ISSN 02870287-6450
Denpa Kōhō

ELECTRONICELECTRONIC NAVIGATION REVIEW

電波航法
JACRAN.

2017
最終号

電波航法研究会 発行
Published by the Japanese Committee for Radio Aids to Navigation

―

目

次

−

CONTENTS
巻頭言「電波航法研究との出会い」···························· 長岡

栄 ········· (１)Sakae NAGAOKA
会員投稿「「温故知新」、そして、我々は次に、」 ······················· 林

尚吾 ········· (４)Shogo HAYASHI「最近の研究講演と電波航法研究会の役割」 ············· 渡邉

康夫 ········· (14)

Yasuo WATANABE「雑誌「無線と實驗」を探して」···························· 丹羽

康之 ········· (20)

Yasuyuki NIWA
「日本のＶＴＳレーダ

クロニクル − 草創期から最新の半導体レーダ −」··················································· 西村

浩一 ········· (23)

Koichi NISHIMURA「電波航法研究会の解散にあたりまして」 ················ 佐藤

源貞 ········· (35)

Gentei SATO
「電波標識整備と電波航法研究会」 ······················ 三ケ田

忠弘 ········· (39)

Tadahiro MIKETA
巻末言「電波航法廃刊の辞」 ···································· 池田

保 ········· (44)Tamotsu IKEDA
附録 電波航法 掲載論文 一覧 ············································· ············ (46)
※表紙は、平成２８年度電波航法研究会総会後の懇親会出席者の画像（平成 28 年 5 月 31 日）

電波航法 巻頭言

電波航法研究会との出会い
電波航法研究会

第十二代会長（国立研究開発法人 海上・港湾・航空技術研究所 電子航法研究所）
長岡栄

Sakae NAGAOKA
１.

電子航法研究所へのCRT画面の写真をとる装置を借りてき私が「航法」という言葉に初めて出会って、航空管制用レーダの画面上の航跡を一たのは、大学院修士課程を終えて当時の運定間隔で連写した。この写真から飛行経路

輸省電子航法研究所に入った1974年であからの逸脱量を測定しRNAV機の航法精度る。当時は高度成長期で電子工学が人気のを検証した1)。

ある時代だった。

次に取り組んだのが航空機の高度維持精電子航法研究所は40名程度の小さな研究度の評価だった。当時、高度29000ft以上で所であったが、若い人が多く、年齢が２〜の飛行高度では、安全上2000ftの高度間隔

３歳しか離れていない研究員が10人ほどいが義務づけられていた。運航効率を上げるた。同研究所ではNNSS、INS、RNAV、ため高度間隔基準を短縮したいとの要望を

航空用電波標識（VOR）などの電子（電受け、ICAO（国際民間航空機関）ではそ

波）航法システムの試験・研究に加え、海の短縮可能性を検討していた。これには現上の分野では藤井弥平氏を中心に海上交通用機の高度維持性能を知る必要があり、こ工学の研究が行われていた。

のためのデータ収集が研究課題となった。

この頃の航法の先端技術はNNSS（Navy

まず始めたのは測定装置の開発であっNavigation Satellite System）などの衛星た。通常の測高は三次元レーダで行うが、航法システム、INS（Inertial Navigation

これは複雑なシステムであるうえ高価で買

System：慣性航法システム）、機上のコン

えない。そこで、廉価な代替策として船舶

ピュータを使用して任意の経路を飛行でき用レーダをセンサとした新しい測高レーダ

るRNAV（Area Navigation:広域航法）なを考案した。これは、航空路の下で、ビー

どであった。

ムを垂直面内で回転させ、上空通過機を複数回走査し、飛行高度を統計的に推定する

２.

航空航法研究もので、船舶レーダにおける横のものを縦

私は、当時できたばかりの航空管制研究にした発想である。計測時刻、アンテナ回室に配属された。最初の課題は最新鋭の転角、距離のデータに非線形最小二乗法を

L1011型RNAV機の航法精度の評価だった

適用し、航空機の高度をパラメータとしてが、研究室には机があるだけで何も実験機推定した。このレーダとミニコンを融合さ器はない。そこで、別の研究室からレーダ

せた測高システムをNAMS（Navigation

電波航法 No.58（2017）-1-

Accuracy Measurement System：航法精う幹事会に加わることになっていた。その度測定装置）2)と呼ぶことにした。この装間、一番よく働いたのは会誌の編集を担当

置を航空路下の串本と仙台に設置し、4年（38号~42号）していた時期だったと思ほどかけて数万機の高度維持誤差の分布をう。講演者に原稿執筆を依頼したり、原稿調べた。

のチェックをしたりした。

この仕事は根気を要するものだったが、そうこうしているうちに、本業の電子航いろいろと新しい発見があり、喜びも大き法研究所でも管理者的な立場になってきかった。この研究結果3)などに基づいて、て、編集幹事長の仕事を続けるのが難しく

ICAOでは従来の2000ftの垂直間隔を技術

なり、編集幹事長を辞め、再び受け身の幹的に1000ftに短縮可能とした。これが現在

事会員に戻らせてもらった4)。2009年に研の短縮垂直間隔（RVSM）に繋がってい究所を定年退職する頃から林尚吾会長の下る。また、個人的には、測高レーダの研究で副会長を務めた。

では学位を授与され、高度維持精度の部分
５．最後の会長

では運輸大臣表彰を受けることになった。

林尚吾先生の後を受け、第12代会長に就
３.

電波航法研究会に参加任したのは2013年5月。諸先輩が続けてき研究所の人たちが多く所属していた航海た研究会を維持するのが与えられた役割と学会に私も参加し、主として、自動航法研

思って引き受けた。会長の主な仕事は、年究会（AUNAR）に出席していた。この数回開催する幹事会への出席と研究会の座

AUNARに参加されていた方々の多くが電長を務めることであった。

波航法研究会とも深く関わっていて、私も3年間無事に勤めたので、そろそろ会長

研究所の上司にあたる木村小一氏のお誘いを交代させて頂こうかと思っていたとこにより参加することになった。

ろ、事態が思わぬ方向へ進んでいった。平

電波航法研究会には大変お世話になっ成27年度末に、これまで事務局を務めていた。まず、電波航法、特に海上電波航法シてくれた海上保安庁が、体制変更などによ

ステムやその運用に関することを教えて頂り、できなくなると言ってきた。皆さんといた。また研究会を通じて多くの知己を得図った結果、28年5月の総会で解散するこることになり、その後の仕事にもつながっとになった。そのため私が、期せずして最ていった。東京海洋大学・大学院で客員教後の会長ということになってしまった。

授として講義や学位審査をさせていただく
６．おわりにことになったのも、電波航法研究会を通じ図らずも電波航法研究会は解散となったての交誼の賜だった。

が、会長として申し訳ないとともに、長年
４．編集幹事として関わる（1992-2002）

関わりを持ってきた者としては大変残念で最初の内はお世話になるばかりの受け身あり、淋しさが残る。この思いは多くの会の会員だったが、そうして研究会に顔を出員も共有してるので、これまでの電波航法

すようになると、いつしか実際の作業を伴研究会の思い出のようなものを会誌に纏め-2-

JACRAN, No.58（2017）

ようということになり、『電波航法』最終号の発行となったのである。
同じ時期に、私が長く勤めていた電子航法研究所も組織改編により、国立研究開発
法人海上・港湾・航空技術研究所の一部となった。時代の変わり目を感じさせられる
今日このごろである。
参考文献
1)

長岡、吉岡、武藤、東福寺、 レーダ
写真によるRNAV航法誤差測定の試
み 、電子航法研究所報告、No.15,
39-52、1976

2)

長岡、吉岡、武藤、 航法精度に関す
る研究

その２

航法精度測定装置の試作 、電子航法研究所報告、No.30,
pp.45-57、1980
3)

Review of the General Concept of
Separation Panel 6th Meeting
Report, Annex C,
RGCSP/6,

4)長岡

ICAO Doc 9536,

Vol 2, Montreal, 1988

栄、電波航法研究会との関わり、電波航法、

JACRAN No.43,

p.66、2000

電波航法 No.58（2017）-3-

「温故知新」、そして、我々は次に、
電波航法研究会（国立大学法人

第十一代会長東京海洋大学名誉教授）
林尚吾

Shogo HAYASHI

提言『電波航法研究会で勉強し、得られたものを各自発展させることが基礎である。研究は真の意味で完了することはなく、電波航法研究を永久に進めていく気概を持ち、付加価
値の高い、新しい画期的な技術を電波航法研究会に取り入れる努力を起こし、翻訳技術を脱却した高度な航法機器を開発すべき時期である。また、航法の現場で役立つものを育て上げることが、電波航法研究会の役割であり、活躍すべきフィールドがある。使いやすい航法機器の開発や情報ネットワークの構築に参画するためには、本質を理解し、考えて、考えて、未知の世界を開拓し、世界に冠たる研究・開発を進めようではないか。
今後は、電波航法の研究・調査対象も機器や装置のみに留まらず、システムの性能管理や運用についても着目してゆくべきではないか。』
突然の冒頭の提言でありますが、この内容については本稿の中で説明させていただきます。

１.

電波航法研究会の創立

な日本の財産であると思慮しております。

1.1 昭和 26 年 9 月 25 日

会誌「電波航法」は国会図書館にも寄贈され

西暦では 1951 年、私事で恐縮しますが筆ているので誰もが閲覧できますし、インタ者が 2 歳半の時であります。

ーネット経由での閲覧も可能です。電波航

この時に、「電波航法研究会」の前身が創法研究会のホームページでも閲覧でき、こ立しました。当時、創立にご努力、ご尽力戴

ちらの方が鮮明です。ホームページは一般いた先駆者の記録が会誌に残されています。

社団法人日本航路標識協会が運用してくだ

先駆者の皆様による記録によって、私達はさっており、今後も継続してくださいます

日本における「電波航法システム」の歴史にことをお願い致します。

ついて、現在に至るまでの 65 年間を回顧し、
1.2 会誌「電波航法」からみる日本の電日本における電波航法の技術の進歩の詳細

波航法の歴史を知ることができます。会誌の創刊は会の日本での電波航法の歴史については、ネ

創立から 10 年程遅れましたが、大変に貴重-4-

JACRAN, No.58（2017）

ットで探せば簡略な、断片的な知識は得ら

表 1 に掲げております。現在のテーマとしれますが、詳細な連綿とした内容は電波航ても決して陳腐なテーマではなく、当時の法研究会の会誌「電波航法」に諸先駆者が書高度な学術的内容に改めて勉強させていた

き記してくださった歴史に勝るものはなく、だいています。現在は先駆者の皆様がご苦

貴重な情報と言えます。ここでは細かな電労なさったことは周辺の要素技術の開発改

波航法の開発、変遷、整理廃止の過程も詳し

良により実現しているので、解決されてきく述べられています。

ていますが、その内容は現在にも通じる内

この章では、「電波航法」創刊号=10 周年、容です。

20 周年および 30 周年の巻頭言から歴史を

表１

追跡してみます。

目

創刊号の目次次著

者

・ 巻頭言(発刊の辞・会長)

森田 清

・ レーダへのミリ波利用

岡田 高

創立してから、10 年後の昭和 35 年に発刊

・ カラーレーダ物漂の弁別に関する研究

落合 徳臣

されています。この中に当時の森田清会長

・ 航行安全委員会の印象

若狭 得冶の巻頭言に電波航法研究会の意義と創立の・ 1960 年海上人命安全会議の模様について 事務局

経緯が記述されています。会誌「電波航法」

・ ドイツの新しい無線装置

松崎 光雄

・ レーダ航法

茂在 寅男

・ 慣性航法装置の解説

庄司 和民

並びに技術界が刺激され。総て話の論調が・ 電波航法研究会事務局報告

事務局

高まること、さらに第二には、この期間の提・ 慣性装置の航海への利用について(訳)北川 視朗、桜木 幹夫

供する情報が次第に広く、凡ゆる技術者の・ 航海と慣性航法(訳)北川 視朗、桜木 幹夫

層に浸透すれば、日本の現状を知って世論・ レーダ指示方式の改良について(訳)木村 小一が黙っていないだろう。必ずや本邦海事技・ 新製品紹介(舶用速度計、電波距離測定

神戸工業、太洋無線、

1.2.1 「電波航法」創刊号=10 周年から
創刊号は電波航法研究会が昭和 25 年にの発刊の意義も述べられています。それらを部分的になりますが引用させていただくと、『その第一は、これによって日本の学術術の向上をはかれという声が大になる。そ器、SSB 無線電話)の結果は電波航法機器の製作における大き

安立
（敬称略）

な発展が期待されよう。』と、述べられています。欧米先進国に遅れていた我が国を早1.2.2 「電波航法」20 周年記念誌から急に向上させることの大切さを痛感されて「創立 20 周年に思う」で当時の松行利忠いました。最後にこの機関紙が英国とフラ会長の巻頭言から、次のお言葉が心にしみンスの航法学会誌に匹敵するように発展すます。

ることを期待されていたのであります。こ『電波航法というユニークな課題を掲げのように当時の時代の期待を背負って発刊て、地道な研究を続けてきた今回であるが、されたのです。創刊号の中の記事は、65 年

今この 20 年を振り返ってみるとき、その足を経過した現在でも興味深く読める内容で跡の決して小さくないことを痛感するものありましたので、ご参考に創刊号の目次をである』と。そして「占領軍の施設であった

電波航法 No.58（2017）-5-

ロラン網が全面的に我が国に肩代わりされン、あるいはトランジスタレーダ等が定着るとともに、増強、整備され、ついでデッカし、（中略）これからの 10 年は、さらに小網の整備計画が樹てられて（原文のまま）、型化するプロセッサーを縦横に駆使したシ

中略、そして現在わが国では、世界的規模でステム化された電波航法装置が発達するも且つこれが最後の高精度双曲線航法システのと考えられます。ここで電波航法研究会

ムと言われるオメガ網について、その 1 局

は、（中略）斯界に貢献しなければならないを引き受けることとし、（中略）「世界の中のと信じます。
』と述べられています。

日本」の道を着実に歩みつつある訳であっ電波航法研究会が政府関係者と、使用者、て、誠に心強い限りである。」と述べられて製造者そして研究者の四者が集まって研究いる。

開発する体制は、現在でもよく指摘されてこの巻頭言から感じられますことは、日いるように理想の形態であったと思います。

本が電波航法の分野において、世界的にも２．電波航法技術の進歩が筆者の記憶と重重要な地位を築き、その基本として国内になっては隈なく位置測定が可能な電波航法の網をかけて、国民の福祉に貢献していることを

2.1 ロラン A 局の整備の時代

誇りに思っているとのことが述べられてい電波航法研究会が発足した頃は、大戦が終わりあらゆる物資の不足している中で、る。

サンフランシスコ平和条約が結ばれる 1 年
1.2.3 「電波航法」30 周年記念誌から前の日であります。
昭和 33 年には電波塔として東京タワー「30 周年を迎えて」で当時の庄司和民会長の巻頭言からのお言葉である。

が竣工し、在京の放送各局の送信塔が統合『なんとしても電波航法で遅れをとった

されて白黒テレビの電波が放送されまし

我が国の水準を取り戻さなければならない

た。この電波は関東一円にテレビ文化を浸という気持ちで、政府関係者と、使用者、製

透させ、翌年の昭和 34 年 4 月の当時の皇造者そして研究者の四者が集まって討議す

太子ご成婚は、白黒テレビの普及の始まり

る場をつくることになったのでありました。

と重なります。さらには昭和 39 年 10 月の（中略）恵まれた先達を得て、電波航法研究

東京オリンピックの開会式をカラーで視聴会は着実に地歩を固め、その後は電波航法

したいという一般庶民の願いがカラーテレに情熱を燃やす人々の強力な支えによって、ビの普及のきっかけとなったといわれてい現在までの電波航法研究会を育んで来たのます。このような記憶はこの時代を生きてではないでしょうか。創設の頃は、暗中模きた方々にはいろいろな自分自身の思い出

ひたすら索、只管米国の文献を吸収し、その技術を開と重なり、当時の情景が浮かぶことと思い発することに追われていましたが、最初のます。

10 年間でだいたい国産のレーダやロラン

さて、電波航法関連での同じ頃の状態は、が軌道に乗ったと言えましょう。次の 10 年

昭和 31 年度から 3 カ年計画で建設工事が間にはトランジスタロランや、オートロラ

進められていた北海道・落石、岩手県・大釜
そして茨城県・波崎のロラン A 局があり、-6-

JACRAN, No.58（2017）昭和 34 年 11 月から業務が開始された時で別研究会で八丈島ロラン局とデッカ局を見した。米軍が開設した釜山のロラン A 局は、学したとの記録があり、筆者も参加しまし朝鮮動乱を背景とした需要理由が解消したた。当時、三原山の途中までマイクロバス型

ので廃止されることになりました。当時ののタクシーに乗車し、途中から研究会の一

東シナ海の海域で操業している日本の漁船

同で小雨・霧雨の降る中を徒歩で登山しまはロラン A 受信機の搭載が多く、日本側でした。その当時の記憶として、4 素子の巨大補完し、代替する運用の希望の背景がありな八木型垂直アンテナの存在の記憶は残念ました。

ながら残っていないのですが、送信波の同そこで、対馬・比田勝にロラン A 局を建期の確保に極めて高価なセシウムビーム原

設し、同時に日本海側の整備が行われ、北海

子標準発振器を使用し、しかも交換時期の

道松前、新潟、米子の各ロラン A 局が建設

短い発振管を使用しているとの話、しかもされて、東京オリンピックの開催年の昭和

2 台装備の話も記憶にあり、受信波による39 年 7 月に運用されました。当時、米軍の追従同期の予備であったのかも、過渡期で軍事的理由から整備されていたロラン A 局

あったのかもしれません。

は、残されていた 2 局の伊豆大島と野間池

この時の同行者に思い出があります。まについても米軍からの移管要請がありまし

ず、八丈島行きの YS-11 の乗客は、日本のた。日本側では諸般を検討して、伊豆大島で電波航法の重鎮の皆様が搭乗しており、『もはなく八丈島に建設することになったのでし落ちたら日本の電波航法は大変なことにす。硫黄島送信局を主局とし、八丈島送信局なる』と飯島幸人教授（第 8 代会長、現東を従局とする組み局でありますが、硫黄島

京商船大学名誉教授）が言われていたこと、と八丈島間は基線長が 929km にもなり、主

八丈島空港に着地して空港ビルまでに歩く局の電波を受信してからの追従送信方式に

途中で ILS(計器着陸システム)のアンテナ

よる同期の保持には確実に主局の電波を受がご自身の設計したアンテナであることが信することが重要であります。そのため、八わかり、立ち入り禁止の境界線を超えて近丈島ロラン A 局では海抜 700m の三原山の寄り、アンテナの写真を撮ってきた佐藤源

頂上に 1850kHz 用の 2 本の導波アンテナ

貞先生（現アンテナ技研名誉会長）、自作のと各 1 本ずつの輻射アンテナと反射アンテ

ハム用 VHF トランシーバを持参され三原

ナの合計 4 本が立ち並んで構成する 4 素子

山の山頂から遠距離通信に挑戦していた鈴八木アンテナを建設したのであります。こ木裕教授（第 7 代会長、現東京水産大学名の受信アンテナは高さが 40m となる 4 分誉教授）。今でもその情景を明瞭に覚えていの 1 波長の垂直アンテナで、当時の意気込ます。諸先生、とてもとても元気な日々でし

みが感じられるモニュメントのような内容た。佐藤源貞先生は昨年（2016 年）に卒寿でありました。八丈島ロラン局は昭和 40 年を迎えられましたが、とてもお元気でいらの予備費で工事が行われました。

っしゃり、電波航法研究会の「解散懇親会」にもご参加いただきました。

2.2 八丈島特別研究会の思い出
電波航法研究会では、昭和 55 年 6 月に特電波航法 No.58（2017）-7-

３．特別研究会の記録
研究会の議題は幹事会で検討し、その当時の新鮮なテーマを追求し、電波航法研究会の会員の希望に応えるように努めていました。これらの研究テーマの内容は極めて多くなりますのでここでは割愛いたします。
皆様も思い出として、はっきりと覚えている特別研究会の記録を表 2 にまとめてみま
した。

写真 1

この表 2 で当時の参加の思い出をたどり特別研究会

電気通信大学 UEC

コミュニケーション・ミュージアムにてますと、ほとんどが思い出せるのですが、中平成 27 年（2015）11 月 11 日には、「ハタッ？」と記憶を探すものもあります。筆者は、昭和 55 年からの参加です。
このリストの中には突然の予定が入り、残表2

特別研究会の訪問先

昭和 36 年（1961） 伊豆大島ロラン局及び漁業無線局

念ながら参加できなかった特別研究会もあ昭和 39 年（1964） 郵政省電波研究所鹿島分室宇宙通信

り、残念です。

所及び鹿島港波浪観測所ミリ波レーどの特別研究会でも、大変にお世話になダった海上保安庁の電波航法研究会担当者の

昭和 41 年（1966） 運輸省航空局箱根交通管制レーダ局

献身的なサービスを思い出し、今でも感謝

施設学の気持ちで頭が下がります。特別研究会の昭和 42 年（1967） 島崎無線標識施設

帰りのバスの中では、途中でビールを買い

昭和 44 年（1969） 国際電電茨城衛星通信所

込み、車内は懇親会場となり楽しい交流の昭和 45 年（1970） 汐路丸による東京湾内の航路標識洋場を盛り上げてくださいました。今でも楽上視察
昭和 47 年（1972） ①DIGIPLOP 搭載船「北野丸」

しい♪楽しい♪思い出の記憶であります。

②東海大学海洋学部調査実習船「東一緒に思い出を辿っていただければ幸甚

海大学丸Ⅱ世」及び同大学科学博物であります。

館
昭和 48 年（1973） 東京商船大学練習船「やよい」により、東京湾の船舶運航の実態調査及び東京湾海上交通情報システム（2ヶ所）、東洋信号所の横浜ポートラ
ンド
昭和 49 年（1974） 東京国際空港
昭和 50 年（1975） ①JAT-34 NBS 船橋シミュレータ②対馬オメガ局運用室及び対馬ロラ
ン局
昭和 51 年（1976） 筑波宇宙センタ
昭和 52 年（1977） 東北デッカチェーン金成主局-8-

JACRAN, No.58（2017）

昭和 53 年（1978） 郵政省電波研究所鹿島支所

平成 17 年（2005） 種子島宇宙センタ及び種子島燈台

昭和 54 年（1979） KDD 山口衛星通信所

平成 19 年（2007） 韓国海洋大学、釜山 VTS 及び影島

昭和 55 年（1980） 八丈島ロラン、デッカ局

燈台

昭和 56 年（1981） 本州四国連絡橋公団大三島航行安全

平成 21 年（2009） 国立天文台野辺山宇宙電波・太陽電対策用レーダシステム及び同公団作波観測所
平成 22 年（2010） 高エネルギー加速器研究機構及び産業船搭載の偽造調査用レーダ
昭和 57 年（1982） 野辺山宇宙電波観測所

業技術総合研究所（つくば市）

昭和 58 年（1983） 国立郊外研究所及び気象研究所（筑平成 23 年（2011） 宇宙航空研究機構相模原キャンパス

波学園都市）

平成 24 年（2012） 防衛省技術研究本部電子装備研究所

昭和 59 年（1984） 宇宙開発事業団勝浦追跡観測所及び飯岡支所
平成 25 年（2013） 東京大学大気海洋研究所（千葉県柏通信放送衛星機構君津衛星管制セン
タ市）

昭和 60 年（1985） 宇宙開発事業団地球観測センタ及び

平成 26 年（2014） 気象衛星センタ（東京都清瀬市）
平成 27 年（2015） 電気通信大学 UEC コミュニケーシ

東京大学東京天文台堂平観測所
昭和 61 年（1986） 運輸省航空局上品川レーダ局（石巻ョン・ミュージアム

市）及び（財）半導体研究振興会西大変多くの皆様にお世話を戴きました。

澤半導体研究所（仙台市）
昭和 62 年（1987） 東京商船大学練習船汐路丸

有難うございました。

昭和 63 年（1988） 三国デッカ局及び関西電力（株）美皆様も特別研究会での景色が目に浮かん

浜原子力発電所
平成 2 年 （1990） 海上保安庁関門海峡海上交通センタできたことと思います。

平成 4 年 （1992） 国立環境研究所、工業技術院電子総筆者には楽しい思い出と、黄泉の国に旅合研究所、波崎ロラン局及び犬吠埼

立たれた諸先生の遺されたご業績とご遺訓

燈台が特別研究会の思い出とともに蘇ってきま

平成 5 年 （1993） 大阪湾海上交通センタす。

平成 6 年 （1994） 新島ロラン局
平成 7 年 （1995） 名古屋港海上交通センタ

４．そして、これからの「電波航法研究

平成 8 年 （1996） 西空港の最新航法機器等の施設会」に向けて平成 9 年 （1997） 来島海峡海上交通センタ

冒頭で纏めました提言に一言、『我々はこ

平成 10 年（1998） 筑波宇宙センタ及び機械技術研究所の会にあっては、手弁当で持ち寄るよう、先平成 12 年（2000） 鉄道総合研究所及び防衛庁第 3 研究

輩から受け継いでいます』（鈴木裕先生・第所
平成 13 年（2001） AIS 通信実験及び施設見学（東京湾7 代会長）の精神のもとに有志で継続して

海上交通センタ）

行きたいと思います。電波航法研究会の昭平成 14 年（2002） 通信研究所おおたかどや山標準電波

和 26 年からの蓄積は極めて大きな、歴史に送信所残ると言えるほどの大きな業績です。創立

平成 15 年（2003） 伊勢湾海上交通センタ

から今日までお世話してくださいました海

平成 16 年（2004） 八丈島 DGPS 送信局、波高観測シ

上保安庁は機構改革のために担当者を配置

ステム及び地磁気観測システム（海することが難しくなりました。これからは上保安庁）

電波航法 No.58（2017）-9-有志の手弁当で進めて行きたいと考えてい4.1.2 飯島幸人先生（第 8 代会長）の第る一人であります。ご賛同いただける皆様

38 号（平成 2 年）の巻頭言からとともに続けられます事を願うものであり、飯島先生（第 8 代会長）は第 38 号の巻頭改めて有志による発足を呼びかけたく思い

言での内容（要約）で、「付加価値の高い、ます。

新しい画期的な技術を電波航法研究会に取解散時の総会と幹事会におきまして、現在の皆様へのご連絡先は確保し、使用させり入れる努力を起こすべきである」と次のように述べられております。

ていただくことのご了解を戴きましたので、『我々が直接関係している、船関連の社会

一段落しましたら活動いたします。

を見ても１０年前の船はもう経済的な寿命
4.1 歴代の会長の巻頭言からが尽きようとしており、なにか新しい付加

4.1.1 鈴木裕先生（第 7 代会長）の第価値をつけるか、今までの概念を覆すよう

31 号（昭和 60 年）巻頭言からな、画期的な船を導入する必要にも迫られ鈴木裕先生（第 7 代会長）は第 31 号のている。船の特徴は、他の輸送機関に比べて輸送効率の高いこと、即ちトン・ マイル当

巻頭言（要約）で、たりの運賃が安いことであった。従って大『我々はこの会にあっては、手弁当で持ち量のバルクを長い距離運ぶのに最も適して寄るよう、先輩から受け継いでいます。そしいるわけであるが、最近の経済事情の中でてここで勉強し、得られたものを各自発展

は、それを延長して行きさえすれば良し、はさせて頂きたいと願うものであります。研

許されなくなっている。例えば、高価貨物は究が真の意味で完了するということはあり

飛行機の独占市場となっているが船が今のません。会を構成しているメンバー諸団体

２倍から３倍の早さで走れるならば、付加のかたがたとともに電波航法研究を永久に価値の高い航空貨物を船に引き込むことが進めていくところに、真の意味でのオメガ

出来るであろうし、また、広大な海の資源は（この前段の文章でオメガ航法がギリシア

漁業を除いては殆ど手が付けられていない。

文字の最後の文字であることに繋げておらこれらに対応できるような船には新しい、れます）があると考える次第であります。』

あるいは画期的な技術が要求されようが、と言われていました。

我が電波航法研究会も航法の部門において、電波航法研究会の方針として、「ここでこれから貢献が期待されるところ大なるものがあると思われる。』

勉強し、得られたものを各自発展させて、研究が真の意味で完了することはなく、電4.1.3 鈴木務先生（第 9 代会長）の第 39

波航法研究を永久に進めていく気概」を述

号（平成 8 年）の巻頭言からべられています。

また、鈴木務先生（第 9 代会長）は、「電波航法」39 号平成 8 年の巻頭言の「電波航法の未来のために」（要約）で次のように述- 10 -JACRAN, No.58（2017）

4.1.4 今津隼馬先生（第 10 代会長）の第べられました。

43 号（平成 14 年）の創立 50 周『経済社会に競争原理がないと社会主義大年記念号の巻頭言から国の崩壊が示したようになることは事実で

今津隼馬先生（第 10 代会長）は第 43 号ある。然し、価格を下げる競争と性能を向上の「電波航法研究会」創立 50 周年記念号のさせる競争とは同じではない。電波・電子航法機器の開発については日本は後進国であ

巻頭言における「電波航法研究会のあり方」
で、る。レーダ、ロラン、GPS などすべて外国の開発した機器である。外国で発明された『現場で発生している種々の問題を研究会

技術を勤勉さと器用さで多量に安価な製品の問題として捉え、この課題に技術的観点に作り上げる日本の翻訳技術が行き詰まっから応えることが、本研究会に対する世のてきたことが指摘されている。開発途上国

中の期待感を増幅させることを意味しておの追い上げが日本を追い越すことになりつります。残念ながら GPS や AIS の 開発につある。 日本の電波航法機器の開発はよりは遅れを取りましたがそれを航法の現場で高性能で独創性のある技術へ目を向けるべ

役立つものに育て上げるのは本研究会の役きである。翻訳技術を脱却してもらいたい。』

割でもあり、そこには本研究会の活躍すべきフィールドが広がっております。使いやまた、この巻頭言の中で続いて、

すい航法機器の開発や情報ネットワークの『グローバル航法の代表的な航法に GPSがある。航法情報の精度がよければグロー
バルでもローカルでも航法機器を選択できるようになった。国際的な共用性が要求され、一国だけのシステム利用で規格が決められなくなった。ロラン、デッカ、オメガのシステムが次々と消えつつある。GPS より
グローバルで高精度を維持できたら消える

構築とその利用など数々のテーマが研究会の参加を待っているように思います。』と述べられています。
このことは、「航法の現場で役立つものを育て上げるのが本研究会の役割であり、活躍
すべきフィールドがある。使いやすい航法機器の開発や情報ネットワークの構築に参画せよ。」ということかと思います。

ことはないかもしれない。航法機器としての優劣が淘汰の要因になっていることを考4.1.5 筆者（第 11 代会長）の第 54 号（平えて安売り製品に固執しないで高度な航法

成 24 年）の巻頭言から機器の開発にもっと目を向ける時期が来て筆者、林 尚吾は第 11 代会長を仰せつかいると考えるべきである。』

りましたが、大切な節目である創立 60 周年と述べられ、「翻訳技術を脱却した高度な航（2012）の特集を失念しました。
ちょうど、

法機器を開発すべき時期が来ている」と指60 周年の年の「電波航法」での巻頭言「教摘されていました。

えない教育」（要約）での内容です。
『お伝えしたいのは「教えない教育」です。
教えられた知識はすぐに忘れてしまいます

電波航法 No.58（2017）- 11 -

が､「自分で考えて得た知恵は一生もの」でが出てきます。こうした必要性を同時に満

生涯忘れないものです。やさしく説明でき

たすには、資源配分などの最適化問題を解るためには本質を理解しなくては難しいこ

くことになり、当研究会で扱うテーマも今とです。学生が考えて、考えて、自分の力で後、電波航法の研究・調査対象も機器や装置

正しい答えを導きだすまで指導しました。

のみに留まらず、それらを用いるシステム

この過程を繰り返して達成した時、全てのの性能管理や運用についても着目してゆく学生に大きな達成感と「生涯忘れる事のなべきかと考えます。』さらに、第 57 号で『応い知識」が縦横の繋がりを持った織物のよ用システムの安全性や効率等、運用面の性

うに獲得されています。日本が世界一であ

能向上のための問題解決の技術が問われそり続けるために、「これからも、考えて、考うな気がする。』

えさせて」、未知の世界を開拓し、世界に冠と、これからの電波航法研究会の進むべきたる研究・開発を進めて下さることを電波方向について言われていました。

航法研究会の諸賢に願ってやみません。
』
短く纏めますと「今後は、電波航法の研と述べさせて戴きました。

究・調査対象も機器や装置のみに留まらず、
短く纏めますと、「本質を理解し、考えて、考えて、未知の世界を開拓し、世界に冠たるシステムの性能管理や運用についても着目してゆくべき」と言われています。

研究・開発を進めましょう」ということかと
５．提言について思います。

創立 40 周年以降の会長らの巻頭言から、
4.1.6 長岡栄先生（第 12 代会長）の第56 号（平成 26 年）の巻頭言から
長岡栄先生（第 12 代会長）は「電波航法」
第 56 号の巻頭言（要約）で次のように述べられています。

6 人の会長の言葉を並べますと、『電波航法研究会で勉強し、得られたもの
を各自発展させることが基礎である。研究は真の意味で完了することはなく、電波航法研究を永久に進めていく気概を持ち、付『現在では新しい技術開発というよりは既加価値の高い、新しい画期的な技術を電波

存技術の改良、例えば装置の小型高性能化、航法研究会に取り入れる努力を起こし、翻低廉化が進み、世界共通の基準が適用され訳技術を脱却した高度な航法機器を開発すます。また、装置やシステムには常に人間とべき時期である。また、航法の現場で役立つ機械のインターフェイスがあります。これ

ものを育て上げることが、電波航法研究会

らに配慮した「電波航法」の技術開発が求めの役割であり、活躍すべきフィールドがあられるのではないでしょうか。歴史的に、技る。使いやすい航法機器の開発や情報ネッ

術開発は、まず装置やシステムの測定精度

トワークの構築に参画するためには、本質の向上で，次に信頼性向上が図られます。そを理解し、考えて、考えて、未知の世界を開して、人間にとっての安全性、さらには利便

拓し、世界に冠たる研究・開発を進めようで性、経済性、環境負荷などに目をむける必要はないか。今後は、電波航法の研究・調査対- 12 -JACRAN, No.58（2017）

象も機器や装置のみに留まらず、システム【謝辞】の性能管理や運用についても着目してゆく
べきではないか。』「電波航法研究会」は解散することになりました。今日までの事務局を担当してくださっていた海上保安庁の機構改組があり、このように、面白くまとまりました。なんと、第 7 代から第 12 代までの歴代の会長の巻頭言を抜き出し、その順番に書き出しただけであります。極めてもっともな言葉の並びになりました。

事務を続けることが困難になりました。研
究会の運営にあたってくださいました歴代の海上保安庁の皆様、お名前を表記してお礼を申しげるべきところでありますが割愛させていただきます。皆様のご尊顔が走馬時代は変わり、社会情勢も変わりまして灯のように流れております。

も、古典と言われる書物が読み継がれますのも、変わらない価値があるからと思いま

長い期間にあたって大変お世話になりました。

す。私たちは、「この価値」を継続して、後進に伝えたいと思います。
同じような研究会があります。その研究会は、電波航法研究会と同様に庄司和民先生、飯島幸人先生および鈴木裕先生らが創設した「自動航法研究会（略称 AUNAR）」
で、まもなく 570 回（2017 年 2 月）を迎えます。1 年間に 10 回の開催ですので、57 年の長きにわたって継続している研究会です。
毎回、十数名程度の参加者ですがいつも出席する常連の研究者を核に、新しい参加者をお迎えしながら継続しています。研究会の幹事は若い先生方や大学院博士課程の院生にお願いしています。事務仕事や毎回の講演者の確保は大変ですが、常連の参加者を軸に補完しています。第 400 回（インドネシア）、第 450 回（韓国）そして第 500 回（コスタリカ）の記念研究会は海外での開催を行いました。
今後の新生する「新・電波航法研究会」に役立てたく思います。

電波航法 No.58（2017）- 13 -

ありがとうございました。

最近の研究講演と電波航法研究会の役割
電波航法研究会

副会長（元日本工業大学）
渡邉康夫

Yasuo WATANABE
はじめに（イ）航路標識の復旧整備では、耐震構造へ

電波航法研究会からはじめて講演の機会の改修、灯台用大型レンズの免振施工、太陽をいただいたのは 2002 年で、タイトルは

光発電等の自立型電源の導入が進められて「ミリ・サブミリ波の新しい応用」でした。

いる。
（ウ）次のステップとして、AIS の情

その後 2011−12 年に津波に対するレーダ報を利用して機能停止した航路標識の情報

観測に関する文献調査、2014 年に極洋レーを電子海図等に仮想的に表示すること等がダに関する文献調査を発表させていただき報告された。地震発生直後の関係者の被害ました。2011 年に研究会幹事に、2012 年

調査及び復旧への努力に胸が打たれた。

に副会長に任命されましたので、航路標識（２）「海洋レーダの原理及び海洋レーダの協会の委員会委員の 5 年を含めると、電波利用による応用分野」(2012)
紀伊水道に進んできた 3/11 津波を短波帯応用の立場から電子航法システムの調査研究に 10 年携わったことになります。

海洋レーダが観測した。津波の波形は第 1

電波航法研究会の解散にあたり、この数

波から第 3 波までは海洋を伝搬するときの年間の研究会における講演テーマの概要と進行波的な正弦波であったが、その後は波講演会が果たした役割について私見を述べ形が崩れ、副振動が発生する様子が明らかます。

にされた。津波対策への応用は、このような短波レーダの長所をいかに活用するかがポ

１．3/11 地震津波に関する 4 件の講演

イントであると報告された。観測データの（１）「東日本大震災における航行援助施設

紹介では、H. Hinata 等の 2011 年の論文をの被害と復旧」(2012)

引用して丁寧にわかり易い説明を受けた。

毎年度第 1 回研究会では海上保安庁の交通政策について講演が行われ、ビジョン、事（３）「津波に対するレーダ観測活動の調査（その１）（その２）」(2011, 2012)

業、計画等の、他では得難い内容が紹介され（その１）では、（ア）2004 年のスマトる。上記の講演においては、（ア）3/11 地震

ラ・アンダマン津波に対する海洋観測衛星

津波によって北海道から近畿四国の太平洋

Jason-1 に搭載されたマイクロ波電波高度

岸の灯台、浮標等の航路標識 156 基が損傷計の観測、並びにこの電波高度計の開発経崩落等の被害を被った。電波を利用する航緯、（イ）3/11 津波に対する北海道及び米国

行援助施設では、金華山 DGPS 局が地殻変

西海岸の短波レーダの観測、並びに短波レ

動による位置ずれにより運休、牛転峠送受ーダを利用する津波探知理論の研究経緯、信所等の AIS 施設は停電等により運休した。

（ウ）チリに押し寄せる 3/11 津波を待ち構- 14 -JACRAN, No.58（2017）

えて探知した短波レーダ、並びにこのレーークショップ」(2012-2014)及び「VDES 開

ダの開発経緯、（エ）前項（２）の H. Hinata

発のための IALA ワークショップ」(2015)

等の論文等が報告された。

電波航法研究会の会員は両ワークショッ（その２）では、（ア）太平洋を伝搬するプへの聴講が認められた。
「次世代 AIS」で3/11 津波に対する Jason-1/電波高度計を含は IALA 日米英独仏加豪の専門家が次世代

む 3 基の衛星の観測、（イ）ハワイ沖を通過

AIS と利用の展望、e-Navigation、VTS、する 3/11 津波に対する海洋観測船の GPS

GMDSS 等 の サ ー ビ ス プ ロ バ イ ダ ー との観測、（ウ）ヨーロッパで進められている

AIS/VDE とのコミュニケーションの概念、

GNSS の海面反射(GNSS-R)を応用する津

VDE の要件、VDE の開発アプローチ等を波探知の研究論文等が報告された。

報告した。具体的な VDE の開発状況につい地震予知をテーマに、「地震予知研究の現ては、第 3 回(2014)において我が国の企業

状と VLF/LF 電波を用いた地震予知の実用

か ら 報 告 さ れ た ”Development of VDES化」(2011)の講演が行われた。

slot simulator”及び”Development of VHF
Data Exchange System (VDES)”が印象的

２．AIS に関する講演及びワークショップであった。

（１）AIS の新設設備及びサービスの現状「VDES 開発」では韓国、シンガポール「AIS 陸上局の整備」(2005)、「Lloyd’s

等のアジアからの参加者が加わった。

Marine Intelligence Unit 社の AIS ネット

VDES の開発で注目を集めたのは韓国で、ワークサービスの概要」(2007)、「AIS を利

野外実験を含む開発状況を報告した。

用した港湾サポート」(2007)、「航路標識に（５）「海上保安庁の交通政策について〜第おける AIS の活用」(2007)が発表されてい3 次交通ビジョン〜」(2014)
次世代 AIS(VDES)の国際標準化は、現行

る。
（２）衛星搭載合成レーダ・AIS

AIS の通信容量不足及び拡大するユーザー

広い海域、危険海域、北極海航路における航行支援のため、各国は合成開口レーダとのニーズに対応するための戦略的技術開発施策であることが報告された。

AIS を衛星に搭載して船舶の探知識別実験を行っている。
「JAXA の衛星 AIS 実験」

３．航行の安全・保安に向けた e-(2014)では、両装置を同じ衛星に搭載しリNavigation、VTS、教育に関する講演

アルタイムで組み合わせた探知識別実験がe-Navigation については「E-Navigation

報告された。欧米では両装置を別々の衛星を め ぐ る IMO の 動 向 」 (2007) 、「 e-に搭載している段階である。これに対して

Navigation と LORAN」(2007)が発表され同時搭載方式の探知識別性能ははるかに高ている。
VTS については、（ア）「各国の VTS の事

く、日本の進んだ状況が紹介された。
（３）「AIS パケットの受信成功率」(2015)

情」(2014)において、英国等で始まった港湾

運用中の AIS の外来雑音に対する脆弱性

レーダサービス、ロッテルダム港等の VTS、を調査した結果が報告された。

VTS−AIS の将来像について報告された。

（４）「次世代 AIS 国際標準化のためのワ（イ）日本における VTS の事情については、

電波航法 No.58（2017）- 15 -

「日本の VTS における VTS の効果・今後「鉄道の制御のための GNSS による信頼性向上について」(2014)では、マルチ GNSSの動向」(2014)が発表された。
「船員教育と操船シミュレータ」(2014)

計測端末の普 及を見通し て、GPS+GLO

においては船員の研修制度、免許制度等の+QZS のように衛星の組み合わせを変えて講 演 に 続 い て 、 東 京 海 洋 大 学 の Ship

列車位置を検知する実験が報告された。

Maneuvering Simulator for Pilot Trainee

GNSS の研究状況について、「ソフトウェ

を見学し、臨場感に満ちた体験を味わった。

ア GNSS の開発と周辺」(2012)が発表された。

４．GPS/GNSS に関する報告（３）「時間をめぐる話題（１）GPS究まで」(2015)

歴史から最新研

GPS については「GPS のバックアップのGPS は正確な周波数と時間の恩恵を最米国電波航法計画 2008 年も受けている技術の一つである。その時間

版(2008FRP)」(2008)が発表されている。

について、時間計測の近代史、標準時の構築

GPS の脆弱性については、「PPD(個人用の仕組み、標準時計測値の国際比較、新機軸

保護デバイス)による GPS への干渉」(2014)の光の原子標準に向けた「fs パルスレーザ

において、GPS への電波干渉事例、GBAS

光コム」及び日本発のアイディアの「光格子( 地上型衛星航法補強システム)の概要、時計」等が報告された。

必要性は明示PPD による GPS 受信機への干渉実験が報告された。英国では GPS の妨害に対する脆

５．レーダに関する講演

弱性から eLORAN の研究が進められ、米国（１）「海上保安庁の交通政策について：海でも eLORAN の必要性が指摘されている。

上交通センター用 14GHz 帯固体化レーダ

GPS の脆弱性と対策に関する動向を注視すー装置」(2013)

る必要がある。

本装置について、（ア）方位・距離分解能、「電子航法と宇宙天気」(2013)において低降雨減衰性、ITU-R 勧告に基づく低スプは、最近の太陽フレアの発生数、カナダの大リアス性、クラッター抑圧性能及び高い保停電(1987)等の被害例、携帯電話の GPS な

守性等のシステム性能、（イ）半導体素子・ら 10m ほど誤差が大きくなる可能性があ

電力合成技術、パルス圧縮技術、パルスドッ

ること等が報告された。我々が日頃から安プラー技術等の主要技術、（ウ）海ほたるレ

心して暮らせるのも、みんな宇宙の天気のーダー局に設置された装置のフィールド性お蔭であると認識した。

能が報告された。これらの主要技術は先に（２）GNSS「固体化増幅器用電力 FET の開発状況」「マルチ GNSS の動向と我が国の取り組(2007)及び「パルス圧縮レーダの開発実績」

み」(2012)」においては、GPS、GLONASS、(2007)において報告されていることから、Galileo、COMPASS の現状と、「みちびき」

技術の性能・信頼性を着実に確認しながらの現状と国際協力計画が報告された。
「みち

開発が進められたことが理解された。

びき」については「準天頂衛星「みちびき」の L1-SAIF 信号」(2012)が発表されている。

（２）「船舶用 S 帯固体化レーダ装置」- 16 -JACRAN, No.58（2017）(2015)海上保安試験研究センターの可視光通信へ

講演では、（ア）電力増幅用固体素子、デの取組み―」(2013)の講演が行われた。

ジタル信号処理、FPGA の選定基準：性能・大学発の可視光通信実験衛星をテーマに、コスト、国内電波法、ITU-R スプリアス規「ぎんれいプロジェクト

定、外為法・輸出規制、（イ）RF パルス増通信への挑戦」(2015)の講演が行われた。講

幅回路、（ウ）大小目標が近接す場合の信号演では、（ア）「ぎんれい」は 40cm 級の超処理の問題点と受信機のダイナミックレン

小型衛星で、衛星・地上間の双方向可視光通ジ、（エ）sea state と小型船探知の問題点、信の実験をミッションとすること、（イ）衛信号対クラッター比の改善度等が報告され星の概要、主要諸元、発光用 LED 光学系のた。このレーダの場合も、「SOLAS 船舶向構造、（ウ）衛星・地上間双方向実験等が報

け S バンド固体化レーダ の研究開発」

告された。

超長距離可視光(2007)が先立って発表されている。
（３）「船舶用レーダー 波浪観測装 置」

７．将来の電子航法システムに向けた講演(2011)（１）北極海航路

船舶のエネルギー効率の向上のために、（ア）「北極海航路の展望と課題」(2013)

新造船建造時の指標(EEDI)が設けられて北極圏諸国の資源開発・利用の動向、北極いる。講演においては、（ア）装置のミッシ

航路：北東航路と北西航路、北極海航路とロ

ョンは、EEDI が求める省エネ運航に寄与

シアの運航規則、北極海航路のインフラ（港するため、船上で波浪情報（波向き、波高、湾、航行支援）への国際的な取り組みと連携

波長、波速）を高い精度で算出すること、の必要性等が報告された。

（イ）システム構成（X-バンド船舶用レー（イ）「北極海航路の航法システムに関する

ダーと波浪解析装置）と各部の主要諸元、

文献調査」(2013)（ウ）船上における観測例、（エ）現状及び北極海沿岸諸国の航路標識・海上通信等

将来の課題等が報告された。この開発プロの航法システムの現状と計画、並びに衛星

ジェクトは新しい環境時代の海運へのレーによる通信・航行・地球観測・海上交通管ダー応用であるため、今後の発展が期待さ

理・救難・監視の現状と計画が報告された。

れる。

（ウ）
「極洋レーダの研究動向の調査」(電波航法誌 2015)

６．可視光通信技術に関する講演

マリーンレーダによる氷山の計測、地上通信技術の歴史をテーマに「コミュニケ

レーダによる海氷の計測、衛星搭載合成開ーション技術を 100 年単位で俯瞰する」

口レーダによる氷山・海氷の計測に関する(2012)の講演が行われた。

文献が報告された。

可視光通信技術の開発は海上保安庁の第3 次交通ビジョンにおいて戦略的技術開発（２）「IoT 環境における航路標識の効率的管理について」(2014)

施策に位置づけられている。可視光通信を

IoT 時代を見通した海上交通政策の展望

テーマに、「可視光通信」(2013)、「灯火を活と課題が発表された。

用した新たな情報提供に関する調査研究―（３）自律船に向けた講演

電波航法 No.58（2017）- 17 -

（ア）「自律船に向けた取組−国内研究と海ニケーションを促してポジティブな利点を外プロジェクト−」(2016)

生んだことが考えられます。

(a) 自律船に必要な事項：センサ・通信イ（１）プロジェクトへの支援

ンフラ・エンジンの信頼性等の技術、並びに事業についての講演の場合、広いエンド国際条約や法規の整備等、(b) 国内研究：機ユーザーのニーズや幅広い技術に立った意

関室の自動化(1960-1969)、高信頼度知能化

見を受けて、事業はさらに確実な根拠のあ船(1982-1988)、内航近代化船(1993-1999)、る内容へと発展します。企業の開発プロジ

船舶自動識別システム(AIS)の導入と利用、ェクトの場合は特に顕著で、今日ワールド(c) 海外のプロジェクト：Rolls Royce 関連

クラスに結実したシステムの中には、開発

プロジェクト等が報告された。

の早い段階から結節ごとに研究会において（イ）「自動運転車両におけるドライバの役発表されてきたことが役立ったのではない

割と国際基準調和活動への技術的支援」

かと思われるケースがあります。大学、官公(2016)

庁の基礎的研究の場合も、具体的な将来の(a) 運転支援技術例：先進緊急ブレーキシ

ニーズが考慮され、研究の工学的価値がさステム(AEBS)、車間距離維持装置(ACC)、らに高まったケースがあったと考えられま

車線維持支援装置(LKAS)、(b) 安全運転支す。

援技術に関する国際ガイドライン：緊急警（２）専門家同士の橋渡し

報ガイドライン、制御プリンシプル（ドライ

電波航法研究会における発表は、広い分

バとシステムの役割分担、国際共通ルール）、

野の専門家同士の交流でもありました。知情報セキュリティガイドライン（ハッキン

恵と知恵の交流から得られる新しい発想は、グ防止のための eSecurity, 事故時の車載シ組織と組織、甲と乙の間の議論から得られステムデータ記録のための eSafety）、高速

るものとは往々にして異なります。いわゆ

度領域における自動命令型操舵機能(ACSF、る横のつながり効果です。このような発想

追い越し機能等)に対する安全指針等が報によって電子航法技術は一段と進められる告された。

ことが期待されます。電波航法研究会は電子航法技術に関係する広い分野の専門家の８．研究会の講演会が果たした役割

交流のために、恒常的に開かれていた組織

電波航法研究会にとって講演会は電子航でもあったと考えられます。

法技術を前進させる資料を収集する貴重な機会であったことは言うまでもありません。

おわりに一方、講演者にとっても講演内容が電波航誌は温故知新のアーカイブ

法誌に掲載され配布される利点があったと研究会の講演記録及び電波航法

科学技術の発達や諸外国の動向を見れば、考えられます。それだけでなく、電波航法研

これまで研究会及び会誌に発表されたテー究会の会員が海上保安庁、関連公的機関、民マの中には、ライトモチーフのように近い間のエンドユーザー・製造・IT 企業、学術

将来、再び研究や事業に取り上げられるも等の専門家から構成されていることが土壌のがあるのに違いありません。電波航法研になって、講演者と会員の双方向にコミュ

究会の活動記録は、まず手にすべき温故知- 18 -JACRAN, No.58（2017）

新のアーカイブであると信じています。
謝辞
電波航法研究会が長い間、少人数で会員の会費のみで運営されてきたことは驚嘆に値します。会員の熱心な貢献と、とりわけ事務局の献身的、組織的な努力なしには運営できなかったことを胸において、全員で互
いに感謝の意を表したいと思います。

電波航法 No.58（2017）- 19 -

雑誌「無線と實驗」を探して
電波航法研究会

編集幹事（国立研究開発法人 海上・港湾・航空技術研究所 海上技術安全研究所）
丹羽康之

Yasuyuki NIWA
参考文献とができた。電波航法研究会に感謝である。

丹羽勇：大東亜戦争に於ける押収無線機雑部分的となるが、何かの参考になるかと感、無線と実験、第 29 巻、第 8 号、通巻第思い、この解散号にも 2 ページほど利用し

222 号、pp.2-8，昭和 17 年 7 月。
（旧字体はようと思う。全文を希望される方がいらっ

現在の字体で表記）

しゃいましたら、連絡をお待ちしています。
雑誌「無線と実験」であるが、現在も「MJ

上記参考文献の著者は、小生の祖父であ無線と実験」として、発刊が続いている。著

る。最近は、何か調べごととなると、インタ作権の保護期間は、雑誌は公表後 50 年とのーネットで検索するようになってしまった。

ことなので、自由に利用することができる

誰もが一度は、自分の名前や家族を検索しと解釈している。

たことはないだろうか。ある日、祖父を検索

さて、内容であるが、沼南島（現在のシン

すると、上記の参考文献につながる情報がガポール）を含む東南アジア地域を日本軍ヒットした。祖父が軍人であったことは聞が占領し、押収した敵国の通信機器のレポ

いていたが、私が満 1 歳の誕生日を迎えるートである。最後には、「着想，発明，考案

前に他界したため、本人から話を聞いたこ等の点に関しては、寧ろ日本人が優れていとはない。

るのである。
」、「我々は従来あまりにも米英

そして、文献を探すことになる。国立国会の実力を過大評価し過ぎていた。」等の記述

図書館であれば、保管されていると思い、検があった。なお、写真の一部には「陸軍省検索したが、該当号は保管されていないよう閲済」の文字もあり、内容についても検閲がであった。次に大学の図書館を検索したとあったことが考えられる。ただし、終戦直前

ころ、東京大学の図書館に保管されているではなく、昭和 17 年という時代背景からすことを確認したが、柏キャンパス内の図書れば、正直な内容かと思われる。

館であった。多摩地域在住のため、なかなか

今回、文献のコピーをするにあたり、前後重い腰があがらすに時間が過ぎていった。

の号の記事も一部見ることができた。「ラ2013 年の電波航法研究会の見学会が、東ジオロケーター」、「ラジオデテクター」な

京大学大気海洋研究所で行われた。この研どの言葉が散見され、戦時中に発展した技究所は中野から柏に移転したところであっ術が航法システムにもつながっていることた。ちょうどよい機会に恵まれ、見学会に参がわかる。皆様、古い文献の読み直しをし加し、図書館にも寄り、文献をコピーするこてはいかがでしょうか。

- 20 -JACRAN, No.58（2017）

電波航法 No.58（2017）- 21 -

- 22 -JACRAN, No.58（2017）日本のＶＴＳレーダ
―

クロニクル

草創期から最新の半導体レーダ―
電波航法研究会

編集幹事（東京計器株式会社）
西村浩一

Koichi NISHIMURA

１. はじめにーダ 発展期

世界史などでは重要な出来事や事件に関半導体レーダへの移行

して詳細に記述する Chronicle（クロニク
ル）：年代記という分野がある。クロニクル

クロニクルの時計の針を巻き戻す前に、のなかには古代から中世にかけて、天地創

現在の VTS: Vessel Traffic Services が求造から筆を起こし、人類の歴史について年められる社会的要請を考えてみよう 2)。

を追って記述したものがあるそうだ。



より早く、より信頼性のある輸送シス

かたや VTS レーダ（港湾監視レーダ）のテム、より効率的な貨物集配システム、歴史を遡ると 1948 年にマン島（英とアイル

さらに、コスト削減、サービスの質向上

ランドの中間）のダグラス港に設置されたを求める産業界の要請。

例が嚆矢とされていることから、歴史とい

総合的で広範囲にわたる船舶交通情報

うにはたかだか 70 年間のクロニクル（年代が必要になり、船舶と陸上施設の間で記）である。とはいえ、技術史という見方を情報交換の増大をもたらした。

すると急流のような技術発展の流れをたど

送へのモーダルシフト。

る 70 年という時間は長大な時間の流れのようにも感じられる。産業技術史や工業技

沿岸海域や内陸水路を利用する内航輸

安全の希求、環境保護、経済効率の追求

術史の分野であれば、めざましい発展を遂により、港湾に関わる各種業務相互のげてきた技術の変遷を俯瞰して、その背後協調がより重要になっている。
にある歴史を広く理解する試みでもある。

テロ対策等セキュリティーに対する国

電波航法研究会の活動を記録した会誌一

際的な関心の高まりが、海運業、海上運

覧 1) を 1960 年(昭和 35 年)の初号から眺め送に影響を与えており、すでに遠距離ていくと、船舶航行に関する特定分野の産からの商用航路の監視が求められてい業史を紐解くようである。そこで、筆者が日る。

頃携わる日本の VTS レーダ（港湾監視レー



海上や港湾における航行安全とセキュダ）のクロニクルを３期に分けて写真、図版

リティーを司る、公的でより効率的なを中心に辿る。

システムの利用が求められている。
ここには 70 年前の VTS、港湾監視レー

 草創期

ミリ波レーダの導入

 実用期

Ku バンドマグネトロンレ

電波航法 No.58（2017）

ダが運用を開始した時代には考えられなか- 23 -

ったのであろう事柄が挙げられている。時代の変遷により社会の要請も複雑になり、技術もより高度に進化していくようだ。

２. VTS・港湾監視レーダの嚆矢
世界の港湾監視レーダの歴史 3)は 1940 年
代後半にまで遡ることができる。1948 年に
マン島（英とアイルランドの中間）のダグラ
ス港に設置された施設が航行安全のための陸上施設としてレーダを備えた最初の港湾
図２とされている。

1948 年ロッテルダムにおける VTSの実験

出典：IALA Vessel Traffic Services
Manual Edition 4, 20082)
1960 年 代 か ら 1970 年 代 に 入 る と 、Torrey Canyon、Metula、Amoco Cadiz の海難事故により、環境破壊の深刻さが浮き彫りになる。各国主管庁は海難事故を未然に防ぐための手立てとして、沿岸および港図１ 英ダグラス港のレーダ
出典：IALA Vessel Traffic Services
Manual Edition 5, 20123)

湾においてレーダによる海域監視、VTS を整備することになった。英仏を隔てるドー同年 7 月にはイギリスのリバプール港、

バー海峡にも VTS が設置されている。

1950 年 3 月にアメリカのロングビーチ港
でレーダと VHF 無線を組み合わせた航行援助業務が開始された。レーダにより船舶の位置と航跡を確認し、VHF 無線で航行に関する情報のやり取りをしたことから、これらが正式な VTS の嚆矢と考えられる。
1950 年代に入ると他のヨーロッパ諸港にレーダ局が設置され、1952 年にはアムステ
ルダム港の入り口に、1956 年にはロッテル

図３

ドーバー海峡（カレー海峡：Pas deCalais）の VTS

出典：IALA Vessel Traffic Services
Manual Edition 4, 20082)

ダム港全域にまでレーダ局が整備された。
1948 年、ロッテルダム港で行われた実験の

３. 草創期 ミリ波レーダの導入
日本の VTS・港湾監視レーダの草創期は様子を示す。

1954 年（昭和 29 年）に沖電気工業がアメ
リカの Raytheon 社との技術提携により舶- 24 -JACRAN, No.58（2017）

用レーダを製造開始したことからスタート
する。技術を蓄積した同社は 1955 年にミリ
波のマグネトロン、1958 年（昭和 33 年）にミリ波のクライストロンを開発、1959 年（昭和 34 年）に世界初の 35GHz 帯のミリ波レーダが完成した 5)。
以後、2005 年に東京計器（当時の社名はトキメック）に事業を譲渡するまで長らく
沖電気工業がレーダの開発、製造、保守を担

図４

い海上保安庁の運用を支えることになる。

釧路港レーダ局

出典：電波の灯を守って

海文堂出版 4)

このレーダは横浜の大桟橋のたもとにあった横浜海上保安部の屋上で性能確認試験が行われた。同社の芝浦の社屋でも実験が行われ、東京港内に係留されている船舶、海岸通りを走行する車、当時の国鉄品川操車場の車両や電線を吊る柱が整然と並ぶ様子が表示されたという。
同じ時期、釧路港には日本電気が開発したミリ波レーダが導入された。当時隆盛だ
った漁船の船団が濃霧の釧路港を安全に出

図５

港、帰港できるようにレーダと無線による年）になると沖電気工業が開発した 5GHz
像のミリ波レーダで近距離をカバーして、
降雨クラッタの影響が小さい 5GHz 帯レーダで遠距離をカバーするという２台構成に加え、VHF 帯のトランスポンダを組み合わせた誘導の実験が行われた。保安部に誘導を依頼する漁船は国際 VHF で搭載したトランスポンダの情報を送信、レーダ画面にはその漁船の船位情報が表示される。濃霧でも安全に誘導することができるというもので、現在普及している AIS の走りのようなシステムである。

レーダ指示器

出典：電波の灯を守って航行援助が目的だった。1961 年（昭和 36のハーバーレーダが導入された。精細な映釧路港レーダ局

1963 年（昭和 38 年）になると大阪港にハーバーレーダが導入された。釧路港で培った経験を活かし、近距離用の 33GHz ミリ
波レーダ、遠距離用の 5GHz センチ波レー
ダの組み合わせで大阪湾を６ブロックに分けて２つのレーダを切り替えて表示するというものだった。さらに、VHF トランスポ
ンダによる船舶誘導も実用化された。保安部に誘導を依頼する船舶は国際 VHF で搭載したトランスポンダの情報を送信、レー
ダ画面にはその船舶の船位情報が表示され安全な航行ができる。しかし当時は国際
VHF の普及度が低く、残念ながら利用される機会は少なかったという。

電波航法 No.58（2017）

海文堂出版 4)- 25 -

制航路となり、1977 年 2 月東京湾海上交通センターの運用開始につながることになる。
この時期の出来事は NHK 総合テレビジョンで放映された人気番組『プロジェクト X〜挑戦者たち〜』で取り上げられ、2005 年
9 月 6 日に「回避せよ 東京湾炎上」6) というタイトルで放送されているので記憶にある方もあるだろう。
図６

大阪港レーダ局

出典：電波の灯を守って

海文堂出版 4)

5GHz 帯レーダのアンテナは 8m 長のス
ロットアンテナで、高さ 50m の鉄塔の上部に据え付ける作業にはヘリコプタが利用され当時の新聞でも報道されたという。

４. 実用期 Ku バンドマグネトロンレーダ
草創期のミリ波を用いた港湾監視レーダ
図７は釧路港、大阪港という限られた海域を対東京湾海上交通センター

初期の

運用室

象にしたものだったが、1970 年代に入ると

出典：電波の灯を守って

東京湾で広い海域全体を複数のレーダでカ

海文堂出版 4)

バーする大規模な VTS の構想が持ち上が問題はどのようなレーダを導入するか。

った。当時の構想は海上交通情報業務の中枢機関として海上交通情報センター、港内の船舶管制業務の中枢機関として、各港に港域管制センターを設けるというものだった。当時はまだ海上交通安全法は制定されKu バンド(13.4〜14.0GHz 帯)が採用された経緯に話しを移そう。VTS 管制対象の船舶の大きさ、対象海域の範囲からレーダの探知性能に関する要求仕様として、距離ていなかったので港内交通は港則法に基づ10km の地点で２つのターゲット（２船）をく管制であり、狭水道は情報提供専門のセ

分離して探知できる最低分解能 50m を満ンターという位置づけだった。1970 年に本たすこととされた。
周波数に関して、釧路港、大阪港のミリ波牧に設置されたハーバーレーダが運用開始した。このレーダから以降、周波数はミリ波から Ku バンド(13.4〜14.0GHz 帯)が採用されることになる。1972 年には観音埼のハ

レーダの運用で得られた知見により、降雨減衰の著しい 24GHz 帯、32GHz 帯は対象から除かれた。
まず検討された方位分解能について、空ーバーレーダが運用を開始した。同年に海上交通安全法が施行され狭水道の航路が管

中線ビーム幅が 0.25°であれば距離 10km

- 26 -JACRAN, No.58（2017）

における分解能 40m が得られる。この要求仕様を満たすスロットアレイ空中線は9GHz 帯の場合長さ 9m、14GHz 帯の場合
長さ 6m となる。9GHz 帯の長大な 9m 長アンテナでは台風で想定される風速 60m/sに耐えることは困難と判断。一方、14GHz
帯の空中線長さ 6m であれば風速 60m/s に耐え得ると判断された。もう一つ考慮すべ
き距離分解能については、周波数に関わらず送信パルス幅 0.1μs であれば理論上15m の距離分解能を得ることができる。
レーダビデオ

要求仕様である距離 10km の地点で２つのターゲット（２船）を分離して探知できる
最低分解能 50m、そのために必要なアンテナが台風による強風に耐え得る現実的な大追尾ターゲット

きさ、長さであることから、最終的にレーダ

シンボルの周波数は Ku バンド(13.4〜14.0GHz 帯)

図８

レーダビデオと追尾ターゲットとすることが決定された。アンテナサイズ
図９は現在用いられている Ku バンドのが小さいことは、アンテナを設置するタワーなど構造物の建築コストを抑えるメリッ

マグネトロンである。

トもある。世界の VTS、海域監視レーダの大勢を占める X バンドレーダと比較して、日本の Ku バンド VTS レーダは同じ大きさのアンテナであれば分解能において優れた性能を発揮する。このことにより VTS 海域
で特に懸念される漁船や遊漁船と商船の衝突を未然に探知して、情報を提供、注意喚起
することにより安全航行に寄与することができる。
図９

図８に、かつて関西国際空港の埋め立て

Ku バンドマグネトロン

工事の安全対策として運用されていた Ku
バンドレーダビデオ映像と、そのビデオか余談であるが、あるとき筆者が東欧の国ら抽出して追尾しているターゲットの例をを訪れたときに彼の地のマイクロ波エンジ示す。商船の一般的な X バンドレーダと比ニアと話しをする機会があった。彼は私が較するとその高精細な画面が良くわかる。

日本人だと知ると、Kinjirō Okabe という人

電波航法 No.58（2017）- 27 -

物がマグネトロンの発展に貢献したというが行きかう世界でも有数の船舶輻輳海域でことを熱心に語るのである。私はこの人物ある。

について寡聞にして耳にしたことがなかったので、生返事をして頷くばかりだったの

東京湾の安全対策は、大きく分けて２つの方向から取り組まれてきた。

だが、後で調べてみると 1927 年（昭和 2 年)

まず一つは湾内の状況を陸上から把握すに円筒状陽極を軸方向に 2 分割しその間にるシステムで、沿岸数ヶ所に高分解能レー振動回路を形成したものが効率良くマイク

ダを設置、湾内を航行する船舶のエコーをロ波（当時は波長 3cm、周波数 10GHz）を一つの画面に表示させる。さらに、それぞれ安定して発振できることを見出し、多分割の位置、針路から危険な状況を予測し、船舶

陽 極 マ グ ネ ト ロ ン (Multi-Split-Anodeへの指導や注意喚起を行うものである。現

Magnetron)の開発の端緒を開いた日本の在では湾内外に AIS 陸上局も設置され、航岡部 金治郎（1896 年 3 月 27 日

行する船舶の状況をリアルタイムで把握す

工学者- 1984 年 4 月 8 日）のことであると知っることができる。

た。それまでにアメリカで開発されていたもう一つは東京湾の航行にルールを設け、単陽極マグネトロンは、低効率でパワーが船舶に遵守を求めるものである。具体的に弱く波長の長いマイクロ波しか発振できなは大型船舶用の法定専用航路（浦賀水道航かったが、岡部が開発した分割陽極マグネ

路と中ノ瀬航路）を設定し、長さ 50m 以上

トロンにより、効率のよい安定したマイクの船舶はこの「海の道路」を航行すると規定ロ波を発振することが可能となり、実用化した。

に向けて飛躍的な進歩を遂げた。このほか

東京湾海上交通センターでは航行管制業にも岡部は、マイクロ波発生装置の開発と務と情報提供業務が行われている。航行管

そのメカニズムの解明に向けた研究を進め制業務とは、海上交通安全法に基づく航行て数多くの優れた業績を残し、マイクロ波

管制、航路通報および変更通報の受理、航路の応用技術を発展させた電子工学の先駆者

入航時刻の変更などの指示、航路入航制限とも言われており、1944 年には文化勲章をの指示を行う業務である。一方の情報提供

受章している。このあたりの歴史は参考文

業務とは、船舶に向けた定期的なラジオ放献 7）、8)が参考になる。

送（気象情報など）、テレホンサービス、インターネット、AIS による航行安全メッセージを通じての情報を提供、国際 VHF・船閑話休題。

舶電話による危険防止のための情報提供、
東京湾は京浜工業地帯を擁し貿易や物流

勧告及び指示も行っている。その後、東京湾を担う海の玄関口として日本の経済活動を以外でも日本の主要な船舶輻輳海域には、支える重要な存在である。東京湾は湾域そ

海上交通センターが設置されていく。それのものが狭く、大型船が航行できる十分なぞれの海上交通センターは複数の Ku バン

水深の海域が狭く限定される。その上、浦賀

ド VTS レーダで管制海域をカバー、2017

水道においては１日に 500〜700 隻もの船年の時点で 24 ヶ所（そのうち一ヵ所は今年

舶（商船から客船，漁船，プレジャーボート）

2017 年に、東京港中央防波堤で運用開始）- 28 -JACRAN, No.58（2017）

の Ku バンド VTS レーダが配置されている。図１０に全国７カ所の海上交通センターを示す。
運用開始年月 1977年2月

東京湾海上交通センター

図１１
 1987年7月

備讃瀬戸海上交通センター

図１２
 1989年6月

関門海峡海上交通センター

図１３
 1993年7月

大阪湾海上交通センター

 1994年7月

名古屋港海上交通センター

 1998年1月

来島海峡海上交通センター

 2003年7月

伊勢湾海上交通センター

図１０

図１１

東京湾海上交通センター

図１２

備讃瀬戸海上交通センター

図１３

関門海峡海上交通センター

各地の海上交通センター9)

草創期のミリ波レーダから実用期の Ku
バンドマグネトロンレーダまで、長らく沖電波航法 No.58（2017）- 29 -

電気工業が開発、製造、保守を担い海上保安

表１

庁の運用を支えていた。その後 2005 年にな

従来のマグネトロンレーダと新しい個体化レーダ仕様の比較 10)

り東京計器（当時の社名はトキメック）が商項目権を引き継ぎ今日に至っている。

1 送信電力５. 発展期 半導体レーダへの移行

マグネトロン

パルス圧縮

レーダ

半導体レーダ40 kW

2 送信周波数 13.65 GHz2013 年 3 月、海上保安庁は東京湾横断道

350 W
13.64 / 13.66

13.75 GHz

GHz

路の人工島「うみほたる」に設置した、おそ13.85 GHz

13.74 / 13.76

らく世界初の Ku バンド半導体 VTS レーダ

13.95 GHz

GHz
13.84 / 13.86の運用を開始した。ちなみに世界初の X バ

GHz

ンド半導体レーダの商業生産開始は Kelvin

13.94 / 13.96

Hughes 社による 2006 年に遡る。

GHz
3 パルス幅

無変調：0.1

無変調：0.15

μs

μs
チャープ：
12.2 μs
ノンリニア
方式

4 パルス繰返 3 kHz 固定

3kHz 平均(2.7〜3.3

し周波数

kHz)

図１４

東京湾横断道路の人工島うみほた

5 空中線の主 水平：0.25° 水平：0.25°

るに設置された Ku バンド半導体

輻射のビー 垂直：15.0° 垂直：15.0°

レーダのアンテナ

ム幅
6 パルス圧縮

従来のマグネトロンを利用したレーダは利得

真空管の一種であるマグネトロンを 8,000

7 最小受信電 -94.2 dBm

時間（推奨）ごとに交換しなければ既定の性

8 空中線利得 36 dBi

されることによりその必要が無くなった。
マグネトロンの購入費用はもとより、交換・
ちで維持費用を劇的に削減することができ

19 dB-96.0 dBm

力能を維持することができないが、半導体化調整作業の経費も不要となり製品寿命のう―36 dBi

単一の周波数を使用する一般的なパルス
レーダは、距離分解能ΔRp とパルス幅 tpの間には以下の関係がある。

る。
ΔRp=c・tp/2
従って、距離分解能を向上するためには- 30 -JACRAN, No.58（2017）

パルス幅を短くすればよいが、平均の電力

ク電力でも探知距離性能を確保することがは低下するため探知距離が減少してしまう。

できる。実際には、このような処理においパルス圧縮方式は、変調を施した長いパルて、圧縮された波形にはサイドローブが存スを送信に使用して平均電力を確保し、受在し、その値は-13.2dB である。これは距離信時にこのパルスを圧縮して距離分解能を方向の偽像となるので、このサイドローブ向上する。

を低減するために周波数の掃引方法を直線

図１５に示す波形はパルス圧縮レーダのではなくするような工夫等が行われている。

送信波で、送信パルス内の周波数が時間とこのような方式を「ノンリニア FM」と呼ん

共に高くなる周波数変調（FM）がかけられでいる。

る。長いパルス波 Tw の期間で周波数がΔFだけ偏移する。このような信号を FM チャープ信号と呼ぶ。

図１６

パルス圧縮レーダの原理

マグネトロンが発生する急峻な電磁波は
図１５

パルス圧縮レーダの送信波位相が揃っていないので、位相情報を利用

物標で反射された電波を受信して周波数に対して時間遅延を持たせる処理を Pulse
compression network（パルス圧縮回路）で行うことにより、パルス幅を圧縮して距離分解能を確保する。処理された出力波形の幅 Tp はΔF の逆数となり、原パルス幅 Twとは無関係に圧縮される。出力パルスの振したクラッタ除去ができないが、一方、パル
ス圧縮レーダは位相情報を利用したクラッタ除去が実現できる。そのためマグネトロ
ンレーダでは、クラッタに埋もれて検知できない物標も、パルス圧縮レーダでは検知することが可能になった。図１７にクラッタ除去の概念を示す。

幅は送信波の(Tw・ΔF)1/2 倍に大きくなって受信される。電力では電圧の自乗となるので、Tw・ΔF 倍となる。この積をパルス圧縮比と呼び、パルス圧縮処理によって向上する利得を表す。単一周波数の通常のパルスにおいて、実効帯域幅 Bp は概ね 1/tp
（tp はパルス幅）である。従って、パルス幅と帯域幅の積は 1 である。一方、パルス圧縮ではこの積が 1 以上となり、シス
テムの利得が向上するため、低い送信ピー

電波航法 No.58（2017）- 31 -

図１７

クラッタに埋もれた物標の検知

図１８の左は観音埼に設置されていた従容値に関する無線通信規則(RR)が改正され

来のマグネトロンレーダによる映像。右はた。日本では、無線通信規則(RR)の改正を

新しく本牧に設置されたパルス圧縮半導体

踏まえ、情報通信審議会における技術的条

レーダによる映像である。パルス圧縮レー件の審議及び電波監理審議会における関係

ダでは、東京湾中央の中の瀬航路付近の降省令の改正案の審議を経て、無線設備のス

雨クラッタが除去されていることが分る。

プリアス発射の強度の許容値に係る技術基準等の関係省令及び関係告示が改正されている。さらに、2011 年に開催された ITU
SG1(StudyGroup1)会合では、スプリアス
発 射 の 許 容 値 が -20dB/decade か ら 30dB/decade まで強化された。
図１９にマグネトロンレーダと半導体（固体化）レーダのスプリアス測定例を示す。

図１８

降雨クラッタを除去

現在 VTS レーダはもとより船舶レーダの送信素子として使用されているマグネト
ロンは、構造と動作原理から大きいスプリ
アスが発生するデバイスである。空洞共振器を利用した構造に起因する不要な高調波
や、送信パルスを発生するために発振／停止を繰り返すので、パルスの立ち上がり／
立ち下がりの部分で大きなスプリアスが発生する。そのため、マグネトロンの改良や送信機の改良、フィルタの挿入によって不要波を除去する工夫が凝らされている。

図１９

マグネトロンレーダと半導体（固体化）レーダのスプリアス測定例

しかし、近年スプリアス発射強度の許容値は厳しく規制されるようになった。不必
要な電波をできる限り低減させることによって、電波利用環境の維持、向上及び電波利用の推進を図るため、1990 年代後半から国際電気通信連合(ITU)が主催する世界無線
通

信

会

議

(WRC;

World

Radiocommunication Conference) に お い

マグネトロンレーダ（青色）が帯域外領域
からスプリアス領域にかけて不要電波のレベルが高く新基準（緑色）のレベルを満足することが難しいのに比べ、半導体レーダ（ピンク色）は、必要周波数帯から急峻に不要電波のレベルが落ちて新基準（緑色）のレベルを十分に満足することが判る。

て、無線設備のスプリアス発射の強度の許- 32 -JACRAN, No.58（2017）

６. そしてこれからVTS レーダ 70 年のクロニクル（年代記）を執筆するにあたり、以前であれば資料蒐
集には大変な労力を要したことだろうが、近年はインターネットで簡単に検索できる情報に拠るところが大きい。その反面、Netsurfing をしていつのまにか寄り道をして
図２０

GaN デバイス マイクロ波ア

時間を潰すことも多かった。とはいえ、寄りンプの例道をしていると、その時代の社会的背景、社会的要請、技術の発展、先人である運用者、

高周波信号の大電力増幅に用いる素子

技術者の努力、成功そして時には挫折に思（デバイス）として、GaN（窒化ガリウム）いを馳せることになる。VTS レーダ 70 年

を使うトランジスタが存在感を増している。

の歴史に次の 10 年、20 年、30 年とページ

図２０に GaN デバイス

マイクロ波アンを重ねていく先にはどのような出来事、技プの例を示す。かつては、防衛分野をはじめ術革新が書き加えられるのだろうか。そのとした限られた領域でしか利用されていな先の話は、これからこの分野に足を踏み入かったが、近年になって航空管制用レーダれる方々のために空白を残しておこう。

装置や衛星通信基地局、気象レーダ装置、医療機器などの分野でも採用が進み始めた。

執筆にあたり次の文献が参考になった。

携帯電話の基地局にも、すでに数多くの搭

そして、クロニクルを構成する様々なアイ

載事例がある。これらの分野では従来、マグデアを提供していただいた皆様に感謝する

ネトロンやクライストロン、進行波管など次第です。

の電子管や、GaAs（ガリウム・ヒ素）材料を使う FET、Si（シリコン）材料を使う

参

LDMOS（Lateral Double-diffused MOS）
トランジスタなどが使われていた。GaN 高
周波大電力トランジスタには、こうした旧来のデバイスに対してさまざまな優位性がある。ただし、価格の高さが大きな障壁となっていたため、採用に踏み切れる応用分野は限定的だった。現在では、以前に比べて価格が下がっていることに加え、周波数帯や出力電力が異なる品種の拡充が進んだことなどで採用分野が広がっている。海上保安庁が運用する Ku バンド VTS レーダのパワーアンプ(350W)にも GaN 素子が採用されている。
電波航法 No.58（2017）

考

文 献1) 電波航法研究会会誌一覧 一般財団法人日本航路標識協会 HP
http://www.jana.or.jp/sample1/denko/
kaisi.html
2) IALA Vessel Traffic Services Manual
Edition 4, 2008
3) IALA Vessel Traffic Services Manual
Edition 5, 20124) 電波の灯を守って―電波標識 50 年の回
顧
海文堂出版 (1978/12)5) 沖電気社友会会報 No.68 2006.1
6) プロジェクト X 挑戦者たち 29 曙光
激闘の果てに日本放送出版協会 2005 年 12 月

- 33 -

7) History of Electron Tubes
Ios Pr Inc (1994/1/1)
8) 岡部金治郎と分割陽極マグネトロン 電気学会
http://www2.iee.or.jp/ver2/honbu/30foundation/data02/ishi-02/ishi01.pdf
9) 公益社団法人 計測自動制御学会会誌
VOL.50 2011 計測と制御６ 特集 航海の安全と省エネ
輻輳海域における航行安全から海賊対策まで 西村浩一
10) Ku バンド固体化レーダの導入によるVTS 運用能力の改善
五十嵐耕、田中宏明、田中一幸、佐々木正博（海上保安庁交通部）
日本航海学会航法システム研究会
平成 26 年秋季研究会（平成 26 年 11 月
1 日）

- 34 -JACRAN, No.58（2017）

電波航法研究会の解散にあたりまして
電波航法研究会（アンテナ技研株式会社

創立者

個人会員
名誉会長）
佐藤

源貞

Gentei SATO
わたくし佐藤源貞は、電波航法研究会にす。

て講演したことが何度かあります。そのう

Wullenweberという名称は、次の図書に

ちの一つは昭和50年1月のことで、場所はも記されております。即ち昭和43年(1968

海上保安庁第一会議室でありまして、その年)4月に発行された次の図書、題名は「Wullenweber式フェーズドアレイ

Editor W. T. BLAGKBAND (Royal

アンテナの研究経緯とその現況」というもAircraft Establishment, Farnborough,のでありました。そのおり配布しました資

Hants England),

料は、A4版42頁の大冊のものでありましArrays”, Technivision Services

た。このWullenweber式（ウーレンウェー

Maidenhead, England April 1968

Signal Processingの中のバー式）アンテナという名称のアンテナ

R. W. Wundt (Applied Researchは、第2次世界大戦中（昭和14年<1939年

Laboratory Sylvania Electronic>9月〜昭和20年<1945年>8月）にドイツ

System),国にて考案開発され、戦後アメリカ国にて

Wullenweber Arrays”

及び改良発達したものです。

D. W. G. Byatt (Marconic Researchlaboratory),

私は、その最も古い論文として下記のもWullenweber Arrays

using Doublet Aerials”のを知っております。即ち昭和30年(1955の論文に記されております。

年)に発表された

この論文にて、私は初めてWullenweber

R. C. Benoit, Jr. (Rome Air（以下、WWと略記します）の言葉のいわDevelopment Center), W. M. Furlow

れを知ることが出来たのです。即ち、これJr. (Melper Inc.), “Wullenweber Typeイトグルマ

Ultra High Frequency Radio Direction

は回転するゴニオメーターの 紡 車

Finder”, IRE Convention Record Part 5(Spinningwheel)に関連して命名されたとAeronautical and Navigationalいうのです。そしてドイツで製作されたElectronics, 1955

WW式アンテナは、電波を有効に受信するです。このアンテナは、ドイツ科学者がドイツ海軍省の指導の下に従来のアドコック
方探アンテナより遥かに高性能のものとして、広い開口面を有し、海岸に建設する高周波帯受信用のものとして開発したもので電波航法 No.58（2017）

スダレために巨大な金属製の 簾 を地面上に高く円形に建設し、その前面に等角度毎に多数のアンテナ素子を配置し、その何個かを一括接続して鋭い指向性を持たせて、微弱な- 35 -

敵の電波を受信し、これをゴニオメーターに、「在日米軍

電子情報戦のかなめ」とに送りその到来方向を測定するというのでの見出しで、青森県三沢基地に建設されてす。製作されたものはその円形状の簾の直いる「象のおり」(Secret Elephant Cage)

径が240mで、アンテナ素子として抵抗体と称される直径が400mもの巨大なアンテを負荷したトップロードの広帯域モノポー

ナが昭和40年3月に建設されたと報道され

ルが用いられたと記してあります。その受ており、これはWW式アンテナに相違あり

信周波数は、中波か長波であります。

ません。現在より二、三年前にこのアンテナは最早不要となり、撤去されたことがこ戦後になって、このアンテナはアメリカの新聞により報道されておりました。

に於てその受信周波数帯やその特性が改良されました。そしてSylvania社、及びさてこの形式のアンテナを敵味方識別装

Naval Research LaboratoryとIllinois大学

置(Identification Friend or Foe，略しての製作したものの写真が掲載されておりまIFF)、その民間用語では空港監視レーダーす。これらの論文ではその使用周波数帯に(Airport Surveillance Radar、略してASR)

ついては何の記述もありませんが、写真になど、いわゆる二次レーダーとして開発し写っている人間の姿より推察してこのアン

たのがWheeler Laboratory Inc.及びそれをテナは非常に巨大なもので、多分HF帯用合併したHazeltine Corp.であります。そののものと思われます。そして、100〜最初の論文は昭和44年(1969年)の1000kmの遠距離より発信した電波が受信

R. J. Giannini (Wheeler Laboratory

出来ると記してあります。

Inc.),An Electronically-Scanned

Cylindrical Array Based on a Switching

この電波の発信者が敵国ならば、この電波の受信はいわゆる「傍受」 とか「盗and Phasing Technique , Digest of

聴」するもので、敵の軍事秘密を密かに探IEEE International Symposium on

知出来ることになります。

Antennas and Propagation, Dec. 1969
で、それはLバンド用の直径5フィートの円

大東亜戦争（昭和16年12月8日〜同20年

筒導体の前面に32個の垂直半波長アンテナ

8月15日）中の昭和18年4月18目、我が国

素子を配置し、そのうちの8個を一括しての連合艦隊司令長官の山本五十六大将の搭給電走査するもので、高周波スイッチ、乗機が、ソロモン群島あたりで待ち伏せし3db方向性結合器及びデジタル型位相器をていた多数のアメリカ軍の戦闘機に撃墜さ使用しております。

れ戦死されました。これは我が軍の発信し筆者はWW式アンテナに関して昭和39年

た秘密の電波が敵に盗聴され、その暗号がより研究を開始し、昭和42年に至るまでの解読されて山本搭乗機の飛行進路とその時研究の進展の様子を

刻が敵方に知られたからなのです。

佐藤源貞「衛星搭載用デスパンアンテナ
さて現在より半世紀も前の昭和44年2月(1)-上智大学における研究経緯並びにそ26日の河北新報（仙台市河北新報社発行）の現況」電気通信学会アンテナ伝播研究- 36 -JACRAN, No.58（2017）

会 昭和42年11月

授の指導のもとに、無線航法装置関係の研にて発表しました。

究に一時従事したことがありました。その頃の私は、永井健三教授の許の助手であ

さて筆者は、水平面360度にわたる回転り、主としてテレビ放送用大電力アンテナ

走査はバリコン、電動子、ゴニオメーターの研究に従事しておりました。内田先生よなどのいわゆる機械式なものではなく、超り、無線誘導着陸装置(Instrument

高速走査が可能な半導体素子のパラクタダ

Landing System、略してILS)について下

イオードを用いた超高速可変位相器の開発

記の謄写版刷りの分厚い論文3冊を手渡さを計画し、その最初の論文としてれた思い出があります。それは自著のInstrument Landing Systemの研究

佐藤源貞・野村美恵子「結合線路を用いた可変位相器の一般理論」上智大学理工(No.1) 昭和28年11月14日

学部電気電子工学科 佐藤研究室新法会

同上 (No.2) 昭和28年11月25日

資料 昭和44年4月

同上 (No.3) 昭和28年11月30日を発表しました。そして実際にその製作をであります。その頃、私はテレビ放送用ア

行い、その特性をンテナの研究に内田研究室の大学院生永井佐藤源貞・川上春夫・野村美恵子・持丸

淳氏（永井健三先生の御子息）と共に従事

順彰「マイクロ波帯可変位相器J 電子通

しておりました。

信学会誌 昭和44年7月
さて私の創立したアンテナ技研（株）

にて発表しました。

は、某社よりWW式アンテナの基礎研究を
この研究を行うにあたり、筆者は昭和42依頼されたことがあり、その何十分のーか

年度の東レ科学技術研究振興会より多額ののモデルを製作し、その設計理論と実験を研究補助金の援助があり、その成果を行ったことがあります。

佐藤源貞（上智大学）・鵜飼重孝（同上）・酒井洋（同上）・虫明康人（東北私は昭和17年4月に旧制第二高等学校

大学）・三輪忍（宇都宮大学）「超高速（仙台市）に入学し、課外活動として航空操作技術の基礎研究並びにそれを用いた部に入りました。大東亜戦争はその前年

各種の電波応用機器に関する技術」東レ（昭和16年）の12月8日、わが帝国海軍空科学振興会 第15回事業報告書

母艦隊による真珠湾攻撃にて火蓋が切られ

昭和49ておりました。航空部ではゴム索により初年度にて発表しました。なお本研究に対して、級グライダー（プライマリー）の滑空、そ文部省科学研究費補助金として昭和40年、して自動車曳航による中級グライダー（セ41年、43年、46年、47年度に多額の金額

カンダリー）の操縦、そして更に赤トンボを交付されました。

と称された単発複葉の初級練習機の操縦に進みました。敗戦後、我が国の航空関係のさて顧みますと、昭和20年代後期の頃、
私は東北大学電気通信研究所の内田英成教

電波航法 No.58（2017）

ものは一切禁止されました。それが解除された後、私は上級グライダー（ソアラ- 37 -ー）、そして軽飛行機の操縦を今でも行っお酌十数名侍るも興を覚えず、矢張り田ております。かくして専門とする無線通信

舎は田舎なり。そこに味を見出す風流入

工学、特に航空関係のアンテナについて強もあり。世は様々なり。9時頃、帰艦い関心を有し、その分野の研究を行うようす。

になったのです。

との記述があります。そして11月18日午前
9時、空母赤城を先頭にして、空母艦隊はアンテナ技研（株）は、昭和40年12月1佐伯湾を出航して千島方面に向かったので

日に私が創立者として発足し、昨年のそのす。そして11月26日午前8時、空母艦隊は日に創立50周年を迎えております。現在、千島列島の択捉島を抜錨して真珠湾に向け会社は種々のアンテナの設計、製作そしてて出航したのです。

販売を行っており、試作も多く受注しております。航空関係のものも多く、またそのさて私は、この岩国の料亭「深川」に一開発も積極的に行っております。現在宇宙泊したことがあるのです。それは電波航法関係のものの製作も行っております。その学会がこのあたりで開催された折に、私は初期の頃のことですが、衛星に当社製のタここに一人で泊ったのです。真珠湾攻撃のーンスタイル・アンテナを装着して発射さ最後の会合がここで行われたことを戦史書れましたが、ロケット自体が故障して墜落で読んでいた私は、敢てここに宿泊したのしわが国最初の衛星アンテナは実現しなかです。私の泊まった部屋には、横綱玉錦のったことは誠に残念なことでありました。

揮毫した「金鉄の知し」の掛軸が掲げられていたのを覚えております。なお、大広間

本稿の前半に於て、私は連合艦隊司令長には誰か偉い提督の揮毫したものが掲げら官の山本五十六大将の前線視察の折、我がれておりました。

軍の発信した電波が敵に傍受されて、その搭乗機が多数の敵戦闘機の待ち伏せに遭っ私は永らく電波航法研究会に所属し、歴て撃墜されたことを記しました。大東亜戦代の会長様、そして運営担当の海上保安庁

争開戦の口火を切った真珠湾攻撃は、山本の皆様方には大変御世話に相なり、篤く感大将の発案によるものでありました。それ謝し御礼申し上げます。会の終わった後のに従い南雲忠一中将の率いる空母艦隊は、

会食はいつも非常に美味しいものであり、エトロフ トウ千島列島の択捉島を昭和16年11月26日午

私の良い思い出となっていることを書き添

前8時に抜錨して真珠湾に向かいました。

えて擱筆させて頂きます。半世紀もの永い

その半月ほど前の11月13日に、山本大将を間、有難うございました。

はじめとする連合艦隊の幹部と空母艦隊の幹部の最後の打ち合わせが岩国航空隊の司令室で行われました。この会議の終了後に、一同は岩国市内の料亭「深川」に向かいました。その時の様子を連合艦隊参謀長の宇垣纏中将の『戦藻録』には、- 38 -JACRAN, No.58（2017）

電波標識整備と電波航法研究会
電波航法研究会

事務局（前海上保安庁交通部整備課 航路標識企画官）
三ケ田 忠弘
Tadahiro MIKETA
1. はじめにと等を目的として海上保安庁海事検査部海明治 28 年(1895)、イタリアのＧ・マルコ

難防止課（当時）に事務局を置く官民任意のーニが火花式無線電信による通信に成功し研究団体として発足した。この 2 年後の昭てから 32 年後の昭和 2 年(1927)、わが国最和 28 年(1953)には、電波航法研究会事務局

初の電波標識として当時外地であった遼東が官庁の機構改革で運輸省海運局調整部海半島大連湾口の円島に無線羅針局が開設さ務課（当時）に移り、また、電波航法研究会れた。

は運輸大臣の諮問機関となった。この間に

今年は円島無線羅針局開設から 89 年を迎える。この 89 年の間に電波標識は中波無答申されたものがその後の電波標識整備を大きく推進していくこととなった。

線標識、双曲線航法用標識、マイクロ波標

昭和 32 年(1957)、電波航法研究会は行政

識、ハーバーレーダー、ディファレンシャル

機関から離れたが、事務局は運輸省内のまGPS、AIS 等へと大きく変遷してきた。こまとし官民任意の研究団体として再発足しのうち戦後における電波標識の整備は電波た。昭和 41 年(1966)、事務局を海上保安庁

航法研究会の大きな貢献があって初めてな

灯台部電波標識課（当時）へ、また、平成 13

しえるものであった。

年(2001)には、事務局を一般財団法人日本
航路標識協会へ移しつつ活動を継続した。

2. 海上保安庁及び電波航法研究会発足
昭和 23 年(1948)、海上保安庁が発足し、

3. 電波標識整備等に係る答申

これまで航路標識の整備を担当していた運昭和 28 年(1953)、諮問機関としての電波

輸省燈台局が新設の海上保安庁へと再編さ

航法研究会は運輸大臣から「電波航法の普れ、海上保安庁燈台局となり、電波標識の整及発達を図るためにいかなる施策を講ずべ

備は海上保安庁が担うこととなった。また、

きか」との諮問を受け、翌昭和 29 年(1954)、

翌昭和 24 年(1949)、航路標識の整備によりこれに対する答申を行った。この答申内容

船舶交通の安全を確保すること、航路標識

は、「対船舶用電波航法施設の早急な整備」の整備は海上保安庁が実施すること等を規及び「一般航海用レーダーの最低基準等」の定した航路標識法が制定された。これによ

二つからなっており、電波標識整備を大きって戦後の電波標識整備を推進していく体

く推進させるものであった。

制及び法的基盤が形成された。

(1)「対船舶用電波航法施設の早急な整備」

昭和 26 年(1951)、電波航法研究会は電波航法実施に必要なる諸研究を進めていくこ
電波航法 No.58（2017）- 39 -

この内容は、第一に遠距離用施設として

ロラン網1の整備、特に北太平洋のロラン局

探知及び無線標識業務をあわせ行う局は各を早期に整備すること。第二に中距離用施地に整備された。

設として中波標識局及び中波方向探知局を(2) 戦災復旧

整備すること。第三に近距離用施設として

昭和 20 年(1945)、連合国は連合国軍最高

中波標識局及びマイクロ標識局を整備する

司令部一般命令第一号により、他の事項にこと。このほかにデッカ2局、ハーバーレー

並べて「航海を便たらしめる一切の施設はダー局等についての実用化を見据えた調査

直ちにこれを復活す」ることを占領後の第研究を実施することであった。

一の要求とし、また、同命令第二号において

また、この答申の 1 年後にも「対船舶用も、「一切の航路標識は復旧せらるるものと

電波航法施設の早急な整備」の具体の技術す」として破壊された航路標識の復旧、整備的事項等について「北太平洋のロラン網のを要求してきた。さらに翌昭和 21 年(1946)

整備について」の答申を行った。

には、重要灯台と無線標識局を 3 年以内に(2)「一般航海用レーダーの最低基準等」

復旧することを命じてきた。この命令の期

この内容はレーダー普及発達のため、最限には間に合わなかったが、昭和 25 年

低の技術上の基準を定めたものであり、そ(1950)にはほぼ戦前と同じ程度にまで復旧の後、レーダー普及に伴うレーダー航法発させた。

達によるマイクロ波標識の整備に繋がって
5. 答申後の電波標識整備

いった。

海上保安庁発足、航路標識法制定そして4. 電波標識整備の始め

電波航法研究会による答申等を契機として、(1) 戦前の電波標識

各種の電波標識が全国に整備されていくこ

わが国最初の電波標識として、昭和 2 年ととなった。特に整備の内容は答申に沿う(1927)遼東半島大連湾口の円島に、船から形で進められた。

の問合せに応じて、その船が送信する電波(1) 遠距離用施設を方向探知機により受信し、同局からの船「ロラン網を整備すること。特に北太平の方向を知らせる無線羅針局が整備された。

洋のロラン局は速やかにこれを設置するこ

これは無線方向探知業務と言い、無線羅針と。」との答申の内容は、昭和 34 年(1959)、

局はのちに無線方向探知局という名称に変落石、大釜埼及び波崎ロラン A 局の開設をわった。

始めとした整備により実現された。当時、日内地においても、昭和 7 年(1932)、尻屋

本海側から東シナ海側にかけては米軍がロ埼、恵山岬及び魹ケ埼において、無線方向探

ラン A 局を運用していたが、北太平洋側は知業務を主としながらも船舶搭載の方向探空白海域であった。

知機に自ら船の方位を測定させる標識電波

続いてロラン A 局の米軍からの移管及びを送信する無線標識局が整備された。これ

海上保安庁による新設整備により、昭和 39は無線標識業務と呼ばれた。以後、無線方向

年(1964)には松前、新潟、米子及び対馬が、

1

昭和 17 年(1942)、米国で運用開始。

2- 40 -

昭和 21 年(1946)､ 英国で運用開始。
JACRAN, No.58（2017）

昭和 41 年(1966)には八丈島及び野間池が、
昭和 47 年(1972)には宮古島が、そして昭和53 年(1978)には慶佐次が開設し、全国的な(3) 調査研究対象としたその他の施設

ロラン A 網の整備が完了した3。

a.マイクロウェイブ標識局、レーダービー(2) 中距離、近距離用施設

コン局
マイクロウェイブ標識局として、方位を

a.中波「現在の中波標識局4、中波方向探知局5、信号音の強弱で知らせるマイクロ波回転式

中波回転標識局6を整備強化すること」との標識（ロータリービーコン）8が昭和 35 年

答申の内容は、精度の向上及び標識局の増(1960)稜里埼を始めとして、入出港線を連強を行い、全国に 48 箇所の整備を行った。

続音で知らせるコースビーコン9 が同年伏b.デッカ

木、新湊を始めとして、そして、方位を音声「今後の調査研究を必要とする事項」ので知らせるトーキングビーコン10が昭和 39

一つとしての「デッカ局等について調査研

年(1964)能登小木を始めとして整備された。

究すること」との答申の内容については、昭レーダー画面に送信局の方向が表示され

和 42 年(1967)北海道デッカチェーン（美瑛、るレーマークビーコン11は昭和 36 年(1961)

厚岸、稚内、長万部）の開設を始めとした整観音埼にて、また、レーダー画面に局の位置

備により実現された。当時、北海道での整備

及び方向が表示されるレーダービーコン12が先行したのは、北海道のオホーツク海側

は、昭和 44 年(1969)はロラン不感海域であったためである。

整備された。

続いて昭和 44 年(1969)には北九州チェ

布良鼻を始めとしてb.ハーバーレーダー局ーン（前原、上県、長島、瀬戸）が、昭和 51

レーダー測位業務を行うハーバーレーダ年(1976)には東北チェーン（金成、種市、川ー局は、昭和 37 年(1962 には)釧路港13が、内、粟島）が、昭和 54 年(1979)には関東チ

そして昭和 39 年(1964)には大阪が開設し

ェーン（館山、八丈島、鉾田、浜岡）が、昭た。その後機能を発展向上させ、昭和 52 年

和 57 年(1982)には四国チェーン（奈半利、(1977)の東京湾海上交通センター整備へと

大月、大地）が、そして昭和 60 年(1985)に繋がった。海上交通センターはその後、昭和は北陸チェーン（三国、珠洲、鳥取）が開設

62 年 (1987) に は 備 讃 瀬 戸 が 、 平 成 元 年し、全国的なデッカチェーンの整備が完了(1989)には関門が、平成 5 年(1993)には大した7。

阪湾が、平成 6 年(1994)には名古屋港が、
平成 10 年(1998)には来島が、そして平成 153

平成 5 年(1993)から平成 9 年(1997)にか10

平成 5 年(1993)から平成 13 年(2001)にかけて全て廃止。
電波航法 No.58（2017）昭和 56 年(1981)までに全て廃止。

平成 2 年(1990)までに全て廃止。
昭和 62 年(1987)までに全て廃止。
11 平成 19 年(2007)から 21 年(2009)にかけて全て廃止。
12 平成 28 年(2016)から随時廃止。
13 平成 20 年(2008)に廃止。
9

けて全て廃止。
4 平成 18 年(2006)に全て廃止。
5 昭和 43 年(1968)までに全て廃止。
6 平成 5 年(1993)に全て廃止。
7

8- 41 -

年(2003)には伊勢湾が整備された。

7. 新たな航路標識の整備

6. その後の電波標識整備(1) AIS

ロラン A、デッカ等の整備後もその整備

ロラン、デッカ、オメガなどの双曲線航法

で培った技術、電波航法研究会を通じて研に代表される電波標識に代わる航路標識

究、意見交換されてきた情報を基礎として（航行援助システム）として、AIS 局を整後に続くオメガ、ロラン C、ディファレン

備し、船舶動静把握、航行安全に必要な情報

シャル GPS 等を主とした電波標識の整備

提供等を行っている。また、灯浮標に AISを継続してきた。

を設置して気象条件等に影響されない位置(1) オメガ情報の提供を行うほか、灯浮標の設置でき全世界を 8 局（ブラットモンド（ノルウない海域で AIS による仮想の灯浮標の表示ェー）、モンロビア（リベリア）、オアフ島を行う等の航行安全情報の提供を実施して（米国）、ラモア（米国）、ラ・レユニオン島

いる。

（フランス）、トレリウ（アルゼンチン）、ウ

今後は、AIS 利用の普及が進み伝送容量

ッドサイト（オーストラリア）及び対馬）での限界が見込まれることから、国際航路標構成するオメガシステムの一つの局として、識機関（IALA）等と連携して次世代 AIS の昭和 50 年(1975)には対馬オメガ局14が開設

開発を進めている。

された。

(2) 海の安全情報
インターネットやメール配信等を利用し(2) ロラン C
ロラン A、デッカの後継システムとしてて全国各地の灯台で観測した気象データや

ロラン C15の米国からの移管を受け、平成 5海上工事の状況等を提供する「海の安全情年(1993)十勝太、南鳥島及び慶佐次が開設報」を展開している。

した。翌平成 6 年(1994)には硫黄島に代わって、新島主局を新たに開設した。このロラ

8. おわりに
戦後の海上保安庁発足、航路標識法制定

ン C がわが国における最後の双曲線航法シ
ステムとなった16。

とほぼ時を同じくして電波航法研究会が発(3)ディファレンシャル GPS

足し、65 年の長きに亘り電波標識の整備と全国に整備した中波標識局を利用する等ともに歩んできた。

し、平成 9 年(1997)から翌平成 10 年(1998)

電波標識の整備は、その時代の要求、予算にかけて全国 27 箇所にディファレンシャ

状況、日本を取り巻く国際情勢等に大きくル GPS 局を開設した。なお、このシステム影響されてきたが、昭和 29 年の電波航法研

も準天頂衛星の増強による測位精度の常時究会答申にほぼ一貫して沿う形で進められ高精度化ほか社会情勢の変化により、今後てきた。また、その後のオメガ、ロラン C、の方向性はある程度決まるものと思われる。

ディファレンシャル GPS、AIS 等の整備に

15

平成 9 年(1997)廃止。
昭和 30 年(1955)、米国で運用開始。

16

平成 21 年(2009)から平成 27 年(2014)に

14

かけて全て廃止。

- 42 -JACRAN, No.58（2017）

ついても電波航法研究会の場を通じて調査、研究、意見交換などを行いつつ進められてきた。電波標識の整備は電波航法研究会がなければなしえなかったと言っても過言ではない。
ここに改めて長年に亘る電波航法研究会
による電波標識整備への貢献について直接整備に携わった者一同、深く感謝申し上げます。
今後も、電波航法研究会の活動を通じて得られた知見、そして電波標識の整備で培った技術を活用し、時代にあわせた効果的
かつ効率的な次世代の航行援助システム整備を推進していくこととしている。

電波航法 No.58（2017）- 43 -

電波航法 巻末言電波航法廃刊の辞
電波航法研究会（一般財団法人副会長

日本航路標識協会）
池田保

Tamotsu IKEDA
電波航法研究会機関紙の目的について、ッカの研究も亦強く要望されているのが現

清先生が 1960 年電波航状である。ところがこれらについては、欧米

法の発刊の辞で次のように述べています。

先進国に既に範例のあるものが多く、従っ「永らく懸案になっていた電波航法の定期てかの国の技術を速かにとり入れて、これ刊行誌を愈々ここに送り出すことが出来るを消化することは本邦技術の向上に先ずものは、誠に御同慶にたえない。

って極めて大切なことである。つまりは，一第二代会長森田思い起せば、わが国における電波航法のつの機関、それは外国技術を紹介し、それに研究は戦後レーダの製作に関連し、輸入機合せてまた本邦の現状を詳報する機関をもとの性能比較試験法、また適確なレーダ使

つことが甚だ有意義である。つまりこれに用法の周知方などについて研究する目的のよって専門家の間に共通の知識レベルと、会が、元東大教授古賀逸策氏を中心として共同の話の広場とを提供することが出来、活動し初めた事、これがそのスタートであ従ってこの機関は、これらの研究問題の解った。

決に大いなる力となる。そして、これはまたその後、我国ロラン局の置局計画に、この次の様な二重の喜びと進歩とをもたらす。

研究会は一役買った。さらにレーダ技術水

その第一は、これによって日本の学術並

準は、大型のもの、小型のもの、その何れにびに技術界が刺戟され、総べて話の論調がついても漸く確立され、今や本邦製レーダ

高まること。これは第一の喜びである。さらが盛んに活躍している事は、多くの人々のに第二には、この機関の提供する情報が次認めるところであるが、この成果の裏には第に広く、凡ゆる技術者の層に迄浸透すれ研究会のメンバーである所の水洋会、船主

ば、日本の現状を知って世論がだまっては協会、レーダメーカ、また各大学研究会のいないだろう。必らずや本邦海事技術の向人々の協力による貢献があづかつて大いに上をはかれという声が大になる。その結果力があったのである。

は電波航法機器の製作における大きな発展

しかし、時代は常に進歩し、今や粍波レーが期待されよう。これ第二の喜びである。

ダ、ハーバーレーダ、シヨーダビジヨン等の今回定期刊行物として電波航法が出版さ研究が要望されている。ロランと並んでデれるのは、この期待に添うためであって、本- 44 -JACRAN, No.58（2017）年度はさしあたって 2 回出版という小規模のものではあるが、その内容には本邦技術の紹介、学術論文の掲載、電波航法研究会の研究内容、航法諸規定とニュース、そして外国技術の紹介等を盛り込む予定でいる。今はまだ小さいが、何れは英国の The Journalof the Institute of Navigation フランスのNavigation などに匹敵する様なものにこの雑誌を発展させたいというのが編輯関係者の希望である。」
電波航法研究会への期待が伝わってくる発刊の辞であります。振り返ってみれば、我が国の電波航法システムはＧＰＳを例に取るまでもなく、欧米からの最新技術を取得し、その技術を多方面に展開する応用力を持つことにより発展してきています。ＧＰＳのカーナビへの応用、測量の効率化等が良い例であります。
本号を以って電波航法研究会を一端閉じることになり、諸先輩の気概に答えられていたかは申し訳ない気持ちであります。
電波航法技術は船舶の安全な航海に必要不可欠なものとして研究会が発足しました。
電波航法技術の未来は海や空のみならず現代社会に不可欠な携帯電話、インターネッ
トなどとも深く関わりを持つに至り、海を主として取り扱う電波航法には無理が生じていることも事実であります。
ここに約 60 年の電波航法研究会の歴史にひとまず幕を引くことになりましたが、これは電波航法の終わりではないことをここに述べ筆を置くこととします。

電波航法 No.58（2017）- 45 -

附録

電波航法

掲載論文

一覧

※前身の「電波航法研究報告」、「電波航法の研究」を含みます。

電子航法に関する調査研究
オメガ関連
 『オメガ航法システム』、木村小一、電波航法 第 7 号、pp.52-58

 『オメガ送信局建設計画について』、清野 浩、電波航法 第 12 号、pp.11-17
 『オメガ受信機について』、関根 兆五、電波航法 第 13 号、pp.56-67
 『オメガの受信結果とデータ処理』、古谷 俊雄、電波航法 第 13 号、pp.68-76
 『航空機用オメガ受信機の研究（運輸省補助金受給）』、箕原 喜代美、電波航法 第 13号、pp.77-85
 『航法システムから見たオメガ受信機設計上の諸課題 - システムから見たオメガ受信機
必要条件の検討とそれに合致する受信機の 1 例の紹介 - 』、飯塚 康雄、電波航法 第13 号、pp.86-93
 『NR01A 形オメガ受信機について』、安立電気㈱、電波航法 第 13 号、pp.94-96
 『船舶用オメガ受信機 FORM-2A』、古野電気㈱、電波航法 第 13 号、pp.96-97
 『JJLA-101 形 JRC オメガ受信機』、日本無線㈱、電波航法 第 13 号、pp.98-99
 『OR-100A オメガ受信機の紹介』、㈱光電製作所、電波航法 第 13 号、pp.99-101
 『NR-1005 船舶用オメガ受信機』、沖電気工業㈱、電波航法 第 13 号、pp.101-102
 『オメガ受信機 SR-500 の紹介』、㈱東京計器、電波航法 第 13 号、pp.102-103
 『オメガシンポジューム』、山越 芳郎、電波航法 第 16 号、pp.21-25
 『VLF 電波の伝搬』、羽倉 幸雄、電波航法 第 18 号、pp.20-25
 『各社のオメガ装置
19 号、pp.31-32

NRO1B 形船舶用オメガ航法受信機』、安立電気㈱、電波航法 第 『各社のオメガ装置
号、pp.32-33

NR100-5 OMEGA-5 受信機』、沖電気工業㈱、電波航法 第 19

 『各社のオメガ装置
pp.33-33

RVL-203 形オメガ受信機』、協立電波㈱、電波航法 第 19 号、

 『各社のオメガ装置 オメガ航法装置 OMNAS OMN-169』、㈱光電製作所、電波航法
第 19 号、pp.34-34
 『各社のオメガ装置 オメガ受信機 TO-100A 型』、太洋無線㈱、電波航法 第 19 号、pp.35-35
 『各社のオメガ装置 オメガ受信機 SR-500』、㈱東京計器、電波航法 第 19 号、pp.3636
 『各社のオメガ装置
pp.37-37

JAN-201 型オメガ航法装置』、日本無線㈱、電波航法 第 19 号、

 『各社のオメガ装置 オメガ受信機 F-11』、富士通㈱、電波航法 第 19 号、pp.38-38
 『各社のオメガ装置 オメガ航法装置・FOPS-1 シリーズ』、古野電気㈱、電波航法 第19 号、pp.39-39
 『各社のオメガ装置 オメガ受信機 1107 型』、山武ハネウェル㈱、電波航法 第 19 号、pp.40-40- 46 -JACRAN, No.58（2017）

 『日本のオメガ局とオメガ監視システム』、豊福 滋善、電波航法 第 20 号、pp.20-27
 『オメガシンポジウム（1975, June, 12〜13）について』、庄司
号、pp.36-39
 『ノースダコタ局のモード干渉の観測結果について』、森脇号、pp.40-44

和民、電波航法 第 20

憲治、電波航法 第 20

 『オメガ信号の有効範囲の予測』、森脇 憲治、電波航法 第 20 号、pp.45-48
 『フランスにおけるディファレンシャルオメガの実験と開発計画』、森脇 憲治、電波航法 第 21 号、pp.40-43
 『マイクロオメガの実験結果について』、森脇 憲治、電波航法 第 21 号、pp.44-45
 『オメガモニタ局における受信データの解析結果』、海上保安庁電波標識課、電波航法
第 24 号、pp.21-31
 『オメガ受信機の技術基準に関する専門部会について』、事務局、電波航法 第 24 号、pp.52-54
 『オメガ受信機の技術基準とその対応について』、塚田 一雄、電波航法 第 25 号、pp.15-24
 『オメガの修正 PPC 評価結果の概要について』、阪上 幸彦、電波航法 第 27 号、pp.312
 『オメガ受信機性能試験装置』、安藤清・根内 真平、電波航法 第 27 号、pp.13-18

 『オメガシステムへの参加』、清野 浩、電波航法 第 34 号、pp.10-11
 『オメガ局の建設』、只野 暢、電波航法 第 34 号、pp.12-20
 『オメガ・真昼の翳』、鏡 敏弘、電波航法 第 43 号、pp.58-59
 『電波標識温故知新(1)〜オメガ航法システム 第 1 部〜』、竹内十嵐 耕、電波航法 第 56 号、pp.3-8

謹治・高木

雄太・五

 『オメガ航法システムを回顧する』、田口 一夫、電波航法 第 57 号、pp.2-9
 『電波標識温故知新(1)〜オメガ航法システム 第 2 部〜』、千葉号、pp.10-16

潤、電波航法 第 57

ロラン関連
 『レーダー及びロランの利点と使用上の注意調査用紙について』、庄司研究報告 第 2 輯、pp.31-34
 『ロラン位置の線の誤差について』、鮫島 直人、電波航法研究報告38

和民、電波航法第 2 輯、pp.35-

 『ロラン位置の線の誤差調査表について』、庄司 和民、電波航法研究報告
pp.39-40

第 2 輯、

 『日本国内に於けるロラン局及びレーダーリフレクタ―の設置に関する調査』、船主協会
海務幹事会、電波航法研究報告 第 2 輯、pp.41-42
 『本邦におけるロランステーションの選定について』、庄司
第 3 輯、pp.69-72

和民、電波航法研究報告

 『八丈島神湊泊地碇泊中に於ける Loran の一晝夜観測結果其の他』、原田 勝美・小澤
敬次郎、電波航法研究報告 第 3 輯、pp.72-78
 『船舶より報告のレーダーロラン使用実績について』、庄司
第 3 輯、pp.100-128

電波航法 No.58（2017）- 47 -

和民、電波航法研究報告 『ロラーン位置の線の精度について』、飯島直人、電波航法の研究、pp.79-90

 『ロラン送信局の時間管制装置について』、田中 信高・岡田 忠祐・野口 基、電波航法の研究、pp.91-99
 『レーダーとロランの利点及び使用上の注意調査についての第二報』、庄司 和民、電波航法の研究、pp.100-147
 『ロラン局の現状とロラン C について』、豊福
pp.13-18

滋善・宇治田 浩、電波航法 第 2 号、

 『ロラン C の話』、岡本 寅男、電波航法 第 4 号、pp.31-36
 『自動追尾方式ロラン受信機』、箕原
34

喜代美・加藤 増夫、電波航法 第 5 号、pp.29-

 『ローランタイマ JKM-1 型』、沖電気㈱、電波航法 第 7 号、pp.67-69
 『ロラン C 方式についての調査 - 簡易式受信機指示器による実測結果についての報
告』、米沢 弓雄、電波航法 第 8 号、pp.3-9
 『ロラン C』、木村 小一、電波航法 第 8 号、pp.53-59
 『マリンロラン A/C ML-100』、㈱東京計器製造所、電波航法 第 8 号、pp.65-66
 『ロラン C 及び A 信号の駿河湾・遠州灘における自動追尾受信による船位測定結果』、
稲葉 賢之助・蛯原 金次・加藤 増夫・箕原 喜代美・脇 健、電波航法 第 9 号、pp.15-20
 『ロラン C システムの高精度利用』、小野 房吉、電波航法 第 33 号、pp.3-9
 『ロラン局建設の思い出』、堀江 義雄、電波航法 第 34 号、pp.5-7
 『ロラン C システムの校正（チェーン・キャリブレーション）について』、川崎 日出
樹、電波航法 第 38 号、pp.3-11
 『極東地域におけるロラン C 国際協力チェーンについて』、塩山
波航法 第 38 号、pp.34-40

壽男・岩崎

孝、電

 『ロラン・インテグリティ・パフォーマンス・パネル』、Mr. Erik JOHANNESSEN、電波航法 第 44 号、pp.57-59
 『ロラン送信局装置の改良 現在と将来』、Mr. Erik JOHANNESSEN、電波航法 第44 号、pp.60-64
 『第 33 回国際ロラン協会東京総会および海上保安庁主催シンポジューム』、池田 保、
電波航法 第 46 号、pp.18-21

レーダービーコン関連
 『マイクロ波ビーコン』、豊福滋善・川上義郎、電波航法 第 3 号、pp.6-23

 『マイクロ波コースビーコン装置』、日本無線㈱、電波航法 第 3 号、pp.41-42
 『M.P.F.S.について （マイクロ波位置決定方式）』、落合
pp.44-47

徳臣、電波航法 第 3 号、

 『マイクロ波ロータリービーコン装置』、安立電波工業㈱、電波航法 第 4 号、pp.47-48
 『レーダー・ビーコンの一方式』、角豊三、電波航法 第 5 号、pp.11-12

 『レーダ・トランスポンダ・ビーコンの一方式』、小野沢
pp.16-21
 『DINADE システム』、柴田和雄、電波航法 第 8 号、幸二郎、電波航法 第 9 号、pp.60-63- 48 -JACRAN, No.58（2017）

 『船用トランスポンダの評価試験』、吉村 士郎、電波航法 第 11 号、pp.12-17, 43
 『船舶用方向探知機に対する陸上援助システム』、海上保安庁燈台部電波標識課、電波航法 第 11 号、pp.40-43
 『橋脚標示用トランスポンダの調査結果』、山越 芳郎、電波航法 第 16 号、pp.3-8
 『船舶用レーダビーコンとトランスポンダの最近の動向』、木村号、pp.38-46

小一、電波航法 第 24

 『回転無線標識と私』、岡田 實、電波航法 第 34 号、pp.3-3

デッカ関連
 『「デッカ」（Decca）、「ロラーク」（Lorac）とソーファー（Sofar）』、須田
航法研究報告 第 3 輯、pp.84-98

院次、電波 『デツカシステムと日本の計画』、只野 暢、電波航法 第 7 号、pp.17-28
 『北海道デツカチェーンの測定試験結果』、清野 浩、電波航法 第 9 号、pp.4-8
 『北海道デツカ測定試験結果（第 2 報）』、清野浩、電波航法 第 10 号、pp.4-10

 『本邦近海のデツカとロランの勢力分布図について』、川平号、pp.27-32

浩士、電波航法 第 10

 『UTM 法によるデッカ新使用方法』、安藤 清、電波航法 第 11 号、pp.5-11
 『ユーローボートにおけるデッカシステムについて』、只野
pp.9-14
 『双曲線航法の電波伝搬誤差』、渡辺号、pp.10-14

泰夫・原口

暢、電波航法 第 17 号、

敏通・秋草 英也、電波航法 第 33

航空利用関連 『航空航法： その現状報告』、木村小一、電波航法 第 9 号、pp.64-68

 『航空航法の現状と将来』、岡田 実、電波航法 第 14 号、pp.8-13
 『航空事故の 2,3 について』、平栗 元喜、電波航法 第 20 号、pp.3-5
 『国内航空交通管制とディファレンシヤルオメガ』、森脇
pp.46-47

憲治、電波航法 第 21 号、

 『航空航法の将来』、安積 健次郎、電波航法 第 23 号、pp.7-11
 『航空電子技術のあゆみ』、久木田 実守、電波航法 第 29 号、pp.16-30
 『安全な航空を支える電子航法』、米本 恭二、電波航法 第 35 号、pp.3-7
 『航法性能要件（RNP）について』、長岡 『RNAV 機の航法精度の評価』、天井栄、電波航法 第 40 号、pp.28-35

治・長岡 栄、電波航法 第 41 号、pp.47-53

 『メガフロートにおける計器着陸システムの実験』、横山pp.43-48

尚志、電波航法 第 42 号、その他
 『第 6 回航路標識会議の状況と USCG でみた電子航法』、川上 義郎、電波航法 第 2号、pp.18-29

電波航法 No.58（2017）- 49 -

 『漁業における電波計器の利用 - 特に南氷洋捕鯨漁業と北洋母船式漁業 - 』、色川
元、電波航法 第 6 号、pp.36-42
 『海上における電波航法の実情について』、名越 孳、電波航法 第 6 号、pp.43-45
 『長波による相対航法方式』、田辺 穣、電波航法 第 7 号、pp.59-63
 『双曲線航法自動測位の一方式』、飯塚 康雄、電波航法 第 12 号、pp.24-27
 『FM ビート方式による双曲線航法システム』、鈴木 務・荒井 郁男・飯島 幸人・林尚吾、電波航法 第 22 号、pp.3-9
 『電子航法 10 年の歩みとその将来』、飯島幸人、電波航法 第 28 号、pp.26-32

レーダー航法に関する調査研究
レーダーシステム関連
 『RCA CR-103 型レーダーの分解能及最小探知距離について』、松行 利忠、電波航法研究報告 第 2 輯、pp.15-17
 『レーダー規格について』、今田 博水、電波航法研究報告第 2 輯、pp.17-23

 『英国のマリン・レーダーに関するスペシフィケイションについて』、田島 一郎、電波
航法研究報告 第 2 輯、pp.24-31
 『米国コースト・ガード制定の航海用レーダー最低推薦規格』、松行 利忠、電波航法研究報告 第 3 輯、pp.27-36
 『舶用レーダー仕様書案』、落合 徳臣、電波航法研究報告第 3 輯、pp.36-39

 『日本製 RADAR の規格に対する航海者の要望』、船主協会、電波航法研究報告
輯、pp.40-43

第3 『国産レーダーの規格に対する要望（中、小型漁船用）』、熊凝 武晴、電波航法研究報
告 第 3 輯、pp.43-45
 『巡視船レーダー規格に対する要望』、村田、電波航法研究報告 第 3 輯、pp.45-47
 『レーダーの総合感度検査法』、高橋修一、電波航法研究報告 第 3 輯、pp.48-51

 『3cm 帯一般航海用レーダーの最低技術基準について』、木村 小一、電波航法の研究、pp.27-33
 『小型航海用レーダー要目表（5 吋〜7 吋 PPI）』、倉本
pp.59-60

昌昭、電波航法の研究、

 『サンダーランド及びドーバー港における港湾用レーダーの実験について』、伊藤 実、
電波航法の研究、pp.65-73
 『レーダーの磁気コンパスに及ぼす影響』、熊凝 武晴・鈴木 裕、電波航法の研究、
pp.74-78
 『大型船用レーダ』、落合 徳臣、電波航法 第 4 号、pp.49-55
 『AR401 船舶用レーダ』、安立電波工業㈱、電波航法 第 6 号、pp.58-59
 『舶用レーダー N-XB-405』、沖電気㈱、電波航法 第 7 号、pp.70-71
 『漁船におけるレーダなどの利用状況について（調査結果報告）』、茂在裕 他、電波航法 第 8 号、pp.10-15
 『航海設備としてのレーダに関する規定についての私見』、庄司号、pp.22-27- 50 -

寅男・鈴木

和民、電波航法 第 8

JACRAN, No.58（2017） 『小型船用マリンレーダの紹介（MDC-900 シリーズ）』、田澤 健一、電波航法 第 51号、pp.33-36
 『航空管制用レーダについて』、古賀禎、電波航法 第 52 号、pp.3-10レーダー送信機関連
 『RCA Radar の周波数測定結果について』、池谷 增太、電波航法研究報告 第 3 輯、
pp.57-59
 『国鉄青函連絡船 RADAR 船に使用せるマグネトロン及びクライストロンの壽命調査について』、木本 裕之、電波航法研究報告 第 3 輯、pp.59-64
 『レーダへのミリ波利用』、岡田 高、電波航法 第 1 号、pp.3-13
 『５糎波舶用レーダ』、協立電波㈱、電波航法 第 4 号、pp.42-42
 『ジヤイロトロンと蝿』、庄司 『NWA 型超広帯域増幅器
pp.60-61

和民・飯島幸人、電波航法 第 5 号、pp.43-47

マイクロユニット』、日新電子工業㈱、電波航法 第 6 号、

 『舶用ミリ波レーダの性能と使用実績について』、池田 勲・大本7 号、pp.3-16

直宏、電波航法 第 『ビーム圧縮レーダ』、鈴木 務、電波航法 第 20 号、pp.6-8
 『船舶用レーダの型式検定の現状』、渡辺 重雄・内藤 秀之、電波航法 第 24 号、
pp.3-11
 『新方式による小型レーダ』、原 通夫、電波航法 第 24 号、pp.12-20
 『固体化増幅器用電力 FET の開発状況 - GaN 系デバイスを中心として -』、石村 浩、
電波航法 第 49 号、pp.15-24
 『パルス圧縮レーダの開発実績』、三輪 勝二、電波航法 第 49 号、pp.25-35
 『SOLAS 船向け S バンド固体化レーダーの研究開発』、須藤 正則、電波航法 第 49号、pp.36-45
 『X 帯船舶用固体化レーダーの開発 スプリアス低減技術について』、沢柳 雅哉・齊藤壽寛、電波航法 第 52 号、pp.11-19
 『船舶用固体素子レーダー』、川口 優、電波航法 第 57 号、pp.27-34

レーダー画像表示関連
 『Radar Station Pointer について』、沓名
99

景義、電波航法研究報告 第 3 輯、pp.98-

 『Radar Log-book の様式及び記載事項等について』、日本船主協会海務専門委員会、電波航法の研究、pp.56-58
 『カラーレーダーによる物標の弁別に関する研究』、落合pp.15-22
 『レーダー指示方式の改良について』、木村徳臣、電波航法 第 1 号、小一、電波航法 第 1 号、pp.51-55

 『レーダの機器によつて決定される映像の特性と航海術上における問題点』、茂在 寅
男、電波航法 第 3 号、pp.28-31
 『レーダ映像の誤差とその航海術上の解析』、茂在電波航法 No.58（2017）- 51 -

寅男、電波航法 第 3 号、pp.32-35

 『"The marine radar photoplot system" (S. R. Parsons), The Journal of the Instituteof Navigation, Vol. 15 No. 3, (1962)』、鈴木 裕、電波航法 第 5 号、pp.41-42
 『操船（艦）盤とレーダプロッテイングシート』、田辺 穣、電波航法 第 9 号、pp.5055
 『映像録画再生装置 JPR1AB 型』、日本無線㈱、電波航法 第 9 号、pp.73-74
 『プロッティングの自動化とレーダオートプロッタ』、飯島
第 11 号、pp.18-29

幸人・鈴木務、電波航法 『カソードクロミック蓄積表示管（カソクロ管）とその応用』、宇野 喜博・松田 郁夫
ほか、電波航法 第 15 号、pp.11-14
 『レーダ・アスペクタの研究』、飯島幸人・林 尚吾、電波航法 第 22 号、pp.10-15

 『最近のディスプレイについて』、小島 健博、電波航法 第 35 号、pp.21-29
 『名古屋港における船舶通航監視システム -画像処理技術の応用- 』、大崎 英二、電波
航法 第 39 号、pp.9-12

レーダーリフレクタ関連
 『コーナー反射器について』、森田 清、電波航法研究報告第 2 輯、pp.1-2

 『コーナーリフレクタの形状と指向性について』、木村 小一、電波航法研究報告
輯、pp.3-8
 『コーナーリフレクター探知距離の実例について』、松行
2 輯、pp.9-10

利忠、電波航法研究報告 第 『漁船とコーナーリフレクター』、熊凝 武晴、電波航法研究報告
 『コーナーリフレクターの実験報告』、内野
15
 『Corner Reflector に就て』、熊凝

第 2 輯、pp.10-12

正近、電波航法研究報告 第 2 輯、pp.13-

武晴、電波航法研究報告

 『コーナリフレクタについて』、庄司

第2第 3 輯、pp.64-68

和民、電波航法 第 2 号、pp.3-11

 『誘電体レンズレフレクタについて』、落合

徳臣、電波航法 第 5 号、pp.2-10

 『新らしい全方向式レーダ反射器』、木村 小一、電波航法 第 5 号、pp.36-39
 『レーダによる小物標探知能力向上の一方法』、松行 利忠・今井
電波航法 第 16 号、pp.9-14

征雄・田中

善吾、

 『全方向性誘導体レンズレーダリフレクタ』、㈱東京計器、電波航法 第 17 号、pp.2930
 『レーダリフレクタの研究』、古田島博、電波航法 第 22 号、pp.23-29

レーダー信頼性関連
 『3cm 帯一般航海用レーダーの最低技術基準試験説明書（案）』、落合 徳臣、電波航法の研究、pp.34-39
 『海上保安庁におけるレーダーの現状及び故障統計』、海上保安庁警備救難部通信課、電波航法の研究、pp.40-50
 『国産レーダーの故障調査に就いて』、落合

徳臣、電波航法の研究、pp.51-53

 『国産（日本無線製）レーダーの故障について』、高橋 修一、電波航法の研究、pp.5455- 52 -JACRAN, No.58（2017） 『レーダ観測者の資格について』、真田 良、電波航法 第 4 号、pp.15-16
 『レーダ使用船の海難とその考察』、茂在 寅男・桜木 幹夫、電波航法 第 8 号、pp.28-33
 『橋梁および架空線によるレーダ反射信号の問題』、豊福
pp.34-40

滋善、電波航法 第 12 号、

 『レーダデイスプレー上の海面反射効果』、庄司 和民、電波航法 第 12 号、pp.41-42
 『レーダ航法における避航と危険度』、今津隼馬、電波航法 第 23 号、pp.25-30

 『ヨーロッパにおける橋梁下航行援助施設』、庄司
41
 『レーダの使用状況について』、鈴木

和民、電波航法 第 26 号、pp.37-

裕、電波航法 第 31 号、pp.6-13

 『1994 年レーダとイメージセンサーにおける雑音とクラッタ除去に関する国際会議報告』、関根 松夫、電波航法 第 39 号、pp.40-42

レーダー応用技術関連
 『レーダーに依る表面流の観測』、原田 勝美・小澤 敬次郎、電波航法研究報告
輯、pp.51-57

第3 『気象用レーダーについて』、小平 信彦、電波航法の研究、pp.61-64
 『船舶レーダによる波浪（波向、波長、波速、波高）の観測と波浪レーダの開発』、萩野芳造、電波航法 第 31 号、pp.31-38
 『渡り鳥とレーダー』、吉井 正、電波航法 第 44 号、pp.2-7
 『海流について - 海洋短波レーダーによる海流観測 -』、寄高 博行、電波航法 第 45号、pp.2-7
 『津波に対するレーダ観測活動の調査』、渡辺 康夫、電波航法 第 53 号、pp.60-73
 『船舶用レーダー波浪観測装置』、平山 圭一・馬場 満徳、電波航法 第 53 号、pp.7479
 『海洋レーダの原理及び海洋レーダの利用による応用分野』、古川 恵太、電波航法 第54 号、pp.32-36
 『津波に対するレーダ観測活動の調査（その 2）』、渡辺
pp.37-53

康夫、電波航法 第 54 号、

 『極洋レーダの研究動向の調査』、渡邉 康夫、電波航法 第 56 号、pp.9-25

その他
 『レーダ航法』、茂在 寅男、電波航法 第 1 号、pp.31-37
 『レーダ航法（Ⅱ）』、茂在 寅男、電波航法 第 2 号、pp.31-37
 『1960 年海上人命安全会議におけるレーダ航法についての各国の意見』、杉野
電波航法 第 3 号、pp.24-27

和衛、

 『舶用レーダ 15 年の歩み』、茂在 寅男・川崎 義人、電波航法 第 3 号、pp.47-53
 『英国における「レーダ航法に関する告示」について』、茂在 寅男、電波航法 第 5号、pp.13-15
 『「レーダなどに関するアンケート」の結果』、茂在 寅男・木村
鈴木 裕、電波航法 第 6 号、pp.2-9

電波航法 No.58（2017）- 53 -

小一・庄司

和民・

 『「レーダ航法」について』、茂在 寅男、電波航法 第 6 号、pp.28-34
 『レーダ情報の使用について注意すべき事項に関する運輸大臣の勧告』、牧田
波航法 第 7 号、pp.29-30

裕文、電 『海上人命安全条約（1960 年）にもとづくレーダに関する規則改正の要点』、嶋本 照
夫、電波航法 第 7 号、pp.31-35
 『レーダなどに関するアンケートに現われた利用者の意見』、飯島 幸人・鈴木 裕、電波航法 第 9 号、pp.9-14
 『航行援助用レーダの 20 年』、柴田

幸二郎、電波航法 第 13 号、pp.46-55

 『日本の VTS レーダー クロニクル - 草創期から最新の半導体レーダ -』、西村 浩
一、電波航法 第 58 号、pp.23-34

航法の自動化に関する調査研究
無線方位測定機関連
 『Auto Radio Direction Finder』、Yoji ITO, Isokazu TANAKA, Shigeo SATO、電波航法の研究、pp.148-154
 『定在波条件で使用する DME (IEEE Transactions on Aerospace and Navigational
Electronics 1963 年 3 月号より)』、鈴木 務、電波航法 第 5 号、pp.39-41
 『ASM 型船舶速度測定装置（MARSMEC 2）』、安立電波工業㈱、電波航法 第 7 号、pp.64-66
 『方位測定機の歴史』、茂在 寅男、電波航法 第 11 号、pp.32-34
 『方向探知機の誤差に関する一考察』、清都

誠一、電波航法 第 11 号、pp.35-39

 『方向探知に関する法規解説』、原田純蔵、電波航法 第 11 号、pp.44-46

 『航空機用方向探知機の現状』、猪子

尚夫、電波航法 第 11 号、pp.47-51

 『方向探知機輸出台数と装備船数の動向』、海上保安庁燈台部電波標識課、電波航法 第11 号、pp.52-54, 11
 『ドプラ方向探知機』、中島 昭良、電波航法 第 11 号、pp.55-58
 『3〜30MHz 帯の船舶用無線方向探知機』、平尾 健一、電波航法 第 11 号、pp.59-62
 『AD3 型自動無線方位測定機』、安立電波工業㈱、電波航法 第 11 号、pp.63-63
 『レジャーボート用自動方向探知機』、安立電波工業㈱、電波航法 第 11 号、pp.64-64
 『無線電話遭難周波数の大型船用方向探知機』、篠田 英司・勝部雄、電波航法 第 11 号、pp.65-68

勇次郎・斉藤 幸 『光電製作所の無線方位測定機』、原通夫、電波航法 第 11 号、pp.69-75

 『船舶用方向探知機について』、蜂谷清悦、電波航法 第 11 号、pp.76-84

 『海外の方向探知機』、庄司 和民、電波航法 第 11 号、pp.85-89

自動航法システム関連
 『電波六分儀の解説』、木村 小一、電波航法 第 2 号、pp.37-42
 『自動航法におけるラジオセキスタントの用法』、飯島 幸人、電波航法 第 2 号、pp.43-44
 『航海用電子計算機システムについて』、桜木 幹夫、電波航法 第 10 号、pp.16-26- 54 -JACRAN, No.58（2017）

 『IHI-DATA BRIDGE システムの概要』、石川島播磨重工業㈱、電波航法 第 16 号、pp.35-36
 『ケーブル線黒潮丸の航法自動化システム』、硴崎
 『自動航海システム"TONAC"について』、原貞雄、電波航法 第 20 号、pp.9-19

昌三、電波航法 第 22 号、pp.16-22

 『船の自動化と将来動向』、唐澤 康人、電波航法 第 29 号、pp.12-15
 『デリバリーナビゲーションシステム』、福原 裕成、電波航法 第 32 号、pp.28-34
 『ファジィ理論を応用した避航航路計画システム』、山本
第 36 号、pp.42-50

敏雄・山本 正明、電波航法

 『知能化船における狭水域航行システムについて』、永田pp.51-57

至孝、電波航法 第 36 号、

 『座礁予防システムについて』、外岡幸吉、電波航法 第 36 号、pp.58-66

 『大中型プレジャーボートに最適！ネットワーク対応、最新鋭航海電子機器』、藤原修、電波航法 第 51 号、pp.41-43
 『北極海航路における航法システムの現状』、高木33

啓雄太、電波航法 第 55 号、pp.31-

 『北極海航路の展望と課題』、市川 吉郎、電波航法 第 55 号、pp.34-44

衝突予防関連 『航海用レーダ自動警報装置』、大岡茂・鈴木 務、電波航法 第 3 号、pp.2-5

 『見張り援助装置』、高杉 将、電波航法 第 10 号、pp.42-44
 『衝突予防システム"MARAC-II"』、安立電波工業㈱、電波航法 第 14 号、pp.47-48
 『レーダ衝突予防装置（TPS-II 型）』、協立電波㈱、電波航法 第 14 号、pp.48-49
 『衝突予防装置 JAS-350』、日本無線㈱、電波航法 第 14 号、pp.49-51
 『衝突防止レーダの現状』、木村 小一、電波航法 第 15 号、pp.19-30
 『船舶用衝突予防装置"CAS-1"』、㈱東京計器、電波航法 第 15 号、pp.40-42
 『航空機衝突防止装置開発の現状』、船津 忠平・平田 俊清、電波航法 第 21 号、pp.22-28
 『Active BCAS の研究経過と今後の課題』、岡田昂三、電波航法 第 21 号、pp.29-34

 『日本及び米国における航空機衝突防止装置の開発』、岡田号、pp.16-24

和男、電波航法 第 23

慣性航法関連 『慣性航法装置の解説』、庄司

和民、電波航法 第 1 号、pp.39-43

 『慣性装置の航海えの利用』、北川 視朗・桜木 幹夫、電波航法 第 1 号、pp.47-49
 『航海と慣性航法』、北川 視朗・桜木 幹夫、電波航法 第 1 号、pp.49-51
 『レーザ・ジャイロ』、飯島 幸人、電波航法 第 10 号、pp.44-46
 『慣性航法装置について』、高橋 健、電波航法 第 30 号、pp.26-35
 『振動ジャイロ技術とその応用及び今後の動向』、佐藤 一輝、電波航法 第 33 号、pp.15-21

電波航法 No.58（2017）- 55 -

 『アダプティブオートパイロットによる省エネルギー効果』、高橋 信彦、電波航法 第33 号、pp.22-29
 『超伝導センサーについて』、関根 松夫、電波航法 第 35 号、pp.8-14

速度計関連
 『Laser による測距装置』、飯島 幸人、電波航法 第 4 号、pp.55-57
 『レーザの航海への応用』、飯島 幸人、電波航法 第 6 号、pp.21-27
 『船舶の試運転への電波の利用』、木村 小一、電波航法 第 8 号、pp.42-46
 『レーダエコーによる船舶の速力測定』、丸川 武志・鈴木号、pp.11-15

義久、電波航法 第 10

 『IHI ドプラソナー』、石川島播磨重工業㈱ 、電波航法 第 17 号、pp.26-27
 『DN-10 型ドップラナビゲータ』、海上電機㈱、電波航法 第 17 号、pp.27-29

ソナー関連
 『超短波音響測探機の一般状況』、熊凝 武晴、電波航法研究報告第 2 輯、pp.43-45

 『ドプラーソナーについて』、庄司 和民、電波航法 第 9 号、pp.55-59
 『シンクロソナー SR-670 型について』、㈱光電製作所、電波航法 第 9 号、pp.69-70
 『北辰・マグナボックスのドプラソナー』、㈱北辰電機製作所、電波航法 第 16 号、pp.37-38
 『JLN-100 パルスドプラソナー』、日本無線㈱、電波航法 第 16 号、pp.38-39
 『ドプラ・ソナー・システム』、㈱光電製作所、電波航法 第 16 号、pp.39-40

着桟支援関連 『ドップラナビゲータによる船の着岸時の運動測定』、上野号、pp.3-8

正司、電波航法 第 17

 『「船舶接岸速度計に関する技術基準」審議のための専門部会報告』、松行 利忠、電波
航法 第 18 号、pp.44-46
 『巨大船接岸用の超音波装置』、㈱東京計器、電波航法 第 18 号、pp.47-49
 『船舶接岸速度計 SRD-101』、㈱光電製作所、電波航法 第 18 号、pp.50-51
 『自動離着桟システム』、吉久

英昭・高井忠夫、電波航法 第 36 号、pp.67-78

その他
 『航法の自動化』、庄司

和民、電波航法 第 4 号、pp.7-14

 『甲板部士官として見た船舶の自動化 - その現状の調査と意見 - （昭和 38 年 7 月）』、
東京商船大学専攻科 航海ゼミ・グループ、電波航法 第 5 号、pp.16-23
 『航海術の歴史』、茂在寅男、電波航法 第 14 号、pp.4-7

 『海洋航海の懐古』、篠田 不可止、電波航法 第 14 号、pp.14-17
 『航海の将来』、庄司 和民、電波航法 第 23 号、pp.12-15- 56 -JACRAN, No.58（2017）

 『戦後の電波は船舶から - 技術者の回想 - 』、津田 圭一郎、電波航法 第 29 号、pp.50-58
 『電気機器の磁気コンパスの安全距離』、鈴木 裕、電波航法 第 30 号、pp.3-13

航海情報の電子化に関する調査研究
AIS・VDES 関連
 『船舶自動識別システム』、高野 洋、電波航法 第 41 号、pp.13-22
 『VTS における AIS とのマッチングと表示に関する研究報告』、水城 南海男・塩地誠・矢内 崇雅・中島 敏和・大塚 賢・小林 健、電波航法 第 43 号、pp.11-13
 『AIS 海岸局ネットワーク 船舶情報サービスへの導入』、西村
波航法 第 43 号、pp.26-31

浩一・田邊

幸司、電

 『AIS クラス B の動向』、矢内 崇雅、電波航法 第 45 号、pp.30-35
 『AIS 陸上局の整備状況』、武田

健司、電波航法 第 46 号、pp.4-8

 『特別研究会「AIS シンポジウム」開催報告』、事務局、電波航法 第 46 号、pp.22-27
 『Lloyd's Marine Intelligence Unit 社における AIS ネットワークサービスの概要』、古住 洋介、電波航法 第 49 号、pp.46-48
 『AIS を利用した港湾サポート』、田名後 祥子、電波航法 第 49 号、pp.49-55
 『航路標識用 AIS について』、遠山 修、電波航法 第 49 号、pp.56-60
 『AIS-Space - Contributing to global safety and security』、George T. Best、電波航法
第 51 号、pp.10-16
 『平成 21 年度臨時研究会「AIS の高度利用に関する専門家会議公開シンポジウム」参加報告』、事務局、電波航法 第 51 号、pp.69-73
 『臨時研究会「次世代 AIS 国際標準化のためのワークショップ」のパネルディスカッシ
ョン参加報告』、堀川 剛司、電波航法 第 54 号、pp.58-63
 『臨時研究会「次世代 AIS 国際標準化のためのワークショップ」講演及びパネルディス
カッション参加報告』、高木 雄太、電波航法 第 55 号、pp.49-54
 『臨時研究会 「第 3 回次世代 AIS 国際標準化のためのワークショップ」講演及びパネ
ルディスカッション参加報告』、小野 正虎、電波航法 第 56 号、pp.51-56
 『JAXA の衛星 AIS 実験（SPAISE1 & 2）について』、篠原 季次、電波航法 第 57号、pp.17-26
 『臨時研究会 「VDES 開発のための IALA ワークショップ」オープンフォーラム』、
事務局、電波航法 第 57 号、pp.38-42

航海情報システム関連
 『情報のデジタル化とその将来』、森田 清、電波航法 第 29 号、pp.3-11
 『最適航海計画システム』、原泰徳、電波航法 第 31 号、pp.55-57

 『船内統合エキスパートシステムについて』、葛西36

宏直、電波航法 第 36 号、pp.27-

 『船体状態監視評価と姿勢制御の自動システムについて』、山口号、pp.37-41

電波航法 No.58（2017）- 57 -

雄三、電波航法 第 36

 『統合ブリッジシステム（IBS）について』、高山
法 第 41 号、pp.31-38

仁・川口 誠・小出

文光、電波航 『PLC（Power Line Communication）の概要』、徳田 正満、電波航法 第 47・48
号、pp.59-72
 『高速 PLC の概要と当社の取り組み』、森田 淳士、電波航法 第 47・48 号、pp.73-82
 『東京海洋大学海洋工学部 先端ナビゲートシステムの紹介』、庄司 るり、電波航法
第 52 号、pp.57-62

e-Navigation 関連
 『デジタルインタフェースの現状について』、渡辺健、電波航法 第 37 号、pp.50-55

 『IEC におけるデジタルインタフェースの規格化の動向について』、横井 行雄、電波
航法 第 37 号、pp.56-61
 『IC タグの現状とその応用』、秋山 泰平・村田

浩章、電波航法 第 46 号、pp.9-12

 『24GHz 帯マイクロ波モジュールの応用について』、松野
pp.13-17

達夫、電波航法 第 46 号、

 『E-Navigation をめぐる IMO の動向』
、田淵 一浩、電波航法 第 49 号、pp.3-11
 『e-Navigation と e-Loran』、池田 保、電波航法 第 49 号、pp.12-14
 『臨時研究会「e-navigation に関する公開シンポジウム」に参加して』、事務局、電波航法 第 49 号、pp.61-66
 『RFID 物流応用の現状と今後』、粟本 繁、電波航法 第 52 号、pp.38-47

シミュレート関連
 『操船訓練装置』、萩野芳造、電波航法 第 9 号、pp.21-23

 『船橋シミュレータ JAT-34 NBS』、安田 義則、電波航法 第 21 号、pp.3-8
 『IHI 操船シミュレータ』、西岡 敏孝・松浦 由次、電波航法 第 21 号、pp.9-16
 『タービンプラントシミュレータによる機関部の操作訓練』、石谷 憲一郎、電波航法
第 21 号、pp.17-21
 『海上交通シミュレーション』、杉崎昭生、電波航法 第 21 号、pp.35-39

 『出入港自動化に関する一考察』、翁長 一彦、電波航法 第 32 号、pp.22-27
 『船員教育と操船シミュレータ』、井上 一規、電波航法 第 56 号、pp.34-40

記録装置関連 『運航データ管理システム』、大脇 利清、電波航法 第 30 号、pp.36-37
 『音声認識技術とその動向について』、橋本清、電波航法 第 32 号、pp.35-41

 『音声認識技術の航海支援への応用』、金丸英幸、電波航法 第 39 号、pp.25-31

 『音声認識の現状と課題』、榑松 明、電波航法 第 39 号、pp.32-39
 『Voyage Data Recordar（VDR）の要件』、片山 瑞穂、電波航法 第 43 号、pp.32-38- 58 -JACRAN, No.58（2017）

時刻管理関連
 『経緯度系と時刻系』、進士 晃、電波航法 第 14 号、pp.34-42
 『ロラン C 電波による時刻及び周波数の比較』、小野 房吉、電波航法 第 26 号、pp.312
 『時間標準の現状』、佐分利 義和、電波航法 第 32 号、pp.42-45
 『水路部における天文観測時刻』、佐々木 稔、電波航法 第 32 号、pp.53-61

気象海象情報提供関連
 『ウェザールーティングにおける諸問題』、萩原 秀樹、電波航法 第 30 号、pp.14-20
 『データ収集システム（DCS）と漁業への応用』、鈴木
pp.21-25

務、電波航法 第 30 号、その他
 『航海機器の国際標準化の動向』、飯島 幸人、電波航法 第 33 号、pp.30-34
 『自動車の情報化に関するマンマシーン・インタフェース』、遠藤 寛、電波航法 第 37号、pp.62-72
 『EFB の現状と展望』、鈴木 良一、電波航法 第 51 号、pp.64-68

衛星航法に関する調査研究
GNSS 関連
 『通信衛星の航行』、庄司 和民、電波航法 第 6 号、pp.46-54
 『ある航海衛星方式の提案とその可能性』、木村 小一、電波航法 第 6 号、pp.55-57
 『米国航空宇宙局の航行衛星計画について』、木村小一、電波航法 第 7 号、pp.42-51

 『オメガと同期衛星のネットワークを使つた精密電子航法システム』、木村 小一、電波
航法 第 8 号、pp.47-52
 『海軍航行衛星システムの測位実験結果』、木村 小一・藤田 光?・伊藤 実、電波航法 第 12 号、pp.18-23
 『衛星航法とその将来の展望』、木村小一、電波航法 第 14 号、pp.18-23

 『NNSS 受信装置 FSN-10』、古野電気㈱、電波航法 第 17 号、pp.20-21
 『北辰・マグナボックス衛星航法システム、HX-702/hp について』、㈱北辰電機製作
所、電波航法 第 17 号、pp.21-22
 『JQN-110 衛星航法装置』、日本無線㈱、電波航法 第 17 号、pp.23-24
 『TOSNAVR703 NNSS 測位装置』、東京芝浦電気㈱、電波航法 第 17 号、pp.24-25
 『衛星航法システム PYXIS-7』、山武ハネウェル㈱、電波航法 第 18 号、pp.51-52
 『海事衛星システムの動向』、木村 小一、電波航法 第 19 号、pp.26-30
 『国際海事衛星システム設立のための第 1 回政府間会議』、木村号、pp.28-35
 『ソ連のコスモス計画中の航行衛星システムの識別』、木村号、pp.40-43

電波航法 No.58（2017）- 59 -

小一、電波航法 第 20

小一、電波航法 第 22 『航空・海上技術衛星計画の概要』、渡辺 泰夫、電波航法 第 26 号、pp.17-22
 『NAVSTAR/GPS の展望』、木村小一、電波航法 第 26 号、pp.23-36

 『宇宙開発のこと』、立野 敏、電波航法 第 29 号、pp.43-49
 『GPS 航法装置とその評価試験』、富岡 源一郎・奥山
31 号、pp.58-62
 『ETS-V を用いた航行援助実験計画』、西昭・中村 幹男、電波航法 第周次、電波航法 第 33 号、pp.63-69

 『GPS 受信器 MX-4400 型』、城地 隆、電波航法 第 35 号、pp.43-45
 『ION GPS-90 に出席して』、木村 小一、電波航法 第 37 号、pp.27-30
 『衛星航法システムの現状と将来について』、木村85

小一、電波航法 第 37 号、pp.73-

 『リアルタイムキネマティック GPS 測位』、林 忠夫、電波航法 第 38 号、pp.12-27
 『GLONASS の現状』、北條 晴正、電波航法 第 40 号、pp.44-50
 『レーダデータによる GPS 装備機の航法精度の推定』、天井 治、電波航法 第 43 号、
pp.39-45
 『電子基準点を利用したリアルタイム測位』、松村 『RTK-GPS を用いた大型船の入港支援』、織田正一、電波航法 第 44 号、pp.8-12

博行、電波航法 第 44 号、pp.13-23

 『アメリカの憂鬱（GPS 脆弱性の解消に向けて）』、池田pp.66-67

保、電波航法 第 44 号、

 『衛星航法システム GPS/WAAS の現状』、坂井 丈泰、電波航法 第 45 号、pp.8-17
 『GPS による測量船の高精度な高さ測定』、矢吹29

哲一郎、電波航法 第 45 号、pp.24-

 『高速移動体向け高精度測位補正技術に関する研究開発（その 2）』、伊藤 憲、電波航法 第 47・48 号、pp.49-58
 『高速移動体向け高精度測位補正技術に関する研究開発（その 3）』、伊藤 憲、電波航法 第 50 号、pp.34-42
 『GPS のバックアップの必要性明示 米国電波航法計画 2008 年版（2008FRP）』、池田保、電波航法 第 50 号、pp.49-51
 『マルチ GNSS の動向と我が国の取り組み』、安田 明生、電波航法 第 54 号、pp.3-14
 『ソフトウェア GNSS の開発と周辺』、久保 信明、電波航法 第 54 号、pp.15-23
 『準天頂衛星「みちびき」の L1-SAIF 信号』、坂井 丈泰、電波航法 第 54 号、pp.2431
 『電波航法と宇宙天気』、石井守、電波航法 第 55 号、pp.24-30

 『鉄道の制御のための GNSS 衛星による位置検知試験』、吉永 純、電波航法 第 56号、pp.41-46

DGNSS 関連
 『進入・着陸用航法性能要件と DGPS 飛行実験について』、椎村
39 号、pp.13-24
 『海上保安庁のディファレンシャル GPS について』、西田
pp.11-19- 60 -

和宣、電波航法 第之重、電波航法 第 40 号、

JACRAN, No.58（2017） 『海上保安庁が運用するディファレンシャル GPS の現状について』、宮本 茂樹、電波
航法 第 43 号、pp.46-54
 『実験用ヘリコプタによる DGPS 測位評価』、又吉 直樹・奥野
45 号、pp.18-23

善則、電波航法 第 『DGNSS を取り巻く世界動向』、浜岡 洋介、電波航法 第 47・48 号、pp.19-39

その他
 『人工衛星を用いた航法』、伊藤 実、電波航法 第 4 号、pp.17-23
 『宇宙平和利用国連会議参加記』、木村 小一、電波航法 第 10 号、pp.33-41

情報通信に関する調査研究
緊急通信関連 『東芝警急自動受信機（オートアラーム）』、東京芝浦電気㈱、電波航法 第 3 号、pp.4243
 『救命用ガンダイオード発信器』、飯島 幸人、電波航法 第 15 号、pp.4-10
 『JEN-2ACA APOSIX（精密位置測定装置）』、日本無線㈱、電波航法 第 15 号、pp.3840
 『救難用レーダビーコン』、木村 貴則・古東 啓吾、電波航法 第 23 号、pp.31-35
 『捜索用ラジオブイの開発』、長町 耕一、電波航法 第 23 号、pp.36-42
 『将来の地球的規模の海難救助安全システム』、濱路 和明、電波航法 第 31 号、pp.4754
 『Our products of Long Range Tracking & Ship Security Alert System』、伊藤 功、
電波航法 第 45 号、pp.46-49
 『船舶長距離識別追跡システム（LRIT）の現状と今後について』、粟井
法 第 51 号、pp.3-9

次雄、電波航 『小型漁船救急支援連絡装置「救急コール」とデータ通信機能付き新型 DSB 無線機』、
伏間 圭、電波航法 第 51 号、pp.37-40

衛星通信関連 『NOAA 気象衛星受画装置』、日本無線㈱、電波航法 第 20 号、pp.49-56
 『艦船用アンテナについて』、高橋 恵、電波航法 第 33 号、pp.44-55
 『インマルサット衛星利用による海事通信システムとその船舶搭載用アンテナ』、山田松一、電波航法 第 33 号、pp.56-62
 『移動体衛星通信の各国の動向と今後』、大森 慎吾、電波航法 第 35 号、pp.15-20
 『成層圏無線中継システムの実用化に向けて』、竹内 芳明、電波航法 第 42 号、pp.3-8
 『インマルサットおよびイリジウムサービスの現状と今後について』、大野 和美、電波
航法 第 50 号、pp.22-27
 『ワイドスターの現状と今後について』、西泰樹、電波航法 第 50 号、pp.28-33

 『月周回衛星「かぐや」の状況とミッションを支える通信技術』、星野第 51 号、pp.17-27

電波航法 No.58（2017）- 61 -

宏和、電波航法一般無線通信関連
 『VLBI と日米共同実験』、吉村

和幸、電波航法 第 29 号、pp.31-42

 『ICO サービス実用化の現状と展望』、柏原 修一、電波航法 第 41 号、pp.23-29
 『IT 化時代に向けた海上通信の高度化』、鈴木 務、電波航法 第 44 号、pp.30-41
 『長波標準電波を利用した高安定発信器』、甲田 正夫、電波航法 第 45 号、pp.50-56
 『海洋ブロードバンドを用いた船舶の運航管理』、庄司 るり、電波航法 第 47・48
号、pp.40-48

音声無線通信関連
 『三菱標準型トランジスタ化 VHF/FM 無線電話装置』、三菱電機㈱、電波航法 第 4号、pp.43-46
 『"Nissindyne" NRR-201A 型短波受信機』、日新電子工業㈱、電波航法 第 5 号、pp.3435
 『国際 VHF 無線電話について』、入山政夫、電波航法 第 51 号、pp.28-32

時刻情報発信関連
 『航法衛星などによる国際時刻比較について』、吉村 和幸・赤塚 耕輔・浦塚
川 容雄・今江 理人・三木 千紘、電波航法 第 32 号、pp.3-15

誠・森 『標準時の国際的な仕組みと正確さと利便性の向上に向けた取り組み』、今江
波航法 第 44 号、pp.47-51

理人、電 『おおたかどや山標準電波通信所（通信総合研究所）を見学して』、廣田 直照、電波航法 第 44 号、pp.68-69

可視光通信関連
 『可視光通信』、春山 真一郎、電波航法 第 55 号、pp.11-17
 『灯火を活用した新たな情報提供に関する調査研究 - 海上保安試験研究センターの可視光通信への取組み -』、長野 浩樹、電波航法 第 55 号、pp.18-23

その他
 『最新式フアツクス受信機』、㈱光電製作所、電波航法 第 6 号、pp.62-63
 『車々間通信による衝突事故防止に向けて 〜高密度端末環境でのアクセス方式の提案〜』、三浦 龍・小花 貞夫、電波航法 第 53 号、pp.36-46

交通管制に関する調査研究
施設・システム紹介
 『コツサーハーバーレーダーについて』、庄司 和民、電波航法研究報告
pp.1-7

第 3 輯、

 『レイセオンのハーバー・レーダーについて』、御所 十四郎、電波航法研究報告
輯、pp.8-12- 62 -

第3

JACRAN, No.58（2017）

 『スペリーハーバーレーダーについて』、落合 徳臣、電波航法研究報告
pp.13-17
 『英国におけるハーバーレーダーについて』、田島輯、pp.18-22

第 3 輯、一郎、電波航法研究報告 第 3

 『本邦に於けるハーバーレーダーについて』、船主協会、電波航法研究報告
pp.23-26

第 3 輯、

 『大阪ハーバーレーダ局について』、清野 浩、電波航法 第 4 号、pp.2-6
 『釧路港、大阪港レーダ局について』、山越芳郎、電波航法 第 6 号、pp.10-19

 『サンフランシスコ湾の海上交通管制システム』、杉崎 昭生、電波航法 第 16 号、pp.29-34
 『東京湾海上交通情報機構』、只野 暢、電波航法 第 18 号、pp.3-10
 『世界の船舶交通管理システム』、藤井 弥平、電波航法 第 31 号、pp.14-21
 『因島大橋船舶動静探知レーダ』、小野沢 和雄・島谷 裕・吉川
31 号、pp.22-30

照夫、電波航法 第 『東京湾海上交通情報機構』、豊福 滋善、電波航法 第 34 号、pp.21-30
 『名古屋港 VTS のレーダー監視システム』、松代寿治、電波航法 第 39 号、pp.3-8

 『伊勢湾海上交通センターを見学して』、奈良 豊勝、電波航法 第 45 号、pp.57-60

VTS 業務関連
 『欧州における海上航行管制』、飯島幸人、電波航法 第 19 号、pp.10-21

 『東京湾海上交通センターの業務概要』、奥山 隆士、電波航法 第 31 号、pp.39-46
 『伊勢湾海上交通センター運用開始』、武田健司、電波航法 第 45 号、pp.36-39

 『海上安全管理のための IT 技術の応用』、具pp.48-56

滋永・林尚吾、電波航法 第 52 号、

 『Vessel Trafic Management（VTM）について - その誕生、成長そして終焉 -』、野口
英毅、電波航法 第 53 号、pp.3-7
 『日本における VTS 業務の現状と課題』、竹内 謹治、電波航法 第 56 号、pp.26-29
 『諸外国の VTS 事情について』、池田 保、電波航法 第 56 号、pp.30-33

航空管制関連 『航空路管制システム』、妻鹿栄二、電波航法 第 18 号、pp.11-19

 『航空管制における音声認識技術の応用について』、東福寺
法 第 32 号、pp.16-21
 『空港面誘導と管制について』、石橋

芳久、電波航寅雄、電波航法 第 40 号、pp.3-10

 『空の AIS - 航空における通信・監視システム』、長岡
pp.24-29
 『航空交通管理（ATM）について』、長岡

電波航法 No.58（2017）

則保・沖重- 63 -栄、電波航法 第 44 号、栄、電波航法 第 53 号、pp.8-20

その他
 『救難用方位測定局の設置について』、萩野
pp.24-26

芳造・若狭信次、電波航法 第 9 号、

 『欧州の航行管制状況見聞旅行記』、豊田 清治、電波航法 第 18 号、pp.36-39
 『IALA 第 10 回会議 MARINE TRAFFIC SERVICE 部門の報告』、飯島 幸人、電波航法 第 27 号、pp.28-30
 『第 8 回国際 VTS シンポジュームについて』、山越 芳郎、電波航法 第 40 号、pp.5161

電子海図システムに関する調査研究
ENC 関連 『電子海図をめぐる最近の動向』、庄司 和民、電波航法 第 38 号、pp.41-50
 『電子海図に関する技術の動向』、片山 瑞穂、電波航法 第 38 号、pp.51-58
 『ECDIS の現状と今後』、小山 武信、電波航法 第 41 号、pp.39-45
 『航海用電子海図（ENC）提供方法の変更』、久保 良雄、電波航法 第 46 号、pp.2-3
 『ENC に関する世界の動向』、清水 啓治、電波航法 第 51 号、pp.44-54
 『航海用電子参考図 new pec について』、佐々木稔、電波航法 第 51 号、pp.55-63

 『新しい ENC 製品仕様 S-101 の開発状況』、菊池 眞一、電波航法 第 53 号、pp.21-30
 『電子海図（ENC）の国際動向について』、小森

達雄、電波航法 第 53 号、pp.31-35

測量技術関連 『水路測量とその他に使用する水中音響機器の解説』、今吉
pp.34-41

文吉、電波航法 第 8 号、

 『水深図作成システム』、清水号、pp.15-20

向海、電波航法 第 16

良次・上田

慶之助・早川 『戦艦「大和」探索』、遠藤 保彦、電波航法 第 32 号、pp.46-52
 『弊社における石油資源開発のために使用された電波測位機』、乙津 祐一、電波航法
第 43 号、pp.61-62
 『世界測地系とナビゲーション』、仙石 新、電波航法 第 44 号、pp.52-56

その他
 『モナコの国際水路会議に出席して』、松崎84

卓一、電波航法研究報告 第 3 輯、pp.79-

 『電子海図の現況』、岩佐 欽司、電波航法 第 33 号、pp.35-43
 『電子海図に関する IMO の最近の動向』、庄司- 64 -

和民、電波航法 第 36 号、pp.20-26

JACRAN, No.58（2017）その他の記事
一般技術情報 『新製品紹介』、電波監理局 水洋会、電波航法 第 1 号、pp.57-59
 『新製品紹介』、電波監理局 水洋会、電波航法 第 2 号、pp.45-47
 『JAB-202 形音波式液面測定装置』、日本無線㈱、電波航法 第 8 号、pp.60-64
 『"ソーナー"全方向魚群探知機』、古野電気㈱、電波航法 第 9 号、pp.71-72
 『カルマンフィルタとその航法への応用（解説）』、森田pp.28-33
 『水中音による魚群の誘致と威嚇について』、鈴木 『大型航行援助用ブイ』、和波清、電波航法 第 14 号、裕、電波航法 第 15 号、pp.15-18

衛身、電波航法 第 19 号、pp.3-9

 『航路標識測定船「つしま」について』、海上保安庁電波標識課、電波航法 第 24 号、pp.32-37
 『近距離航行援助システムの精度についての一つの考え方』、飯島 幸人、電波航法 第25 号、pp.3-9
 『海洋エネルギーの利用について』、今津 隼馬、電波航法 第 25 号、pp.10-14
 『電波によるリモートセンシング』、鈴木 務、電波航法 第 26 号、pp.13-16
 『カラー魚群探知機の発明』、田中 磯一、電波航法 第 36 号、pp.13-19
 『海洋における音響技術』、土屋 利雄、電波航法 第 37 号、pp.31-43
 『VICS のスタート - カーナビから VICS へ、そして ITS - 』、小嶋 弘、電波航法 第40 号、pp.20-27
 『電波を用いた地震予知』、早川 正士、電波航法 第 40 号、pp.36-43
 『動き出した「ITS」とフロントランナー「VICS」の進展』、青木 和之、電波航法 第42 号、pp.9-17
 『飛行船型成層圏プラットフォームの研究開発』、恩田 昌彦、電波航法 第 42 号、
pp.19-28
 『国際宇宙ステーション計画』、堀川康、電波航法 第 42 号、pp.37-41

 『ミリ波・サブミリ波の新しい応用』、渡辺康夫、電波航法 第 44 号、pp.42-46

 『地震に伴う電磁気現象と地震予知の可能性』、早川 正士、電波航法 第 47・48 号、
pp.3-18
 『MEMS 技術・デバイスの最新の動向』、江刺

正喜、電波航法 第 50 号、pp.3-16

 『マルチ出力 MEMS 慣性センサ - 浮上・回転型 MEMS マルチ出力慣性センサ -』、中
村 茂、電波航法 第 50 号、pp.17-21
 『雷害とその対策』、柳川 俊一、電波航法 第 52 号、pp.29-37
 『地震予知研究の現状と VLF/LF 電波を用いた地震予測の実用化』、早川 正士、電波
航法 第 53 号、pp.47-59

会議情報 『航海安全委員会の印象』、若狭 得治、電波航法 第 1 号、pp.23-24
 『「1960 年海上における人命の安全のための国際会議」における電波航法関係事項について』、電波航法研究会事務局、電波航法 第 1 号、pp.24-28

電波航法 No.58（2017）- 65 -

 『西独デユツセルドルフにおける国際航法会議』、鮫島 直人、電波航法 第 4 号、pp.24-30
 『第 7 回国際航路標識会議出席報告』、余湖 一郎・飯塚
pp.36-41

康雄、電波航法 第 7 号、

 『IMCO の航行安全小委員会に出席して』、福島 弘、電波航法 第 9 号、pp.40-43
 『欧州航法学会連合会出席報告』、茂在 寅男、電波航法 第 12 号、pp.28-31
 『第 8 回国際航路標識会議出席報告』、庄司 和民、電波航法 第 12 号、pp.32-33
 『第 10 回国際水路会議に出席して』、川上

喜代四、電波航法 第 15 号、pp.31-33

 『オスロの船舶自動化シンポジウムに出席して』、原 昌三、電波航法 第 17 号、pp.1519
 『IMCO 第 5 回海事専門家パネル出席と欧米旅行記』、鈴木 務、電波航法 第 19 号、pp.22-25
 『ISO/TC 8/SC 18 パリ会議に出席して』、庄司

和民、電波航法 第 27 号、pp.19-21

 『第 10 回国際航路標識会議とその電波航法のセッションについて』、木村 小一、電波
航法 第 27 号、pp.22-27
 『IMO における最近の話題』、庄司 和民、電波航法 第 37 号、pp.3-17
 『PIANC（国際航路会議）に出席して』、飯島 幸人、電波航法 第 37 号、pp.18-26
 『航海システムの最近の国際動向 - IMO NAV41 回会議より』、飯島 幸人、電波航法
第 38 号、pp.28-33
 『第 42 回航行安全小委員会の報告』、今津隼馬、電波航法 第 39 号、pp.43-52

 『IMO NAV44 について』、今津 隼馬、電波航法 第 41 号、pp.3-12
 『SOLAS 条約第Ⅴ章改正』、今津隼馬、電波航法 第 42 号、pp.29-35

 『新しい航法（パネルディスカッション）』、林 尚吾・三輪 勝二・松野 達夫・池田保、電波航法 第 43 号、pp.14-25
 『韓国航法学会ワークショップに参加して』、長岡栄、電波航法 第 50 号、pp.43-48

 『「第 17 回 IALA 総会」に参加して - 航路標識分野における国際的・技術的動向 -』、野口 英毅、電波航法 第 52 号、pp.20-28

国際情報 『ドイツの新しい無線装置』、松崎 光雄、電波航法 第 1 号、pp.28-30
 『ヨーロッパの旅』、飯島 幸人、電波航法 第 3 号、pp.36-40
 『ハンバーガーを?りアメリカの電子航法の動きを知ろう』、鈴木号、pp.27-33

務、電波航法 第 9

 『海外における電波航法技術と出張報告』、庄司 和民、電波航法 第 9 号、pp.34-39
 『電子航法研究所・航行衛星・国際連合』、木村 小一、電波航法 第 9 号、pp.44-47
 『ユーロボート博覧会に参加して』、田中 磯一、電波航法 第 11 号、pp.30-31
 『海外の電波標識』、只野 暢、電波航法 第 12 号、pp.4-10
 『欧米主要空港視察記（せかいのおもなくうこうみてあるき）』、松行 利忠、電波航法
第 14 号、pp.43-46
 『ロンドンとワシントンに旅して』、藤井 弥平、電波航法 第 15 号、pp.34-37- 66 -JACRAN, No.58（2017） 『べるげん丸同乗記』、茂在 寅男、電波航法 第 16 号、pp.26-28
 『Scheldt 水路訪問記』、飯島幸人、電波航法 第 24 号、pp.47-51

 『北米および欧州における航行安全システムに関する調査』、北里 賢二・松本 淳雄・
二宮 鎮男、電波航法 第 25 号、pp.25-34
 『最近の電波標識の整備及び電波標識に関する国際協力について』、山越 芳郎、電波航法 第 34 号、pp.30-38

技術史
 『電波標識の 20 年』、松尾 公夫、電波航法 第 13 号、pp.26-34
 『電波航法装置 20 年の歴史』、庄司

和民、電波航法 第 13 号、pp.35-38

 『電波航法に関連する基礎電子技術の 20 年』、鈴木 務、電波航法 第 13 号、pp.39-45
 『漁船計器の歩みとその将来』、鈴木裕、電波航法 第 28 号、pp.33-40

 『私と電波航法との出逢い』、庄司 和民、電波航法 第 31 号、pp.3-5
 『電波航法と僕』、松行

利忠、電波航法 第 34 号、pp.4-5

 『昭和 33 年―35 年の電波標識課の活動を回顧して』、森田
pp.7-9

實、電波航法 第 34 号、

 『その頃の思い出』、石川 晃夫、電波航法 第 34 号、pp.9-10
 『雑誌「無線と實驗」を探して』、丹羽 康之、電波航法 第 58 号、pp.20-22

海洋調査関連 『海鷹丸の南極洋調査』、熊凝

武晴、電波航法 第 4 号、pp.37-41

 『海洋機器開発の現状と将来』、細井茂、電波航法 第 18 号、pp.26-35

 『海洋動物の電波テレメトリシステム』、相馬 正樹、電波航法 第 22 号、pp.30-39
 『海洋開発の現状』、黒木 敏郎、電波航法 第 28 号、pp.9-25
 『海洋ロボットへの胎動』、望月 光宜、電波航法 第 35 号、pp.30-42
 『海水とその境界面における電波の伝搬』、石毛 龍之介、電波航法 第 36 号、pp.3-12
 『海洋音響トモグラフィーについて』、中埜

岩男、電波航法 第 37 号、pp.44-49

 『海底プレート境界での地殻変動観測』、藤田 雅之、電波航法 第 45 号、pp.40-45

行政情報 『電波航法施設の綜合的な設置計画』、海上保安庁電波技術研究室・電波標識課、電波航法の研究、pp.1-26
 『電波標識の現状と将来』、只野 暢、電波航法 第 14 号、pp.24-27
 『電波標識の最近の動向』、山越 芳郎、電波航法 第 28 号、pp.41-46
 『海難救助システムの現状と将来』、豊福 滋善、電波航法 第 28 号、pp.47-56

研究会関連
特別・臨時研究会
 『「船の科学館」見学記』、茂在電波航法 No.58（2017）

寅男、電波航法 第 18 号、pp.40-43- 67 -

 『特別研究会 in 八丈島』、服部 理、電波航法 第 46 号、pp.28-30
 『「種子島宇宙センター及び種子島灯台見学特別研究会」に参加して』、田中 仙治、電波航法 第 47・48 号、pp.83-88
 『特別研究会 in 釜山』、事務局、電波航法 第 49 号、pp.67-72
 『特別研究会 in 国立天文台野辺山』、事務局、電波航法 第 51 号、pp.74-76
 『特別研究会 高エネルギー加速器研究機構及び産業技術総合研究所の紹介』、事務局、
電波航法 第 52 号、pp.63-66
 『特別研究会 宇宙航空研究開発機構相模原キャンパスの見学及び講演 小型ソーラー
電力セイル実証機「IKAROS」の聴講』、堀川 剛司、電波航法 第 53 号、pp.80-83
 『特別研究会 防衛省技術研究本部電子装備研究所の見学』、堀川 剛司、電波航法 第54 号、pp.54-57
 『特別研究会 東京大学大気海洋研究所の見学』、事務局、電波航法 第 55 号、pp.4548
 『特別研究会 気象衛星センターの見学』、事務局、電波航法 第 56 号、pp.47-50
 『特別研究会 UEC コミュニケーション ミュージアムの見学』、事務局、電波航法 第57 号、pp.35-37

その他
 『熊凝先生の思い出』、松行 利忠・鮫島 直人・森田 清・茂在伊藤 実・鈴木 裕・庄司 和民、電波航法 第 5 号、pp.24-28
 『電波航法研究会と私』、北田

寅男・岸本

末吉・

宗一、電波航法 第 9 号、pp.48-49

 『電波航法研究会創立 20 周年によせて』、森田 清、電波航法 第 13 号、pp.4-5
 『国際センスについて』、茂在寅男、電波航法 第 13 号、pp.5-8

 『電波航法と私』、岡田実、電波航法 第 13 号、pp.8-8

 『目と耳と口と』、真田良、電波航法 第 13 号、pp.9-10

 『電波航法研究会 20 年の回顧 その 1
pp.11-14

創説時代』
、松行

 『電波航法研究会 20 年の回顧 その 2
電波航法 第 13 号、pp.14-16

電波航法研究会そもそもの話』、庄司 『電波航法研究会 20 年の回顧 その 3
法 第 13 号、pp.17-18

運輸大臣諮問機関時代』、牧田 『電波航法研究会 20 年の回顧 その 4
13 号、pp.19-22

栄光への苦難の道』、岡田 高、電波航法 第 『電波航法研究会 20 年の回顧 その 5
pp.23-25

出版関係』
、木村

利忠、電波航法 第 13 号、
和民、

裕文、電波航小一、電波航法 第 13 号、

 『電波航法研究会の歩み』、松行 利忠、電波航法 第 23 号、pp.4-6
 『若き友へのすすめ』、岡田 實、電波航法 第 28 号、pp.4-8
 『電波航法研究会は日本を又私をも変えた』、茂在寅男、電波航法 第 43 号、pp.2-2

 『電波航法研究会 50 周年を迎えて』、庄司

和民、電波航法 第 43 号、pp.3-3

 『電波航法 50 周年記念誌に寄せて』、鈴木裕、電波航法 第 43 号、pp.4-4

 『電波航法研究会の活動』、飯島 幸人、電波航法 第 43 号、pp.5-5- 68 -JACRAN, No.58（2017）

 『バブルの波に呑み込まれながらの電波航法研究会』、鈴木
pp.6-6

務、電波航法 第 43 号、

 『電波航法の揺藍期』、廣田 直照、電波航法 第 43 号、pp.7-10
 『思い出（電波航法と私）』、木村 小一、電波航法 第 43 号、pp.55-56
 『電波航法研究会の始まりの回顧と次の時代へ』、萩野 芳造、電波航法 第 43 号、pp.56-57
 『思い出すこと』、豊福

滋善、電波航法 第 43 号、pp.57-58

 『電波航法研究会創立 50 周年記念誌寄稿』、増田 『電波航法研究会 50 周年に寄せて』、福戸恵、電波航法 第 43 号、pp.59-60

淳司、電波航法 第 43 号、pp.60-61

 『「温故知新」、そして、我々は次に、』、林 尚吾、電波航法 第 58 号、pp.4-13
 『最近の研究講演と電波航法研究会の役割』、渡邉19

康夫、電波航法 第 58 号、pp.14-

 『電波航法研究会の解散にあたりまして』、佐藤 源貞、電波航法 第 58 号、pp.35-38
 『電波標識整備と電波航法研究会』、三ケ田

電波航法 No.58（2017）- 69 -

忠弘、電波航法 第 58 号、pp.39-43