【月次レポート】

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楽天・モーニングスター・ワイド・モート・フォーカス・インデックス・ファンド≪愛称：楽天・ワイド・モート≫

当初設定日 ：

2024年2月2日

追加型投信/海外/株式/インデックス型

作成基準日 ：

2024年7月31日

基準価額と純資産総額の推移

基準価額・純資産総額
当月末

前月末比

11,044 円△117 円

2.5

12,000

基準価額
11,5002.0

11,0001.5

10,500

1.0

10,0000.5

純資産総額

2.01 億円+0.02 億円

( 2024/7/17 )設定来高値

11,306 円

設定来安値

9,927 円( 2024/2/6 )

当月中高値

11,306 円( 2024/7/17 )

当月中安値

10,733 円( 2024/7/25 )ファンドの騰落率ファンド
9,500
2024/2/2

2024/3/182024/5/20.0
2024/7/31

2024/6/16

純資産総額（億円）：右目盛

基準価額（円）：左目盛

分配金再投資基準価額（円）：左目盛

インデックス：左目盛※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分
配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。

1ヵ月

△1.0%

△0.8%

3ヵ月

+2.2%

+2.4%

6ヵ月

--

1年--

3年--

+10.4%+10.6%

設定来※ 信託報酬は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。
※ インデックスは、Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数（円換算ベース）です。当初設定日の翌営業日を10,000として指数化しています。

インデックス※ 分配金再投資基準価額を基に算出しております。
※ 騰落率は小数点第2位を四捨五入しております。年率換算しておりません。

分配金（税引前、1万口当たり）
設定来分配金合計額
決算期
分配金-円

2024年10月-円

2025年10月-2026年10月

円-円※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
※ ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

投資状況
組入資産比率楽天・モーニングスター・ワイド・モート・フォーカス・インデックス・マザーファンド

100.0%

短期金融資産等

0.01%
合計100.0%※ 比率は、ファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
※ 追加設定の計上タイミングと主要投資対象の購入処理のタイミングのずれ等により、主要投資対象の比率が100％超となり、「短期金融資産等」の比率がマイナスになることがあります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

資産の状況※ 当ページの数値はマザーファンドベースです。

投資状況

投資銘柄数投資銘柄数

組入資産

比率

株式

87.9%

投資信託証券

7.9%

短期金融資産等

4.1%

合計

投資銘柄数

100.0%

株式先物

4.1%

業種別構成比業種比率

資本財・サービス

19.9%

ヘルスケア

18.5%

情報技術

15.2%

生活必需品

13.1%

一般消費財・サービス

6.7%

金融

5.5%

素材

4.6%

コミュニケーション・サービス

4.5%※ 業種別構成比には、ETF（上場投資信託証券）および先物は含みません。

組入上位10銘柄
銘柄

業種比率

VANECK MORNINGSTAR WIDE MOAT ETF その他

7.9%

RTX CORPORATION

資本財・サービス

2.5%

ALTRIA GROUP INC

生活必需品

2.4%

INTERNATIONAL FLAVORS & FRAGRANCES 素材

2.4%

PFIZER INC

ヘルスケア

2.4%

GILEAD SCIENCES INC

ヘルスケア

2.4%

TRANSUNION

資本財・サービス

2.4%

CAMPBELL SOUP CO

生活必需品

2.3%

ALLEGION PLC

資本財・サービス

2.3%

US BANCORP

金融

2.3%

※ 比率は、マザーファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
※ 業種は、GICS（世界産業分類基準）に準じて分類しております。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

ファンドの特色● Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数（円換算ベース）に連動する投資成果を目指します。
◆ マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式（ＤＲ（預託証券）を含みます。）に投資し、Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数（円換算ベース）に連動する投資成果を目指します。
・ マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF（上場投資信託証券）、株価指数を対象とした株価指数先物取引を利用することがあります。
・ マザーファンドの投資信託財産の規模やマザーファンドへの資金流出入の規模によっては、ETFや株価指数先物取引への投資割合が相対的に大きくなることがあります。
※ ※「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数（円換算ベース）」とは、委託会社が「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数」に日々の為替レートを乗じて算出したものです。
【Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数について】「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数」は、Morningstar, Inc.によって編集・計算・公表されている、持続性のある競争優位性を持っていると判断され、かつ相対的に割安と考えられる企業へ投資することを目的とした指数です。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
● 原則として、為替ヘッジは行いません。
● 効率的な運用を行うために、投資信託財産で保有する有価証券の貸付取引を行う場合があります。
・ 有価証券の貸付取引を行った場合には、その品貸料の一部は投資信託財産の収益となります。
※ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

＜Morningstarについて＞
Morningstarは、北米、欧州、オーストラリア、およびアジアで事業を展開する独立系大手投資調査会社です。個人投資家、ファイナン
シャル・アドバイザー、資産運用会社、退職プランのプロバイダーやスポンサーの皆様に、多岐にわたるプロダクトやサービスを提供しています。株式やミューチュアルファンド、同様な投資ビークルなど、およそ72万種類におよぶ投資商品のためのデータを提供しています。また、外国為替市場や米国債市場をはじめ、3000万種類を超える株式、指数、先物、オプション、コモディティ、貴金属について、世界のマーケット・データをリアルタイムで配信しています。さらに、投資アドバイザリーを専門とする子会社を通じて、資産運用サービスも提供しています。

当ファンドは、Morningstar, Inc. （以下、「Morningstar」といいます。）、その関連会社または子会社、直接的または間接的な情報提供者、またはMorningstar指数に関連があり、指数の構成、算出、または設定に関わった第三者（以下、総称して「Morningstarグループ」といいます。）が支援、保証、販売又は宣伝するものではありません。Morningstar指数は、Morningstarにより独占的に所有されています。Morningstar及びMorningstar指数の名称は Morningstarのサービスマークまたはトレードマークであり、楽天投信投資顧問株式会社による特定の目的のためにライセンスが提供されています。Morningstarグループは、当ファンドの保有者または公衆一般に対し、当ファンドに投資することの妥当性、またはMorningstar指数が該当する市場のパフォーマンスをトラックする能力について、明示又は黙示を問わず、いかなる表明または保証をするものではありません。
Morningstarは、Morningstar指数のライセンス提供者であり、楽天投信投資顧問株式会社又は当ファンドの保有者に関わらず、Morningstar指数の判断、構成又は算定を行います。Morningstarグループは、Morningstar指数の判断、構成又は算定を行うにあたり、楽天投信投資顧問株式会社又は当ファンドの保有者の要求を考慮する義務を負いません。 Morningstarグループは、当ファンドの価格及び数量又は当ファンドの発行もしくは販売の時期の決定、または当ファンドを換金する際の方程式の決定あるいは計算について責任を負わず、また関与しておりません。 Morningstarグループは、当ファンドの管理、マーケティング又は取引に関連していかなる義務も責任も負いません。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

投資リスク《基準価額の変動要因》
ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
【株価変動リスク】
当ファンドが実質的に投資する株式の価格は、国内外の政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。当該株式の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。
【為替変動リスク】
当ファンドは実質的な外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため、為替レートの変動により基準価額は変動します。為替レートが円高方向に変動した場合には、基準価額が下落する要因となります。
【流動性リスク】
当ファンドが実質的に投資する有価証券等の流動性は、その需給、市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化や、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等の影響を受けます。当該有価証券等の流動性が低下した場合、市場実勢から期待できる価格で売買が実行できず、不利な条件での売買を強いられる可能性があり、その場合、基準価額が下落する要因となります。
また、これらにより、換金の申込みの受付が中止となる可能性や換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
【信用リスク】
当ファンドが実質的に投資する有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により、当該有価証券等の価格が下落した場合は、基準価額が下落する要因となります。
【カントリー・リスク】
当ファンドは、実質的に海外の金融・証券市場に投資を行うため、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合には、基準価額が大幅に下落する可能性があります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
《その他留意点》● 当ファンドは、対象指数の動きに連動する投資成果をあげることを目指して運用を行いますが、主として次のような要因があるた
め、基準価額の動きが対象指数と完全に一致するものではありません。
・ 対象指数の構成銘柄のすべてを対象指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
・ 運用管理費用（信託報酬）、売買委託手数料等の費用負担
・ 株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
・ 対象指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
・ 上場投資信託証券と対象指数の動きの不一致（上場投資信託証券に投資した場合）
・ 株価指数先物と対象指数の動きの不一致（先物を利用した場合）
・ 株式、上場投資信託証券および株価指数先物取引の最低取引単位の影響
・ 株式、上場投資信託証券および株価指数先物の流動性低下時における売買対応の影響
・ 対象指数の構成銘柄の入替えおよび対象指数の算出方法の変更による影響※ 要因は、上記に限定されるものではありません。
● 有価証券の貸付取引等において、取引先リスク（取引の相手方（レンディング・エージェントを含みます。）の倒産等により契約が不履行になる危険のこと）が生じる可能性があります。
● 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金移動等に伴う売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
● 当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
● 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
● 当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
● 市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

お申込みメモ購入単位 ・・・ 販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。

購

入価額 ・・・ 購入申込受付日の翌営業日の基準価額※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。

換金

単位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。

換金

価額 ・・・ 換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金

代金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降に受益者にお支払いします。

申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として営業日の午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。受付時間は販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にご確認ください。
購 入 ・ 換 金・・・ ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行の休業日に当たる場合は、申込の受付を行いません。
申 込 不 可 日換金制
限 ・・・ 投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付 ・・・ 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情の中止および取消しがあるときは、委託会社は、受益権の取得申込み・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受け付けた取得申込み・換金申込の受付を取消すことができます。
信託期
間 ・・・ 無期限（2024年2月2日設定）※ただし、一定の条件により繰上償還する場合があります。

繰上決償

還 ・・・ 委託会社は、受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき、またはこの投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、対象指数が改廃されたとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
日 ・・・ 原則として、毎年10月15日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
配 ・・・ 毎決算時に、原則として収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用はありません。

算

収益分課

税

関

ファンドの費用《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料3.3％（税抜3％）を上限として、販売会社が定める料率とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額ありません。
《投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.55％（税抜0.5％）の率を乗じて得た額とします。
■ その他の費用・手数料
信託事務費用、監査報酬、印刷費用、売買委託手数料、外貨建資産保管費用、貸付有価証券関連報酬等が支払われます。
※ 委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。
※ これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。
*費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。

※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

委託会社・その他の関係法人の概要■ 委託会社

楽天投信投資顧問株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1724号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会■ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理を行う者）

販売会社
加入協会
商号等

登録番号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第138号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

○

○

○

○
○
○

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は楽天投信投資顧問が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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