岩手県におけるキュウリべと病防除とピシロックフロアブル
岩手県農業研究センター 環境部病理昆虫研究室

岩舘康哉

Yasuya Iwadate

るなどの耕種的防除を実施することが重要である。

１．はじめにそのうえで、発病の早期発見と適切な薬剤防除が不キュウリのべと病は、葉にだけ発生する病害で、可欠となる。

通常は下葉から発生し、しだいに上葉に発病が広が定植から栽培終了まで４か月前後も要する露地夏る。はじめ淡黄色のぼやけた小斑点を生じ、のちに秋キュウリ栽培では、べと病のほかにも褐斑病やう拡大して淡褐色の葉脈に区切られた角型の病斑となどんこ病、炭疽病といった重点防除病害が多く、栽る（図１）。発病が激しい場合は下葉が枯れ、収量培期間中の薬剤防除の回数も多くなる。そのため、が減少するとともに果実の曲がりが多くなる。

薬剤耐性菌が発生しやすい栽培環境にあると言え、病原菌は、卵菌類のPseudoperonospora cubensis

実際にべと病でも複数の殺菌剤について耐性菌のである。べと病は「露菌病」とも記載され、「露」発生が知られている。本稿で紹介するピシロックフという字からも想像できるとおり、湿度の高いときロアブル（以下ピシロックと表記）は、べと病や疫に発生が多い。露地夏秋キュウリの場合、梅雨時期病などの卵菌類病害に高い効果を示す新規薬剤でと秋雨時期に多発しやすい。その一方で、本病原菌ある。効果の高い新規薬剤を長期的・安定的に使用の感染適温は2 0 ～ 2 5 ℃付近にあることから、梅雨するためには、薬剤耐性菌対策も重要である。

明け後の盛夏期など、高温や晴天が続く時期には一時的に病勢が停滞する。

そこで本稿では、岩手県の露地夏秋キュウリにおけるべと病の発生実態について解説し、このたび上病害の発生を防ぐには、抵抗性品種の利用が重市となった、べと病に卓効を示す新規薬剤ピシロッ

要な選択肢の一つである。しかし、キュウリべと病

クの効果的な使用方法について、薬剤耐性菌対策をに関しては、実用的な抵抗性品種がない。そのため、含めて提案したい。

伝染源となる被害残渣の適切な処分、過繁茂を避け

図１．
キュウリべと病─5─

農薬時代第199号 （2018）通じて、べと病に効果のある薬剤による定期的な防２．平成28年の岩手県の露地夏秋キュウリ
におけるべと病の発生実態除が行われている（図４）。特徴的なのは、発生圃場

キュウリべと病は、普遍的に発生する病害で、一除実施回数が多くなるとともに、この時期にべと病旦発生するとその後の蔓延が急激なため、適切な防除時期の見極めが重要となる。また、露地夏秋キュウリでは、べと病の多発時期が収穫時期に重なるため、収量の減少に結びつく被害になりやすく、最重点防除病害の一つとなっている。
岩手県の露地夏秋キュウリ栽培における平成 2 8年の時期別べと病発生圃場率を図２に示した（岩手県病害虫防除所調べ）。梅雨入りするとまもなくべと病の初発がみられ、梅雨期間中に発生圃場率が高まる。一方で、梅雨明けすると、高温条件となるため、病勢進展が緩慢となり、発生圃場率の高まりも一時的に停滞する。しかし、８月中旬以降、気温の低下する時期になると、再び発病が増加し、発生圃場率も高まる。８月下旬以降は、発生程度の高い圃場の割合も増加する（図２、図３）。
次に、薬剤防除の実施状況をみると、栽培期間を

図２．
べと病の時期別発生圃場率（岩手県病害虫防除所調べ）
注）
少：発病葉率0.5 ～25％ 中：発病葉率26％以上

率、発生程度がともに急激に高まった８月下旬に防に対して効果の高い薬剤が散布されていることである。これは、８月中旬からの降雨の連続により、べと病の発生が増加し、農家が慌てて防除を実施した事例が多かった結果と推察される（図３）。平成 2 8年は、例年と同様に盛夏期の８月上旬には一旦べと病の病勢進展が停滞している。このことからみても、予防効果が高く、耐雨性の優れる補完防除剤を８月前半に散布していれば、８月下旬以降の発病の増加を抑制できたと思われる。また、べと病対策としての予防的防除を事前に実施していれば、８月下旬に慌てて対処する必要もなかった可能性もある。
ここでは平成 2 8 年の事例を示したが、岩手県の露地夏秋キュウリ栽培では、梅雨時期にべと病が増加し、盛夏期には一旦病勢が衰え、８月中旬以降の秋雨時期に再び発病が増加するという経過をたどることが多い。

図３．
半旬別気象経過（平成28年、盛岡市）
注）平成28年東北北部梅雨入り時期：６月13日頃 梅雨明け時期：７月29日頃

図４．
べと病の防除実施状況（12農家の平均：岩手県病害虫防除所調べ）
注）岩手県農作物病害虫・雑草防除指針において、「有効」または「効果が優れる」と評価された薬剤を散布した回数について平均値を算出した。

─6─

３．キュウリべと病に対するピシロックフロ
アブルの防除効果
ピシロックの有効成分であるピカルブトラゾクス
は、べと病、疫病等の卵菌類病害に対して優れた防除効果を示す新規殺菌成分である。本剤は、キュウリべと病に対して、予防効果のみならず、感染成立後の潜伏治療効果を示す。また、葉裏への浸達性もあるとされる。
岩手県におけるピシロックのキュウリべと病に対する防除効果は、
平成 2 3 年、2 4 年に実施した（一社）
日本植物防疫協会の新農薬実用化試験の中で検討している。平成 2 3 年は圃場全面にべと病の発生が認められる段階での治療効果を、平成 2 4 年は初発確認直後の予防効果を検討した。平成 2 3 年の試験は、試験開始時に試験区全体で５％弱の発病葉率であったが、最終調査時の無処理区における発病葉率は、86.3％に達した。このような中、ピシロック1,000倍液を約1週間間隔で 3回散布したところ、べと病の発病葉率は、1 2 . 6 %（発病度 3 .1、防除価 8 7 . 2 ）に抑えられ、対照のTPN水和剤の1,000倍液散布（発病葉率1 8 . 9 %、発病度 4 . 8 、防除価 8 0 . 5 ）に比較して、優れた防除効果が得られた（図５左）。平成
2 4 年の試験は、試験区内ではべと病がほとんど発生していない状態からの散布となったが、最終調査時の無処理区における発病葉率は、6 7 ％であった。
このような中、ピシロック1, 0 0 0 倍液散布では、べと 病 の 発 病 葉 率 は、1 7 %（ 発 病 度 4 . 8 、 防 除 価発病葉率（%）

7 9 . 6 ）に抑えられ、対照のT P N水和剤の1, 0 0 0 倍液散布（発病葉率1 7 %、発病度 4 . 4 、防除価 8 1. 6 ）とほぼ同等の効果が得られた（図５右）。このように、
本剤は、べと病の発病初期において対照剤と同等もしくは優れる防除効果が認められた。
次に、新農薬実用化試験において実施されたピシロックのキュウリべと病に対する全７回の試験成績を用い、無処理に対する防除効果をメタアナリシスにより統合評価した。その結果、統合リスク比は0.28（ 9 5 %信頼区間：0 .1 6 ～ 0 . 4 8 ）で誤差の範囲を含めて1. 0 未満であった。このことから、ピシロック
処理におけるべと病の発病は、無処理に比べて有意に少なく、無処理の発病葉率の約2 8 ％に抑制されることが示された（図６）。また、７試験のうち、対照薬剤としてT P N水和剤が用いられた５試験の成績を抽出し、ピシロックとT P N水和剤のべと病発病抑制効果を比較した。その結果、ピシロック処理のT P N水和剤処理に対する統合リスク比は0 . 6 6と1. 0よりも小さかった（図７）。このことから、ピシロックは、有意差があるとはいえないものの、T P N水和剤よりも防除効果が優り、T P N水和剤処理における発病葉率の約6 6 ％に抑制できることが示された。なお、今回解析に用いた新農薬実用化試
験成績は、いずれも初発確認後もしくは病原菌接種後の効果を検討したものである。このような条件においては、対照薬剤のT P N水和剤よりもピシロックの効果が優ると考えられ、べと病発病初期におけるピシロックの有効性が示されたと言える。

発病葉率（%）

図５．
キュウリべと病に対するピシロックフロアブルの防除効果
（左：平成23年、右：平成24年新農薬実用化試験、岩手農研セ実施）

─7─

農薬時代

第199号 （2018）

図６．
ピシロックフロアブルのべと病発病抑制効果注）
■はピシロック処理と無処理の発病葉率の割合（リスク比）を、■の大きさは重み付けの値を、各マーカーの両端の線は95％信頼区間を示す。一番下の◆は７試験の統合リスク比を示す。
メタアナリシスは変量効果モデルを採用した。

図７．
ピシロックフロアブルとTPN水和剤のべと病発病抑制効果の比較
注）
図の見方は図６を参照。

４．
岩
 手県でのピシロックフロアブルの利用法

た露地夏秋キュウリでの利用法について提案してみたい。

岩手県の露地夏秋キュウリ栽培では、定植後のピシロックは、FRACコードU17である。本剤は、低温期に黒星病、斑点細菌病、べと病が発生する。

既存剤とは異なる作用機構を有するとされ、同系薬

一方、梅雨明け頃からの高温期には、うどんこ病、剤がないため体系防除に活用しやすい（図９）。本褐斑病、炭疽病が発生してくる。このように栽培期

剤はキュウリべと病の発病初期に安定的な防除効果

間中を通しての病害防除が欠かせない（図８）。また、が得られる（図６、図７）。また、本剤は耐雨性がキュウリに発生する斑点性病害は、病徴が似ている優れるなど、残効も期待できるとされる。一方で、ものが多く、様々な病害が同時に発生する。個々の本剤は、べと病に卓効を示すが、抗菌範囲は狭く、圃場で発生している病害が何かを診断することは重露地夏秋キュウリで問題となる褐斑病、うどんこ病要である。しかし、現場対応では、問題となる複数など他の病害との同時防除には活用できない。つまの病害に広く効果が期待できる薬剤を基本防除剤とり、複数病害を対象とした基本防除剤として使用でして予防的に散布することとなる（図９）。つまり、きない。これらのことから、ピシロックは、べと病マンゼブ水和剤、T P N水和剤、カスガマイシン・の発病初期や病勢停滞期に、予防効果の高い補完銅水和剤、イミノクタジン酢酸塩・銅水和剤など、防除剤として活用することが合理的といえる（図

抗菌範囲が広い薬剤を基本防除剤として使用する

９）
。

（図８）
。

具体的な使用時期を考えると、１回目の使用時期

さて、今回のピシロックであるが、本剤は、上市は７月前半になる。この時期は、べと病の予防が重されたばかりであり、現地での使用状況を紹介する点となる時期であり、基本防除剤であるカスガマイ段階にはない。そこで、ピシロックの特性を活かしシン・銅水和剤、T P N水和剤等が選択される（図８）。

─8─

基本防除剤で発生を防ぎきれなかったべと病の発病剤耐性菌対策の面からも、基本防除剤の体系防除に初期が、ピシロックを散布するタイミングとなる。

もどすことが重要である（図８）。

予防効果が主体のピシロックは、蔓延期に使うこと2回目の使用時期は８月前半が良い。８月に入るは避けるべきである。発病初期や一旦発病が収まっと、東北地方では梅雨が明け、高温、晴天日が続く。

た時期に使用するのが効果的である。なお、７月中この時期、一旦べと病の病勢進展は緩慢になる。し旬以降に、べと病の発病葉率が 2 5 ％以上に達した

かし、盆明け後には気温は再び低下し、べと病の発場合は、シモキサニル・ベンチアバリカルブイソプ

生に好適な環境に戻る。そこで、発病が停滞した８

ロピル水和剤等の予防・治療効果が高い補完防除

月前半に予防効果の高い補完防除剤を散布しておく剤を直ちに追加散布して蔓延を食い止める（図８、（図８）。なお、８月前半に予防効果の高い補完防除図９）。べと病菌は同一・同系統薬剤の連用により剤の使用をお勧めする理由はもう一つある。それは、薬剤耐性を獲得しやすいので、薬剤の選択に際して人為的要因が絡んでいる。例年、お盆過ぎにべと病はF R A Cコードを参考に同系薬剤の連用とならなが蔓延しやすいのは、気象的要因によるものだけでいよう注意する（図９）。ピシロック散布後は、薬はない。農家はお盆行事に追われ、８月中旬は薬剤

図８．
主要病害の発生生態に基づく基本防除体系とべと病補完防除の体系模式図（岩手県の露地夏秋キュウリを対象とした場合）

─9─

農薬時代

第199号 （2018）

防除にまで手が回らないのである。このことは、毎病の発生に好適）の他にも、人為的要因（薬剤散布年恒例のお盆の帰省ラッシュをみれば明らかだと思間隔が空く）によるところが大きい。そこで、ピシう。農家は、収穫作業のほかに、帰省してくる家族ロックである。予防効果が高く、耐雨性があり、残の出迎えやお盆の準備に時間がとられ、薬剤防除は効が期待できる。この薬剤をお盆前（８月前半）に手薄となる。もともと、露地夏秋キュウリの場合、散布してはどうだろう（図８）。お盆の準備を始めお盆の直前頃が収穫ピークにあたる場合が多く、収る前にピシロックを散布しておく。これによって、穫作業で精一杯である。そういうわけで、例年見ら８月後半以降のべと病の蔓延を抑制できるのではな

れる８月後半のべと病の蔓延は、気象的要因（べといだろうか。

＃：野菜類に登録＆：野菜類と当該作物で適用病害虫の範囲が異なるもの※：当該薬剤と病害の組合せにおいて同一薬剤の連用又は同系薬剤の連用によって耐性菌を生じやすい薬剤であることを示す。
病害虫に対する効果 ◎：優れる ○：有効 △：劣る ×：無効（ ）で付したものは、作物登録はあるが当該病害虫には適用がないことを示す。

図９．
岩手県農作物病害虫・雑草防除指針に掲載されているキュウリべと病防除剤一覧注）岩手県防除指針を改変して作成した。

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