近隣学校などを対象としたプログラミング出前授業の実施〇⻄本 彰⽂ a)a)

熊本⼤学 技術部 技術部

1.はじめに
令和元（2020）年度に学習指導要領が全面実施され、小学校でのプログラミング教育が必修化され、令和４(2022)年度には高校での学習指導要領が全面実施となり、高校情報科についても必修化された。令和７（2025）年度大学入学者選抜に係る大学入学共通テストでは、情報が導入される予定である。このように情報教育の系統化が完成した。
小学校におけるプログラミング教育は、プログラミングによる学習活動を通して、これからの子供たちに求められる資質・能力としてプログラミング的思考を位置付けている。これは、情報活用能力に含まれるとされている。このようなプログラミング的思考は、自分が意図する一連の活動を実現するために、どのような動きの組合せが必要であり、一つ一つの動きに 対応した記号をどのように組み合わせたらいいのか、記号の組合せをどのように改善していけば、より意図した活動に近づくのか、といったことを論理的に考えていく力と説明されている。このように、小学校でのプログラミング教育は、プログラミング言語そのものを覚えたり、プログラミング技能を習得したりといった活動を直接的なねらいとしていない。
以上のように、現行の学習指導要領では、各学校段階においてプログラミング教育が推進されることとしている。しかし、プログラミング教育の実践は特に小規模自治体での導入の遅れが指摘されている。
特定非営利活動法人みんなのコードによる 2021 年 7 月実施の調査によると、プログラミング教育を実施したことがある小学校教員は，半数弱とされるなど，プログラミング教育の導入には課題が見られる。
要因として、学習指導要領の改訂、GIGA スクール構想の導入や教員の働き方改革、コロナ禍等があげられる。また、上記の調査では教員の専門知識や指導事例の不足が課題として挙げられている。このような状況に地域の教員養成系大学・学部が貢献できる余地は大きい。
さらに、教育職員免許法施行規則が改正され、教職課程において、「情報機器の活用に関する理論及び方法」が新設・必修化された。今後、教員養成課程においてプログラミング教育を含む、ICT 支援体制の充実が急がれる。また、社会教育・生涯学習の観点や、STEM/STEAM 教育を進める上でもプログラミン
グ教育は有効との指摘もある。
熊本大学では、地域社会との連携に係る方針として、①地域社会との組織的な連携の強化、②地域社会の課題解決への貢献、③大学の生涯学習機能の強化、④産学連携・産業振興への貢献を定め、地域再生の核となる大学づくりを推進している。
「②地域社会の課題解決への貢献」の具体例として、「教職員や学生による地域の子供達への支援」、「地域の学校教育への貢献(高大連携事業の推進・学校教育への支援等)」、「自治体等の審議会・委員会への参画」が挙げられている。また、文部科学省高等教育局による、地域連携プラットフォーム構築に関するガイドラインでは、大学等進学希望率及び進学率が向上するための取組例として、初等中等教育段階から大学等で学ぶ意義や魅力、地域課題解決の必要性を伝える小中大連携事業(小中学校への出前講座等)を挙げている（下線は筆者）。
筆者らは、教育学部に所属している頃から GIGA スクール構想や学習指導要領の改訂を見越して、ICT支援室の設置の準備や、ICT を活用した地域貢献を進めてきた。令和２年度に技術部が設置された後も本活動を継続している。また、本取り組みの特徴として、発展性が挙げられる。株式会社ソニー・インタラクティブ・エンタ
テインメントと連携し、内田洋行株式会社による教材開発に参画しており、中学校技術・家庭科向けの教材の監修協力を行うに至った。
2.実施内容本取り組みは、小学生を主な対象としているが、不登校児童生徒が通う適応指導教室に通う児童・生徒、イベントやフリースクールなどにも範囲を拡大させてきている。また、関連して教員養成でのプログラミングに関する演習なども担当している。表１に、筆者らがこれまで実施してきた出前授業やイベント、図１にその様子について示す。
表１ これまでに実施した近隣学校などを対象としたプログラミング出前授業一覧
実施日
R 元年２月実施対象
熊本市立 T 小学校
６年生（3 クラス）

R 元年 8 月 19 日
R 元年 10 月 28 日
R2 年 2 月 21 日

熊本市立 Y 小学校

実施内容
総合的な学習研究助言講師（２回）

熊本市立 T 小学校

総合的な学習の５年生（3 クラス）

時間

R2 年 10 月 20 日

熊本市立 O 小学校

総合的な学習のR2 年 10 月 21 日

５年生（4 クラス）

時間

R2 年 12 月 21 日

熊本市立 O 小学校

総合的な学習のR2 年 12 月 22 日

６年生（３クラス）

時間

R３年２月

熊本市立 T 小学校

総合的な学習の４年生（３クラス）

時間

熊本市立 T 小学校

総合的な学習の５年生（３クラス）

時間

R3 年 7 月 1 日

フレンドリ教室

ものづくり教室

R4 年 3 月 14 日〜

熊本市立 W 小学校

R4 年 3 月 22 日

４年生〜６年生（各R３年２月 26 日

２クラス）

理科（電気の流れ）

人 数
約 100 人
教職員対象
約 100 人約 130 人約 110 人約 100 人約 100 人約 10 人備 考スフィロ Bolt
2 コマ
ICT 活用に関する研究助言
スフィロ Bolt
2 コマ
toio2 コマ
toio
2 コマ
toio
2 コマ
スフィロ Bolt
2 コマ
スフィロ Bolt
リモートによる支援

約 180 人toioDo2（4 年のみ 3）コマ

R４年 6 月 30 日

フレンドリ教室

ものづくり教室

約 10 人スフィロ Bolt

R４年 8 月 20 日

小学生中学年、保護科学の祭典

約 300 人toio

R４年 8 月 21 日

者

R5 年 1 月 25 日

児童生徒

フリースクール

約 10 人R5 年 1 月 21 日

小学生中学年、保護

toio に よ る WS

約 20 人＋保護

熊本エデュケーショ

R5 年 1 月 28 日者（TSUTAYA にて実と、SIE 開発者と者

ンウィーク共催施）の対談

図 1 T 小学校での授業の様子 教室４年生 多目的教室５年生
これまで、筆者らは、表２に示すような３つの内容を実践している。すでに述べたように、小学校でのプログラミング教育は、プログラミング言語そのものを覚えたり、プログラミング技能を習得したりといった活動を直接的なねらいとしていない。したがって、児童の興味関心を高めたり、プログラミング的思考を高めたりする事を本活動の目的とした。特に、冒頭、プログラミングを通して試行錯誤することの大切さ、何度間違っても良いこと、友達と教え合ったり、助け合ったりする事の大事さについて強調して、進めた。
表 2 実施他主な内容
アンプラグド教材（SIE Go Go ロボットプログラミング）を用いた実践（総合的な学習の時間）
ビジュアルプログラミング（Scratch）によりスフィロ Bolt を動かす実践（総合的な学習の時間）
ビジュアルプログラミング（Scratch）により toio を動かす実践（理科）３.おもな成果
本活動の成果として、以下の項目が挙げられる。
・のべ 1,000 人を超える児童生徒を含む対象者に出前授業を実施することができたこと
・企業との教材開発に参画できたこと・教科におけるプログラミン教育の実践事例（理科）を示すことができたこと
・教員養成での演習として提供し、再構築し、教師教育に貢献できたこと
社会に開かれた教育課程を理念とした学習指導要領の全面実施後、コロナ禍の限られる状況下において、様々な形で、学校教育・社会教育に貢献できたことは大きいと言える。
４. おわりに
12 月 14 日にくまもとプログラミング教育推進協議会が設立された。今後も、フリースクールでの実施や、街中でのイベントスペース、博物館での常設プログラミング教室など、学校教育・社会教育の両面から地域貢献に資する活動を行う予定である。

謝 辞
ご協力いただいた、本学技術職員学校関係の皆様、株式会社ソニー・インタラクティブ・エンタテインメント、ならびに株式会社内田洋行の関係者の皆様に謝意を示す。
また、本取り組み「本学近隣の小学校を対象としたプログラミング出前授業の実施」（令和２〜４年度の活動）に対して、令和４年度熊本大学社会貢献活動表彰グランプリの授与を得た。本活動をお手伝いいただいた熊本大学技術部清水技術専門職員、山下悠太辞術職員、並びに、早い段階から学部長裁量経費などにより近隣小学校の ICT 支援の活動を支援いただいた教育学部藤田豊学部長をはじめ関係各位に、謝意を示す。
参考文献
内田洋行株式会社：toioTM 迷路セット、ウチダ教材総合カタログ中学校、Vol.89、p. 772
NTT ラーニングシステムズ株式会社(2019):平成 30 年度教育委員会等における小学校プログラミング教育に関する取組状況等について
熊本大学学長裁定(2013)：「熊本大学の地域社会との連携に係る基本方針」
特 定 非 営 利 活 動 法 人 み ん な の コ ー ド (2021): プ ロ グ ラ ミ ン グ 教 育 実 態 調 査 ，
https://code.or.jp/news/10370/（2022/09/27 閲覧）西本彰文(2012)：「インフォーマルな学びの場としての地域貢献活動」，平成 23 年度実験・実習技術研究
会 in 神戸，pp. 417-418
西本彰文・山口俊枝・田口浩継（2022）：「小学校理科におけるプログラミング教育の提案と実践：学習指導要領に例示されていない B 分類での実践」、熊本大学教育学部紀要、Vol.71、pp. 223-228
文部科学省高等教育局(2020)：「地域連携プラットフォーム構築に関するガイドライン 〜地域に貢献し、地域に支持される高等教育へ〜」
文部科学省(2021):教育職員免許法施行規則等の一部を改正する省令の施行等について(通知)