販売用資料

三 世 代 に資産をつなぐ分散投資

ピクテ・プレミアム・

アセット・アロケーション・ファンド
追加型投信／内外／資産複合2024.7� � � 年 超 の 歴 史を紡ぐ

プライベ ート・バンク

ピクテは、スイス・ジュネーブに1805年に設立されました。
ナポレオン戦争時に貴族たちが資産を守るために頼ったのが、ピクテをはじめとするプライベート・バンクでした。

資 産 保 全 で築 いた信 頼
以降、215年超の年月を経て、数多の戦禍や金融危機を経験しながらも、世界の王侯貴族や富裕層の資産を何世代にもわたって守り抜いてきました。
積み重ねた経験と実績が、お客様からの信頼につながっています。

紹介動画

215年超にわたる
ピクテの資産保全※写真はジュネーブ旧市街に現存する1805年ピクテ創業時のオフィス

1

分散投資のパイオニア、ピクテ

リスク分散の基本として多くの人が耳にする、分散投資。
お客様の資産を守るため、ピクテは1830年代からスイス国外の株式や債券へ分散投資を開始し、その後も投資対象を拡張してきた経験から、その見識を深めてきました。

1830年代～スイス国外の株式や債券などに分散投資を開始

1850年代～米 国（当 時 は新 興 国）へ の投資を開始

1805

1880年当時のパートナー（経営陣）と社員

1910年
米国の電力会社に分散投資を開始

1910年 当 時 の 米 国 電 力 会 社
への投資会社の証券

1967年
ス イス で マ ル チ
ア セット 運 用 を開始

1905

ジュネーブにて創立

出所：各種資料を基にピクテ・ジャパン作成

歴史の教訓

2005

創立100周年

2012年
日本では固定配分による分散投資が主流の中、機動的に資産配分を変更するファンドを設定

2024

創立200周年

インフレ時代の資産保全

あらゆる時代において資産保全に努めてきたピクテは、その経験から、インフレ時代の資産保全はデフレ時代とは異なる見方をする必要があると考えます。
これまで（デフレ時代）

これから（インフレ時代）

運用

生活資金

預金

余裕資金

将来のための資金

運用

生活資金
預金

物価が上昇せず、預金の価値が目減りしない時代。
「余裕資金」など資産の一部で運用し、株式などへの投資でリスクを取りつつ高いリターンを目指す。

余裕資金

将来のための資金

資産保全の運用

物価が上昇し、預金の価値が目減りする時代。
「将来のための資金」も資産保全のために運用し、リスクを抑えつつ、長期で物価上昇率を上回るリターンを目指すことが重要と考えられる。

※上記グラフはイメージです。※上記はピクテ・ジャパンの見解であり、全ての投資家に該当する最適な資産配分を示すものではありません。
※投資信託などを活用する「資産保全の運用」は元本が保証されたものではありません。

2三 世 代 に資 産 をつなぐ分 散 投 資

ピクテ・プレミアム・

アセット・アロケーション・ファンド
ファンドの特色

1 主に世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティなど様々な資産に分散投資します●●

マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
マザーファンドでは、投資信託証券への投資を通じ、日本を含む世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティ、短期金融資産等への投資ならびにデリバティブ取引を実質的に行います。
投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがあります。

主な投資対象資産（イメージ図）

●

●

株式

相 対 的 に 高 いリタ ーン の獲得が期待できる。
景気動向等によっては価格が大きく変動する。

●

●

債券

相対的に値動きの安定性が高い。
株式と異なる値動きとなる傾向がある。

●リート

相対的に高い配当利回りや価格上昇が期待できる。

●

金

株式や債券などとは異なる値動きをする傾向があり、安全資産としての魅力がある。

※「相対的に」とは、上記に記載の他の資産との比較を意味します。

2 市場環境に応じて資産配分を機動的に変更します●

マザーファンドにおける投資信託証券への投資にあたっては、委託会社が各資産の収益とそのリスク見通しを分析して指定投資信託証券の中から選択し、その配分比率を決定します。
また、組入資産および配分比率については、適宜見直しを行います。

資産配分のイメージ

金・その他コモディティ
リート

債券

現金等

株式

消極的な市場見通し

金・その他コモディティ
リートリスク・オン局面

リスク・オフ局面

積極的な市場見通し

株式

債券

各資産のリターンとリスクの見通しを基に、市場環境にあわせて機動的に資産配分を変更

3 年1回決算を行います※現金等の比率を高める場合があります。

毎年9月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
※第1期決算日は2024年9月17日とします。

※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。

3

長期の安定性を重視した徹底的な分散投資●●

当ファンドは、株式や債券といった資産の中でも魅力的な投資対象を選別し、分散投資します。
また、円資産（円建て資産や円ヘッジの外貨建て資産）を組入れることで、円ベースでの長期的な値動きの安定性を重視した運用を行っています。

資産配分比率2024年5月末時点、グラフ内の内訳は投資先ファンド/銘柄¥¥

現金等
6.8％株式39.0%

金17.0％

投資対象例
ディフェンシブ戦略株式
日本株式
新興国高配当株式●●

51 %円資産比率（概算値）

債券
37.2%

●

ポイント

株式や債券の中でも、地域や業種などが異なる投資対象にきめ細かく分散投資を行い、さらなるリスク低減を目指しています。

投資対象例
米国やユーロ圏の国債
米国物価連動国債
新興国の国債●●●※上記ではリートの組入れはありませんが、今後の市場環境の変化に伴い投資する可能性があります。※円資産の比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。※構成比は実質比率（マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率）です。※上記の投資対象例は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。実際の投資対象は、これらに限るものではなく、また投資しない場合があります。
※四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。

運用実績

当ファンドは、2023年9月8日の設定日以降、着実に投資成果を積み上げてきました。
当ファンドの基準価額および純資産総額の推移

日次、期間：2023年9月8日（設定日）～2024年5月31日（円）
12,00011,000

運用期間

設定来リターン

設定来分配金累計

基準価額（左軸）
11,195円

約8ヵ月+12.0%0円（億円）
400300※税引前、2024年5月31日時点

10,000200

純資産総額（右軸）
305億円

9,000

8,000
2023年9月

2023年11月

2024年1月

2024年3月

2024年5月

1000※基準価額は1万口当たり、実質的な信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮していません。※純資産総額は、1億円未満を切り捨てて表示しています。
※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

4ご参考

機動的な資産配分変更の例およびシミュレーション

当ページの資産配分推移およびシミュレーションは、当ファンドと同様に機動的に資産配分を変更して運用するファンド（参考当ファンドの運用実績ではなく、リート・コモディティの組入れに関する考え方が当ファンドとは異なります。シミュレーションの市場環境に応じた機動的な資産配分の変更

参考ファンドでは、市場環境の不確実性が高まる局面等において、機動的に資産配分を変更しながら運用を行ってきました。
参考ファンドの資産配分推移

債券

月次、期間：2012年2月末（設定月）～2024年5月末
100％

2

1

リート

3

株式

金

現金等コモディティ

円資産比率

1 米国の量的緩和縮小に対する懸念（2013年5月～2015年3月）

金利上昇による価格下落の可能性が高まった債券の比率を引下げる一方、現金等の比率を引上げ

80％
60％

2 米中対立の本格化等による不確実性の高まり（2018年2月～2019年2月）

40％

債券（円ヘッジ）や日本リートなどへの投資を通じて円資産の比率を引上げ

20％0％
2012年2月 2014年2月 2016年2月 2018年2月 2020年2月 2022年2月 2024年2月

3 新型コロナウイルスの感染拡大（2020年2月～2020年5月）

割高感のあった債券の比率を引下げる一方、有事に強いとされる金や現金等の比率を引上げ

リスクを抑えながら物価上昇率を上回るリターンを示す

シミュレーションでは、世界国債（円ヘッジ）と同程度にリスクを抑えながら、年率3.8%のリターンを示し、足元の日本の物価上昇率 注を上回る結果となりました。
リスク・リターン（年率）比較

シミュレーションのパフォーマンス推移
150

16％

高

175

※2012年2月末=100として指数化

リターン

12％

125
100

年率リターン
年率リスク

3.8%
5.4%

※購入時手数料、換金時の税金等は考慮していません。

50
2012年2月 2014年2月 2016年2月 2018年2月 2020年2月 2022年2月 2024年2月

日本リート

8％

金シミュレーション

4％
低75

世界株式0％
0％

低世界国債（円ヘッジ）
5％

10％

15％

価格変動リスク（標準偏差）

20％
高注 2024年4月の日本消費者物価指数（全国総合）は、前年同月比で2.5%上昇しています。出所：総務省
期間：2012年2月末～2024年5月末、月次、円ベース。※上記のパフォーマンス・シミュレーションは、当ファンドの実質的な運用管理費用（年率1.265％（税抜）に該当月の消費税率を掛け合わせた値）相当額を控除して計算したものです。
※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

5ファンド）の資産配分推移を利用し、機動的な資産配分比率変更の効果を説明することを目的としています。
これらの資産配分は詳細や図表中に使用した指数については6ページ下段をご参照ください。

長期投資で高まるリターンの安定性

シミュレーションでは、市場変動の影響を受けて短期的には不安定な動きを余儀なくされる時期もありますが、投資期間が長期化することにより年率のリターンは安定する傾向を示しました。
投資期間別騰落率のシミュレーション

円ベース、月次、期間：2012年2月末～2024年5月末

1年間保有リターンがプラスになった回数103 回
136 回

全体の75.7%

3年間保有リターンがプラスになった回数

112 回
112 回

全体の100%

5年間保有リターンがプラスになった回数

88 回
88 回

全体の100%

20％
15％
10％
5％
0％-5％-10％-15％

20％
15％
10％
5％
0％-5％-10％
-15％
20％
15％
10％
5％
0％
-5％-10％-15％
2012年2月

2014年2月

2016年2月

2018年2月

2020年2月

2022年2月

2024年2月※投資期間別騰落率は、投資期間毎の年率リターンの推移です。例えば、「投資期間5年（年率）」の「2017年2月末」は2012年2月末～2017年2月末の5年間の年率リターンを示しています。
※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

シミュレーションについて●

シミュレーションは過去のデータに基づいてピクテ・ジャパンが算出した結果です。機動的な資産配分変更の考え方をつかんで頂くため、当ファンドと同様に機動的に資産配分比率を変更して運用するファンド（参考ファンド）の例を利用し、その資産配分比率に指数のリターンを掛け合わせ、それらを合計したシミュレーション結果から、当ファンドの実質的な運用管理費用（年率1.265％（税抜）に該当月の消費税率を掛け合わせた値）相当額を控除して計算したものであり、実在するポートフォリオのリターンおよび当ファンドのパフォーマンス・シミュレーション、資産配分比率の推移を示すものではありません。

＜シミュレーションで用いた指数＞
世界国債：FTSE世界国債指数（円ヘッジ/円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本リート：東証REIT指数、コモディティ：ブルームバーグ商品指数（円換算）、金：ロンドン市場金価格（円換算）、金以外はすべてトータルリターン＜シミュレーションにおける円資産比率について＞円資産の比率は、各月で組入れている現金等の比率と、円資産および円ヘッジの指数の組入比率、為替予約の比率の合計です。

出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

6

ご参考

なぜ金を活用するのか？

過去の値動きから見る、金の３つのポイント

過去の値動きから、金には、①分散投資効果、②市場混乱時に見せる強み、③インフレへの備えといった3つのポイントがあると考えられます。

ポイント 1

分散投資効果金 は 株 式や債 券 など他 資 産と異 なる値 動 きをする傾 向にあり、組合わせることで、高い分散効果が期待できます。

金、世界株式、世界国債のパフォーマンス推移および市場混乱時の騰落率
円ベース、月次、期間：2008年1月末～2024年5月末
600
500
400

①

リーマンショック

300※2008年1月末=100として指数化

金は株式や債券と異なる値動きをしながら、長期で上昇してきました。

10002008年1月!

ポイント 2

市場混乱時に見せる強み

株 式と債 券 が同 時 に下 落す
るような 市 場 混 乱 時 にお いても、「有事の金」とも呼 ばれる金 は 堅 調 な 値 動きとなる傾向がありました。

インフレへの備え

実 物 資 産 としてその もの 自体に価値を持つ金は、インフレに対するヘッジ手段として選好されてきました。

世界国債

2012年1月

2016年1月

2020年1月

2024年1月①リーマンショック時の騰落率②高インフレ/金融引締め時の騰落率20％

20％

期間：2008年8月末～2009年2月末
0％

2.5％-10.5％-20％

期間：2021年12月末～2022年12月末

15.1％

10％

0％

-40％
-60％

ポイント 3

世界株式

金

200

②

高インフレ/金融引締め-49.8％

金

世界株式

世界国債

-10％

金

-6.5％

世界株式

-6.4％

世界国債

米国消費者物価指数と金（米ドル）の推移

月次、期間：1971年1月末～2024年5月末、対数目盛
10,000※1971年1月末=100として指数化金（米ドル）

1,000

米国消費者物価指数

10010
1971年1月

1986年1月

長期的に見れば、金は米国の物価上昇を上回るパフォーマンスを示しています。
2001年1月

2016年1月

金：ロンドン市場金価格、世界株式：MSCI全世界株価指数、世界国債：FTSE世界国債指数、金以外はすべてトータルリターン。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

7

ピクテ・グループの知見を活用する運用チーム

当ファンドはピクテ・ジャパンのスティーブ・ドンゼが運用します。
スイスなど他拠点のマルチアセット運用チームとも密に連携を取りながら、ピクテ・グループの豊富な情報を活用します。
運用体制

2024 年 5 月末現在

運用チーム（ピクテ・ジャパン）

スティーブ・ドンゼ
運用本部 副本部長
運用経験年数 20年

マルチアセット
（スイス）

●

情報共有

●
●
●

エリック・ロセ

ヘッド・オブ・マルチアセット（スイス）
運用経験年数 34年

●
●
●
●
●

ピクテ・ストラテジー・ユニット

パ ートナ ー や 株 式・債 券・マルチアセットな どの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテの運用戦略を決定する会議

他拠点のマルチアセット運用チーム
債券運用チーム
株式運用チーム
オルタナティブ運用チーム

ストラテジスト
エコノミスト
リスク管理プロフェッショナル
ESG専門チーム※上記は今後変更される場合があります。

運用プロセス 2024年5月末時点

資産別の期待収益率を踏まえて、「4つの着眼点」を重視した多角的な観点から各資産の配分比率を決定し、ポートフォリオを構築します。

●●●

資産配分比率決定の「４つの着眼点」

資産別の期待収益率の策定

4つの異なる観点から世界の市場環境を構造的に分析し、各資産の配分比率を決定しています。

主要資産の5 年先の収益率見通し

マクロ経済分析

資産配分戦略の決定●●

マクロ経済分析
バリュエーション評価
流動性分析
テクニカル分析●

バリュエーション（割安度分析）●●

最終ポートフォリオ構築●●

世界各国の景気指標
政府や中央銀行の政策 など

●

リスク分析
コスト分析
投資手法の決定●

株価収益率（PER）の過去平均との比較
利回り水準比較 など

流動性分析
●
●

中央銀行の資金供給量
民間の信用供与状況 など

テクニカル分析

ポートフォリオ●●※上記は変更となる場合があります。

8

価格変動率（ボラティリティ）の状況
移動平均との比較 など

大切にしたい、お客様との長いお付き合い

長 期の視 点を重 視した経 営を行い、高い信 頼を維 持してきたピクテは、金 融 市 場が不 安 定になる局面においても投資家の資産を守り続けてきました。
また、従 業 員 数 の 安 定 的 な 推 移 は、お 客 様との 長 期 に わたる関 係 を重 視するピクテの 経 営理念の証です。
ピクテ・グループ全体の運用・管理資産総額と従業員数の推移
年次、期間：1974年末～2023年末（億スイス・フラン）
8,000

運用資産総額

約

6,000

格付評価

106兆円注1

リーマンショック
2008年

Aa2注2

（人）
6,000

コロナショック
2020年

5,000
4,000

ITバブル崩壊
2000年

4,000

3,000

湾岸戦争
1990年

2,000

2,000

ブラックマンデー
1987年

従業員数（右軸）

0
1974年

1982年

運用・管理資産総額（左軸）
1990年

1998年

2006年

2014年

2022年

1,0000

注1 2023年12月末時点。6,333億スイス・フラン、適用レート：WMロイター 1スイス・フラン=167.50円
注2 2023年12月末時点。ムーディーズ・レーティングス。格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません。
※従業員数は、役員・派遣社員等も含み、フルタイム換算で表示。
出所：ピクテ・グループ

グローバル・プライベート・バンキング・アワード
受賞実績

ベスト・プライベート・バンク
スイス
2012～2023年（12年連続）

ベスト・プライベート・バンク
ヨーロッパ
2009、2012、2013、2015、2017～2023年

ベスト・プライベート・バンク
ブランド
2012、2021年

お客様と向き合う経営、蓄積される知識と経験©Guillaume Megevand for the Pictet Group

ピクテは、株式市場に上場しない「パートナー制」を採用してきました。
この体制が、外部からの意見に左右されづらい、お客様のための長期視点での経営を可能にしています。
215年を超える歴史の中で、これまで47名 注のパートナーが就任してきましたが、パートナーは平均20年超に及ぶ在任期間に、異なる年代のパートナーたちと時間を過ごすことで、知識や経験を途切れることなく語り継いできました。
注 2024年1月1日現在（上段左から）フランソワ・ピクテ、レイモンド・サガヤン（当局承認待ち）、マーク・ピクテ、セバスチャン・エサンジェ、エリフ・アクトゥグ、スヴェン・ホルステンソン、（下段左から）ロゴン・ラムゼイ、ルノー・ドゥ・プランタ（シニア・パートナー）

9投 資リスク基準価額の変動要因●●

ファンドの基 準 価 額 は、実 質 的に組 入 れている有 価 証 券 等の価 格 変 動により変 動し、下 落する場 合があります。
したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

価格変動リスク・信用リスク

●●

●

●

為替に関するリスク・
留意点

カントリーリスク

●

●

●

●

ファンドは、実質的に株式を投資対象としますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入 れている株式の価格変動の影響を受けます。株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。
ファンドは、実質的に債券を投資対象としますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入 れている債券の価格変動の影響を受けます。一般的に金利が低下した場合には、債券の価格は上昇する傾向がありますが、金利が上昇した場合には、債券の価格は下落する傾向があります。
ファンドは、実質的にリートおよび金をはじめとするコモディティを投資対象としますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れているこれらの価格変動の影響を受けます。
有価証券の発行体の財務状況等の悪化により利息や償還金をあらかじめ定められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）場合、または債務不履行に陥ると予想される場合には当該有価証券の価格が下落することがあります。

ファンドは、マザーファンドで投資する投資信託証券を通じて実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
また、為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る場合がありますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、為替変動の影響を受ける場合があります。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、当該通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。

ファンドが実質的な投資対象地域の一つとする新興国は、一般に政治･経済･社会情勢の変動が先進諸国と比較して大きくなる場合があり、政治不安、経済不況、社会不安が証券市場や為替市場に大きな影響を与えることがあります。その結果、ファンドの基準価額が下落する場合があります。
実質的な投資対象国･地域において、政治･経済情勢の変化により証券市場や為替市場等に混乱が生じた場合、またはそれらの取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、運用方針に沿った運用が困難となる場合があります。この他、当該投資対象国･地域における証券市場を取り巻く制度やインフラストラクチャーに係るリスクおよび企業会計・情報開示等に係るリスク等があります。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点●●

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及 ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。

収 益 分 配 金に関する留 意 事 項

●

●

●

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

当資料をご利用にあたっての注意事項等● 当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
● 投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります。）に投資いたしますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 ● 運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属します。 ● 当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。 ● 当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。 ● 当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。 ● 投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。 ● 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 ● 登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。 ● 当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」等をご覧ください。

10手続・手数料等

お申込みメモ

購入時

換金時申込についてその他

購入単位

購入価額
換金価額

みずほ証券株式会社の場合を示しています。

販売会社が定める1円または1口（当初元本1口＝1円）の整数倍の単位とします。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。

繰上償還

受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合等には信託が終了（繰上償還）となる場合があります。

購入・換金の申込不可日

信託期間
決算日

収益分配

課税関係

ファンドの費用

以下に掲げる日においては、購入・換金のお申込みはできません。
①ルクセンブルグ、ジュネーブ、ロンドンもしくはニューヨークの銀行の休業日②ニューヨーク証券取引所の休業日またはロンドン証券取引所の休業日③12月24日④一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日2023年9月8日（当初設定日）から無期限とします。

毎年9月15日（休業日の場合は翌営業日）とします。

※第1期決算日は2024年9月17日とします。

年1回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。

課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に限りNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

投資者が直接的に負担する費用
購入時 購入時手数料 購入金額に応じて、以下の手数料率を購入価額に乗じて得た額になります。
1億円未満
1.65％（税抜1.5％）
1億円以上3億円未満 1.10％（税抜1.0％）
3億円以上
0.55％（税抜0.5％）
換金時

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
保有
運用管理費用 毎日、信託財産の純資産総額に年 0.7315%（税抜0.665％）以内の率を乗じて得た額とします。
期間中 （信託報酬） ［運用管理費用（信託報酬）の配分（税抜）］
ファンドの純資産総額に応じて
合計
委託会社
販売会社
2,000億円以下の部分
年率0.665%
年率0.20%
年率0.45%2,000億円超5,000億円以下の部分
年率0.645%
年率0.18%5,000億円超の部分
年率0.615%
年率0.15%

受託会社

年率0.015%

投資対象
純資産総額の最大年率0.66％（税抜0.6％）（上場投資信託証券を除く）とする（投資先ファンドの報酬率につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）をご参照ください。上場投資信託証券につきましては投資信託証券 銘柄毎に異なります。上記の報酬率は今後変更となる場合があります。）

実質的な負担その他の費用・手数料

最大年率1.3915％（税抜1.265％）程度（この値はあくまでも目安であり、ファンドの実際の投資信託証券の組入状況により変動します。）

毎日計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用（信託財産の純資産総額の年率0.055％（税抜0.05％）相当を上限とした額）ならびに組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等（これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。）は、そのつど信託財産から支払われます。マザーファンドの投資先ファンドにおいて、信託財産に課される税金、弁護士への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われることがあります。また、購入・換金時に信託財産留保金が購入価格に付加または換金価格から控除される場合があります。

※当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

委託会社、その他の関係法人の概要

委 託 会 社 ピクテ・ジャパン株式会社（ファンドの運用の指図）
受 託 会 社 みずほ信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管および管理）
投 資 顧 問 会 社 ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ、ピクテ・アセット・マネジメント・リミテッド（ファンドの資産配分に関する助言）
販 売 会 社 みずほ証券株式会社 他（募集の取扱い、販売、一部解約の実行の請求受付ならびに収益分配金、償還金および一部解約代金の支払い等）●

投資信託説明書（交付目論見書）等のご請求・お申込みはみずほ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会

ピクテについてより詳しく知りたい方は右記へアクセス下さい。

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設定・運用はピクテ・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第380号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
日本証券業協会

ピクテのホームページ

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