精神看護研究の動向

看護教育研究学会誌第 12 巻 1 号

研究報告1
日本看護学会論文集（精神看護）にみる看護研究の動向－臨床看護師の研究と看護教員の研究の比較－
Trends in Nursing Research from the Journal of the Japanese Nursing
Association (Psychiatric Nursing): Comparison Between Research by
Clinical Nurses and by Nursing Teachers
飯塚素子 1）

仲田成行 1）

Motoko Iitsuka

Shigeyuki Nakata

菅谷智一 2）

沼尻信子 3）

Tomokazu Sugaya

Nobuko Numajiri

森

千鶴 2）

Chizuru Mori

キーワード：精神看護研究の動向、臨床看護師の研究、看護教員の研究
Key words：trends in psychiatric nursing research, research by clinical nurses,
research by nursing teachers

要旨
本研究は、日本看護学会（精神看護）で 14 年間に発表された看護研究論文 916 編のうち、臨床機関が実施した 522 編と教育機関が実施した 151 編、合計 673 編の研究の特徴を明らかにすることを目的とした。その結果、臨床機関の研究者は、患者等を対象とした事例研究が多く、教育機関の研究者は、看護師等を対象とした量的研究が多いことが明らかになった。これは、研究者の身近な対象が研究テーマに取り上げられやすいことと関連していると考えられた。教育機関の研究者の論文は、倫理委員会の承認を得た研究が多く、活用した論文数が多いことが明らかになった。これは、統計的にエビデンスを出しやすい量的研究に取り組む傾向があり、看護師の離職問題や、メンタルヘルスの問題に着目しているためと考えられた。さらにキーワードの分析では、臨床機関の研究者は意味不明が、教育機関の研究者は相応しくない
キーワードが多いことが明らかになった。これらのことから、キーワードの付け方にも配慮し、シソーラ
スワードを活用する必要性が示唆された。

Ⅰ．はじめに野ら、2003）。

看護研究を行うことによって、看護学の発展や質看護研究において既存の研究を検討することはの高い看護実践の提供に寄与する専門的知識・技術

1 つの重要なステップである（Grove, Burns, Gray,の創造と開発がなされる（川島、2001）。また、看護2013/2015）。研究によっては、既に明らかになって研究で得られた結果が、教育や政策にも影響を及ぼいることを追試し、研究結果をより強固にするこすことがあり、研究を行うことの意義は大きい（牛とも重要である。しかし、研究分野の発展のために、

久保、数間、2000）。さらに科学的に根拠のある質の

これまでに明らかにされていることと、未だ明ら高い看護を提供するために看護師は、臨床機関、教かにされていないことを区分し、新たな課題を見

育・研究機関を問わず看護研究に取り組んでいる（飯いだし、検討することの意義は大きい。さらに自己

1) 茨城県こころの医療センター Ibaraki Prefecutual Medical Center of Psychiatry2) 筑波大学医学医療系 University of Tsukuba Faculty of Medicine
3) ホスピタル坂東 Hospital Bando51

精神看護研究の動向

看護教育研究学会誌第 12 巻 1 号に掲載された看護研究論文について、臨床機関にの研究課題を明確にすることも重要である。
精神看護領域は、看護の実践内容やその効果が見所属している者が記述した論文と教育機関のみにえにくく、言語化して説明することが難しい（眞野、所属している者が記述した論文の特徴を明らかに

山本、吉村、2013）。また、看護研究においても、科することである。

学的に立証することが困難であることが多い。我が国の看護職能団体である日本看護協会は、看護の質

Ⅲ．研究方法向上のために日本看護学会を開催し、実践に根ざし

1．対象論文

た研究を通して看護職者の相互交流を行ってい2004 年度から 2017 年度の 14 年間に日本看護学

る（日本看護協会、2018）。日本看護協会が主催し会論文集（精神看護）に掲載された論文 916 編のている日本看護学会は、1967 年に初めて開催されうち、著者が臨床機関のみに所属している者の論た。当時、専門領域はなく、1968 年に「成人看護学」、

文と教育機関のみに所属している者の論文 673 編「母性・小児看護学」「看護教育」「看護管理」の 4 領である。

域であった。その頃の精神看護学は各領域において発表されていたようである。その後「地域看護学」

2．分析方法「看護総合」等が増えたが、2003 年まで精神看護学は

1）対象論文の選定

単独の専門領域ではなかった。2004 年に看護学の専筆頭著者と共同研究者の所属に着目し「臨床機関門性の発展や看護系大学の増加に伴い精神看護領域

のみ」「筆頭著者が臨床機関で共同研究者として教育が加わり 10 領域となった。2014 年に日本看護学会機関」「筆頭著者が教育機関で共同研究者に臨床機関」

は現在の 7 領域に再編されたが、精神看護学領域は「教育機関のみ」の 4 つに分類し、そのうち、「臨床統合されなかった。日本看護学会では、実践に根ざし機関のみ（以下、臨床機関）」と「教育機関のみ（以た看護研究の推進が謳われており（福井、2018）、臨下、教育機関）」を分析対象とした。

床の研究者が多く、研究発表会への参加が初めての
2）分析カテゴリ

登竜門的学会となっている。
臨床看護師の行う研究について、川島（2001）は分析を行ったカテゴリについては、先行研究

看護のサービス改善を主目的にすることが多いと（北島ら、2012）を参考に【対象者】【研究方法】【デ指摘しており、看護専門職者として重要な研究とータ収集方法】について以下のように分類した。

なっている。しかし、研究方法や分析手法に精通し【対象者】は「患者・家族、患者家族の両者」、「医ている者が少なく、大学等の教育・研究機関の看護

療職者（看護師・准看護師・医療スタッフ・看護学生、研究者と連携していくことが望ましいと飯塚・菅

看護教員）
」
、
「患者・家族等と医療職者」、「組織（病谷・沼尻・森（2017）が報告している。飯塚ら（2017）

棟全体・管理体制・医療施設）」「記録物（診療録・看の指摘のとおり、教育・研究機関の看護研究者との護記録・インシデントレポート・文献）」の 5 つに分連携を行うためにも、臨床看護師の研究と看護教類した。
【研究方法】は「質的研究（事例研究を除く）」

員の研究の相違を明らかにすることは重要と考え「事例研究」「量的研究」「その他」の 4 つに分類した。

る。また、本研究により、臨床の研究者における課【データ収集方法】は「インタビュー」「自作アンケ

題や今後取り組むべき看護研究の方向性が明らかにート」「信頼性と妥当性が確保された尺度の使用」「測なると考えられた。さらに臨床看護師の研究力向上

定」「観察」「その他」の 6 つに分類した。

のための示唆を得ることができると考える。

【倫理的配慮】については、「倫理委員会の承認を受けている（以下、委員会承認）」「委員会の承認は得ず、

Ⅱ．研究目的研究者の所属施設の代表者の承諾（以下、代表者承本研究の目的は、日本看護学会論文集（精神看護）
52

諾）
」
、
「委員会の承認は得ず、本人または家族、保護精神看護研究の動向

看護教育研究学会誌第 12 巻 1 号者の承諾（以下、本人・保護者承諾）」、「文献検討な2005 年の発表論文数が最も多く、その後徐々に減ど倫理委員会の承認が不要な研究（以下、明示不要研

少している。
臨床機関と教育機関を比較（χ2 検定）してみる

究）」、「記載なし」の 5 つに分類した。

といずれの発表年も臨床機関が多かった。しかし、
3）キーワード分析

統計的にみると、表 1 に示すように 2007 年以降、673 編の論文に記載されていたキーワード数

教育機関の割合が多く認められた。詳細にみると2428 について、第 1 キーワードから第 5 キーワー

2011 年、2015 年、2017 年は臨床機関が多いこと

ドを確認した。また、論文に必要な要素である【対が残差分析で認められた。（p ＜ .05）。

象者】
、
【方法】
、
【使用した理論（以下、理論）】、【看
表 1 発表年度の比較
表1 発表年度の⽐較

護の分類】に区分した。区分する際には、キーワー

合計

ドだけでなく、研究課題名と照合したうえで検討し、妥当性について判断した。
『カルテ』や『精神科』など「キーワードとして意味不明のもの（以下、不明）」、また、研究の課題名及び内容からキーワードの妥当性について検討し、「キーワード
として相応しくないもの（以下、相応しくない）」に区分した。
「不明」、「相応しくない」の判断にあ臨床機関 教育機関

2004

62

57

5

2005

70

55

15

2006

67

58

9

2007

57

42

15

2008

49

35

14

2009

37

25

12

2010

39

27

12

たって、データの信頼性と妥当性を確保するため

2011

50

39

11

に研究者間で一致するまで話しあった。

2012

32

23

9

2013

32

22

10

2014

54

42

12

2015

64

53

11

2016

31

19

12

2017

29

25

4

522

151

4）統計解析
分類カテゴリごとの記述統計を算出し、臨床機関と教育機関の 2 群に分け比較した（χ2 検定、残差分析）。また使用文献数の比較についてはノンパラメト

合計

リック検定を行った。

Note ：χ 検定 ｐ＜．05
セルの色は調整済み残差で示された箇所

3．倫理的配慮

2．研究方法の比較

本研究は看護教育研究学会が定める研究倫理に

研究方法について比較した結果を表 2 に示した。

基づいて行った。また本研究において開示すべき
利益相反にあたる企業等はない。

6732【対象者】をみると臨床機関では「患者・家族等」
が 302 編と多く、教育機関では 75 編が「医療職Ⅳ．結果者」で多いことを残差分析で確認された（p1．論文数の動向＜ .001）。

2004 年度から 2017 年度までに発刊された論文

また、【研究方法】では臨床機関では「事例研究」

集は 14 冊であり、916 編が掲載されていた。そのが 189 編、「質的研究」が 208 編と多く、教育機関

うち、臨床機関で行った研究論文は 522 編、教育では「量的研究」が 66 編と多いことが残差分析で機関 151 編で合計 673 編であった。それぞれの論認められた（p ＜ .001）。
対象者数をみると臨床機関の平均対象者数は

文には 2 つ～5 つのキーワードがあり、総数は 2428

1.76（±2.9）人であり、教育機関は 9.92（±24.3）であった。

「事例研究」であった（ｐ＜.001）。臨床機関では、

14 年間の論文数合計の動向を表 1 に示した。
53

精神看護研究の動向

看護教育研究学会誌第 12 巻 1 号

189 編のうち 76.9％が、1 事例の研究であった。

使用した文献数は、臨床機関が 1～19 文献で平【データ収集方法】において臨床機関では「自作均 6.22（±3.14）であり、教育機関は 2～27 文献

質問紙」を使用が 117 編、「インタビュー」を用い

で平均 8.66（±4.51）であり、教育機関が有意にた研究が 134 編と多く、教育機関では「尺度の使多い（Z＝6.49、p ＜ .001）結果であった。

用」をした研究が 29 編で多いことが残差分析で認められた（p ＜ .001）。

3．キーワードの分析【倫理的配慮】において臨床機関は「代表者承諾」

673 編の論文に記載された第 1 キーワードからが 61 編、「本人・保護者承諾」は 183 編であった。

第 5 キーワードまでの合計は 2428 であった。第 1

教育機関における「代表者承諾」は 10 編、「本人・キーワードは 673、第 2 キーワードは 647、第 3 キ

保護者承諾」は 36 編であり臨床機関が多いこと

ーワードは 645、第 4 キーワードは 345、第 5 キが残差分析で認められた。一方、臨床機関は「委ーワードは 118 であった。

員会承認」が 247 編あるものの、教育機関の「委第 1 キーワードから第 5 キーワードを合計した員会承認」は 95 編で教育機関の「委員会承認」が2428 について、研究課題名と照合したうえで区分。
多いことが残差分析で認められた（p ＜ .01）

した。その結果、【対象者】は 614（25.3％）、【方

また、臨床機関において、【研究方法】と【倫理法】は 1013（41.7％）、【理論】は 44（1.8％）、【看的配慮】を検定したところ、「事例研究」では「委護の分類】は 190（7.8％）であり、【不明】が 458

員会承認」は 71 編で、90 編が「本人・保護者の（18.9％）、【相応しくない】が 109（4.5％）であ

承諾」が多いことが残差分析で認められた。しかった。

し、教育機関においては、差異は認められなかっこれを臨床機関と教育機関で比較し、表 3 に示た。

した。
【対象者】では、臨床機関は「患者」「家族」
をあわせて 160 編でキーワードとして記載されて表2 研究⽅法の⽐較 表 2【対象者】

患者・家族等
医療職者
患者等と医療職者
組織
記録物【研究⽅法】
事例研究
質的研究
量的研究
その他
【データ収集⽅法】
⾃作質問紙
尺度の使⽤
測定
インタビュー
観察その他【倫理的配慮】委員会承認
代表者の承諾
本⼈・保護者の承諾
明⽰不要の研究
記載なし

Note ：N=673 ，χ２検定

研究方法の比較合計

おり、教育機関 50 編で記載されているキーワー

臨床機関 教育機関 有意確率

354
268
5
18
28

302
193
4
8
15

52
75
1
10
13

201
279
189
4

189
208
123
2

12
71
66
2

168
51
18
169
19
249

117
22
13
134
16
220

51
29
5
34
3
29

342
71
219
7
5

247
61
183
3
3

95
10
36
4
2

ドよりも多いことが残差分析で認められ。一方「スタッフ」「学生」を【対象者】としたのは、臨床機関では 91 編で記載されていたが、教育機関＜．001

では 61 編のキーワードとなっていた。このことから【対象者】のキーワードについては臨床機関
では「患者」「家族」が多く、教育機関では「スタ
＜．001

ッフ」
「学生」が多いことが示された（ｐ＜.001）。
臨床機関において「患者」の疾患別にみると統合失調症者の数が最も多く 59 編、次いでうつが 13編、摂食障害 12 編、発達障害が 11 編、それぞれ＜．001

論文にキーワードとして記載されていた。
【方法】でみると臨床機関は「内容」が 451 編でキーワードとして記載されており、教育機関では「尺度」を 28 編の論文でキーワードとして記載され、それぞれの特徴が残差分析で認められた（ｐ＜．01＜.01）。
【看護の分類】でみると、統計的な差異は認めら

セルの⾊は調整済み残差で⽰された箇所れなかったが、臨床機関では、入院している人
54

精神看護研究の動向

表3

看護教育研究学会誌第 12 巻 1 号

表 3 キーワードの比較
キーワードの⽐較
合計

臨床機関

患者

200

158

42

スタッフ

131

89

42

学⽣

21

2

19

に教育機関の割合が増加している傾向が認められた。これは看護系大学の増加と関連していると教育機関 有意確率考えられた。また精神看護学の領域では既存の学【対象者】

会数が少ないために教育機関の研究者が日本看
<.001

護学会で発表していると考えられた。また今回調査の分析対象としなかったが、14 年間の発表論文

家族

30

22

8

状態

232

177

55

尺度

115

87

28

変数

271

232

39

内容

515

451

64

研究場所

112

99

13

44

38

6

−

重要性を述べているが、それより以前の 2001 年−

から川島（2001）が共同研究の必要性を唱えてきーのうち 243 編が臨床機関と教育機関の研究者が共

【⽅法】

【理論】
【看護の分類】

190

92

98

【不明】

458

380

78

【相応しくない】

109

44

65

有意確率

同で研究した論文となっていた。近年も横山ら（2018）や飯塚・菅谷・磯崎・沼尻・森（2019）が<.01

臨床機関研究者と教育機関研究者の共同研究の＜.001た成果ととらえることができる。

＜．001

2．研究方法について

Note ：N=2428，χ2検定
セルの⾊は調整済み残差で⽰された箇所

研究方法をみると、臨床機関研究者の研究対象
者は患者や家族が多く、事例研究が多いことが認の看護、認知行動療法、家族看護、アウトリーチめられた。事例研究では 1 事例が多く、丁寧に対などがそれぞれ 10 編前後で多岐にわたっていた。

応している様子がうかがわれた。これは他の研究教育機関では、看護基礎教育が 35 編に認められ（飯野ら、2003；北島ら、2012）でも同様の傾向がた。

指摘されている。精神看護における看護実践におさらに【不明】と【相応しくない】を比較する

いては看護援助そのものが目に見えにくいが（日と臨床機関において 380 編の論文で【不明】のキ

本精神科看護技術協会、2011）、1 事例を丁寧に考ーワードが記載され、一方教育機関の論文では 65

察する事例研究によって、対象者の個別性やそれ編で【相応しくない】と判断されたキーワードがに応じた看護を追究しようとする研究が多くな

2。これらについてχ 検定認められた（ｐ＜.001）っていると考えられた（神郡、2000）。しかしながで比較すると臨床機関は【対象者】【不明】が多く、ら、看護実践を可視化し明確なエビデンスとする教育機関は「スタッフ」「相応しくない」が多いこ

ために、信頼性と妥当性の確保された尺度を用いとが認められた（ｐ＜.001）。

て看護実践の実施前後を評価することも必要になる（吉岡、2012）と考えられた。

Ⅴ．考察

一方、教育機関研究者の研究対象者は看護師、

1．論文発表の動向

医療スタッフ、学生が多く、量的研究が多いこと

日本看護学会（精神看護）で口頭またはポスタが認められた。教育機関の研究者は臨床の場でのー発表した論文数と、投稿し、掲載された論文数研究が行いにくいばかりでなく、自身の体験から、が異なっており、純粋に研究の動向を反映してい看護師の職業継続や離職の問題を捉えているためるとは言えない。また本研究は、日本看護学会論と考えられた。これらの要因として職場環境や慢

文集（精神看護）に掲載された論文のうち、著者が性的な人手不足など労働環境の問題や、看護職の臨床機関のみ、教育機関のみの論文を分析対象とメンタルヘルス（齋藤、2017）に着目している可した。しかしながら掲載された論文の 14 年間の能性も考えられた。さらにスタッフを対象とする動向を見ると、当初臨床機関が多かったが、徐々場合に対象者数が多く、量的研究として統計処理55

精神看護研究の動向

看護教育研究学会誌第 12 巻 1 号が可能になることも要因として考えられた。川島

計したところ、【対象者】が約 1/4、
【方法】が 4 割

（2001）は臨床機関の研究者は、看護実践が帰納的であった。対象者は個別の診断名や、家族、スタ思考であり、教育機関の研究者は演繹的思考であッフなどが含まれており、キーワードとして重要ると指摘している。このように研究者の思考過程な内容であった。また【方法】のワードには、研の違いがあるにしても、研究者の身近な者が研究究を行う場所、変数や研究内容、測定尺度が含まれの対象になりやすいと考えられた。

ていた。キーワードは論文の主要な概念や変数を量的な研究のうち自作の質問紙を使用した研示す必要があるため（Grove et al., 2013/2015）、

究は臨床機関の研究が多いことが認められたが、【対象者】や研究内容を含む【研究方法】の分類さ教育機関の研究論文においても約 1/3 にあたる 51

れるキーワードが多く認められたと考えられた。

編の論文にみられている。自作の質問紙は、エビ

しかしながら活用した理論をキーワードにしデンスレベルが低くなり、研究に慣れていない、ているのは 2％に満たなかった。さらに【看護の文献検討が十分になされていない可能性が考え分類】は 7.8％であった。【看護の分類】は、「入られた（金井、2003）。論文に引用された文献数に院している人の看護」や「外来看護」「アウトリー

おいて、臨床機関が少ないことが認められた。こチ」など看護の場や「看護教育」「継続教育」「患れは北島ら（2012）や金井（2003）が指摘してい者教育」など、どのような場での看護研究である

るように臨床機関の研究者は、検索の手段を得にのかがわかるようなワードである。研究の意義とくいことや、部署異動などがあるためか、研究にして、高めたいその看護の分野を特定できる時にかける時間が少ないことも一つの要因になって必要なワードと考える。しかし、その【看護の分いると考えられた。しかしいずれの機関において類】のカテゴリに含まれるキーワードが 1 割にもも文献数が少ない研究論文が認められ、これは研満たないことから、研究の位置づけが曖昧であり、究対象とした日本看護学会での発表者に研究初

明確に意識していない可能性が考えられた。この心者が多く登竜門的な学会であるためとも考え

傾向は臨床機関に多く認められたことから、身近られた。

な看護の改善にしか目が向いていない可能性が考

研究の倫理的配慮については、臨床機関、教育えられた。

機関を問わず倫理的に配慮しようとしている様

第 1 キーワードから第 5 キーワードの約 1/4 が子がうかがわれた。しかし臨床機関の事例研究に【不明】と【相応しくない】であった。
【不明】の

おいては、倫理委員会の承認を受けずに対象者まキーワードは『判断』や『世話』、『要因』など 1

たは保護者の承諾で研究発表をしていることが語では意味をとることが困難なワードであった。

認められた。このことは医学研究において、個人

その多くは、研究課題名を分割している場合が多情報保護に留意することは必要となっているが、く認められた。また【相応しくない】のキーワー

症例報告は倫理委員会の承認が不要との見解もドは略語で『PNS』『DIG』など、また職業性ストレあり、看護研究においても同様に取り扱われていスを『職業性』と『ストレス』、統合失調症者の親る可能性がある。そのために臨床機関では倫理委についての論文であるにも関わらず、『統合失調員会の審査を受けず、対象者や家族の承諾になっ症』と『親』に分けてしまったワード、『ベトナム』、ていると考えられた。

『インターネット』などの一般的なワードであった。
【不明】のワードは、臨床機関が多く、【相応

3．キーワードについてしくない】ワードは教育機関に多かったが、双方

第 1 キーワードから第 5 キーワードまでの分類の機関ともに認められた。これらのことは、全体

では、研究対象及び研究方法と同様の傾向が認めの 4 つに 1 つは論文の本質を知ることが難しいキられた。第 1 キーワードから第 5 キーワードを合ーワードであることを意味している。また、論文の56

精神看護研究の動向

看護教育研究学会誌第 12 巻 1 号

タイトルをキーワードにするだけでは、キーワーが課題である。また、研究内容の詳細については十ドとしての意味を持たず、不適切である可能性が分な検討をしていないため、今後も継続して分析あると考える。さらに、略語や一般用語では、文していくことが課題である。

献検索には有用ではないと考えられた。キーワー

Ⅶ．結論

ドは、研究を進める上で重要となる先行研究で明らかになっていることの検討や、研究内容、使用

日本看護学会で 14 年間に発表された看護研究論する尺度を知る上でも必要となることから、キー

文のうち、臨床機関の研究者が実施した 522 論文

ワードの付け方についても十分検討できるようと教育・研究機関の研究者が実施した 151 論文をな体制が必要であると考えられた（Grove et al.,

検討した結果、以下のことが明らかになった。

2013/2015）。これらのことからもキーワードをつ

1．臨床機関の研究者は、患者・家族を対象としたける際には、論文の内容を過不足なく伝えられる事例研究が多く、研究倫理委員会の承認ではな

ようなキーワードをつけるように気を配るほか、く対象者または保護者の承諾を得た研究が多統制語となっているシソーラスワードを活用し、いこと、文献の活用が少ないことが明らかにな

他の研究者がその論文を適切に検索できるよう配った。
2．教育・研究機関の研究者は、看護師などスタッ慮していくことが必要であると考えられた。

フ、学生を対象とし、尺度を用いた量的研究が多く、倫理委員会の承認を得た研究が多いこと、

4．今後の精神看護における看護研究への示唆

文献活用が多いことが明らかになった。

2001 年に川島（2001）が提唱して以来、臨床機関研究者と教育機関研究者の共同研究が行われ3．臨床機関の研究者は意味不明のキーワードが多るようになってきた。しかし、この 14 年間の日本

く、教育・研究機関の研究者は相応しくないキ

看護学会論文集（精神看護）においては、共同研ーワードが多いことが明らかになった。

究をした論文は 1/3 程度であった。文献の活用や

なお、本研究の一部は第 48 回、第 49 回日本看護倫理審査委員会での承認などの研究の手続きや学会（精神看護）及び第 12 回看護教育研究学会で研究方法から考えても、共同研究を推進すること発表した。

が重要と考える。

文献

また、教育機関の研究者は看護師のメンタルヘ

福井トシ子．
（2018）．あいさつ，第 48 回日本看護ルスに着目し、追究する傾向が認められた。しか

学会論文集（精神看護），ⅰ．

し、エビデンスのある看護を実践し、精神看護の質を高めるためにも、患者や家族の看護に着目し、Grove, S., Burns, N., Gray, J.（2013/2015）．

研究を積み重ねることの必要性が示唆された。さバーンズ＆グローブ看護研究入門

原著第 7

らに教育機関の研究者も文献を活用し、自作のア版．[The Practice of Nursing Research 7th

ンケートは用いない、キーワードを適切にする等

Edition.]（黒田裕子他監訳）．エリゼビア・ジ

研究の質を高められるよう研鑽を積むことが重ャパン．89-105，
飯野京子，仁尾かおり，駒松仁子，森山節子，中要と思われた。

野絹子，中畑高子．
（2003）．国立病院・療養Ⅵ．本研究の限界と課題

所における看護研究の動向，国立看護大学校

本研究は、日本看護学会論文集（精神看護）に掲

紀要，2(1)，80-90．

載された看護研究論文のみを対象としており、精飯塚素子，菅谷智一，磯崎哲也，沼尻信子，森千鶴．

神看護学領域の研究として一般化するのには限界（2019）．日本看護学会論文集（精神看護）13 年がある。今後は、他学会誌についても検討すること

間の看護研究の動向．第 49 回日本看護学会論57

精神看護研究の動向

看護教育研究学会誌第 12 巻 1 号

文集，142-145．

日本精神科看護技術協会．
（2011）．詳説・精神科

飯塚素子，菅谷智一，沼尻信子，森千鶴．
（2017）．

看護ガイドライン．東京：精神看護出版．

日本看護学会論文集（精神看護）の過去 5 年

齊藤茂子．
（2017）．中堅看護師はなぜ離職するのか間の研究傾向．第 48 回日本看護学会－精神看－最近 5 年間の統合的レビュー－．東洋大学

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ヌーヴェルヒロカワ．

Abstract
The objective of the present study was to identify the characteristics of a total of 673
nursing research papers, consisting of 522 by clinical institutions and 151 by educational
institutions, out of 916 papers published by the Japanese Nursing Association（PsychiatricNursing） over a 14-year period. The results indicated that researchers at clinical institutions
were more likely than those at educational institutions to conduct case studies on patients,
whereas those at educational institutions were more likely to conduct quantitative research on
nurses. This finding was considered to be related to the fact that researchers tend to choose
research themes that are familiar to them. Papers written by researchers at educational
institutions were more likely to be based on studies approved by ethics committees and werecited more frequently. This was because these researchers tend to focus on quantitative researchthat can provide statistical evidence and to understand nurses’ problems in their own working
environment. A keyword analysis found that researchers at clinical institutions used more
ambiguous keywords and that those at educational institutions used more irrelevant keywords.
These findings suggest that it is important to choose keywords carefully and to use a thesaurus.
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