北海道体育学研究

51：41−49，2016

実践研究

大規模災害時における運動実施の現状と課題〜東日本大震災の被災地とそこに暮らす
運動指導の専門家を事例として〜
侘

美

俊

輔１，侘

靖２，大

美

塚

吉

則３

The current trends and issues of exercise implement at the time of disaster area
─ The Case of the Great East Japan Earthquake of aﬀected areas andexercise experts who live disaster areas ─
Shunsuke Takumi １，Yasushi Takumi ２，Yoshinori Otsuka ３

Abstract
As one of characteristics of the progress of damage area promotion after the Great East Japan Earthquake
Occurred in March 11th, 2011, the necessary of taking physical health into consideration was been noticed
This study aims at examining the current trends and issues of exercise implementation in disaster byinterviewing exercise instructors and experts who participate in damage area promotion.
As a result, we suggest that it is essential to establish a trust relationship with resident and between experts.
Key words : Great East Japan Earthquake, exercise, expert, network, disaster volunteer

我が国では毎年のように大規模な自然災害が発生してはじめにおり，今後もこのような自然災害が発生する可能性は極

我が国は，地理的，地形的，気象的諸条件から「自然めて高いとされる．「地震調査研究推進本部地震調査委

災害（＝暴風，豪雨，豪雪，洪水，高潮，地震，津波，員会」による「全国地震動予測地図2014年版〜全国の地

噴火など）」の発生しやすい地域である．特に東日本大

震動ハザードを概観して〜」（2014）では，南海トラフ

震災では，大津波による被害や，「福島第一原子力発電を震源とした「南海トラフ巨大地震」をはじめ，国内で所事故」によって数多くの「想定外」な問題を突き付けは次なる大規模な地震災害の想定がなされている．このられた．2014年には，大雨，土砂災害，火山などの自然委員会における調査結果の公表を受けて，各自治体では災害が発生した．
「平成26年８月豪雨」の際には，広島

防災マニュアルの見直し，避難計画の見直し，避難訓練

県広島市における大規模土砂災害のほか，北海道〜中国の実施など次なる災害を見据えた対策を行っている．今地方の広範囲で大雨，土砂災害による被害が「同時多発後，いつ，どこで甚大な自然災害が発生しても驚くべき的」に発生し，多くの犠牲者を出す結果となった．

ことではない．そのため災害に備えた体制を整備，強化

１．稚内北星学園大学／北海道大学大学院教育学院

１．Wakkanai Hokusei Gakuen Univ. / Hokkaido Univ.

北海道，稚内市

Graduate school of education

２．北海道文教大学

Hokkaido,Wakkanai city

３．北海道大学大学院教育学研究院〒060 0811

札幌市北区北11条西７丁目

２．Hokkaido Bunkyo Univ.
３．Hokkaido Univ. Faculty of education
Kita 11, Nishi 7, Sapporo 060 0811

著者連絡先

侘美

俊輔

s-takumi@wakhok.ac.jp

─ 41 ─

侘美俊輔ほか

災害時の運動実施の現状と課題

しておくことは大変重要なことである．大規模災害時に健康運動指導士に注目して事例分析を行った．「健康運は，短期的な（急性期の）支援も重要であるが，それと動指導士」資格は，昭和63年から実施された「第２次国同様にボランティアなどのマンパワーが減少し始める半民健康づくり対策（アクティブ80ヘルスプラン）」によ

年，１年，３年先…を見据えた「中・長期的な支援体制

る政策的な位置づけにより認定が始まった．創設当時かの構築」，「被災地域における人材の育成」も必要である．

ら成人病予防（現：生活習慣病予防）の運動指導が目的

近年，自然災害を契機に研究が進展した代表的なものとされており，2001年に始まった厚生労働省の「健康日として，予防医学とボランティア研究の２つが考えられ本21」において，政策の一翼を担う立場として初めて資る．１つは，「エコノミークラス症候群」への対策を講格名称が取り上げられた．現在，本有資格者は，「2008

じた予防医学における進展である．「エコノミークラス

年度から実施されている特定健診・特定保健指導（通称：症候群」は，2004年の新潟県中越地震の際，長期化する

メタボ検診）において運動・身体活動支援を担う」とさ

避難所生活の中で集団生活によるストレスやプライベー

れ，従来，医師や保健師などの運動指導の力量には限界トな空間を確保しようとするあまり「自家用車で寝泊まがあったことから，「保健医療関係者と連携しつつ安全りをする避難者」が多く発生したことに起因すると考えで効果的な運動を実施するための運動プログラム作成及られている．災害時の避難所環境などで発症する可能性

び実践指導計画の調整等を行う役割」を担っている．しの高い「エコノミークラス症候群」への対策は，日本血かしながら，
前述した拙稿の結果から「健康運動指導士」

栓止血学会をはじめとする国内外の医学系の学会や，体という資格保持者の限界が垣間見えた．１つは，「健康育，健康づくり運動を専門とする研究者によって報告が運動指導士」はこの資格を単独で所有しているもの以上なされてきた．しかしながら，被災者，避難所生活者にに，行政職員，保健師，看護師，教員，管理栄養士など

対してどのように体ほぐしやストレッチなどを中心とし他の資格と兼務しているものも多い．この資格保持者のた適度な「身体活動」や「エコノミークラス症候群」対多様性も魅力の１つであるが，災害時などの緊急時には，策の助言を実施するのかなど災害時の避難者の健康管理

本業との兼ね合いから本資格所持者による組織的な動き

上の課題が解決していないものもある．
本稿では，
「運動」

方，専門性を十分発揮することが見込めなかった．もうを，「被災者の健康維持のための体操等を含む身体運動」

１つは，外部から支援に訪れようとした際に，健康運動と定義し，以下の論考を進める．

指導士という資格保持者の中には，運動指導という目的

もう１つは「災害ボランティア」研究である．ここ数や資格の認知度の低さから「検問を突破できなかった」

年，東日本大震災の災害ボランティアやボランティア団という声もあった（侘美，2013）．拙稿から健康運動指体を取り上げ，被災地の現状と実態を踏まえた研究成果

導士や「被災者の健康維持のための体操等を含む身体運や報告されている．例えば，桜井政成編（2013）による動」の重要性が社会的に十分認知されていない現実が示『東日本大震災と NPO・ボランティア─市民の力はいか唆された．

にして立ち現れたか』，中原健一郎（2012）『復興支援ボ

一方で，被災地の現実に目を向けてみると，被災地にランティア，もう終わりですか？─大震災の中で見た被おいて３日，１週間という比較的早期の段階から「被災災地の矛盾と再起』，渥美公秀（2014）『災害ボランティ

者の健康維持のための体操等を含む身体運動」が実際にア─新しい社会へのグループ・ダイナミクス』など実践行われていた．そこで，被災地における「運動」を誰が，的，理論的なレベルから学術成果が報告されている．とどのように仕掛けていたのかという問いが浮上した．被ころが，これらの報告において，災害時の患者数や，治災地における「被災者の健康維持のための体操等を含む療の対象として被災者をみる医学，医療の対象として注

身体運動」は，健康運動指導士に限らず，運動系の資格目される身体観に対し（國井，2012），
健康づくり運動や，保持者，医師，保健師などの医療従事者，教育関係者な健康的な生活をも視野に入れた体育学，健康づくり運動

どその指導，助言の主体は多岐にわたる．

の観点から被災者の身体が注目されることは多いとは言えない．

ここで，筆者の問題意識を３点整理する．第１に，被災者の健康づくりや「運動」はどのように実施したら良

ところで，厚生労働省が東日本大震災発生４カ月後にいのか，第２に，運動を実施する際に関わるべき運動指発表したガイドライン「被災地での健康を守るために」導の専門家は，どのような人材，資格保持者が良いのか，（2011年７月25日）では，「健康を守るための対策」が被第３に，被災地に暮らす地元の運動指導の専門家にはど

災者向けに公開されている．同時にこのガイドラインでのような役割が求められるのか，である．ここでいう「運は，「被災者を支援する方々に」向け，被災者の健康面

動指導の専門家」とは，「被災者の健康維持のための体への配慮を求めている．よって，被災地支援の1つとして，

操等を含む身体運動（＝運動）」の指導にあたる，
コーディ

被災者の身体的な「健康面」への配慮が求められる．

ネートする専門家であり，健康運動指導士，保健師，教この点に関連して，筆者は2013年，2014年に東日本大震災の運動実践家を対象とした事例分析を行い，その成員，管理栄養士，NGO 団体などその資格保持者は多岐にわたる．

果を上梓した（侘美，2013；侘美，2014‑b）．拙稿では，

─ 42 ─

以上の問題意識のもと，本稿は，東日本大震災を事例

Takumi S. et al. Present situation and issues of exercise conducted at large-scale disaster
として，被災地支援に取り組む被災地域の『運動指導のが多発」したことから，「本疾患に対する十分な対策が専門家』の立場から災害時における「運動」実施の状況必要である」というものであった（日本血栓止血学会，と課題について検討することを目的とする．

2014）．星野武彦（2012）によると，エコノミークラス症候群の処方箋は，「適度な運動」と「定期的な水分補給」の２つであると指摘されている．
長期的な視点でみると，１．大規模災害を対象とした諸研究と「運動」「運動」によって得られるメリットは他にも考えられる．

１−１．東日本大震災と災害ボランティア

例えば，「ロコモティブシンドローム（＝運動器症候群）」

我が国における「災害ボランティア」
は，
1995年の阪神・や「生活不活発病（＝廃用症候群）」などの予防，精神淡路大震災が１つの大きな転機であった（仁平，2014）

面においても「運動」の実施によるメンタルヘルスの向と考えられることが多い．阪神・淡路大震災の際には，上が期待でき，さらには「仲間づくり」などの社会的な約138万人ものボランティアが関西地区へ足を運び，復側面からもその恩恵は期待される

旧作業や被災住民の支援に取り組んだとされ，その様子

東日本大震災発生後の「運動指導者」への調査としては我々の中に「災害ボランティア」という１つの概念をは，「財団法人健康・体力づくり事業財団」が実施した「東確立したと言えよう．

日本大震災における被災地での運動・スポーツによる身ところが，1995年に発生した阪神・淡路大震災から

体的・精神的支援および活用方策に関する調査研究事業」

2011年の東日本大震災の間に「ボランティア」，とりわ（2012年３月）が示唆に富む．この報告書では，「健康運

け「災害ボランティア」は，その内容が「質的」に変化

動指導士（一部，健康運動実践指導者）」と「NSCA ジャをしているとの指摘がある．菅磨志保（2014）によると，

パン指導者（全米ストレングス＆コンディショニング協

阪神淡路大震災時の「災害ボランティア」は，行政対応会公認スペシャリストおよびパーソナルトレーナー）」の「穴」を補い，支援から漏れている人や問題を見つけを合わせた約17,000人を調査対象とした大規模調査であ出して対応していくものであった．自己犠牲の上に成立る．この報告書の提言として，①「災害派遣医療チー

する「重みや暗いイメージ」から，「自己充足・自己実

ム（DMAT）に運動指導者を含めておく」，②「地域防現も可能なもの」への転換がなされ，「防災」と「市民災計画および防災マニュアルに運動支援を位置づける」，

活動」の領域に「災害ボランティア」を位置づける契機③「IT を利用した全国レベルの運動・スポーツ団体にとなったとされる．こうした活動を通して「災害ボラン

よるネットワークを構築する」，④「恒常的に『災害にティア」の中には，「相互性」，「大きなつながり」，「協

運動支援指導研修を実施する』」の４点があげられてい働」という感情が芽生える．そこから大勢のボランティ

る．以上の２つの文献から，被災直後における「運動（被アを受け入れるために災害支援を目的とする NPO や支災者の健康維持のための体操等を含む身体運動）」の実

援団体の「制度化」がなされ，ノウハウが蓄積されていっ

施，対策の重要性は示唆されているものの，実際の被災た．しかしながら東日本大震災では，「災害ボランティ

地においてどのように運動の指導をされていたのかなど

ア」が「制度化」されていくにつれ，「支援格差を生む」の実践的な検証が十分になされているとはいえない．

などの理由から「危険を伴う作業や専門的知識・技能」を必要とする活動が歓迎されなくなった．そのため「普２．調査対象と方法

通の市民ができる活動に限定」される傾向が強まり，「専門性を要する依頼に応えにくい状況」が生み出された．

本稿の目的に照らして，前章では東日本大震災の被害

このような状況を生み出した原因の１つは，災害支援を状況，震災直後の避難所をはじめとする被災地での「運目的とする NPO や支援団体などを一本化しようとした動」の実施に必要なマンパワーとして，災害ボランティ

ことに起因するとされる（関，2013；菅，2014）．

アへの期待を提示した．

１−２．大規模災害と運動である福島県と岩手県における災害支援活動を実施した

前章における先行研究の検討から，本稿では被災地域
我が国で大規模災害時における「運動」の重要性が提経験を持つ運動指導の「専門家」を調査対象とした（表唱されるようになった１つの転機は，2004年の新潟県中１）．本稿における調査対象者は，運動指導をメインと越地震である．この災害時には，長期化する集団生活にする資格保持者のほか，団体職員（NPO も含む）や個よるストレス，プライベート空間を確保しようとする理人事業主など多岐にわたる．

由から「自家用車で寝泊まりをする被災者」が多く見

本稿の調査は，2013年９月（福島），11月（岩手）にられた．しかしながら，不幸なことに「自家用車で寝泊実施した．また調査対象者には，事前に調査の主旨を説まりをする避難者」の中から「静脈血栓塞栓症（＝「エ明し，ボイスレコーダーによる録音の承諾をとりながらコノミークラス症候群」）」で亡くなるものが発生した．

実施した．インタビューアーは筆者が行った．調査は，「エコノミークラス症候群」については，「新潟県中越一人当たり60分程度を目安とし，５つの質問項目を中心

地震の被災者，特に車中泊をされている方々に肺塞栓症に半構造化インタビューを行った．調査項目は，①地震

─ 43 ─

侘美
表１

俊輔ほか

災害時の運動実施の現状と課題

調査対象者と保持資格
コード

性別

居住県

メインの仕事（資格）

備考

A さん

男

福島

団体職員

B さん

男

福島

個人事業主

グループインタビュー

C さん

女

福島

栄養士

（4名）

D さん

女

福島

健康運動指導士

E さん

女

福島

保健師

F さん

女

福島

保健師

グループインタビュー

G さん

女

福島

保健師

（4名）

H さん

女

福島

保健師

Ｉさん

女

福島

団体職員（NPO ※１）

J さん

男

福島

個人事業主

K さん

男

福島

運動指導（ボラ）

L さん

女

福島※２

団体職員（NGO ※３）

M さん

男

岩手

個人事業主

N さん

女

岩手

市町村職員

O さん

女

岩手

運動指導（ボラ）※１高齢者サロンの運営
グループインタビュー※２復興支援で一時的に福島県に居住※３生活向上支援団体ても，ちょっと厳しいかもしれない．
（Ａさん，福島）

発生直後の自身の様子，②「運動」と自身がどのようにかかわったのか，③現在気にかかる問題，④「運動すること」の意義，⑤震災に関連するフリートークである．

当時は，絶望的な状況に追い込まれていたことから，インタビュー調査の方法は，個別インタビュー（５名）

多くの被災者は同様な感情を持っていたと推察される．

とグループインタビュー（10名）の２種類実施した．本

しかしながら，被災者の中にも「身体」的な変調に気付

稿では得られた音声データを専門の業者に「テープおこいた者もいた．以下は，Ｏさん（岩手）の語りである．

し」を依頼し，そのトランスクリプトをもとに質的な分「ああ，これは体動かさないとおかしくなるな」

析をおこなった．

と思って（町内）会長に相談して，ラジオ体操でもいいからやんないと駄目だね，ということで，学校

３．調査結果と分析だったのでお願いして，ラジオ体操のテープとラジカセがあればお借りしたいと．もうみんな運動不足

３−１．震災発生後の避難所における「運動」とのかかになるし，体に良くないっていうこと分かっている

わり
東日本大震災では，専門家である対象者自身それまでので，ラジオ体操だったら誰でもやれるからっていの生活基盤が失われていた．専門家をはじめとする被災

うので，借りてきて１回，２回流したんですけれど，者の中には，「絶望の淵」に立たされていたものも少な

その時はまあやったんですけれど続かなかったんでくないと推察される．例えばＯさん（岩手）は，
「その

すよ．

時は，もう終わりだと思ったの．体操どころじゃないな
ここで避難所において，「ラジオ体操」を実施したとと」という当時の心境を述べている．またＡさん（福島）ある．しかし，ラジオ体操は「誰でもできる」運動であの語りの中にも同様に被災者の様子がうかがえる．

るがゆえに，「飽き」が来るのも早い傾向がある．拙稿
やっぱり３日間は完全に沈黙ですから．避難所の（2014 b）からも「ラジオ体操」を実施したが「飽きる」，

中でも声がほとんど聞こえないという．要するに， 「継続が難しい」という語りは見られた．
それはこれからどうするのかとか，そのような将来

ところが，Ｍさんの避難所では，ラジオ体操を震災後のことを心配しての沈黙だと思うし，それから地震

３日目から実施し，その後も継続的に実施することに成とか，そういったものの恐怖心とか，それから本当功していた．またＦさんのように保健師が「健康チェッに食べ物もないし，何もない状態でみんな避難所にク」，Ｂさんのように「マッサージ」などの「専門職の活動」

入ってきたという状況ですから，だから全く３日間と組み合わせて「運動」の指導を行っている事例も見らは沈黙．（運動を）やりたい人はやりたいのですが，れた．

やりたくない人は全くやらないという，そういう様子も見えましたし，全く誰にも分からない状態で１

３日目から，一応，ラジオ体操をさせて頂いてい週間後に避難所で「ラジオ体操やりましょう」と言っます．ラジオ体操をなぜ最初にしたかというのは，

─ 44 ─

Takumi S. et al. Present situation and issues of exercise conducted at large-scale disaster
みんな下を向いていて，生活のリズムを作らなく

私は震災直後，サークル活動（の指導）をしてい

ちゃいけないと思って，何がいいかなと，やっぱりたので，公民館とかそういうところが避難所になっラジオ体操が一番いいだろうと．ただ，大人の方々たので４ヵ月ぐらい（指導を）お休みしたのですけが先頭になると絶対長続きしないなということで逆れども，そのあとに高齢者の教室があったのですけに中学生を使ったのです．
（Ｍさん，岩手）

れども，（体力低下を理由に）10人ぐらいやめられました．やっぱり４ヵ月動かないということは，地（３月の震災直後の段階から）私たち保健師の職

震の怖さ，
心的なこともあったのでしょうけれども，場のものも，必ずルーチンで２班ぐらいに分かれて，

だいぶ筋力が落ちてしまって（教室を）続けられな

健康チェックというかに出かけるんですね．あと，いということで，一気に10人ぐらいやめられたサー

衛生関係とかいろいろ含めて．そのときに，時間がクルがあったりしたので，体を動かすということは取れるところは，行った先で運動の実技をして，ま高齢者にとっては，４ヵ月も休むということは大変

あそれもやっぱりラジオ体操とかだったと思うのでなことなのだなと感じました．
（Ｄさん，福島）

すけれど，そんなことを指導しながらやってきた．
大きな変化で，一人，歩けるようになった方がい（Ｆさん，福島）ますよ．仮設住宅に光が当たりがちな支援活動です
やっぱり動かない人は動かないですし，呼びかけが，我々の団体としては，そうではなくて支援の入て利用したいという人だけが来てもらって，鍼灸・らない所にきちんと訪問活動をしていきたいというマッサージとか施術をしたのですけれども，やっぱことで，民間借り上げにお住まいの高齢の方を訪問

り全体的に呼びかけて全員でやりましょうというのしていたのですね．その中でおひとりの女性がつかはちょっと無理かなと思いましたね．個人的なアプ

まり立ちをしないと出て来られないという状態の方

ローチだけですね（Ｂさん，福島）がいて，家の前から30歩くらい歩くとバス停があるから，バスに乗って（サロンに）きてほしいという

前述したように，大規模災害の発生直後には「運動」

話を何回も話していました．その時もつかまり立ちを実施する雰囲気ではないことが伺える．
しかしながら，をしないと歩けないと言っていたのが，最初は杖を「エコノミークラス症候群」などの疾病予防や，体育館

つきながら来ていて，２ヵ月くらいしたらちゃんとで何もすることのない状況下ゆえの「身体の不調」を訴

歩けるようになりました．
（Ｌさん，福島）えるものも少なくない．ゆえに専門家の中には，「運動」の必要性はあるものの，それがなかなか上手く実現でき仮設の大きさからもそうですけれど，
どうしても，

ないというジレンマに陥っているものと推察される．まこもってしまう，気持ち的に．そうしたら何が一番た，上記で見たようにラジオ体操を継続的に実施できた

いいかなと思った時に，ただ身体を動かせでは動か

避難所，上手くいかない避難所など各避難所で運動の実さないと思います．そうなると音楽も取り入れたほ施に向けた前提条件が異なることが推察される．同時にうが，もしかしたら曲を聴きながら手足が動ければ「中学生を活用する」，「健康チェック」，「マッサージ」

気分的にもいいかなと思います．
（Ｎさん，岩手）と一緒に直接的，体面的な指導をするなどの「工夫する３週間ぐらいだんだん食べるだけでなんていうこと」の重要性が示唆された．

か，体がすごくガチガチになってきたんですよね．
日にちがたってきたら．自分でも体が「ギコギコ」

３−２．震災を通してみた「運動」の意義
上述のように，被災地において「運動」を実施するこなんていうんだか，もうストレスと体ともちろん，とは，平常時よりも困難な状況がうかがえた．また現在

体はいつも服を着たままで横になるだけのスペース

は，仮設や借り上げ住宅など避難所生活とは状況が変化しかないですし，みんなオープンでプライバシーもしている．このような状況下において，「運動」を実施

何もないから，ここに横になって靴を脱いで寝るだするメリットはどのようなものがあるのだろうか．調査

けの生活なんです．体育館がね．そういう生活，そ対象者による運動の意義を以下に提示したい．

して寒かったでしょう．
体がもうガチガチになって．
その時感じたのは，「ああ，こういう時こそ体操す

今までその田畑をやること（農作業）によってリ

ればいいんだろうな」ということをすごく感じたん

ハビリにつなげていた部分があるんですが，原発のです，自分自身も．感じたんですけれど，体操をや影響で結局できなくなったということで，何かしられる環境にないのね．余裕もないし，道具もないし．

していかなくてはならないだろうと．その中でやは

それからみんなもう，生きていくのに精いっぱいなり運動が必要なのではないかなというふうに思いまだけで，全然気持ちにもゆとりがなかったし．それした．（Ｇさん，福島）

でもこのままだと病気になってしまうなって思った─ 45 ─

侘美俊輔ほか

災害時の運動実施の現状と課題
さんのほうでも頑張っているのですが．このサロンのね，素直に．（Ｏさん，岩手）

も助成金をいただきながら運営しているので，助成金が切れた時点で，もう雇用もできなくなるし，ど以上５つの語りから，被災者の中には，避難所やその後も継続している避難生活において，活動量の低下が顕

ういうふうにしていこうかなというのが課題です．

在化しているものも少なくないと推察される．ロコモ（Ｉさん，福島）ティブシンドロームが疑われるような事例，そこから好以上の３点は，「運動指導」に限らず，それ以外の支転した事例などを参照する限り，運動をすることの意義

援活動においても重要となる点であり，特に「傾聴」やは見出すことができる．

「信頼関係」は必須になるものと考えられる．行政によ３−２．震災時の運動指導からみえた災害時の新たな課

る支援の限界は早くから指摘されていたものの，NPO，
NGO による支援の限界，混乱する現場でどのように支題援のネットワークを構築するのか，今後の大規模災害で①印刷物の活用
避難所にポスターが貼ってあったんで，ああいうは，このような点を解決することが求められる．また，方法もあるのかなと．最初のうちは，やっぱり動き

サロンや交流スペースにおいては，原発事故の補償問題，

たいなと思う方はそれを見ながら動けるし，それか避難している側，受け入れる側それぞれの被災者感情がら全員を集めてというのは難しいんで，そういう方あり，それをどのように解決へと導くのか，大きな課題

法もあるのかな…（Ｄさん，福島）が山積している．

リーフレットにして備蓄して保管しておくしかな

４．考

いのかなと思いますね．そのほうが手っ取り早く配察

前章では，本稿における15名の調査対象者から得られれますし．早い段階でのアプローチというのは可能た「調査結果」とそれに分析を加えて提示した．本章でだと思います．（Ａさん，福島）

は，前章で得られた調査結果を４点に分けて考察する．
②日常的なネットワーク，関係性の構築
やっぱり保健師は草の根的な，足で稼ぐと言った①大規模災害時の運動実施の状況と課題

らおかしいのですけれど，私はよく言うのですけれ

本稿で主眼としていた大規模災害時の「運動」の実施

ど，そういうところを信頼関係をつくるには，やっ

状況と課題について３点述べたい．この点に関しては，ぱり顔を合わせる機会を多くしないと，一遍にはで筆者の拙稿（侘美，2013）で重点的に議論している．詳きないなって．なので，それをやっていれば，例え細な議論は拙稿に譲り，ここでは新たな知見を中心に考ば先生方が，第三者的に全然知らない先生方が入っ察を行う．
第１に「ラジオ体操」の活用方法についてである．ラてきてくださっても，一声掛ければ皆さん集まると

ジオ体操は，聞き取り調査や，拙稿においても活用する思うのですね．（Ｅさん，福島）

事例が多く見られた．しかしながら，「ラジオ体操」はこちらのスタッフも特に専門的な知識であった

誰もができるという普遍性を持ち合わせているものの，り，専門的な職を持っているわけではないのですね．

その運動強度や，変化のない単調さゆえに「飽きやすい」

ごくごく普通のスタッフですから，もちろんその研特徴を持ち合わせている．そこで，岩手で見られたよう修も受けていますし，皆で研修を重ねることをしてな「中学生を活用する」などの「ひと工夫」が必要にな

いますけれど，なので傾聴をきちんと，まず傾聴すると推察される．中学生は小学生から見ると「お兄さん，

ることでしか対応できないのですね．だから不眠な

お姉さん」，「おとな」から見ると「子ども」という二面んだと言われて，じゃあ不眠だからどうしましょ

性を持ち合わせている．そのため彼・彼女らが先頭に立うとかという逆にアドバイスはできないと思っていち，頑張っている姿は，被災者にも希望を与える対象とる．（Ｌさん，福島）なり得ると考えられる．

③ NPO による支援の限界

動開始のタイミングは，避難所によって大きくわかれて第２に「運動をするタイミング」についてである．運
実際いまは助成金等でやっていけていますが，
１，

おり，臨機応変な対応が必要になるであろう．Ｍさん（岩

２年で終わりだと思うのです．いつまでも復興とい手）の避難所では，避難所の責任者が「生活リズムを作

う名前を使いながら助成金をとれないと思っていまることを主眼とし」，「中学生を活用」したことで運動のすので，できる限りのところまでやっていこうと

実施を被災３日後から実施していた．その一方で，Ａさ思っています．助成金が切れるまでにうまく企業とん（福島）の避難所のように最初の３日間は「沈黙してして乗りかえられればいいのではないかと，NPOいた」という避難所もあった．よって，「運動を開始で

─ 46 ─

Takumi S. et al. Present situation and issues of exercise conducted at large-scale disaster
きるか否か」は，避難所の責任者，そこに関わる行政職

う肩書ではなく，被災者との「対話」を繰り返し，「信員などの雰囲気づくりが大きく影響しているのではない

頼関係」を構築することが重要と考えらえる．そのためかと推察される．このような状況下では，その避難所，には平常時からの「日常的なつながり」をきちんと構築

構成員の日ごろからの関係性が反映される場面であるとし，そのつながりを最大限活用した支援が必要である（岩推察される．

室・佐々木，2012）．例えば，Ｅ，Ｆさんらのグループ第３に「リーフレット」の制作・活用である．Ａさん

インタビューで見られたように，彼女らは日常的に月にや，Ｄさんの語りの中に見られたが「リーフレット」や数回「健康チェック」を実施していた．そのため災害時「ポスター」などの印刷物を備蓄しておくのが，現実的においても顔が見える関係性であった．ゆえに被災者とであると考えらえる．被災者の目の留まるところに「エ深い内容の話ができ，被災者にとって自分の思いを口にコノミークラス症候群」や「廃用性萎縮」の予防を呼びできる機会となっていた．このような日常的に信頼されかけ，気になった被災者「自ら」が身体を動かすことがている人だからこそ，「運動」の重要性を指導されたとできるような工夫が重要であると考えられる．
ここで「自してもすぐに納得することができたと推察される．よっら」ということを強調したのは２つ理由がある．１つは，て「災害ボランティア」にとって大切なことは，「被災身体を動かしたい人，そうではない人への配慮をするべ

地外の人」，「被災地内の人」，「自分の出来ること＝資きであり，もう１つは，運動の専門家が被災地に到着す格」の線引き，役割の限界を認識しチームとなって連帯るまでのタイムラグを埋めることができる点で有効であするなど「共助へと向かう姿勢が重要」である（古谷，る．また運動の専門家の偏在も解消することができるこ2012）．被災地外の人が，いきなり被災者のところへ行と，印刷物であることから電気，インターネットなどのき運動指導をしてもすぐには信頼されない可能性が高い

要因に影響されることなく利用できる点で有用である．

であろう．これは団体においても同様である．そうであよって，他の災害用備品と同様に各避難所に備蓄しておればこそ，被災地内の専門家の紹介や中継ぎが非常に重くことで，このような身体を動かす，意識を運動に向け要となるのは言うまでもない．このように被災地内，被させるような工夫ができると考えられる．

災地外がチームとなって動く，そのような支援ネット

以上のような現状を踏まえつつ，
外部支援者として「現場の受け入れ側の問題」，「現場のニーズに合わせた柔軟ワークを「災害間」である今，構築し，次なる災害に備える必要がある．

な対応」（明石・仲佐，2012）が求められる．
④ NPO による支援の課題②仮設住宅・借り上げ住宅への移転後の仕組み

東日本大震災では，特徴的な動きの１つとして，「ボ大規模災害発生後の健康問題を考慮する際，その緊急

ランティア」，「NGO」や「NPO」による実践が，被災性，切迫性ゆえに医学的な問題，急性期の問題に収斂し地支援において大きな力となったことは言うまでもなてしまう傾向がある．しかしながら「災害関連死」といい．とりわけ急性期における NPO，NGO による被災地

う言葉に象徴される「復興期における個々人の問題」はの支援は非常に大きな力となったと推察される（桜井，より深刻であると推察される．本稿でも「ロコモティブ

2013）．

シンドローム」が疑われる事例，「引きこもり」，「足腰しかしながら，３つの点で課題が見えた．第１に長期が弱った高齢者」などの事例が見られた．運動に限らず，的な復興支援を考えた場合，NPO をはじめとする非営

その他の文化活動も含め，入居者が外に出る社会参加に利組織の財政面での基盤の弱さをどのように解決してい向けた「仕掛け」が必要である．

くのか，とりわけ「サロン」のような（経済合理性から

また，仮設，借り上げ住宅への移転後は，従来までの見た場合に）生産性の低い活動にどのような社会的意義「つながり」が希薄化してしまう．この点は高齢者に限を与えるのかが重要となる．第２に「専門家」としてのらず，子どもから大人まですべての年齢層に言えること

立場や，取り扱える使える情報量の相違である．１番のである．人間関係が急変することによるストレス，関係

ネックは「個人情報」である．今回聴き取りをした保健性の行き詰まりなど，多くの世代で環境の変化に悩まさ

師らは，地区の高齢者の実態をすべて把握しているのにれていることが推察され，ストレスマネジメントなどの対し，NPO や外部の支援団体は，「自分たちが運営して心理面での対応も必要になると推察される．

いる空間（＝会場，スペース）」へ参加した被災者しか把握できない．つまり，参加しない（＝引きこもりの）ものについては手を差し伸べることができない．被災者③支援ネットワークと信頼関係
被災地支援において重要なことの１つは，被災者とのの情報を持っているのは「行政のみ」である．このよう「信頼関係を構築すること」である．大規模災害時におな個人情報の取り扱いを行政のみに集約している場合，ける混乱した状況において，大切なことは被災者が支援

NPO による支援の限界が発生する．第３に NPO 構成員

者，支援団体に「信頼」をおける人（団体）であるかどの「同質性」ゆえに発生する問題である．多くの NPO

うかである．
「災害ボランティア」，「運動指導者」とい

法人は，自らの専門性に特化した集団，あるいは志向を─ 47 ─

侘美俊輔ほか

災害時の運動実施の現状と課題同じくする集団である（例えば教育関係者の集団，自然や，被災者への聞き取り調査をしながら「身体」や「健体験活動の集団，思想的に同質な集団など）．それゆえ康観」をとらえ直すことを筆者の課題とし，本稿を結ぶ．

対応できる分野と，できない分野への適合性が見られる．
これらの限界を打破する１つの鍵は，様々な NPO 団

謝

体同士の連携である．運動指導の団体と医療従事者の団辞体が連携したり，IT 関連に強い団体とも手を組み広域

本稿の執筆にあたり，インタビュー調査にご協力頂き的な IT を活用した健康支援システムを構築することがました岩手県，福島県の調査協力者の皆様に感謝いたし求められる．これに行政も巻き込み，日常的に地域のます．

NPO，ボランティアの３者が連携する仕組みを構築することが求められる．また「災害時防災協定」のように

文

他地域の NPO，行政機関あるいは自治体同士による連携を通した「災害に備える仕組みづくり」が有益である

献

渥美公秀（2014）災害ボランティア─新しい社会へのグと推察される．

ループ・ダイナミックス─．弘文堂．

これら４点の課題を克服するためには，健康づくり運明石秀親・仲佐保（2012）外部支援者の考慮すべきこ動や，健康的な生活をも視野に入れた体育学，健康づくと．國井修＝編，災害時の公衆衛生─私たちにできり運動の観点から被災者の身体へ注目すること，同時に，ること─．南山堂，pp 261‑275．

それ以外の医学や災害ボランティアを行う人々がそれぞ古谷

れの視点，専門性を有機的，複合的に絡めながら今後の聡（2012）医療・保健・福祉の連携．國井修＝編，
災害時の公衆衛生─私たちにできること─．
南山堂，

被災者支援を進めていく必要があると推察される．

pp. 232‑248．
星野武彦（2012）車内など狭い場所での生活を余儀なくされたとき．糖尿病ケア，9（3）：50‑52．

おわりに岩室紳也・佐々木亮平（2012）東日本大震災（陸前高田

本稿は，東日本大震災を事例として，被災地支援に取市）の教訓．國井修編，災害時の公衆衛生─私たち

り組む被災地域の「運動指導の専門家」の立場から，災にできること─．南山堂，pp. 396‑413．

害時における「運動」実施の状況と課題について検討す健康・体力づくり事業財団（2012）東日本大震災におけることを目的としていた．本稿では東日本大震災発生のる被災地での運動・スポーツによる身体的・精神的被災地で復旧・復興支援に係ってきた「運動指導の専門支援および活用方策に関する調査研究事業（報告家」に焦点を当て，そこから災害時における「運動」の書）．http://www.health-net.or.jp/tyousa/houkoku/

位置づけについて論究した．本稿の試みは，拙稿でも考h23̲shinsai.html（参照日：2016年３月26日）

えてきた「災害時における運動」を多様な専門家の角度

厚生労働省（2011）被災地での健康を守るために（平成から考察したものである．拙稿では「健康運動指導士」

23年7月25日版）．

という１つの専門家に対象を絞り検証していたが，本稿

http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/hoken-

は対象とする専門家の対象を拡大して考察した．その結sidou/disaster.html.（参照日：2016年２月２日）

果，本稿の結論は，拙稿の結果を支持するように理論的，

國井修編（2012）災害時の公衆衛生─私たちにできるこ

実践的にも大規模災害発生後に「運動」をすることの重と─．南山堂．

要性は見出すことができた．そして被災者や「運動」の文部科学省地震調査研究推進本部地震調査委員会「全実施に重要なのは，「信頼関係」を構築することである

国地震動予測地図2014年版〜全国の地震動ハザーとの結論を得ることができた．

ド を 概 観 し て 〜」．http://www.jishin.go.jp/main/

最後に本稿における限界を指摘しておきたい．本稿でchousa/14̲yosokuchizu/index.htm.（参照日：2016

は２つの地域の専門家に焦点を当て，その語りをもとに

年１月７日）

論考を進めてきた．よってこの結果が，すべての専門家

内閣府（2012）「東日本大震災における災害応急対策のの意見を代弁するものでもなく，参加者の年齢，居住地

課題報告 第５回会合」．www.bousai.go.jp/jishin/

域，属性などに偏りが多いことなど様々な制約があった．

syuto/taisaku̲wg/5/pdf/3.pdf．

しかしながら，本稿において地域の専門家たちが直面中原健一郎（2012）復興支援ボランティアもうおわりでした実践の語りの中から，大規模災害に立ち向かうなかすか？大震災の中で見た被災地の矛盾と再起．社会で「運動」を実施することの意義に関する基礎的な方向性を提示することはできた．今後はその方向性を具現化

批評社．
仁平典宏（2011）「ボランティア」の誕生と終焉＜贈与する方策を検討することとし，環境整備を推進することが課題であろう．

のパラドックス＞の知識社会学．名古屋大学出版会．
日本血栓止血学会ホームページ．http://www.jsth.org/.

今後は実証的な研究を積み重ねつつ，運動実践の視点

─ 48 ─

（参照日：2016年３月30日）

Takumi S. et al. Present situation and issues of exercise conducted at large-scale disaster桜井政成編（2013）東日本大震災と NPO・ボランティ
ア─市民の力はいかにして立ち現れたか─．ミネル
ヴァ書房．
関嘉寛（2013）東日本大震災における市民の力と復興─阪神・淡路大震災／新潟県中越地震後との比較─．
田中重好・舩橋晴俊・正村俊之編著，東日本大震災と社会学─大災害を生み出した社会─．ミネルヴァ
書房，pp. 71‑103．

菅磨志保（2014）災害ボランティア．荻野正弘・蘭信三
編著，3・11以前の社会学─阪神淡路大震災から東
日本大震災へ．生活書院，pp. 90‑121．
侘美俊輔（2013）運動実践家の立場からみた震災後における運動実施の意義─健康運動指導士による討論会の会話分析を事例として─．
稚内北星学園大学紀要，
13：83‑109．
侘美俊輔（2014 a）運動実践家の立場からみた災害後における運動実施の課題（1）─『東日本大震災における被災地での運動・スポーツによる身体的・精神的支援および活用方策に関する調査研究事業』のデータを利用した統合的考察─．稚内北星学園大学
紀要，14：75‑90．
侘美俊輔（2014‑b）運動実践家の立場からみた災害後における運動実施の課題（2）─健康運動指導士によるアンケート調査と討論会の統合的検討─．稚内
北星学園大学紀要，14：91‑114．
平成28年３月31日

受付

平成28年７月18日

受理

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