課題番号：24 指 108
研究課題名 ：東日本大震災における被災児童の前向き追跡研究および今後の支援設備に関する研究主任研究者名 ：渡部京太
分担研究者名 ：宇佐美政英，岩垂喜貴，牛島洋景
鈴木友里子（国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所）
佐竹直子（国立精神・神経医療研究センター病院）
キーワード
研究成果

：東日本大震災，トラウマ，外傷後ストレス障害，前向き追跡研究，
連携システム
：本研究は、石巻市と協同しながら被災児童の前向き追跡調査を行い、被災児童の精神医学的支援の必要性の評価と支援体制の整備をめざすものである。このために研究を次のような各グループに分けて研究を実施しており，2013 年度の研究成果は以下の通りであった。
【被災児童の前向き追跡研究】では、石巻市立幼稚園 5 園、小学校 38 校、中学校 21 校、高校 2校に在籍する全ての児童 12,470 人の児童とその保護者を対象にトラウマ症状に関する自己記入
式の質問紙 The Posttraumatic Stress Symptoms for Children 15 items（PTSSC-15）と Strengths
and Difficulties Questionnaire（SDQ）を記載してもらった。2011 年、2012 年にも PTSSC-15
用いた調査を行っており 2011 年、2012 年、2013 年の結果を比較した。
小学生では、2013 年度 PTSSC-15 の総得点には 2012 年度の PTSSC-15 の得点が強く影響をしていた。小学校高学年では、低学年で認めた自宅被災の影響は特に認めず､性別や離別体験､2013年度の教師および保護者の SDQ が影響を与えることがわかり、学年によって違いを認める結果を得た。中学生では 2013 年の PTSSC-15 総得点は有意に悪化、SDQ では保護者では改善し､教師では悪化する傾向を認めた。2013 年の PTSSC-15 に影響を与える因子は、2012 年の PTSSC-15 総
得点、続いて 2011 年 PTSSC-15 総得点、2013 年の保護者の SDQ だった。中学生では 2013 年の
PTSSC-15 総得点が悪化する傾向にあることから十分なケアが必要であることが推察された。３年間のデータを横断的に検討した結果、被災地の子どもたちが抱えるトラウマ症状は経時的に軽快しつつあるが、保護者や教師から見た子どもの養育困難さは継続していることが明らかになった。
【今後の支援整備に関する研究】の研究では、a）石巻市市民相談センター・虐待防止センター
でメンタルヘルスに関してスクリーニングされた被災児童、その母親および家族の実態把握とフォローアップ、b）石巻市要保護児童関係者会議への参加とスーパービジョン、d）石巻市内
小学生に対する「日常生活調査」の実施協力とフォローアップを行った。被災対策マニュアル作成に関する研究では、マサチューセッツ医科大学 E.K.Shriver センターで作成された
Emergency Readiness Toolkit の翻訳を終え、10 県 364 校の特別支援学校へ配布し意見を求めた。アンケート結果を参照し、翻訳版をさらに改訂した。

【統括研究】では、2012 年に開始した「石巻市子ども支援関係者会議」を継続し、2012 年度は10 例、2013 年は 11 例について対応を協議し、フォローアップする体制を整えた。

Subject No.

：24-A-108

Title：A prospective cohort study of children suffering from the Tohoku
Region Pacific Coast Earthquake and a study about the prospectsof their support services.

Chief Researcher: Watanabe Kyota

Assigned Researchers : Usami Masahide, Iwadare Yoshitaka, Satake Naoko,
Ushijima Hirokage, Suzuki Yuriko
Key Words: Tohoku Region Pacific Coast Earthquake, trauma,
posttraumatic stress disorder, prospective longitudinal study,
support services for children

Abstract:
This study was conducted as a prospective cohort study of children, who experienced the
Tohoku Region Pacific Coast Earthquake, to evaluate the need of mental health support andto develop a support system in a massive disaster in cooperation with Ishinomaki City. This
study was therefore divided into smaller studies as shown below. Their results from the2013 report are also shown together.

【The Prospective Longitudinal Study of Children who experienced the Tohoku Region
Pacific Coast Earthquake】
All 12,470 children going to schools in Ishinomaki City (5 kindergartens, 38 elementary
schools, 21 junior high schools, and 2 high schools) answered two self rating questionnaire
on trauma symptoms, PSTCC-15（The Posttraumatic Stress Symptoms for Children 15
items） and SDQ (Strengths and Difficulties Questionnaire). A survey constituting the
PTSCC-15 was conducted on the same population in 2011 and 2012 as well, and the resultsfrom the three consecutive years were compared.
The results of PTSSC-15 among children differed between age groups. Among elementary
school children, the total PTSSC-15 score in 2013 was strongly influenced from the
PTSSC-15 score in 2012. Among children in upper elementary grades, home damage did
not have a strong influence on the PTSSC-15 scores as it did in lower elementary grades.
On the other hand, gender, separation from loved ones and the results of the SDQ fromteachers and parents in 2013 had a significant influence.

Among junior high school

students, the PTSSC-15 total score had significantly worsened in 2013. The SDQ of theirparents improved while the SDQ of their teachers worsened. The factors influencing the
PTSSC-15 score the most in 2013 were the total PTSSC-15 score in 2012 followed by the
total PTSSC-15 score in 2011 and the result of SDQ of parents in 2013. Among junior highschool students, the total PTSSC-15 score had a trend to worsen in 2013, suggesting theirneed of mental health support. The results of the cross sectional analysis of the survey dataof the three consecutive years suggested that the trauma symptoms of children who sufferedfrom the earthquake were improving, but their parents and teachers felt difficulties inchildcare.

【The Study for Mental Support Services Establishment】This study constituted from 4
research projects: a) Understanding the actual condition of the mother and family ofchildren who were positive under mental health screening of the Ishinomaki citizens’
consultation center and the center for children’s abuse, b) Supervision and attendance of the“Ishinomaki City’s Supporters’ Meeting of children requiring protection”, c) Follow up of the“daily life survey”of elementary school children in Ishinomaki City, and d) Establishment of
the disaster management guideline. In the guideline project, the Emergency ReadinessToolkit from E.K. Shriver Center of Massachusetts Medical School was translated as a
guideline draft and handed out to 364 special education schools for handicapped of 10
prefectures with a questionnaire. The results of the questionnaire were reflected on theguideline’s revision.

【Comprehensive Study】“Ishinomaki City’s Children Supporters’ Meeting” was started in2012 and continued. Ten cases in 2012 and 11 cases in 2013 were discussed and a follow up
structure for the cases were established.

東⽇本⼤震災における被災児童の前向き追跡研究および今後の⽀援設備に関する研究
⽬的：⽯巻市と協同しながら被災児童の前向き追跡調査を⾏い、被災児童の精神医学的⽀援の必要性の評価と⽀援体制の整備をめざすものである。
被災児童の前向き追跡研究⽯巻市⽴幼稚園5園、⼩学校38校、中学校21校、⾼校2校に在籍する全ての児童12,470⼈の児童とその親を対象にトラウマ症状に関する⾃⼰記⼊式の質問紙The
Posttraumatic Stress Symptoms for Children 15items（PTSSC-15）とStrengths and Difficulties Questionnaire（SDQ）を記載してもらった。
①⼩学⽣を中⼼とした研究（鈴⽊友⾥⼦ら）
⼩学⽣では、2013年度PTSSC-15の総得点には2012年度のPTSSC-15の得点が強く影響をしていた。⼩学校⾼学年では、低学年で認めた⾃宅被災の影響は特に認めず､性別や離別体験､2013年度の教師および保護者のSDQが影響を与えることがわかり、学年によって違いを認める結果を得た。
②中学⽣・⾼校⽣を中⼼とした研究（岩垂喜貴ら）
中学⽣では、2013年のPTSSC-15総得点は有意に悪化、SDQでは両親では改善し､教師では悪化する傾向を認めた。2013年のPTSSC-15に影響を与える因⼦は、2012年のPTSSC15総得点、続いて2011年PTSSC-15総得点、2013年の保護者のSDQだった。
被災児童の⼼的外傷に関する横断研究（宇佐美政英ら）
2011年度、2012年度と2013年度のデータを横断的に検討した結果、被災地の⼦どもたちが抱えるトラウマ症状は経時的に軽快しつつあるが、親や教師から⾒た⼦どもの養育困難さは継続していることが明らかになった。

東⽇本⼤震災における被災児童の前向き追跡研究および今後の⽀援設備に関する研究
被災児童⽀援整備に関する研究④被災地の保健⾏政からみた被災児童の精神保健に関する研究（佐⽵直⼦ら）
a）⽯巻市市⺠相談センター・虐待防⽌センターでメンタルヘルスに関してスクリーニングされた被災児童、その⺟親および家族の実態把握とフォローアップ、b）⽯巻市要保護児童関係者会議への参加とスーパービジョン、d）⽯巻市内
⼩学⽣に対する「⽇常⽣活調査」の実施協⼒とフォローアップを⾏った。
⑤精神障害を有する児童への被災対策マニュアルの作成に関する研究（⽜島洋景ら）マサチューセッツ医科⼤学E.K.Shriverセンターで作成されたEmergency
Readiness Toolkitの翻訳を終え、10県364校の特別⽀援学校へ配布し意⾒を求めた。アンケート結果を参照し、翻訳版をさらに改訂した。
総括研究（渡部京太ら）
2012年に開始した「⽯巻市⼦ども⽀援関係者会議」を継続し、2012年度は10例、2013年は11例について対応を協議し、フォローアップする体制を整えた。
次年度に向けて
⽯巻市教育委員会と連携しながら、⼩学校、中学校を対象に2014年調査を⾏い、⼦どものトラウマ反応の推移を追跡する。これまでに⽀援してきた⼦どものその後の経過を調査し。⼦どものトラウマ反応の実態に迫る。

東日本大震災における被災児童の前向き追跡研究
および今後の支援設備に関する総括研究渡部京太（NCGM国府台病院児童精神科）
石巻市の精神的問題を抱える子どもを支援している諸機関が集まり、情報交換を行い、よりよい支援を提供する目的で『石巻市子ども支援関係者会議』を開始した。
2012年度は10例、平成26年１月までに11例について、対応を協議した。関係者会議にあがる子どもの精神医学的問題は多岐にわたっていた。
2012年

2013年

被災前から問題が生じていた例

４例

３例

不登校の問題が生じていた例

８例

８例

素行の問題が生じていた例

４例

１例

虐待が関連していると考えられた例

４例

８例（重複している例もいる）

東日本大震災における被災児童の前向き追跡研究
および今後の支援設備に関する総括研究渡部京太（NCGM国府台病院児童精神科）
１）関係者会議であがる子どもの精神医学的問題では、「不登校の問題」「虐待が関連している問題」が多かった。
フォローアップする体制を整えたので、さらに３年目は検討症例を増やし、フォローアップしていく。
２）「不登校の問題」が大きくなっていると考えられ、不登校の支援に関する講演会を行った。
３）教師のメンタルヘルスの支援
教育委員会の指導主事を対象としたグループを
春・夏・秋・冬に４回行った。

課題番号
：
研究課題名
：
主任研究者名 ：渡部京太
分担研究者名 ：宇佐美政英
キーワード ：東日本大震災、心的外傷後ストレス障害、子ども
研究成果：＜はじめに＞ 本研究は石巻市を対象地域として、市立学校に在籍する児童の心的外傷の関連症状に関する 3 年間の経時的な変化を明らかにすることを目的とした。
＜方法＞ 本研究は宮城県石巻市の公立幼稚園 5 園、小学校 38 校、中学校 21 校、高校２校に在籍する全ての児童 12,470 人（親用 SDQ は 8710 名）を対象とした。調査方法は担任教師を通じてその児童とその親に対して、トラウマ症状に関する自己記入式の質問紙（PTSSC-15）と Strengths
and Difficulties Questionnaire（SDQ）を、各担任教師にも SDQ を配布した。PTSSC-15 については 2011 年、2012 にも施行した結果と小学生および中学生を対象に、二要因分散分析を用いて比較した。SDQ については 2012 に施行した結果と小学生および中学生を対象に、二要因分散分析を用いて比較した。なお、調査への同意に関しては、回答した時点で調査に同意とし、国立国際医療研究センターの倫理委員会の承認を得て行われた。
＜結果＞ PTSSC-15 は回収が 11,840 名(94.9%)、有効回答が 11,152 名 (89.4%),教師用 SDQ は回収が 11,618 名 (95.0%)、有効回答が 7402 名 (60.5%)であり、親用 SDQ は回収が 8325 名 (95.6%)、
有効回答が 7310 名 (83.9%)であった。
PTSSC-15 は回収が 11,840 名(94.9%)、有効回答が 11,152 名 (89.4%),教師用 SDQ は回収が11,618 名 (95.0%)、有効回答が 7402 名 (60.5%)であり、親用 SDQ は回収が 8325 名 (95.6%)、有効回答が 7310 名 (83.9%)であった。
幼稚園児（男／女）の PTSSC-15 の総得点（平均値±標準偏差）は、男女ともに 2011 年（15.1±12.5／15.7±12.8）に比較して 2012 年（16.4±12.9／16.8±12.6）は有意な減少を認めず、2013 年（15.8±12.5／16.4±12.7）も 2012 年に比べて有意な減少を認めなかった（P<0.001）。
小学校低学年（男／女）の PTSSC-15 の総得点は、男女ともに 2011 年（17.4±12.8／18.2±
12.8）に比較して 2012 年（13.2±11.6／14.2±12.5）は有意な減少を認めた（P<0.05, P<0.001）
が、2013 年（15.8±13.0／16.4±10.7）は 2012 年に比べて有意な減少を認めなかった（P<0.001）。小学校高学年（男／女）の PTSSC-15 の総得点は、男女ともに 2011 年（19.6±14.4／21.7±14.7）に比較して 2012 年（17.9±13.9／18.6±14.0）は有意な減少を認めた（いずれもP<0.001）が、2012 年に比べて 2013 年（18.7±14.0／19.5±13.9）は有意な減少を認めなかった（いずれも P<0.001）。中学生（男／女）の PTSSC-15 の総得点は、男女ともに 2011 年（21.3±
14.7／26.0±15.5）に比較して 2012 年（19.5±14.0／23.7±14.8）は有意な減少を認めた（P<0.001）が、2012 年に比べて 2013 年（20.0±14.2／24.9±15.1 で）は女児だけ有意な増加を認めた（P＜0.05）。
SDQ の Total difficulties score（平均値±標準偏差）は、2012 年の小学校高学年では男児が7.7±5.9(教師)、5.2±3.8（親）、女児が 5.0±4.9（教師）、4.8±3.1（親）であり、2013 年では男児が 7.5±5.9(教師)、10.2±5.7（親）、女児が 4.8±5.7（教師）、9.2±5.5（親）であった。小学校高学年では男女の有意な差を認めた（p＜0.01）。2013 年は 2012 年に比べて有意な改善を、親用でも教師用でも認めなかった。2012 年の中学校では男児が 7.4±6.0(教師)、
4.8±3.1(親)、女児が 5.5±5.3（教師）、4.7±3.0（親）であった。2013 年では男児が 7.5±
4.7(教師)、9.2±5.5 (親)、女児が 5.6±5.1（教師）、8.5±5.4（親）であった。中学生親用では男女差を認めず、2013 年は 2012 年に比べて有意な改善は認めなかった。中学生教師用では男女差を認めた（p＜0.01）が、2013 年は 2012 年に比べて有意な改善も認めなかった。
＜考察＞本調査結果から、被災地の子どもたちが抱えるトラウマ症状は経時的に軽快しつつあるが、親や教師から見た子どもの養育困難さは継続しているといえる。今後も定期的な予後調査を行い、子どもの年代や性別、さらに臨床症状を総合的に勘案した被災児童のメンタルヘルスの評価をしていく必要がある。

課題番号 (24 指 108)

宮城県⽯巻市における東関東⼤震災 被災児童（中学⽣･⾼校⽣）の追跡調査【⽬的】

東関東⼤震災の被災後約半年が経過した⽯巻市内における中⾼校⽣年代の⼦ども達の健康状態を把握し､その後の追跡研究を⾏う【調査内容】
⽯巻市⽴の幼稚園から⾼校⽣までの児童を対象とした健康調査を⽯巻市教育委員会主導のもとですでにH23年11⽉に⾏っている。本調査では回答を得た中学⽣4184名､⾼校⽣827名を対象とした追跡研究を今後3年にわたって⾏う｡

市⽴中⾼校在籍⽣徒 調査項⽬

追跡調査項⽬【PTSSC-15】本尺度はPTSD（８項⽬）と「抑うつ（７項⽬）」の２つの下位尺度から構成され，⼼的外傷後ストレス障害（post-traumatic stress disorder:PTSD）だけに限定されない反応がスクリーニングできる。主に⾃然災害や⼈為災害後に，学校現場などの集団で個別ケアを要する児童の⼀次的スクリーニングに使⽤する質問紙である

市⽴中⾼校卒業⽣徒 調査項⽬
市⽴中⾼校を卒業した⽣徒に関しては郵送はがきを⽤いて､⽣徒の社会適応度および健康調査を⾏う【研究の流れ】
1年⽬

2年⽬
3年⽬

倫理委員会へ本計画を提出し常認を得る
震災後⼀年後の追跡調査を⾏う
H23 年11⽉に施⾏した⽯巻市内の市⽴中⾼校⽣における健康調
査を元に学会発表および英雑誌への論⽂投稿を⾏う
震災後⼆年後の追跡調査を⾏う

震災後三年後の追跡調査を⾏う
過去3年間の調査をまとめ、関連学会で発表し英⽂誌への投稿を⾏う。

【対象】 在校⽣調査：中学⽣3年⽣_連結可能対象数：677名

68.3％ 卒業⽣調査：回答率 417名

【結果：在校⽣調査】
Table 2. The PTSSC-15 in Junior-high school-aged children ( n = 677 ).
8M
Mean SD MedianIR
21.24 14.92 20.00 9.00-33.00
13.36 9.51 13.00 5.00 - 20.50
5.42 4.62 5.00 2.00 - 8.00

Total score
PTSD factor
Depression factor

20M
Mean SD MedianIR
22.29 13.58 22.00 12.00-32.00
13.69 8.58 14.00 7.00 - 20.00
6.02 4.34 6.00 2.00 - 9.00

30M
Mean SD MedianIR
24.33 14.26 25.00 13.00-34.00
14.47 8.89 15.00 7.00 - 21.00
6.99
4.60
7.00 3.00 - 10.00

Friedman test

※※※
※※※
※※※

Dunn's multiple comparison test
8M vs 20M
8M vs 30M 20M vs 30M
ns

※※※

ns

※※※

※※※
※

※※

※※※

※※※

IR:interquartile range※※※ : p <0.001 , ※※ : p <0.01 , ※ : p <0.05

The correlation PTSSC total score (30M) and other factors
Strengths and Difficulties Questionnaire (SDQ) for the parents ( n = 677 )

Mean

SD

20M
MedianTotal difficulties score 8.05

5.24

7.00

4.00 - 11.00

7.60

4.79

7.00

4.00 - 10.00

※※

1.68
1.58
2.91
1.87
6.22

1.45
1.93
2.15
1.68
1.97

1.00
1.00
2.00
2.00
6.00

1.00 - 2.00
0.00 - 2.00
1.00 - 4.00
1.00 - 3.00
5.00 - 8.00

1.60
1.40
2.79
1.81
6.11

1.43
1.75
1.88
1.58
1.98

1.00
1.00
2.00
1.00
6.00

1.00 - 2.00
0.00 - 2.00
0.00 - 4.00
1.00 - 3.00
5.00 - 7.00

ns
※※
※
ns
ns

Conduct
Emotional
Hyperactivity
Peer problem
Prosocial

IR

Mean

SD

30M
MedianIR

PTSSC- 15 Total score
8M
30M_PTSSC-15

0.54**

Sex

Trauma experiences

20M
0.69**

0.19*
*

HD

EV

BR

-.07

-.04

.06

SDQ Total difficulties score
20M
30M
Pa
Tr
Pa
Tr
0.25**

0.16**

0.27** 0.14**

Temporary housing
units

-0.09

* p < .05, ** p < .01
HD;Home damage, EV;Evacuation, BR;breavement
Influence of factors on PTSSC-15 total score 30 month after the disaster
30M PTSSCD-15 total score

βp

8M_PTSSC-15
20M_PTSSC-15

0.18
0.51

※※※
※※※

sex

0.04

ns

20M_SDQ TDS : parent
20M_SDQ TDS : teacher
30M_SDQ TDS : parent
30M_SDQ TDS : teacher

-0.03
0.02
0.15
0.00

ns
ns
※※※
ns

Home damage
Evacuation experience
Breavement experience

0.03
-0.02
0.03

ns
ns
ns

Temporary housing units

-0.04

ns

Strengths and Difficulties Questionnaire (SDQ) for the teacher

Mean

SD

20M
Median

IR

Mean

SD

30M
MedianIR

Total diffculties score 5.50

4.99

4.00

2.00 - 7.00

5.98

4.72

5.00

3.00 - 8.00※※

Conduct
Emotional
Hyperactivity
Peer problem
Prosocial

1.42
1.58
2.21
1.64
2.49

1.00
0.00
2.00
1.00
5.00

0.00 - 1.00
0.00 - 1.00
1.00 - 3.00
0.00 - 2.00
4.00 - 7.00

1.07
0.83
2.38
1.36
5.17

1.31
1.51
2.07
1.58
2.63

1.00
0.00
2.00
1.00
5.00

0.00 - 1.00
0.00 - 1.00
1.00 - 3.00
0.00 - 2.00
3.00 - 7.00

※※
ns
ns
ns

0.95
0.92
2.27
1.69
5.65

※※※

※※※ : p <0.001 , ※※ : p <0.01 , ※ : p <0.05

R = .683; F( 11,393 ) = 31.308 ; p < 0.001※※※ : p <0.001 , ※※ : p <0.01 , ※ : p <0.05【在校⽣調査】PTSSC15の得点は30ヶ⽉後調査において得点が有意に悪化する傾向を認めた。SDQの得点においては30ヶ⽉後調査が両親では改善し､教師では悪化する傾向を認めた。中学⽣年代
は思春期ということもあり､この時期に抑うつ感が⾼まることは⼀般児童を対象とした調査からも報告されていることであり､発達に沿ったものである可能性が⾼い。被災後30ヶ⽉後調査における
PTSSC-15の総得点に影響を与える因⼦は被災後20ヶ⽉後調査のPTSSC-15総得点であり､それに続いて被災後8ヶ⽉後PTSSC-15の総得点、30ヶ⽉後調査の保護者のSDQであった。SDQは保護者
では30ヶ⽉後調査で軽快し､教師では悪化するという傾向を認めた。この年代の児童は家庭で過剰適応に振る舞う傾向にあるのかもしれない。中学⽣においては被災後30ヶ⽉後調査において
PTSSC-15の総得点が悪化する傾向にあることから､充分なケアがこれからも必要であることが推察される。
【卒業⽣調査】卒業⽣調査において 「こころや体の問題で困っている」と回答した⽣徒は全体の37名であった。 「不安」「怒り」「悲しみ」｢⽣活に対する満⾜度｣を有する割合は前年度と有意差を認めなかった。

精神障害を有する児童への被災対応マニュアル作成に関する研究

1年目（終了事項）：国内外の被災支援マニュアルに関する文献の検討、現在既に使用されている被災支援マニュアルの整備状況および使用状況について検討。支援が必要な精神障害や被災支援マニュアル作成における問題点を吟味 。
マニュアルの骨子を作成する。
学会での発表。
論文投稿。

2年目（報告事項）：児童精神科医師、特別支援学校教師などを対象にしたマニュアル骨子に関するアンケート調査を行い、アンケート結果を解析。マニュア
ルの運用に関する問題点についてさらに検討。マニュアルが整備されているボストン子ども病院の現状視察。

3年目：2年間で検討された内容を反映した被災支援マニュアルの完成。配布、公表、運用。について検討。

学会での発表。
論文の投稿。

学会での発表。
論文の投稿。
マニュアルの運用。

精神障害を有する児童への被災対応マニュアル作成に関する研究
平成25年度研究報告
 Emergency Readiness Toolkit 翻訳（終了） アンケートの配布、回収（終了）10県364校の特別支援学校へ配布、140校より回答あり。内容はおおむね受け入れられるものであったが、確認項目が多く、使用に関しては不安が残る。学校だけでの防災ではなく、地域防災計画の中に組み入れる事が必要などの意見があった。
 ボストン視察（10月30日〜11月3日）
アニュアル作成者と面会。マニュアルが使用に耐えるようになるには、マニュアルを使用した訓練が必要であり、地域の警察や消防との連携が必要。
 アンケート結果を参照し、翻訳版をさらに改訂（終了） 上記の過程を得て、翻訳版の作成を終了。
平成26年10月の日本児童青年期精神医学会で発表予定（演題登録済み）
 病院ホームページでの公開の準備。
今後は地元の防災担当部署との連携も検討。

課題番号 (24 指 108)

宮城県⽯巻市における東関東⼤震災 被災児童（⼩学⽣）の追跡調査【目的】
東関東⼤震災の被災後約半年が経過した⽯巻市内における⼩学⽣年代の⼦ども達の健康状態を把握し､その後の追跡研究を⾏う【調査内容】
⽯巻市⽴の幼稚園から⾼校⽣までの児童を対象とした健康調査を⽯巻市教育委員会主導のもとですでにH23年11⽉に⾏っている。本調査では調査⽤紙としてPTSSC-15（ ⼦ども版災害後ストレス反応尺度）を⽤いる。本尺度はPTSD（８項⽬）と「抑うつ（７項⽬）」の２つの下位尺度から構成され，⼼的外傷後ストレス障害（post-traumatic stress disorder:PTSD）だけに限定されない反応がスクリーニングできる。主に⾃然災害や⼈為災害後に，学校現場などの集団で個別ケアを要する児童の⼀次的スクリーニングに使⽤する質問紙である。本追跡調査は今年度で被災後30ヶ⽉後調査まで終了している。本年度は被災後30ヶ⽉後のPTSSC-15がどのような因⼦に影響を受けるのかについて検討を⾏った。
子ども版災害後ストレス反応尺度(PTSSC(15)の作成と妥当性

児童養護施設入所児童といじめ被害生徒を対象に(原著論文) 発達心理臨床研究(1346-0471)8巻 Page29-36(2002.03)【研究の流れ】1年目

倫理委員会へ本計画を提出し常認を得る
震災後一年後の追跡調査を行う
H23 年11月に施行した石巻市内の市立中高校生における健康調査を
元に学会発表および英雑誌への論文投稿を行う

2年目
3年目

【調査対象】

震災後二年後の追跡調査を行う

震災後三年後の追跡調査を行う
過去3年間の調査をまとめ、関連学会で発表し英文誌への投稿を行う。

⼩学⽣_連結可能対象数 低学年（3-4年⽣）：800名

32.9%

⾼学年（5-6年⽣）：2207名

48.5%

【結果①】: 被災後30ヶ⽉調査におけるPTSSC-15の総得点と各因⼦との相関
⼩学校低学年

⼩学校⾼学年

The correlation PTSSC total score (30M) and other factors of elementary school students ( 3-4th grade )PTSSC- 15 Total score

30M_PTSSC-15

8M

20M

.38**

.50**

Sex

-.13

Trauma experiences
HD

EV

BR

.15**

.15**

.11**

SDQ Total difficulties score
20M
30M
Pa
Tr
Pa
Tr
.15**
.13**

The correlation PTSSC total score (30M) and other factors of elementary school students ( 5-6th grade )PTSSC- 15 Total score

30M_PTSSC-15

8M

20M

.36**

.53**

Sex

.06

Trauma experiences
HD

EV

BR

.04

.06

.08

SDQ Total difficulties score
20M
30M
Pa
Tr
Pa
Tr
.27**
.15**
.31**
.21**

* p < .05, ** p < .01
HD;Home damage, EV;Evacuation, BR;breavement* p < .05, ** p < .01
HD;Home damage, EV;Evacuation, BR;breavement【結果②】: 被災後30ヶ⽉調査におけるPTSSC-15の総得点に影響を与える因⼦
⼩学校低学年

⼩学校⾼学年
30M PTSSCD-15 total score

β

p

<0.01
<0.001

8M_PTSSC-15
20M_PTSSC-15

.18
.349

<0.001<0.001

.054

.325

sex

.097

<0.05

20M_SDQ TDS : teacher

.023

.658

30M_SDQ TDS : teacher

.085

.107

20M_SDQ TDS : parent
20M_SDQ TDS : teacher

-.47
.033

.283
.44

30M_SDQ TDS : parent

.124

<0.05

30M_SDQ TDS : teacher

.116

<0.05

Home damage
Evacuation experience
Breavement experience

-.074
.009
.149

.152
.862
<0.01

30M PTSSCD-15 total score

βp

8M_PTSSC-15
20M_PTSSC-15

.174
.359

sex

Home damage
Evacuation experience
Breavement experience

.176
-.043
.029

<0.01
.468
.579

R = .696; F( 17,281 ) = 8.149 ; p < 0.001
R = .578; F( 19,385 ) = 10.165 ; p < 0.001【考察および結論】
東⽇本⼤震災後から8ヵ⽉および20ヶ⽉､30ヶ⽉後の時点でのPTSSC15を⽤いた⼩学⽣の健康調査を実施した。⼩学校低学年では被災後30ヶ⽉後調査の得点と相関のある項⽬としては被災後8ヶ⽉後調査、20ヶ⽉後調査、外傷体験（⾃宅被害、避難経験、離別体験）､担任教師によるSDQなどが挙げられた。その中でも特に被災後20ヶ⽉後のPTSSC-15の得点が強く影響をしていた。⼩学校⾼学年においては8ヶ⽉後調査、20ヶ⽉後調査、性別、被災後20ヶ⽉後および30ヶ⽉後調査における両親および教師のSDQ､離別体験などが被災後30ヶ⽉後調査のPTSSC-15の総得点と有意な相関を認めた。被災後30ヶ⽉後のPTSSC-15の総得点に影響を与える因⼦においては⼩学校低学年と同様に被災後20ヶ⽉後調査の得点が強く影響を与えることが⽰された。また低学年で認めた⾃宅被災の影響は特に認めず､性別や離別体験､被災後30ヶ⽉後調査における教師および保護者のSDQが影響を与えることがわかった。被災後30ヶ⽉後調査におけるPTSSC-15の得点は前年度のPTSSC-15の得点に⼤きく影響を受けるが､その他の要因は学年層で違いを認める結果となった。

課題番号：24指108

研究課題名：東日本大震災における被災児童の前向き追跡研究および今後の支援整備に関する研究
被災地の保健行政からみた被災児童の精神保健に関する研究主任研究者名 ：渡部京太
分担研究者名 ：佐竹直子
キーワード ：被災地 保健行政 連携システム
研究成果：
本分担研究では、東日本大震災によって被災した宮城県石巻市（以下同市）在住の児童の精神保健的な問題への保健行政による関与について実態調査を行う。またその中で医療的なサポートが必要なケースの経過を追跡調査し、他の分担研究とともに被災児童のメンタルヘルスに関する前向き調査を行う。また、被災地での保健行政サービスにおける子供と母親への地域支援ネットワークシステムのありかたについて検討し、実際にモデルを構築しその効果についての検討を行う。
研究 2 年目にあたる本年度は以下の調査をおこなった。
A)同市の母子のメンタルヘルスに対する保健サービスの現状と協力機関の変更
昨年度同市健康推進課にて実態調査をおこなったが、直接の来所相談や住民一斉健康調査の情報からの抽出された子どもまたは母子のケースが少なく、むしろ震災以前より行政の多機関で介入しているケースへのアセスメントや支援に関するスーパービジョンの要請が多かったため、本年度より窓口機関を同市市民相談センター・虐待防止センターに変更し、同センターの保健師をゲートキーパーとして児童およびその母親、家族の実態調査を行った。
B)同市市民相談センター・虐待防止センターでメンタルヘルスに関してスクリーニングされた被災児童、その母親および家族の実態把握とフォローアップ
平成 25 年 5 月から 26 年 2 月まで虐待防止センターにて精神医学的なアセスメントが必要とスクリーニングされたケースは、児童に問題が見られるケース 5 件、母親に問題が見られるケース 3 件、母子（家族）双方に介入が必要なケース 3 件であった。すでに健康推進課の保健師や福祉事務所、児童相談所など多機関による介入がなされているものが多く、1 ケースは児童精神科医によるフォローア
ップが必要、8 ケースが諸機関での継続的なフォローアップが必要と判断された。
C)同市における要保護児童関係者会議への参加とスーパービジョン
昨年度より同市学校教育課が開催している子ども関係者会議の他に、母子のメンタルヘルスの問題を抱える多くのケースについて協議される場である同市要保護児童関係者会議に今年度より参加し、ケースについて精神医学的な視点からのスーパービジョンを行うほか、それぞれが扱うケースの概要
や支援機関の状況についての情報収集や現在のネットワークにおける問題点の抽出をおこなった。これらの情報の元に研究最終年度である来年度には支援ネットワークモデル構築につなげていく予定である。
D)同市内小学生児童に対する「日常生活調査」の実施協力とフォローアップ
虐待防止センターが主催する事業として、H25 年度より石巻市内の小学生に対して日常生活調査を実施し、この結果分析とカウンセリングを希望する児童のフォローアップをおこなった。これは QCD（日常生活チェックシート）の修正版を用いて家庭および学校における子どもの日常生活態度を調査し、ストレスを抱えて悩む子どもの早期発見を目的とするもので、今年度はモデル調査として市内 3校の４～6 年生の生徒計 387 名（調査回収率 100％）に対して調査をおこなった。モデル校 2 校は津波被害のあった学校、1 校は直接被害のなかった学校であったが、全体には QCD 得点の分布に大きな違いはなかった。また、相談を希望する児童の QCD 得点は高く、QCD は相談ニーズを把握する上で有用であると言えた。またこの調査結果を学校と共有し今後の学校でのフォローにいかすと同時に行政機関と学校との連携の強化につながるものと考えられた。
またカウンセリング希望のあった 17 名（男 8 名、女 9 名）に面接を実施した。すでにスクールカウ
ンセラーなどが介入しているケース 2 名の他、今後継続的なフォローアップが必要と思われたケース
は 10 ケースあった。同市は来年度も同調査を定着事業として継続することを予定しており、結果分析を続けていく予定である。

研究発表及び特許取得報告について

課題番号：

２４指１０８

研究課題名： 東日本大震災における被災児童の前向き追跡研究および今後の支援設備に関する研究主任研究者名：渡部京太

論文発表
論文タイトル

著者

掲載誌

掲載号

年

子どもの不安障害．特集：現在の児童精神科
渡部京太
臨床における標準的診療指針を目指して

児童青年精神医学 54（2）,148とその近接領域
158

2013

ADHD児における最適な薬物療法とは

渡部京太

日本医事新報4665，56-57

2013

不安障害のある思春期・成人期の自閉症スペ
クトラム障害の薬物療法と包括的治療．特渡部京太
集：思春期・成人期の自閉症スペクトラム障
害の薬物療法

臨床精神薬理16（3）,333344

2013

成人期ADHDにおける併存と鑑別．特集【おと渡部京太
なのADHD臨床I】

精神科治療学28(2）,147-154 2013

グループに求めること−児童精神科病棟の子
渡部京太
どもの変化からみえてくること−

集団精神療法29(2)，244−250 2013

Study of the sleep patterns,sleep
habits,and sleep problems in Japaneseelementary school children using the
CSHQ-

Iwadare Y

The Kitasato
Medical Journal43(1)，31-37

児童思春期精神科医療とその治療の構造

岩垂喜貴

児童青年精神医学
54(4)，313-333 2013とその近接領域

現在の児童精神科臨床における標準的診療指岩垂喜貴
針を目指して児童青年精神医学54(2)，196-206 2013とその近接領域2013

小児のメンタルヘルスと精神科医

岩垂喜貴 齋藤精神医学
万比古

追跡調査からみる被災児童の特徴

岩垂喜貴

日本社会精神医学
22(3)，340-345 2013
会雑誌

児童精神科入院治療における癒しと育ち

岩垂喜貴

日本サイコセラ
ピー学会雑誌14(1)，35-42

発達障害と睡眠

岩垂喜貴

日本臨牀

71(5)，680-684 2013

Changes in traumatic symptoms and sleep
habits among junior high school students
Iwadare Y
after the Great East Japan Earthquake
and Tsunami.

Sleep and
Biological
Rhythms

12(1), 53–61.

Posttraumatic symptoms in elementaryand junior high school children after the2011 Japan earthquake and tsunami:
symptom severity and recovery vary by
age and sex

J Pediatr.

164(4):917-921 2014

臨床精神薬理16(2)，17411750

Iwadare Y

児童精神科に必要な診断・評価スケールの現
宇佐美政英
状と課題

55(6)，575-581 2013

2013

2014

2013

研究発表及び特許取得報告について

日本社会精神医学
22(3)，332-339 2013
会雑誌

震災後の子どもに対する支援活動

宇佐美政英

What time periods of the day areconcerning for parents of children withattention deficit hyperactivity disorder?

Usami, M et al. PLoS One

8(11)

2013

Analysis of Changes in Traumatic
Symptoms and Daily Life Activity ofChildren Affected by the 2011 Japan
Earthquake and Tsunami over Time.

Usami, M et al. PLoS One

9(2)

2013

ear infrared spectroscopy study of thefrontopolar hemodynamic response anddepressive mood in children with major
depressive disorder: a pilot study.

Usami, M et al. PLoS One

9(1)

2014

保健行政から見た被災児童への支援体制の整
佐竹直子
備と課題

日本社会精神医学
22(3):346-351
会雑誌

精神障害を有する児童への被災対応マニュア
牛島洋景
ル：現状と課題

日本社会精神医学
22(3)，352-359 2013
会雑誌

2013

学会発表
タイトル
ワークショップ 児童精神科のABC
心理社会的治療（不登校）

発表者

学会名

場所

年月

渡部京太

第109回日本精神神福岡経学会

2013年5月

シンポジウム 子どもの育ちをめぐる地域集団と治療的集団−学童保育の今日的意義− 子
渡部京太
どもを見つけだすこと、そしてグループを信じられる経験を提供すること

日本児童青年精神札幌
医学会第54回大会

2013年10月

追跡調査からみえる被災児童の特徴

岩垂 喜貴

日本小児神経学会 大分

2013年5月

小児不眠症

岩垂 喜貴

日本睡眠学会
ンポジウム

秋田2013年6月

児童精神科入院治療における癒やしと育ち

岩垂 喜貴

日本サイコセラ
ピー学会 シンポ 東京
ジウム

2013年3月

追跡調査からみえる被災児童の特徴

岩垂 喜貴

日本社会精神医学熊本会

2013年3月

当院にて高照度光治療を行った症例の健闘

岩垂 喜貴

日本児童青年精神札幌
医学会

2013年10月

その現状と今後の課題

被災地県外からの初期介入とメンタルヘルス 岩垂 喜貴
児童思春期のひきもり外来治療におけるサイ
岩垂 喜貴
コセラピーの可能性

シ

国際シンポジウム
災害と子どものメ 仙台
ンタルヘルス日本サイコセラ
ピー学会 シンポ 福岡
ジウム

2014年2月

2014年3月

研究発表及び特許取得報告について

European Societyof Child andDublinAdolescent
Psychiatry

2013年7月

European Societyof Child andTanaka H,
DublinUsami M.et al. Adolescent
Psychiatry

2013年7月

Sleep Duration among Children 8 Months
after the 2011 Japan Earthquake andUsami, M
TsunamiStrategy for Psychiatric Intervention in
Collaboration
with Municipal Caregivers in a Severe
Disaster Area

その他発表(雑誌、テレビ、ラジオ等)
タイトル

発表者

発表先

場所

年月日

該当なし

特許取得状況について※出願申請中のものは(

発明名称)記載のこと。
登録番号該当なし※該当がない項目の欄には「該当なし」と記載のこと。
※主任研究者が班全員分の内容を記載のこと。

特許権者(申請者）
登録日(申請日)（共願は全記載）

出願国