第 2 編 大学

（名古屋学院大学通信制大学院学則）○名古屋学院大学通信制大学院学則（2000 年 12 月 21 日 制定）
第 1 章

総則

（目的）
第 1 条 本通信制大学院は、学校教育法および教育基本法および名古屋学院大学大学
院学則の定めるところにより、本学大学院の通学の課程に則して、主として通信の方法による正規の課程として開設し、既に社会で活躍する人材を主な対象として、より高度にして専門的な学術の理論及び応用を教授研究し、キリスト教主義に基づいて人格を陶冶し、社会の発展に寄与することを目的とする。
（自己点検・評価）
第 2 条 本通信制大学院は、その研究・教育水準の向上を計り、前条の目的を達成するため、教育研究活動の状況について自己点検・評価を行い、その結果を公表する。
2

前条の目的を達成するための点検の項目・実施体制は別に定める｡

3

自己点検・評価の結果については、本大学院の教職員以外の者による検証を行うように努める。
（情報の提供）第 2 条の 2 本大学は、その教育研究活動の状況について、広く周知を図ることができる方法によって、積極的に情報を提供する。
（課程及び専攻）第 3 条 本通信制大学院は、本学大学院外国語学研究科英語学専攻の通学課程に基礎を置くものとする。
2

本通信制大学院に博士課程を置く。

3

英語学専攻（通信教育課程）博士前期課程は、国際語である英語について高度の運用能力の育成と共にその関連領域に関する専門的な知識を総合的に備えた人材の育成を目指し、特に社会人を対象に、通信による指導を基本として高度な専門教育を供することを目的とする。

4

英語学専攻（通信教育課程）博士後期課程は、専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。

414

第 2 編 大学（名古屋学院大学通信制大学院学則）（収容定員）
第 4 条 本通信制大学院の収容定員は次のとおりとする。
研究科

博士前期課程

専攻

入学定員
外国語学研究科

英語学

博士後期課程

収容定員

20 名

入学定員

40 名

1名

収容定員
3名

第 2 章 修業年限
（修業年限）
第 5 条 本通信制大学院博士課程の標準修業年限は 5 年とし、これを前期 2 年課程および後期 3 年課程に区別し、前期 2 年の課程は修士課程として扱う。
2

本課程における在学年限は、原則として博士前期課程（修士課程）においては 4 年、博士後期課程においては 6 年を超えることはできない。
第 3 章 教育課程及び履修方法（科目と単位）

第 6 条 本通信制大学院の授業科目、単位数及び履修方法は別表 1 のとおりとする。
（履修上の要件）第 ７ 条 本通信制大学院博士前期課程の学生は、2 年以上在学し、30 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、当該大学院の行う学位論文又は特定の課題に関する研究の成果の審査及び最終試験に合格しなければならない｡
2

本通信制大学院博士後期課程の学生は、3 年以上在学し、16 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、当該大学院の行う学位論文の審査及び最終試験に合格しなければならない｡（履修科目の登録）

第 8 条 学生は履修しようとする授業科目について当該指導教授の承認を経て、所定の期日までに、通信制大学院事務室に登録しなければならない｡
第 4 章

教育方法及び研究指導（教育方法）
第 9 条 本通信制大学院の教育は、授業科目の授業、学位論文又は特定の課題に関する研究の成果の作成に対する指導（以下「研究指導」という）によって行うものとする。

414 の 2

第 2 編 大学

2（名古屋学院大学通信制大学院学則）

授業の方法は、次のいずれか、又はそれらの併用により行うものとする｡（1） 印刷教材等による授業（2） 放送授業（3） 面接授業（4） メディアを利用して行う授業

3

印刷教材等については授業科目を担当する教員が指定するものとする｡

4

印刷教材等による授業については、研究課題の添削指導を行ったうえで、必要に応じて対面指導を行うものとする｡

5

演習科目については、印刷教材等による授業と面接授業の併用で行うものとする｡

6

研究指導については、定期的に対面指導を行うものとする｡

7

本通信制大学院は、学生に対して、授業および研究指導の方法、内容ならびに一年間の授業および研究指導の計画をあらかじめ明示するものとする。

8

本通信制大学院は、学生に対して、学修の成果および学位論文に係る評価ならびに修了の認定にあたっての基準をあらかじめ明示するものとする。

9

本通信制大学院は、授業および研究指導の内容ならびに方法等の改善を図るための組織的な研修および研究を行うものとする。
第 5 章

単位の修得、試験及び学位論文（単位の取得）第 10 条 本通信制大学院において所定の授業科目を履修した者に対しては、特定の研究課題に対する報告又は単位修得試験を行い、合格した者に対して単位を与える｡（成績の評価）第 11 条 試験の成績は、Ａ・Ｂ・Ｃ・ＤまたはＰとし、Ｃ以上およびＰを合格とする。
（論文提出と研究計画）
第 12 条 博士前期課程について、本通信制大学院に 1 年以上在学し、履修すべき授業
科目について単位を修得した者または修得見込みのある者は、修士論文又は特定の課題に関する研究の成果の主題とその研究計画書を当該指導教授に提出し、その承認を受けなければならない。
2

博士後期課程について、本通信制大学院に 2 年以上在学し、履修すべき授業科目について単位を修得した者または修得見込みのある者は、博士論文の主題とその研究計画書を当該指導教授に提出し、その承認を受けなければならない。

414 の 3

第 2 編 大学（名古屋学院大学通信制大学院学則）（学位論文又は特定の課題に関する研究の成果の提出）
第 13 条 博士前期課程について、修士の学位論文又は特定の課題に関する研究の成果
は、2 部作成し、当該指導教授を通じて通信制大学院専攻主任に提出するものとする。
2

博士後期課程について、博士の学位論文は、5 部作成し、当該指導教授を通じて通信制大学院専攻主任に提出するものとする。
（学位論文の提出期限）

第 14 条 博士前期課程について、修士の学位論文又は特定の課題に関する研究の成果の審査は、在学期間中に提出させ、また審査を終了するものとする。
2 博士後期課程について、博士の学位論文の審査は、在学期間中に提出させ、また審査を終了するものとする。
（論文又は特定の課題に関する研究の成果の審査）
第 15 条 博士前期課程について、修士の学位論文又は特定の課題に関する研究の成果の審査は、審査委員会がこれにあたる。
2

博士後期課程について、博士の学位論文の審査は、審査委員会がこれにあたる。

3

審査委員会は、当該学位論文に係る指導教授のほか、学位論文に関連する教員の中から博士前期課程では 2 名以上、博士後期課程では 3 名以上の委員をもって構成する。

4

審査委員会は、当該学位論文に係る指導教授が主査となる。主査以外の審査委員は外国語学研究科委員会の議を経て研究科長が指名するものとする。

5

審査委員会は当該学生について口頭試問を行うものとする。
（審査の報告）第 16 条 審査委員会は、審査及び論文の評価に関する意見を記載した審査報告書を外
国語学研究科委員会に提出しなければならない。
（最終試験）
第 17 条 最終試験は、審査委員が学位論文を中心として、これに関連ある科目について行う｡（論文と最終試験の判定）
第 18 条 学位論文及び最終試験の合格、不合格は、審査委員会の報告に基づき、外国語学研究科委員会が決定する。

414 の 4

第 2 編 大学

第 6 章（名古屋学院大学通信制大学院学則）

課程の修了及び学位の授与（課程の修了及び学位の授与）
第 19 条 博士前期課程の修了には、本学則第 5 条の修業年限を満たし、同第 6 条に規定する単位数を修得し、かつ必要な研究指導を受けた後、修士論文の審査又は特定の課題に関する研究の成果の審査及び最終試験に合格した者をもって、その課程を修了したものとする。ただし、修業年限に関しては特に優れた研究業績をあげた者、
入学前（大学院入学資格を有した後のものに限る）に修得した単位を、教育課程の一部を履修したとみなし、単位数、その修得に要した期間等を勘案して 1 年を超えない範囲で在学したと当該課程が認めた者に限り、当該課程に 1 年以上在学すれば足りるものとする。
2

博士後期課程の修了には、本学則第 5 条の修業年限を満たし、同第 6 条に規定する単位数を修得し、かつ必要な研究指導を受けた後、博士論文の審査および最終試験に合格した者をもって、その課程を修了したものとする。ただし、修業年限に関しては、特に優れた研究業績をあげた者に限り、博士後期課程に 1 年（前項の規定による在学期間 1 年をもって修士課程または博士前期課程を 修了した者は 2 年）以上在学すれば足りるものとする

3

本通信制大学院の学位論文審査、最終試験の方法、その他学位に関する事項は、名古屋学院大学大学院学位規程の定めるところによる。
第 7 章

教職課程

（教職課程）
第 20 条 本通信制大学院において教育職員免許状を取得しようとする者は、当該専攻
配当の関係科目の中から教育職員免許状及び同施行規則に定める必要単位数を取得しなければならない。ただし、中学校教諭 1 種または高等学校教諭 1 種免許状の取得資格を有する者に限る。
（免許状の種類）第 21 条 本通信制大学院において取得できる教育職員免許状の種類は次のとおりとする。
課程を置く研究科･専攻
外国語学研究科

免許状の種類

英語学専攻

中学校教諭専修免許状(英語)
高等学校教諭専修免許状(英語)414 の 5

第 2 編 大学

第 8 章（名古屋学院大学通信制大学院学則）

入学、休学、復学、退学、転入学、転学、除籍および再入学（入学）
第 22 条 入学の時期は学年の初めとする。ただし教育上特別の必要があると認められるときには、後期の初めとすることができる。
（入学資格）
第 23 条 本通信制大学院の博士前期課程に入学しようとする者は次の各号の一に該当する者に限る。
（1） 大学を卒業した者｡（2） 学校教育法第 104 条第 4 項の規定により学士の学位を授与された者（3） 外国において学校教育における 16 年の課程を修了した者（4） 文部大臣の指定した者（5） 大学に 3 年以上在学し、本通信制大学院が特に優れた成績で所定の単位を修得したと認めた者（6） 本通信制大学院において大学を卒業した者と同等以上の学力を有すると認められた者で、22 歳に達した者
2

本通信制大学院の博士後期課程に入学しようとする者は次の各号の一に該当する者に限る。
（1） 修士の学位を得た者（2） 外国において修士の学位またはそれと同等以上の学位を有する者（3） 大学院修士課程を修了した者と同等以上の学力を有すると認められた者で、24 歳に達した者（選抜試験）
第 24 条 入学志願者に対し選抜試験を行う。
（入学志願書等）
第 25 条 入学志願者は、入学志願書、その他所定の書類に入学検定料を添えて所定の期日までに提出しなければならない。
2

入学検定料は別表 2 のとおりとする。
（入学許可）

第 26 条 選抜試験に合格し、指定の期日までに所定の納入金を納め、指定する必要書類を提出した者に対して学長が入学を許可する。

414 の 6

第 2 編 大学（名古屋学院大学通信制大学院学則）（休学）
第 27 条 学生が病気その他やむを得ない理由によって 3 か月以上修学することができないときは、理由を具し、学長に願い出て許可を受けなければならない。
2

病気により休学しようとする者は、願書に医師の診断書を添えることを必要とする。

3

病気のため、修学が不適当と認められる学生に対しては、学長が休学を命じること
ができる。

4

休学の期間は、当該学年限りとする。ただし、特別の事由がある場合には引き続き休学をすることができる。

5

休学できる期間は、通算して博士前期課程にあっては 2 年、博士後期課程にあっては 3 年を超えることはできない。

6

休学の期間は在学期間に算入しない。
（復学）

第 28 条 休学者が復学しようとするときは、願い出て学長の許可を受けなければならない。
2

復学の時期は、原則として学年の初めとする。
（退学）

第 29 条 学生が病気その他やむを得ない理由によって退学しようとするときは、その理由を具し、学長に願い出て許可を受けなければならない。
（転入学）
第 30 条 他の大学院の学生が所属大学院の研究科長の承認書を付し、学年の開始日までに、本通信制大学院に転入学を志願したときは、選考の上、許可することができる。
（転学）第 31 条 本通信制大学院から他の大学院に転学を希望する者は、その理由を具し、学長に願い出て許可を受けなければならない。
（除籍）
第 32 条 学生が次の各号の一に該当するときは、学長がその者を除籍する。
（1） 原則として博士前期課程では 4 年、博士後期課程では 6 年の在学期間を経過した者（2） 第 27 条第 5 項に規定する休学期間を超えた者（3） 授業料その他学費を納入しない者（4） 死亡の者

414 の 7

第 2 編 大学（名古屋学院大学通信制大学院学則）（再入学）
第 33 条 退学をした者または除籍された者で再入学を願い出たときは、願い出の理由によって選考の上、学長が入学を許可することができる。
2

再入学に関する取り扱いは、大学院再入学に関する規程に定める。
第 9 章

教員組織

（教員）
第 34 条 本通信制大学院は、本学外国語学研究科の専任教員が担当する。
2

前項の教員の他、必要な場合には、非常勤講師を委嘱する。

3

本通信制大学院に、通学の課程とは別に通信制大学院主任を置く。

4

本通信制大学院を担当する教員は、外国語学研究科委員会の議を経て学長が委嘱する。
第 10 章 運営組織
（運営委員会）
第 35 条 本通信制大学院には、通信教育運営委員会を置く。
2

通信教育運営委員会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり、審議し、意見を述べるものとする。
（1） 通信制大学院運営の基本方針に関する事項（2） 通信制大学院の事務機構及び事務分掌に関する事項（3） 諸経費に関する事項（4） 学則中、事務管理運営に関する事項（5） 通学の課程その他付属教育研究機関との連絡調整に関する事項（6） その他

3

通信教育運営委員会の組織及び運営については別に定める｡（外国語学研究科委員会）

第 36 条 名古屋学院大学大学院学則にある外国語学研究科委員会は、本通信制大学院に関わる事項を審議する｡
2

外国語学研究科委員会の審議事項は、別に定める。
第 11 章 学費等（入学金）

第 37 条2

入学を許可された者は、別に定める入学金を納入しなければならない。

本学則第 33 条に定める再入学の場合も同様とする。

414 の 8

第 2 編 大学（名古屋学院大学通信制大学院学則）（学費）
第 38 条 学生は別に定める授業料を毎学年度、または毎学期の初めに納入しなければならない。
（休学期間の学費及び在籍料）
第 39 条 休学期間の学費は、これを徴収しない。ただし、別に定める在籍料を納入しなければならない。
（学費の返付）
第 40 条 既に納入した学費は返付しない。
第 12 章 科目等履修生（科目等履修生）
第 41 条 本学則第 23 条の各号の一に該当する者で、本通信制大学院の特定の授業科目について履修を希望する者があるときは、選考の上、科目等履修生としてこれを許可することがある。
2

科目等履修生は、その履修した授業科目について試験を受けることができる。

3

試験に合格した授業科目について、単位修得証明書の交付を受けることができる。
第 13 章 研究上の不正行為（研究上の不正行為）

第 42 条 学生は研究上の不正行為やその他の不適切な行為を行ってはならない。
2

不正行為の疑義が生じた場合は、「研究活動不正防止規程」により、事実関係を調査する。

3

学長は、研究活動上の不正行為が行われたものと認定された場合は、研究科委員会
及び大学院委員会の議を経て、処分を課すものとする。
第 14 章 補則（学則の準用）第 43 条 本学則に定めるものの他については、名古屋学院大学大学院学則の定めるところによる。
（改廃）第 44 条 本学則の改廃は、大学院委員会の議を経て理事会で行う。
附則 1

この学則は､2000 年 12 月 21 日に制定、2000 年 4 月 1 日から施行する｡

附則 2

この学則は､2003 年 3 月 19 日に改正、2003 年 4 月 1 日から施行する｡

414 の 9

第 2 編 大学（名古屋学院大学通信制大学院学則）

附則 3

この学則は､ 2004 年 3 月 23 日に改正、2004 年 4 月 1 日から施行する。

附則 4

この学則は､ 2005 年 3 月 23 日に改正、2005 年 4 月 1 日から施行する｡

附則 5

この学則は､ 2006 年 11 月７日に改正、2007 年 4 月 1 日から施行する｡

附則 6

この学則は､ 2007 年 12 月 3 日に改正、2008 年 4 月 1 日から施行する｡

附則 7

この学則は､ 2008 年 3 月 19 日に改正、2008 年 4 月 1 日から施行する｡

附則 8

この学則は､ 2011 年 1 月 18 日に改正、2011 年 1 月 18 日から施行する｡

附則 9(1)この学則は、2012 年 3 月 13 日に改正、2012 年 4 月 1 日から施行する｡(2)2012 年 3 月 31 日に在籍する者は従前の規定を適用する。

附則 10 (1)この学則は、2012 年 6 月 27 日に改正、2013 年 4 月 1 日から施行する｡(2)2013 年 3 月 31 日に在籍する者は従前の規定を適用する。
附則 11 この学則は､ 2015 年 3 月 10 日改正、2015 年 4 月 1 日施行
附則 12 この学則は、2016 年 3 月 15 日改正、2016 年 4 月 1 日施行
附則 13

この学則は、2018 年 2 月 13 日及び 2018 年 3 月 13 日改正、2018 年 4 月 1
日施行

附則 14

（1）この学則は、2019 年 3 月 19 日改正、2019 年 4 月 1 日から施行する。
（2）2019 年 3 月 31 日に在籍する者は従前の規定を適用する。

附則 15（1）この学則は、2021 年 3 月 16 日改正、2021 年 4 月 1 日から施行する。
（2）2021 年 3 月 31 日に在籍する者は従前の規定を適用する。

附則 16（1）この学則は、2021 年 6 月 25 日改正、2022 年 4 月 1 日から施行する。
（2）2022 年 3 月 31 日に在籍する者は従前の規定を適用する。
（3）第 4 条について、各専攻の 2022 年度から 2024 年度における収容定員は、それぞれ次のとおり読み替えるものとする。

附則 17 この学則は、2022 年 3 月 15 日改正、2022 年 4 月 1 日施行から施行する。
附則 18 この学則は、2024 年 3 月 12 日改正、2024 年 4 月 1 日施行から施行する。

研究科
外国語学研究科専攻

2022 年度

2023 年度

2024 年度

英語学専攻
博士後期課程7名

5名

3名

414 の 10

第 2 編 大学（名古屋学院大学通信制大学院学則）

別表 1 授業科目表
博士（前期）課程 授業科目表
必修科目単位数
授業科目

指導書

選択科目単位数

通信

面接

英語学研究

1

1

有

2

英米文学研究11

有2

英語教育学研究

1

1

有

2

有無

計

通信

面接

指導書
有無

計

ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭⅠ

2

有

2

ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭⅡ

2

有

2

談話分析研究2

有2

英語音声学研究

2

有

2

言語学研究

2

有

2

イギリス文学研究Ⅰ2

有2

イギリス文学研究Ⅱ2

有2

アメリカ文学研究Ⅰ2

有2

アメリカ文学研究Ⅱ

2

有2

異文化間ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ研究

2

有

2

第二言語習得論研究2

有2

英語教育方法論研究2

有2

英語教育指導論研究2

有2

英語教育工学研究2

有2

教育方法論研究2

有2

教育心理学研究2

有2

英語学論文演習

6

2

有

8

英米文学論文演習

6

2

有

8

英語教育学論文演習

6

2

有

8

【修了要件】
1．必修 3 科目 6 単位、演習科目を除く選択 8 科目 16 単位以上修得。
2．演習科目 1 科目 8 単位を履修し研究指導を受け、修士論文、または特定の課題に関する研究の成果を提出し審査に合格し、修了試験に合格すること。

414 の 11

第 2 編 大学（名古屋学院大学通信制大学院学則）

博士（後期）課程 授業科目表
必修科目単位数
授業科目

後期研究指導

通信

面接

7

5

指導書
有無
有

選択科目単位数
計

通信

面接

指導書
有無

計

12

英語学特殊講義2

有2

応用言語学特殊講義

2

有2

第二言語習得論特殊講義

2

有

2

日英語意味論特殊講義

2

有

2

イギリス文学特殊講義

2

有

2

アメリカ文学特殊講義

2

有

2

異文化間ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ特殊講義

2

有

2

英語教育工学特殊講義

2

有

2

英語教育指導論特殊講義

2

有

2

英語教育学特殊講義

2

有2【修了要件】
1．必修 12 単位、特殊講義 2 科目 4 単位以上修得。
2．博士論文を提出し、審査に合格し、修了試験に合格すること。
3．
「後期研究指導」の面接授業は 1 年次に 2 単位、2 年次に 2 単位、3 年次に 1 単位を修得しなければならない。
別表 2 入学検定料
入学検定料

35,000 円

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