褥瘡会誌（Jpn J PU），14（1）：13〜20，2012― 13 ―

震災特集

学会支援物資の宮城県内調整役と当院へ搬送された患者群の状況）

高 橋 真 紀 ・館

）

）

）

正 弘 ・熊 谷 英 子 ・渡 邊 涼 子

）

）

）

）

Maki Takahashi, RN, WOCN ；Masahiro Tachi, MD ；Eiko Kumagai, RN, WOCN and Ryoko Watanabe, RN, WOCN
1)
2)

Department of Nursing, Tohoku University Hospital

Department of Plastic and Reconstructive Surgery, Tohoku University Hospital

要旨2011 年$月 11 日 14 時 46 分，マグニチュード 9.0（宮城県三陸沖が震源），宮城県北部で最大震度%の東日本大震災が発生し，続いて大津波が沿岸部に甚大な被害をもたらした。ライフラインは途絶し交通機関も寸断され，宮城県は陸の孤島となった。その中にある当院は，地盤が固い内陸部に位置し，免震構造の病棟だったため人的被害がなく，病院建物の被害も多くない状態であった。震災直後より，沿岸部から多くの患者が搬送され，それとともに褥瘡を保有した
状態での入院患者も増加した。今回，日本褥瘡学会（以下褥瘡学会）と日本創傷・オストミー・失禁管理学会（以下JWOCM）からの支援物資を受け取り，必要としている宮城県内の地域に搬送する被災県内での中継施設として行った活動内容の報告と，当院に搬送された褥瘡保有患者の状況から避難所での褥瘡予防対策についての要望を提示する。

はじめに
宮城県は，1978 年に経験した宮城県沖地震の教訓と，10 年以内にはマグニチュード 7.5 前後の宮城県沖地震が 70％程度，30 年以内では 99％の確率で発生するといわれていたこともあり，大規模な地震に対する心構えや意識が高く，建物の耐震化や訓練等の対策を講じ大規模な災害へ備えていた。
しかし，2011 年$月 11 日 14 時 46 分，宮城県三陸沖が震源のマグニチュード 9.0，宮城県北部最大震度%の東日本大震災が発生し，続いて大津波が沿岸部にそのようななか，当院は，仙台港より約 15 km 離れた地盤が固い内陸部に位置し，免震構造の病棟だったため人的被害はなく，病院建物の被害も多くない状態だった。そして当院は，ベッド数 1,308 床（$月11 日当時）をもった宮城県唯一の大学病院であり，「被災地すべての受け入れ要請に応える。状態に関係なく搬送受け入れ可能」と院長が表明し，被災地の最前線の病院や医療チームの後方支援に徹し，震災直後
より沿岸部から多くの患者が搬送され，それとともに甚大な被害をもたらし，そこで生活している人々の生活を一変させた。そして，仙台空港，東北自動車道，
東北新幹線など，交通機関は途絶え，宮城県は陸の孤島となった。震源地に近い宮城県は被害規模が大きく，ピーク時（$月 14 日）の避難所数 1,183ヵ所，避難者数 320,885 名，そして死者 9,296 名，行方不明

褥瘡を保有した状態での入院患者も増加した。
今回，日本褥瘡学会（以下褥瘡学会）と日本創傷・オストミー・失禁管理学会（以下 JWOCM）からの支援物資を受け取り，必要としている宮城県内の地域に搬送する被災県内での中継施設としての活動内容の報告と，当院の搬送された褥瘡保有患者の状況から避難所での褥瘡予防対策についての要望を提示する。

者 2,418 名（&月 10 日）と多くの犠牲者が出た。

）

東北大学病院看護部 ）同 形成外科
別刷請求先：高橋真紀
東北大学病院看護部 〒980-8574 宮城県仙台市青葉区星陵町 1-1
E-mail：maki200620002001@yahoo.co.jp

原稿受領日2011 年 11 月 17 日

― 14 ―

被災地県内の中継施設としての活動
ઃ．震災発生から઄週間まで）当院の診療体制
震災直後の当院の体制は，一般診療を中止し，被災

震災特集

続き外来勤務の筆者が院外との連携・調整役として担当になった。$月 26 日には，JWOCM 溝上氏へ宮城
県内 WOCN の調整役を筆者が担当することを連絡
し，$月 27 日に，JWOCM 評議委員であり日本褥瘡学会理事でもある，当院形成外科館正弘氏へ報告し者受け入れと，沿岸部へ医療チームを派遣していた。
$月 16 日には，医療チームの一員として石巻避難所
へ 筆 者 も 派 遣 さ れ た。当 院 の 医 療 チ ー ム は，医 師
2〜3 名，看護師名，薬剤師名のチームを'グた。

ループ結成し，石巻地区で唯一機能している災害拠点
病院の石巻赤十字病院で，当院担当避難所の指示を得療圏に WOCN がいることから，褥瘡学会からの支援
物資についても宮城県は，WOCN の連絡網を活用す
る こ と に し た。し か し，宮 城 県 内 在 住 の す べ て のて避難所へと移動した。筆者は，医療チームの一員として現地入りした経験から，この時点では，現地でのWOC 領域の直接的なケアを行うことはむずかしいことが予測された。
）通信システムの遮断
震災直後は，沿岸部との通信手段がなかった。電気が回復した震災$日後においても沿岸部とは固定電話
も携帯電話も通じず，宮城県内の皮膚・排泄ケア認定
看護師（以下 WOCN）の安否確認にも苦慮し，イン
ターネットの人探しを利用した。
筆者へのメールを開けると，日本看護協会看護研修
学校 WOC 同窓会からのメールで JWOCM ホーム
ページ掲示板のことを知った。そのメッセージを読み，多くの方に支えられていることを知り心強く感じていた。しかし，なかには数日前にすでに解決している書き込みなど，情報が錯綜していることも見受けられた。また，日々の業務で常に掲示板を確認できる状
態でないことや，疲れて掲示板を見ることができず返信が遅くなり，タイムリーな対応ができず申し訳ないと思うことも多々あった。
$）WOCN 不在医療圏の支援窓口の構築
宮城県内医療施設所属の WOCN は$月 11 日現在
で 39 名であり，甚大な被害を受けた沿岸部の石巻市には$名，南三陸町には WOC スクールを修了したばかりの者が名，気仙沼市にはいなかった。そこで$
月 17 日，当院の熊谷英子 WOCN が気仙沼市立病院の副看護部長と連絡を取り，気仙沼市の WOC 領域の支援物資窓口として，気仙沼市立病院外科外来の協力を得ることができた。以後，当院医師派遣バスを活用
し気仙沼市への WOC 領域の支援物資を届けるようにした。
(）JWOCM と宮城県内 WOCN 調整役の受諾$月 25 日に JWOCM 災害緊急対応委員会溝上祐子
委員長（以下 JWOCM 溝上氏）より，東北大学病院に JWOCM と宮城県内 WOCN の調整役の依頼が入った。震災発生当初の当院には，$名の WOCN が在籍していた。院内で検討した結果，(月からも引き઄．震災઄週間後からઅ週間まで）連絡網の構築
宮城県の医療圏には，気仙沼医療圏以外すべての医WOCN に情報が届くしっかりとした連絡網はなかったため，宮城県内 WOCN 全員に連絡が行く連絡網を作成した。
はじめに，宮城県内の WOCN を日本看護協会ホームページ認定看護師登録者名簿から抽出し（44 名），
東北ストーマリハビリテーション講習会（以下東北
SR 講習会）と宮城認定看護師スクール 皮膚・排泄ケア認定看護師養成課程（以下宮城認定スクール）の協力を得た。東北 SR 講習会名簿などから筆者が把握できた WOCN は 13 名であり，そのなかで WOCN が複数いる施設では，施設内でメール転送後筆者への返信メールを依頼した。そして，宮城県内の WOCN が急激に増加した背景として，宮城認定スクールの存在が大きく，修了生の連絡網を活用させていただきたいと思い，期生は NTT 東日本東北病院の菅井雅子
WOCN，期生は当院の渡邊涼子 WOCN，WOC ス
クールを修了したばかりの$期生へは宮城認定スクールの専任教員の角川佳子氏へ複数 WOCN がいる施設と同様の内容の依頼をした。
）連絡網の活用$月 28 日には，宮城県内在住 WOCN へ，筆者がJWOCM と宮城県内 WOCN の調整役をさせていただ
くことになった経緯および WOCN の連絡網を活用し褥瘡学会からの支援物資の調整役も一緒に行わせていただくことの連絡をした。そして，JWOCM からの支援物資として近日中に当院へ届くことが分かっていた創傷被覆材・スキンケア用品について，各施設で必要な支援物資の問い合わせを第一報の一斉メールとして発信した。
$）支援物資の配達
この時期は，ガソリン不足の影響から宅配便は営業所留めとなっており，被災者でもある県内 WOCNの，宅配便の営業所まで物資を取りに行く時間や体力を考慮する必要があった。そのため，ストーマ用品やスキンケア用品メーカーの営業の方に，必要としている WOCN まで届けてもらうことが一番早く確実だと

褥瘡会誌（2012）― 15 ―

અ．震災અ週間からઉ週間）沿岸部 WOCN 領域の情報交換方法(月日石巻赤十字病院（石巻市），(月&日石巻市立病院（石巻市），(月 20 日公立志津川病院（南三陸町）と，甚大な被害を受けた沿岸地域の WOCN と直接携帯電話や携帯メールでの連絡が取れるようになった。今回，沿岸部の WOCN との通信手段は携帯電話での電話とメールであった。なぜなら，所属病院が津波被害に遭いパソコンが流失した者や，インターネット環境が悪く使用できない状態が続いたこと，ま図ઃ

JWOCM からの支援物資

考え可能な限り依頼することにした。
$月 29 日，褥瘡学会からのウレタンマットレス・
褥瘡用軟膏の無償提供の情報について館氏より筆者に連絡が入った。宮城県内広域に当院の医師が派遣されていたことや，当院災害対策本部では沿岸部の情報収集を行っていたため，院内の医療者に情報を提供することで，宮城県内広域に情報提供できると考え，館氏が，当院院内メール掲示板へ「被災地マットレス・褥
瘡用軟膏の提供希望時は，WOC センターへご連絡を」と情報提供した。同日，院内医師と宮城大学徳永惠子氏から「気仙沼市にマットレス希望」と連絡が入った。これらのことを，館氏へ報告し「必要な場所に早く物資を届けよう」と宮城県に配分されるウレタ
ンマットレス 70 枚をすべて気仙沼市に届けていただ
くよう，褥瘡学会田中秀子氏に当日中に依頼し，(月)日には気仙沼市にウレタンマットレスが搬入された。
$月 30 日には JWOCM より第一弾の支援物資（図ઃ）が届き，支援物資の依頼があった施設へは，必要た，避難所や在宅療養者を巡回している者など，固定された場所での連絡が取りにくい環境であったためである。さらに，携帯電話であっても地域によっては電波が通じないところがあり，限られた時間と通信手段で連絡を取り合っていた。
さらにこの時期は，医療支援チームの一員として宮城県入りされる県外の WOCN の方が多くなり，直接筆者に連絡を入れていただいたことで，ようやく沿岸部の WOC 領域の情報収集ができるようになった。そして，沿岸部で必要としていた褥瘡用軟膏が不足しているとの情報が入り，(月 10 日に褥瘡学会古田勝経
氏に連絡を入れ(月 13 日には現地に物資が届いた。
）沿岸部での支援物資のニーズ
電気の使用は限られていたことから，電気を使用するエアマットレスよりもウレタンマットレスや車いす
クッションを希望された。しかし避難所では，避難所内の平等性を主張する方もおり，ウレタンマットレス
でさえも使用しにくい状況もあったと聞いている。そして，直接ケアで使用するスキンケア用品や使い慣れた創傷被覆材を強く希望されたことからも，貴重な水を使わないスキンケア用品と WOCN が看護者に自信をもって説明と指導を行いながら使用できる創傷被覆

物資の箱詰めを行い，当院の近隣業者の協力を得て$
月 31 日に届けていただいた。
(）日本看護協会災害支援ナース（以下災害支援ナース）コーディネーターとの連携
災害支援ナースのコーディネーターとして宮城県看材が必要だったことがうかがえた。(月中旬より，一部の創傷被覆材が不足してきたため，(月 21 日に
JWOCM へ第弾の支援物資を依頼した。

護協会に滞在していた日本看護協会看護研修学校の中
川ひろみ氏に$月 26 日に連絡を取った。宮城県看護協会は当院から徒歩約 10 分と近いため，当院に届いていたスキンケア用品や在庫サンプルから希望に合う方もおり，病棟の看護師からは「この患者さんには，
エアマットレスが必要ですが，院内で使えるエアマッ
トレスがなくなって使えないのが辛いです。」などの言葉を多く聞き，沿岸部からの搬送者が増加するとと物資を直接持参し，当院にない物資に関しては，取り扱っているメーカーの営業の方に問い合わせを行いサもにエアマットレスの不足に陥っていた。そして，沿岸部の患者の受け入れを行いながら，受け入れた患者

ンプル提供と配達を依頼した。そして，それらは災害支援ナースによって各避難所などで活用していただいた。

をつぎの病院へと搬送している時期でもあった。このことから内陸部の施設では，当院と同様に体圧分散寝具の不足があるのではないかと予測し，(月%日〜(
月 11 日に宮城県内 WOCN への一斉メール送信を行い，体圧分散マットレス希望の把握を行った。(月$）内陸部での支援物資のニーズ
当院では沿岸部から褥瘡を保有して搬送されてくる

― 16 ―

震災特集を配達できるようになり，沿岸部の WOCN とも比較
的スムーズに連絡を取れる状態になった。*月 12 日に，JWOCM からの支援物資がすべて沿岸部へ届いたため，宮城県内褥瘡学会世話人および宮城県内在住
JWOCM 評議員，宮城県内 WOCN へ，筆者の宮城県内での褥瘡学会および JWOCM と宮城県内 WOCN

図઄

褥瘡学会からのウレタンマットレスの支援物資（写真提供：ケアプロダクツ 吉田修一様）

11 日には褥瘡学会田中秀子氏より無償マットレス提供の情報が筆者に入り，(月 12 日に宮城県の希望をメールで依頼した。(月 15 日にはウレタンマットレ
ス 99 枚（図઄）を宮城県内希望施設へ配達終了し，(月 26 日にはエアマットレス 68 枚希望中 40 枚が配達された。また，車いすクッション 25 枚が到着していたが，石巻市は配達場所が限られていたため，受け取り窓口を必要としている方が多い避難所とした。しかし固定した人が常に窓口にいるとは限らず，多くの支援者が入っていることもあり，情報の引き継ぎが滞ってしまったことから，物資の保管場所を把握できず，その物資を使用できるまで時間がかかってしまったことがあった。ただし，内陸部のマットレス受け取り窓口は，所属施設の方と決めていたためそのようなトラブルはなかった。一方，現地で必要としている避難所までマットレスを届けていただきたいと思っていたが，避難所の環境が整う前にマットレスの搬入が始まったことから，いったん別の保管場所を確保するという作業が加わり，そこに搬入していただいたあと，その場所からマットレスを運ぶ作業が必要となってしまった。
このような体圧分散寝具搬入のトラブルを少なくするためには，被災地は混乱状態にあるため，可能な限り現地の搬入時期の希望を考慮し，搬入していただいた方は，現地と学会との連携・調整役を行っている者に，いつ・どこに・何を・誰に・搬入したのか連絡を入れていただけると，被災地で使用したい時に，連携・調整役が正確に伝えることができるのではないかと思った。
(）活動内容の報告
筆者は，学会と宮城県内の調整役としての約ヵ月間の活動内容を(月 27 日（震災%週間後）に，宮城県内褥瘡学会世話人および，宮城県内在住 JWOCM
評議員へ，メールを使用し報告書として提出した。
આ．震災ઉ週間後から役割終了まで
震災)週後からは，宅急便は指定住所の場所へ荷物との連携・調整役を終了させていただくことを一斉メールで報告した。
ઇ．現地医療支援の経験から）連絡・通信システムについて（）通信手段の確保
震災直後の一般通信手段の遮断時期は，学会のみでの通信手段の確保が困難であったため，被災県の調整・連絡役を行っている者が，甚大な被害を受けた沿岸 部 WOCN へ の 情 報 提 供 の 手 段 が な く，沿 岸 部
WOCN への情報提供が震災後約ヵ月遅れとなった。
このように震災直後は，学会だけでの通信手段の確保は限界があった。
（）県内の連絡方法
宮城県には，褥瘡学会および JWOCM の情報を関係者へ連絡する連絡網がなく，震災のなか WOCN の連絡網を作成し，その連絡網を活用し学会からの情報を共有した。しかし，WOCN が在籍してない施設への情報伝達が効果的ではなかったのではないかと反省している。
（$）連絡網の活用
被災県にいる者は，被害の状況は違っていても生活状況や職場状況が大きく変わっており，身体的にも精神的にも疲弊しているため，送信メールでは，「いる」，「いらない」で返事ができる内容とし，情報提供のみのときには「返信は不要」と記載し，メール返信への負担の軽減を心掛けることも必要であると思われる。
）物資の支援
直接的なケアのニーズが高い甚大な被害を受けた沿岸部では，創傷被覆材・薬剤などの支援物資を必要とし，患者を受け入れる内陸部では，マットレスが不足していた。
$）精神的な支援
JWOCM ホームページの災害掲示板での「被災地を支援したい」という多くのメッセージや，宮城県内
WOCN からは「自施設は落ち着いたので沿岸部で，
WOCN だからこそできる支援はありませんか」など
多くの返信メールがあり，WOCN の絆が強いと改めて強く感じた。そして，褥瘡学会および JWOCM からの支援物資があることで精神的にも心強く支えられた。

褥瘡会誌（2012）(）配送手段震災直後から宅配便が営業所留めの期間（約ヵ― 17 ―

અ．結果）患者属性褥瘡保有者報告数は 28 名で，男性 10 名（35.7％），月）の効率的な配送手段として，当院医師派遣バスおよびストーマ用品および近隣スキンケア用品メーカーの営業の方の善意に頼っていた。

搬送元地域は，石巻市 17 名（60.7％），気仙沼市'名'）他学会の存在
要介護者用避難所（福祉避難所）では作業療法士会
が段ボールでベッドを作成したり，日本皮膚科学会の（ 17.8％ ），仙 台 市  名（ 7.1％ ），岩 沼 市  名（ 3.6％ ），女 川 町  名（ 3.6％ ），東 松 島 市  名（3.6％），松島町名（3.6％）だった。震災後の住居

巡回診療，栄養士学会など褥瘡ケアに関係する学会が独自に活動していたことを知った。
以上のことから，今後は①一般通信手段の遮断時期

は避難所生活者が 13 名（46.4％），非避難所生活者が15 名（53.6％）だった。
）入院時主病名および入院の理由（避難所生活者の情報伝達方法の検討，②都道府県単位の連絡網の早期作成と活用方法の検討，③交通手段が限られる場合の物資配送手段方法の確立を組織的に検討していく必数）
入院時の主病名は，細菌性・誤嚥性などの肺炎 15名（*名），施設での治療が困難になったために転院)名（+名），感染を伴う褥瘡や多発褥瘡'名（$名），敗血症名（名），骨折疑い名（+名）で要があると思われた。そして，他学会との連携において，効率的に有効な褥瘡医療を提供できるのではないかと考えられた。

女性 18 名（62.3％），平均年齢 75.0 歳（42〜94 歳），あった。
$）褥瘡の特徴
当院に搬送された患者群から（）褥瘡部位（複数保有あり）：表ઃ
非避難所生活者（15 名）の最も多かった褥瘡発生
当院は，震災直後より沿岸部からの患者受け入れを部位は仙骨部&名（53.3％），大転子部$名（20％），
行ってきた。そのなかで褥瘡を保有している者もい
殿部$名（20％）と続き，避難所生活者（13 名）でた。今回，褥瘡を保有して入院し把握できた褥瘡保有
は仙骨部%名（53.8％），踵部)名（46.2％），大転子
者の背景を把握し整理したことで，大規模災害時の課
部'名（38.5％）と続いていた。
題が示唆されたので報告する。
ઃ．対象（）褥瘡保有数：表઄
震災後の 2011 年$月 11 日〜(月 22 日の間に，褥
非避難所生活者（15 名）の褥瘡保有数は，褥瘡瘡保有し入院したと報告書の提出があった患者 28 名。 個%名（46.6％），褥瘡個以上&名（53.4％）であり，避 難 所 生 活 者（ 13 名 ）で は，褥 瘡  個 ( 名઄．方法褥瘡保有し入院した患者をコード化し個人が特定さ （30.7％），褥瘡個以上*名（69.3％）であった。
また，全褥瘡保有者（28 名）のなかでパーキンソれない状態とし，対象患者の看護記録・外来カルテ・ン病を既往にもっている'名全員が複数の褥瘡を保有
入院カルテより調査内容を抽出し単純集計後大規模災していた。
害時の課題を抽出する。
（$）褥瘡の深さ（DESING-R 分類：Depth 深さの
調査内容：
項目で表示）：表અ）患者属性
非避難所生活者（15 名）は，d1，d2 の浅い褥瘡が性別，年齢，搬送元地域，震災後住居（記録上避難所にいたことが記載されている者を「避難所」，記録
上避難所にいたことが記載されていない者を「非避難所」とした）。
）入院時主病名および入院の理由$）避難所生活者と非避難所生活者の褥瘡の特徴
褥瘡部位，褥瘡保有数，褥瘡の深さ（DESING-R
分類：Depth 深さの項目で表示し，複数個褥瘡保有
していた場合は，一番深い部分を表示），その他。
(）避難所生活者の褥瘡発生の要因と考えられた項
目
震災前の福祉サービスの利用，食事について，その他褥瘡発生の要因と考えられた項目。

40.0％，深い褥瘡の D3，D4，DU が 60.0％であり，避難所生活者は，d2 の浅い褥瘡が 53.8％，深い褥瘡
の D3，D4，DU が 46.2％であった。
（(）その他
震災前より褥瘡を保有し高機能エアマットレスを使用していたが，停電の影響により褥瘡が悪化し入院したのが名だった。
(）避難所生活者の褥瘡発生の要因と考えられた項
目（複数回答あり）：表આ（）震災前の福祉サービスの利用
身体障害者手帳取得者(名（級名，級名「視覚障害」，(級名），介護保険認定者'名（要介護'；名，要介護$；名，要介護；名「内― 18 ―

震災特集表ઃ（50.0％）（28.6％）（25.0％）（17.9％）（14.3％）（10.7％）

非避難所
生活者数（15 名）
8名
3名
1名
3名
2名
1名

3名
2名
2名
1名
1名

（10.7％）（7.1％）（7.1％）（3.6％）（3.6％）

1名
1名
1名
1名

（3.6％）（3.6％）（3.6％）（3.6％）

全体数（28 名）

（％）

14 名
8名
7名
5名
4名
3名

耳介部
肘部
膝内側部
顔
肩
側胸部
下腿側部
腸骨部

褥瘡の部位
仙骨部
大転子部
踵部
殿部
背部
外果部
尾骨部

褥瘡発生部位

表઄
褥瘡
保有数

全体数
（28 名）

1個
2個
3個
4個

11 名
11 名
2名
2名

5個

2名
表અ

（53.8％）（38.5％）（46.2％）（15.4％）（15.4％）（15.4％）

1名
1名
2名
0名
0名

（6.7％）（6.7％）（13.3％）
（0％）
（0％）

2名
1名
0名
1名
1名

（15.4％）（7.7％）（0％）（7.7％）（7.7％）

1名
1名
1名
1名

（6.7％）（6.7％）（6.7％）（6.7％）

0名
0名
0名
0名

（0％）
（0％）
（0％）
（0％）

（％）

褥瘡保有数

（％）

非避難所
生活者数
（15 名）

（％）

避難所
生活者数
（13 名）（％）（39.3％）（39.3％）（7.1％）

7名
6名
0名（46.6％）（40.0％）
（0％）

4名
5名
2名

（30.7％）（38.5％）（15.4％）（7.1％）（7.1％）

1名
1名（6.7％）（6.7％）

1名
1名（7.7％）（7.7％）

褥瘡の深さ（DESING-R 分類：Depth 深さの項目で表示）

Depth
深さ

全体数
（28 名）

d1
d2
D3

2名
11 名
3名

D4
D5
DU

6名
0名
6名

（％）

非避難所
生活者数
（15 名）（7.2％）（39.3％）（10.7％）（21.4％）

2名
4名
2名
3名

（0％）
（21.4％）

0名
4名

名震災後に夜間せん妄」）。
（）食事について
震災前から経管栄養を使用していた名，震災前から介助で経口摂取していた名，震災後ヘルパー訪問
中断のため内服および食事を)日間していなかった
名，食欲や意識レベルが低下し寝たきりになった名だった。

（53.3％）（20.0％）（6.7％）（20.0％）（13.3％）（6.7％）

避難所
生活者数（13 名）
7名
5名
6名
2名
2名
2名

（％）

（％）

避難所
生活者数
（13 名）（％）（13.3％）（26.7％）（13.3％）

0名
7名
1名

（0％）
（53.8％）（7.7％）（20.0％）（0％）（26.7％）

3名
0名
2名（23.1％）（0％）（15.4％）（$）その他褥瘡発生の要因と考えられた項目
避難所での畳の生活で歩くことができなくなった
名，一日中車いすで過ごしていた名，パーキンソン
病だが震災後より内服薬がなかった名，意識障害があった名，うずくまっているところを発見された
90 歳代名，体力が低下し寝たきりとなった名，
低体温だった名であった。

褥瘡会誌（2012）― 19 ―

表આ 避難所生活者の褥瘡発生の要因と考えられた項目（複数回答あり）
No.


$

入院前情報（看護記録から）
震災前から経管栄養
身体障害者手帳(級
震災前から家族の介助で経口摂取No.
8

身体障害者手帳(級
要介護（震災後，夜間せん妄）

93/13 まで避難所(

3/14〜19：ヘルパーの訪問中断
内服・食事をしていなかった

10

要介護'
震災前より寝たきり
要介護'

11

)

畳の生活で歩けなくなった
身体障害者手帳 2 級（視覚障害）

12%

熱傷，要介護$

13

'

આ．考察
高齢化社会の現在，訪問介護，訪問看護や訪問診療などの訪問サービスを利用する方が多くなり，災害発
生時には「災害弱者」と呼ばれる方が増えてきていることが予測される。今回当院に褥瘡を保有し搬送された患者から推測できる，震災時の褥瘡に関する問題点を抽出した内容を考察する。
当院の震災直後から(月 22 日までは，気仙沼市・石巻市・南三陸町・女川町などの沿岸部から 215 名が，当院までの約 50〜130 km の距離を救急車やヘリコプターによって搬送された。報告された褥瘡保有者
は 28 名でうち 26 名が沿岸部からの搬送者のため，搬送者全体の 12.1％が褥瘡を保有していたことになる。
患者は，肺炎，敗血症など全身状態の悪化や，避難所
生活による栄養状態の低下，体力を消耗し活動性が低下していると思われる方が多かったため，d1，d2 の浅い褥瘡を保有している者のなかには，搬送途中の褥瘡発生もあったのではないかと思われる。また，避難所生活者をみると浅い褥瘡を保有している者が53.8％であり，避難所での褥瘡の早期発見が行われ適切な対応がされていたのではないかと思われた。このことから，褥瘡予防を震災直後から行うことで，避難所での褥瘡発生の予防および褥瘡の重症化を防ぐことが可能ではないかと思われた。
一方避難所生活者においては，身体障害者手帳取得
者や介護認定で要介護のために，震災前より福祉サー
ビスを受けていたと思われる方が約)割も存在していた。この方々は，サービスの停止により褥瘡予防などの必要なケアサービスを受けることができず，また，
硬い床の上に寝ることによって褥瘡を発生したと思わ

入院前情報（看護記録から）
2011/3/28 褥瘡からの発熱
身体障害者手帳級
要介護
常時車いす乗車中
パーキンソン病・震災後より内服薬がなかった
意識障害
リュウマチ
関節拘縮
94 歳
うずくまっていたところを発見された
食欲低下し，意識レベル低下
避難所で寝たきり
体力低下し，避難所で寝たきりれる。避難所の備蓄のなかにマットレスはないと思われるため，今後は，マットレス備蓄の準備を望むが，現在のマットレスを収納するには収納スペースなどの問題があるため，災害用備蓄マットレスが開発される
ことを希望する。
そして，避難所生活者のなかで震災前には福祉サービスを受けていないと思われる褥瘡保有者においては，避難所生活により，動くに動けない状況の場合
や，することがないので動かなくなる場合，さらには動かないようにと周りから抑制される場合が，災害時
1）の生活不活発病（廃用症候群）発生の契機になる といわれているように，避難所生活を送ることによって徐々に生活不活発病が発病し，その症状の一つである
褥瘡を発生したと考えられる。
今回，石巻市では震災ヵ月後に要介護状態の被災者を対象とした福祉避難所をヵ所設置している。後2）
藤ら が有珠山噴火災害を経験した身体障害者を対象に避難所での問題点を調査したところ，避難所生活では健常者との共存は気疲れしストレスだったとの精神的負荷が指摘されていた。また，要介護高齢者は，避難所の環境下では長期間の生活は困難であり家族への負担も大きくなることや，身体機能が低下している虚弱高齢者が健常な人のなかで大変苦労している状況が3）目についたと小林 も報告している。以上のことから，福祉避難所の設置は，要介護者とその家族の心の負担の軽減を図ることと，虚弱高齢者の生活不活発症による褥瘡発生の予防に効果的だったのではないかと考える。今後は，命を守るために緊急避難する第一次
避難所があり，つぎに，災害弱者といわれている方々
が，QOL を維持できる避難所としてあらかじめ指定

― 20 ―

震災特集した第二次避難所（福祉避難所）へ早期に第一次避難所から移動し生活をはじめ，必要な介護・看護・医療を受けることが，さらなる褥瘡発生の予防につながるのではないかと思われる。
ઇ．褥瘡保有され入院した患者のまとめ）避難所での褥瘡発生の予防および褥瘡の重症化を防ぐためには，褥瘡予防を震災直後から行うことが必要である。

た方々のご冥福をお祈りし，被災を受けられた方々へお見舞いを申し上げ，被災県である宮城県内での当院の役割を考えながら，これからも前に進んでいきたいと思います。
謝辞

今回，直接宮城県入りをしていただき支援活動を行っていただきました方々，日本褥瘡学会員および，日本創）体圧分散効果があり，狭い保管スペースを利用し備蓄できる災害用マットレスの開発が望まれる。
$）避難所での褥瘡発生ハイリスク患者に関しては，あらかじめ指定した QOL を維持できる福祉避難

傷・オストミー・失禁管理学会員の皆様，多くの支援物

所へ早期に移動し，必要な介護・看護・医療を受けることができるように，行政と協力したシステムを作る

元営業の方々に感謝しお礼申し上げます。

ことが大切である。

バーワークになっていたにもかかわらず，筆者からのおわりに今回，褥瘡学会および JWOCM と宮城県内 WOCNとの連絡調整役という大変貴重な経験をさせていただ
きました。この役割を最後まで続けられたのは，当院の病院建物自体の被害が少なく，入院患者様および病院スタッフへの人的被害がなかったこと，自分の身内においても人的な被害がなかったことなど，自分を支えているものが安定していたためです。そして院内では，館 正弘先生，熊谷英子 WOCN，渡邊涼子 WOCNとの役割分担が上手く機能し，お互い助け合って院内
外の WOC 領域の仕事ができたからだと思っています。
最後に，東日本大震災においてお亡くなりになられ資提供していただいた各会社様，ガソリン入手がむずかしく余震が続き道路状況も悪いなか，沿岸部に多くの支援物資を届けていただいた WOC 領域に関する多くの地
そして，自らも被災者でもあり自施設の仕事がオー
メール対応にご協力をいただいた，宮城県内 WOCN の皆様に感謝申し上げます。

文献1）大川弥生：広域災害における生活不活発病（廃用症候群）対策の重要性−介護予防の観点から−. 医療, 7（5）：26-35, 2005.
2）後藤義朗, 宮崎悦, 郡司俊夫, ほか：有珠山噴火災害時における災害弱者の避難状況と看護の課題−第二報
身体障害者の場合−. 日集団災医会誌, 7（1）：29-36,
2002.
3）小林喜一郎：新潟県中越大震災における高齢者への対応. 介護支援員, 7（6）：27-31, 2005.