（別紙様式４）
令和６年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名名古屋工学院専門学校

昭和51年4月1日

岩井 敬典

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人電波学園

昭和34年3月31日

理事長 小川明治

分野
工業認定課程名
工業専門課程所在地
456-0031
名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号
052-681-1311
所在地
456-0031〒（住所） 名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号（電話） 052-681-1311
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成 7(1995)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
情報処理学科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

IT社会に貢献できる技術と人柄を兼ね備えた人材の育成を目的とする。職種としては、プログラマ、システムエンジニア、社内ＳＥなど専門職として将来の活躍を目指す。

学科の目的

学科の特徴（取得可能な資格、中退 2年間でプログラミングをはじめとするITの基本スキルを身につけ、基本情報技術者試験合格を目指します。中退率5.7％
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

2,304 単位時間

講義

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)単位

792 単位時間

実習
1,008 単位時間

単位単位実験

実技

0 単位時間0 単位時間

単位単位

留学生割合(B/A)

5人
116 人
■卒業者数 (C)：64
■就職希望者数 (D)：54■就職者数 (E)：53
■地元就職者数 (F)37■就職率 (E/D)：
98■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
70■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
83
■進学者数
4
■その他

（令和演習

1,656 単位時間4%
人人人人％％％
人

5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等
令和５年度卒業生IT関連企業・企業の情報部門、IT業界
岡谷システム株式会社、日本情報産業株式会社、サービス＆セキュリティ株式会社■民間の評価機関等から第三者評価：
無第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

URL:https://www.denpa.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数2,304 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

72 単位時間

うち必修授業時数

2,304 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

72 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

72 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

72 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

4人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
IT企業や業界団体からの意見やアドバイスをもとに、カリキュラムの再編、授業内容や教授法、教材等の検討をおこなう。これにより、日進月歩で発展するITの技術への対応、さらには社会ニーズにあった教育を実践する。また、学生のインターンシップを通して、教育成果についての検証をおこなう。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は、「教育課程編成委員会規程」に基づき、情報学科に意見を述べることが出来る立場に位置し、「学校の組織図」に示すとおり、教育課程編成委員会より、情報学科主任に提言を行う。主任は、その提言を参考にし、教育課程等の編成を行い、学科長を経由し上申する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和６年７月３１日現在

名 前所属

任期

種別
①

宗本 勉

中部アイティ協同組合 副理事長

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

丹羽 雪晴

株式会社ラック

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

③

神谷 裕之

学校法人電波学園 名古屋工学院専門学校
メディア学部 部長

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

-

安藤 巧

学校法人電波学園 名古屋工学院専門学校
情報学科 主任

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

-

長谷川 勲

学校法人電波学園 名古屋工学院専門学校
情報学科 チーフ

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）-※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 夏・秋（開催日時（実績））
第１回 令和5年8月22日 16：00～17：30
第２回 令和6年3月18日 16：00～17：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

クラウドや人工知能、IoTなどの今後の展望を踏まえ、最終学年の卒業研究に取り込めるように、ゼミナールⅢ、Webアプリケーションなどで関連知識の学習をはじめた。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
教科書を使用した国家試験に向けた知識だけでなく、業務のどんな場面でその知識を使用するのか、業務における注意点などについて学ぶ（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

企業の講師が担当する授業科目について、年度始めに内容、授業の進め方、演習方法および評価方法などの打合せを行い、授業を実施する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要システムの設計方法を学び、演習として各種設計書の作システムデザインⅠ成をおこなう。
システムデザインⅡシステムの設計方法について、実践的な内容を演習を通して身に付ける。

連 携 企 業 等
ＢｅＨａｐｐｙ
ＢｅＨａｐｐｙ

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
職員研修規程に基づき、教員の研修を実施する。各教員が年度中に最低1回以上の研修を受けるように義務付けている。研修機会としては、技術の習得を目的とする場合、ベンダーとの連携に必要な場合、最新の知識を得る場合などがある。研修場所としては、ITベンダーが企業主催で直接実施する、業界団体が会場で実施する、学校で講師を招いて実施する場合などがある。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： メタバースの事例紹介と今後の可能性
期間：

令和5年7月2日

内容

最新技術に関するセミナー

研修名：

先端技術セミナー ゼロから学ぶ生成AI

期間：

令和5年7月25日

内容

デジタル社会に必要となる人材育成の課題、必要な技術つにて学ぶ

研修名：

AWSを利用したAI/MLの構築、利用トレーニング

期間：

令和5年7月22日

AWS内のAI活用に関するトレーニング
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： PowerPoint講座
期間：

令和5年4月3日

内容

授業ならびに学外の講座・広報で使用できるスライドデザインの習得

研修名：

2023年度 冬期教職員研修会

期間：

令和5年12月22日

教育における映像の活用と制作方法
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： AI（人工知能）・機械学習の活用技術研修会

連携企業等： 株式会社STUDIO55
対象： 教職員
連携企業等： あいち産業DXコンソーシアム
対象： 教職員
連携企業等： ｱﾏｿﾞﾝｳｪﾌﾞｻｰﾋﾞｽｼﾞｬﾊﾟﾝ合同会社
対象： 教職員

連携企業等： Epic Games Japan 合同会社
対象： 全教職員
連携企業等： 学校法人 電波学園
対象： 全教職員

連携企業等： 一般社団法人全国専門学校情報教育協会

期間：

令和6年8月対象： 教職員

内容

人工知能概論、機械学習の活用、ディープラーニング、人工知能・機械学習の活用

研修名：

クラウド技術セミナー期間：

令和6年8月内容

クラウド活用スキル向上、クラウド関連資格紹介

研修名：

情報セキュリティセミナー

期間：

令和6年8月連携企業等： AWSなどクラウドベンダー
対象： 教職員
連携企業等： 情報セキュリティ関連ベンダー
対象： 教職員

セキュリティリスク、セキュリティ脅威事例紹介、セキュリティリスク対処方法
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： アドシンク株式会社
研修名： コーチング研修期間：

令和6年8月対象： 教職員

内容

指導育成３つのポジション ・コーチング発想でやる気を引き出す ・コーチング発想の実践トレーニング

研修名：

アンガーマネジメント研修期間：

令和6年8月内容「イライラ」との付き合い方、考え方、自身のセルフケアに役立てると共に、学生との効果的なコミュニケー
ションの基本スキル、特に「怒る」のではなく、行動を変えてもらうための「正しい叱り方」を学ぶ。

研修名：

アクティブラーニング研修期間：

令和6年8月内容

アクティブラーニングが求められる背景、アクティブラーニングの概要と全体像、アクティブ・ラーニング技法の模擬授業、アクティブ・ラーニングを実践するためのマインドセット

連携企業等： 一般社団法人 日本経営協会
対象： 教職員

連携企業等： 株式会社学び
対象： 教職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
１．学校の教育目標、計画に沿った取り組みの達成状況、学校運営等への取り組みが適切に行われたかについて自己評価を行い、 学校運営等の課題について、継続的に改善を図るとともに、評価結果を公表する。
２．自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、設置学科に関連する企業・団体、卒業生、保護者など、学校と密接に関係する者の理解促進を図り、継続した連携協力体制を確保するため、業界関係者、卒業生、保護者等学校関係者から規程に基づき選任した委員による「学校関係者評価委員会」を設置し「学校関係者評価」を実施する。
当該委員会の委員の助言、意見などの評価結果を学校運営等の改善に活用する。評価結果と改善への取組を本校公式
Ｗｅｂサイトに掲載し広く社会へ公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目的・育成人材像（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員による評価や意見を参考にして、社会から喜ばれる人材育成を基本理念に置き、企業が求める人材ニーズの把握に取り組み、それに応じた実践的なカリキュラムを取り入れ、企業等との組織的な連携を通じて、専門的な職業教育に活用している。また、学生の職業意識を高めるために、様々なキャリア教育を取り入れ、企業など外部からの刺激を糧に職業教育の充実を図っている。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和６年７月31日現

名 前

所

属

任期

種別

横井 祐輔

株式会社シーエスイー

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

清水 薫樹

株式会社ナイトメアスタジオ

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

吉田電気工事株式会社

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

株式会社セントラルビデオ

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

西部 伸治

メイワトラストテック株式会社

立松 祐一株式会社TMW

葛谷 徹

父母等の代表鹿島 智子

父母等の代表令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

中野 孝則
橋本 裕

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.denpa.ac.jp/
URL：
公表時期：
令和6年9月30日

企業等委員
企業等委員
父母等委員
父母等委員

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業との連携を進める上で必要な本校の教育活動の内容を次の方法で情報提供する。
①公式Ｗｅｂサイトに掲載②求人依頼のための学校情報誌を配布③本校の後援会企業との懇談④企業訪問
このような取り組みを基に、企業との密接な関係を築いていく。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
公式Webｻｲﾄ:学校案内（校長メッセージ、マジメにスゴイ。、学科一覧、（２）各学科等の教育
公式Webｻｲﾄ:学科紹介、広報誌：学校案内ﾊﾟﾝﾌﾚｯﾄ（３）教職員
公式Webｻｲﾄ:学校案内（担任・専任教員）（４）キャリア教育・実践的職業教育
公式Webｻｲﾄ:学科紹介、就職・資格、学校自己評価報告書、広報誌：（５）様々な教育活動・教育環境
公式Webｻｲﾄ:学校案内（施設・設備）学生生活（年間スケジュール、（６）学生の生活支援
公式Webｻｲﾄ:学生生活（学生寮、学生ハイツ）、学校自己評価報告書、（７）学生納付金・修学支援
公式Ｗｅｂｻｲﾄ:入学案内（募集要項、奨学金制度）、学校自己評価報告（８）学校の財務
電波学園HP（学園概要「財務情報」）（９）学校評価
公式Ｗｅｂｻｲﾄ:学校自己評価報告書、学校関係者評価報告書（１０）国際連携の状況
電波学園HP（電波学園 国際ネットワーク）（１１）その他－※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.denpa.ac.jp/
URL：
https://www.denpa.jp/

公表時期：

令和6年4月1日

授業科目等の概要(工業専門課程情報処理学科)
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授
業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・位実
習
数 義 習 ・実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 〇コンピュータ 基本情報技術者試験の午前の部に出題され基礎るコンピュータの基本知識を学びます。

1前

108〇

〇

〇

2 〇

プログラムを作成する上で必要となる考え
1
アルゴリズム 方を、フローチャートや擬似言語を通して前学びます。

72〇

〇

〇

3 〇

プログラミン C言語を使用して、プログラムの作成方法を 1
グ技法Ⅰ学びます。
通216

〇

〇

〇

4 〇

プログラミン Java言語を使用して、オブジェクト指向プ 2
グ技法Ⅱログラミングについて学びます。
通216

〇

〇

〇

5 〇

システムデザ システムの設計方法を学び、後期は実際に 1インⅠ設計書の作成をおこないます。
通72

6 〇

サンプルモデルを使用して、要求定義、プシステムデザ
2ログラミング、テストまでのシステム開発
インⅡ
通演習をおこないます。

72

7 〇

データベース
データベースの基礎知識を学びます。
Ⅰ

1
前

36〇

〇

〇

8 〇

1
オラクルデータベースを学びます。オラク
データベース
後ル マ ス タ ー （ Bronze ） の 合 格 を 目 指 し まⅡ2す。
前

180〇

〇

〇

9 〇

ネ ッ ト ワ ー ク の 基 礎 知 識 （ シス コネ ット
1
ネットワーク ワ ー キ ン グ ア カ デ ミ ー セ メ ス タ １ 第 １通章）を学びます。

72

〇

〇

〇

10 〇

Webデザイン

HTML、スタイルシートなど基本的なWeb技術 1について学びます。
通

72

〇

〇

11 〇

履修した情報技術や知識の応用として、資1
ゼミナールⅠ 格取得対策やアプリケーション制作をおこ後ないます。

108

〇

〇

12 〇

Windowsの基本操作やExcelの使用方法につWindows 実 習
1いて学びます。MOSの資格試験合格を目指し
Ⅰ通ます。

72

〇

〇

〇

〇

〇

〇 〇

〇

〇 〇

〇

〇〇

13 〇

各種Office製品のスキルを高め、マイクロWindows 実 習
2
ソフトオフィススペシャリストマスターをⅡ通目指します。

144

14 〇

資格対策

1
各種資格試験に対する対策を行い、国家試通
験、ベンダー試験、各種検定試験合格を目2指します。
通288

15 〇

情報セキュリ 情 報 セ キ ュ リ テ ィ の 知 識 に つい て学 びま 2ティⅠ
す。MTAセキュリティの合格を目指します。 後

72

16 〇

プレゼンテー 企画、調査、発表資料作成から最適なプレ 2ション技法 ゼンテーションまでの流れを学びます。
前

72

17 〇

UIデザインやPhotoshop、Illustratorなど
2
情報デザイン を使用したビジュアルデザインについて学前びます。

72

18 〇

業務知識

システム開発の際に必要となる業務知識や 2簿記会計について学びます。
後

72

19 〇

卒業制作

習得した技術を活かして、アプリケーショ 2ンを作成します。
後

144

20 〇

1
キャリアガイ 社会人としての考え方やマナー、就職活動 通
144
ダンスに必要な知識を学びます。
2
通合計20 科目卒業要件及び履修方法〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇

2160 単位（単位時間）

卒業要件： 在籍学科の全ての単位を取得し、かつ所定の出席日数を確保した者

授業期間等
１学年の学期区分

2期

履修方法： 必修科目を全て履修

１学期の授業期間

18 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。