり、その大半、約 6 億はアジア・アフ盲 ) がきわめて少ないことを実証してみせ

リカ諸国に集まっている。アジア・アフリ

た。1959 年に文部省が「わが国の文盲率はカ諸国の文盲率は平均 60％～ 65％と推定

世界でも最も低い部類に属している」と明されている。・・・わが国の文盲率は世界で言し、事実上、わが国には識字教育の課題も最も低い部類に属している」(1948 年のは存在していないことを宣言する根拠はこ

前調査の結果を引用して、完全文盲 1.7％、こにあった。また、戦前期における社会教

不完全文盲 2.1％と推定している )。（文部育の歴史を概観しても、これまでのところ、省、1959、1 ～ 4 頁）

わが国においては、途上国において見られるような組織的、体系的な識字教育キャン

むすび

ペーンが行われたという形跡を発見することはできない。

近代日本における識字能力、識字率の推移を推測するためにいくつかの歴史的資料

注を検討してきた。はじめに提起した分析視点にそってほぼ次のような結論を下すこと(1)

最近、文盲者、文盲率という用語が差別的なは可能と思われる。江戸末期において、当ニュアンスを持つということを理由に「非識字時の日本はすでに庶民層を含めてかなり厚者」「非識字率」に転換される傾向がある。筆みをおびた識字人口層をかかえていた。学者も本論では基本的にそれにしたがうが、文盲

校教育の普及が低迷していた明治初期 20 年の用語の使用がなぜ忌避されるべきなのかに

代半ばまで識字人口層は、江戸末期とあまついての納得のゆく説明が得られておらず、まり変らず、文部省の自署率調査によれば、

た、ここでは歴史的文献を引用するために、必識字率は最大で、男子で 50 ～ 60％、女子

要に応じて「文盲」の用語を使用することとすで 30％前後であったのではないかと推測さる。

－ 61 －

斉藤

(2)

泰雄

行政学会

ユネスコの統計年鑑 Statistical Yearbook によ れ ば、1982 年 版 ま で に は 1960 年 の 古 い 統

文部省（1972 年）『学制百年史』ぎょうせい

計として日本の非識字率 ( 男子 1.0％、女子

文部省『帝国文部省年報』各年度版

3.3％、合計 2.2％ ) が掲載されていたが、83

陸軍省『陸軍省統計年報』各年度版

年版以降では、非識字統計の欄から日本の国名

読み書き能力調査委員会 (1951 年）『日本人の読み書き能力』東京大学出版部

そのものが消えている。

ロナルド・ドーア（1970 年）『江戸時代の教育』
岩波書店

参考・引用文献

ハーバード・パッシン（1980 年）『日本の近代化と教育』サイマル出版

網野善彦（2005 年）『日本の歴史をよみなおす』

リチャード・ルビンジャー（2008 年）『日本人の筑摩書房

リテラシー』柏書房

石川謙（1929 年）『日本庶民教育史』刀江書院
石川謙（1960 年）『寺子屋』至文堂

戦前、戦後の主要国語辞典各種

大久保利謙、海後宗臣 監修（1972 年）『壮丁教

UNESCO(2005), Literacy for life (EFA Global

育調査』（近代日本教育資料叢書史料篇四）宣文堂
海後宗臣 監修（1971 年）『日本近代教育史事典』
平凡社
国際協力機構（2012 年）『JICA World』( 特集 識字教育）No.41
国立教育研究所（1974 年）『日本近代教育百年史』（財）教育研究振興会
斉藤泰雄（2010 年）「初等義務教育制度の確立と女子の就学奨励――日本の経験」『国際教育協力論集』第 13 巻 1 号

41-55 頁

鈴木俊幸（2007 年）『江戸の読書熱 : 自学する読者と書籍流通』平凡社
高橋敏（1999 年）『近代史のなかの教育』岩波書
店
日本社会教育学会（1991 年）『国際識字 10 年と日本の識字問題』東洋館出版
松塚俊三、八鍬友広（2010 年）『識字と読書 : リ
テラシーの比較社会史』昭和堂
村井実訳（1979 年）『アメリカ教育使節団報告書』
講談社学術文庫
文部省（1892 年）『日本教育史資料』八、九巻
文部省（1959 年）『わが国の教育水準』大蔵省印刷局
文部省（1961 年）『国民の読み書き能力』大蔵省
印刷局
文部省（1962 年）『日本の成長と教育』帝国地方－ 62 －

Monitoring Report 2006) UNESCO