令和 3（2021）年 12 月 21 日

令和 3（2021）年度

自己点検評価改善・向上方策

自己点検評価委員会委員長
中野 尚美

令和 2（2020）年度自己点検評価報告書から抽出された改善・向上方策に関する回答は、以下の通りです。
基準 2

学生

2－1

学生の受入れ（3）2－1 の改善・向上方策より抜粋【学部】
今後の課題として、アドミッション・ポリシーと入学者の実像に乖離がないか、入学後の検証をする必要がある。入試・広報戦略検討委員会や広報 WG と連携し、1 年時合格者の成績の推移などの情報を用いて分析を行う。
回答：入試広報戦検討委員会〇今年度は、アドミッション・ポリシーと入学者の実像に乖離がないか、入学後の検証について試行するとして、対象者を令和 2（2020）年度入学生で学籍異動のあった学生として、入試時の方式や成績と入学後の成績状況等の修学状況について、各専攻（科）において確認し、相関関係等について分析を行った。引き続き、分析対象者の設定など検証方法の適否も含め、継続的な課題として検討を重ねていく。（令和 3（2021）年度実施状況）【専攻科】
これまで入試・広報戦略検討委員会や ST 広報 WG などで検討し行ってきた取り組みを継続しつつ、今後は外部分析業者による情報に基づいた取り組みを行う予定である。具体的には、入学者がどのような経緯を辿って職業選択を行い、本学の入学に至ったかを詳しく聞き取り、広報戦略を立てて募集活動を行うことである。
回答：ST 専攻科、入試広報戦略検討委員会〇外部分析業者により、1 年生全員を対象とした入学動機などについてのインタビューと、
全在学生を対象としたアンケートを実施し、本学入学生の職業選択の過程を分析し、具体的なペルソナ設定ワーキングを行った。今後、これらの結果については、具体的な広報戦
略・施策の立案に役立て、より効果的に募集活動を行えるよう一助としていく。
（令和 3（2021）年度実施状況）【大学院】
入学者（合格者）の分析、検証については、脳神経疾患身体障害支援学領域については概論・

1

演習・特別演習・特別研究の成績と共に、卒後アンケートによって客観的な評価がなされてきた。しかし、他の領域については現時点で客観的評価が行えていないため、修士論文に関する各種評価 (様式 13-1、様式 13-2 等)と共に、修了生本人や修了生の職場責任者などに対し卒後アンケートなども実施し、さらに客観的な評価が行えるように検討していく。
回答：大学院研究科〇大学院の全ての領域で実施する卒後アンケートを作成し、大学院運営会議で承認された。
卒後アンケートは本年度の大学院修了生から実施し、そのアンケートの信頼性も検証しながら、2～3 年分のデータが集まった時点で大学院入学者の分析を行う予定である。
（令和 3（2021）年度実施状況）
2－2

学修支援

（3）2－2 の改善・向上方策より抜粋【学部】
多方面からオフィスアワー情報を学生に伝え、その周知度や活用実践からその効果を検証する必要がある。
回答：教学委員会〇オフィスアワー情報に関して、令和 3（2021）年度は新入生オリエンテーションとホーム
ページに加え、研究室前の張り紙や講義資料に記載するなどの工夫をしたことで、その認知率は 78.1％が「知っている」に改善し、学生が相談しやすいオフィスアワー環境を整備することができた。さらにオフィスアワーの認知率を高めるために、オフィスアワーの情報を HP に掲示したり、専任教員の場合は 1 回目の講義で紹介をしたりするなどの対策を検討する。しかし、学生生活アンケートではオフィスアワーのみの利用を調査する項
目はないので、次年度のアンケート項目に追加してさらに効果判定する必要がある。
2－4

学生サービス（3）2－4 の改善・向上方策より抜粋
【学部】
【専攻科】
学生個別面談、保護者会などで出された意見を教学委員会で集約し、安定した学生生活を送っていく上で必要な情報であるかを精査し、次年度の学生生活アンケートの項目に加えて調査することを進めていく。調査結果に基づいて、学生生活の安定のために改善が必要か否かを検討し、実行していく流れを継続していきたい。また、学生代表者と教職員で学生サービスに関わる意見を聴取する場を設けるなど、学生のニーズを拾い上げる仕組みづくりを充実させていきたい。
回答：教学委員会〇学生個別面談、保護者会などで出された意見を参考に学生生活アンケートの項目を検討して調査を行った。その学生アンケートの結果をもとに、具体的な学習環境の改善に向けて「学生満足度アゲ隊」からヒアリングする機会を設けた。
「学生満足度アゲ隊（学生代表者）」と専攻教員及び事務局の代表者とが話し合い、学生目線での改善項目の優先度を考慮したり、建設的な改善策を検討した。学習環境の改善に向けて、令和 4（2022）年度も継続して実施していく。

2

2－5

学修環境の整備（3）2－5 の改善・向上方策より抜粋
大学近隣に大学の運動施設がないことから、クラブなどに所属している学生には運動不足解消のための近隣の運動施設の紹介と利用を勧めているが、全学生にアナウンスできていないことが課題である。また、全体的には教育効果を上げるクラスサイズとなっているが、クラス分割が難しい科目については、複数の教員を配置し、きめ細かい指導体制が整えられているかを確認する必要がある。
回答：教学委員会〇教学委員会では近隣の運動施設の情報を集め、学生が分かりやすい形で集約をした。今後、ムードルに掲示し、学生が利用しやすい環境を整えていく。また、PT 専攻完全 2 クラス
制及び PT・OT 3 クラス制の見直しのアンケート実施の際、クラスサイズの調査も行った。その結果をもとに、次年度に向けて講義内容に応じて複数教員を配置するなどの案を検討している。
2－6 学生の意見・要望への対応（3）2－4 の改善・向上方策より抜粋
授業および学修形態、学生の要望も多様化してきている現在、学生生活アンケートを継続的に実施するとともに、在学生と教職員の代表者が意見交換する場を設け、学生の意見・要望をより詳細に把握、分析し検討結果を活用していきたい。
回答：教学委員会〇令和 3（2021）年度は学生アンケートの結果をもとに、具体的な学習環境の改善に向けて「学生満足度アゲ隊」からヒアリングする機会を設けた。「学生満足度アゲ隊（学生代表者）」と専攻教員及び事務局の代表者とが話し合い、学生目線での改善項目の優先度を考慮したり、建設的な改善策を検討した。学習環境の改善に向けて、令和 4（2022）年度も継続して実施していく。
基準 3

教育課程

3－1 単位認定、卒業認定、修了認定（3）3－1 の改善・向上方策より抜粋【専攻科】
今後は、ディプロマ・ポリシーの到達度を可視化することによって、学生がディプロマ・ポ
リシーへの意識をより高めて学修していけるよう対応を行う。
回答：ST 専攻科
〇令和 3（2021）年度 2 年生を対象に、1 年次の学修成果を「卒業・修了要件達成表」に表して進級時に配布し、運用を開始した。当初は、臨地実習の成績を評価の対象とする予定であったが、コロナ禍により困難となったため、学内実習を対象に評価を行った。引き続き、臨地での臨床実習Ⅱの準備を進めながら、ディプロマ・ポリシーとその達成度への意
識を高める活動を行う予定である。

3

3－2 教育課程及び教授方法（3）3－2 の改善・向上方策より抜粋【学部】
重要となるのが、学修への動機付けを早期から如何に高めるか、学習習慣をいかに早期に身につけるかという課題である。小グループを基盤とし、より目の行き届く環境下で早期の課題把握と対策を行うことや、自ら目指す職業について、自ら調べ情報共有し、その内容を基にした教員とディスカッションを実施し、職業理解の向上や新たな疑問点に対する能動的な調べ学習につなげるなど、アクティブ・ラーニングに繋がるような授業内容の工夫をさらに加えて行きたい。また、多くの知識を修得しそれらを用いて思考や判断ができるようになることが目標となるが、既存の学習方法にとらわれることなく、コロナ禍において急速にその利用が拡大した ICT の活用など、新たな教育手法を取り込んで行くことはもちろん、既に取り組んでいる教育内容の検証及び改善を加え続ける体制を継続するとともに、適宜見直し向上させていきたい。さらに、ディプロマ・ポリシーの到達度を可視化するプロセスにおいて、教員および学生がよりディプロマ・ポリシーを意識した教育活動や学修活動に繋げていけるように取り組みたい。
回答：理学療法学専攻、作業療法学専攻〇理学療法学専攻においては、早期に学修への動機付けを高め学習習慣を身につけるために、1 年生通年科目である臨床ゼミナールⅠにおいて、学生 6～7 名に対して教員 1 名を配置した小グループ活動を、概ね 2 週に 1 回の頻度で実施している。この中で、卒業生へ質問する機会、理学療法に関する職業理解、臨床実習の意義、大学生活の振り返り等をテーマとし、学習課題の提示、自己学習、グループワーク、プレゼンテーション等を実施
し、アクティブ・ラーニングに繋がるよう工夫している。
ICT の活用については、適宜オンライン授業のメリット・デメリットを考慮しながら用いている。現時点においては新たな教育手法の導入には至っていないものの、オンライン学
習と対面学習の利点を活用できるような方法を今後も継続して検討していきたい。
卒業修了要件達成表を今年度より作成し、進級時の面談等で活用したことで、教員と学生とがディプロマ・ポリシーをより意識するきっかけとなった。今後も継続して、ディプロ
マ・ポリシーを意識した教育活動や学習活動に繋げていきたい。
〇作業療法学専攻では卒業生調査の際、職業理解が乏しいことが明らかになった。令和 3（2021）年度は職業理解の向上のために、作業療法総合演習（LG）において、早期から
1～3 年生が小グループになって作業療法士の仕事の特性を調べ、情報共有して、学生間や教員とディスカッションすることで職業理解を深めた。また、外部講師（障害当事者）
や卒業生から作業療法の理解を深める講義を受け、自ら目指す職業理解に加え、学習への動機づけを高めた。この取り組みを行うことで、上級生を中心に能動的な調べ学習につながっている者が出てきた。この小グループ、アクティブラーニングの手法は、国家試験のグループ学習でも取り入れ、その効果を検証しているところである。学習方法については、
令和 3（2021）年度はオンラインを多く用いた。緊急事態宣言が発出され分散登学が実施されたこともあり、ZOOM による講義のみではなく、グループ学習や HR、個別指導な
ど ICT ツールを取り入れた学習を積極的に活用した。現時点では、オンライン教育が優4

れているという判断には至っておらず、対面指導も同時に行うハイブリッド指導に効果があると見込んでいる。ディプロマ・ポリシーを意識した教育・学修活動については、卒
業修了要件達成表を今年度より活用したことで、教員と学生がその意識を高めたと考えている。具体的には進級時の面談で卒業修了要件達成表を活用しながらディプロマ・ポリ
シーの達成状況を確認した。実習評価表の項目もディプロマ・ポリシーとリンクしていることから、今後は実習後の評価についてもディプロマ・ポリシーと関連させて指導をしていく。
3－3 学修成果の点検・評価（3）3－3 の改善・向上方策より抜粋【学部】
ディプロマ・ポリシーを踏まえた学修成果について「卒業要件達成表」を作成し令和 3（2021）年度より学生へ配布を行う予定であり、その活用方法については更なる検討が必要である。
回答：教学委員会〇専攻、専攻科において大学教育の集大成である最終学年の臨床実習評価をもとにした、ディプロマポリシーを可視化できる評価ツール「卒業・修了要件達成表」を令和 2（2020）年度に作成した。令和 3（2021）年度からは、進級時の面談や卒業時に「卒業・修了要件達成表」を学生に配布し、ディプロマポリシーの達成度について指導を行なった。さらに「卒業・修了要件達成表」を効果的に活用するために、学生指導への運用方法や評価項目を検討している。
【専攻科】
令和 3（2021）年度においては、「卒業・修了要件達成表」を運用することによってディプロマ・ポリシーの達成度を可視化し、学生指導に活かす取り組みを行うと同時に、卒業・修了要件達成表がより効果的なものとなるよう検討する。アセスメントプランについては、検証に用いるデータの内容や検証方法について検討を進め、アセスメントプランの実行を開始する。これらの結果は運営会議に報告し、大学全体として評価・検討を行い、3 つのポ
リシーの見直しや改善の必要性に関する検討に繋げ、自己点検評価報告書や中期展望及び期間中の取り組み（5 ヵ年計画）に反映させる。
回答：ST 専攻科〇「卒業・修了要件達成表」の運用を開始し、2 年生に 1 年次の学修成果をディプロマ・ポ
リシー毎に可視化し配布、説明を行った。臨床実習Ⅱが学内実習となったため、一部予定していた内容で評価を行えなかったが、今後は臨地実習を含め予定していた内容での評価が行える見込みである。その過程を経ながら、卒業・修了要件達成表の評価に課題がな
いかどうか検討を行う。アセスメントプランについては、どのようなデータを検証に用いるかを検討し、運営会議の審議を経て、アセスメントプランが完成した。今後、その実行をする予定である。

5【大学院】
令和 3（2021）年度入学生から、運動器疾患・スポーツ傷害身体障害支援学領域、認知・コミュニケーション障害支援学領域、健康生活支援学領域の修了生についても、大学院生本人および所属する医療機関の上長に対して本大学院修了後にアンケートを実施し、客観的な評価が行えるように改善していくことになっている。この点については、大学院の募集要項にもアンケートの実施が明記され、大学院生もこの点を了解した上で入学する。
回答：大学院研究科（令和 3（2021）年度実施状況）〇大学院の全ての領域で実施する卒後アンケートを作成し、大学院運営会議で承認された。
卒後アンケートは、本年度の大学院修了生から実施していく。
基準 4

教員・職員

4－1 教学マネジメントの機能性（3）4－1 の改善・向上方策より抜粋
今後、各委員会がそれぞれの所管事項について学長に根拠をもって意見を述べ、その専門機能を強化していけるよう、各委員会における教学マネジメントに必要な専門知識や技術の修得について、関係する専門知識や技術、社会情勢や動向を把握するための内外研修を運営会議が主体となり計画している。
回答：運営会議〇4 月の運営会議において、関係する専門知識や技術、社会情勢や動向を把握するための内外研修計画の立案を行うよう議決し、運営会議から SD 委員会（委員長）へ、SD 委員会（委員長）から各専攻および各委員会に指示した。SD 委員会に集約された研修計画について、5 月の運営会議にて報告・審議され、一部分委員会の活動内容が記載されていた委員会に関して修正指示を行い、承認・実施している。さらに、10 月末までの具体的な実施状況について中間報告を行うこととし、各専攻および委員会より中間報告が SD 委員会
へなされ、11 月の運営会議にて報告された。この際も一部分委員会活動が記載されている委員会があったため、修正指示を行っている。このように、運営会議が主体となり改善・向上を図っている。

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