褥瘡会誌（Jpn J PU），9（1）： 103 〜 108，2007― 103 ―

訪問看護ステーションにおける褥瘡患者の実態−在宅医療委員会実態調査報告１−
日本褥瘡学会 在宅医療委員会
委 員 長 阿曽 洋子（執筆者）
副委員長 井上多鶴子・塚田 邦夫・矢口美恵子
委員 伊藤美智子・岡本 泰岳・真田 弘美
竹田 和博・沼田 美幸
顧問 大浦 武彦
４）期間： 2006 年８月〜９月

はじめに

調査結果

日本褥瘡学会の平成 18 年度理事会において，以前から問題となっていた在宅における褥瘡発生とその早回答は 1,478 件（26.7%）から得た。これらの回答の期発見についてなんらかの対策が必要であるとの考え

うち，有効回答は 1,416 件（95.8%）であった。以下に，から在宅医療委員会が設立された。

無記入を除き記載のあった有効回答について結果を述

在宅の褥瘡有病率に関する報告では，1983 〜 1994
年の 10 年間に寝たきり高齢者を追跡したＩ市の 18.3
１）％ ，1997 年に群馬県訪問看護ステーションを対象に２）行った調査の 7.0 ％ ，1998 年の全国訪問看護ステー
３）ションを対象に行った調査の 14.6 ％ ，1999 年に全国訪問看護ステーションを対象に行った調査の 11.3 ％４）

べる。
１．ST の概要
１）事業形態について（表１）
訪問看護のみ行っている ST は 647 件（47.2%）であり，居宅介護支援を併設している ST は 725 件（52.8%）であった。

がある。それらからみると調査対象地区の地域性も関

２）訪問看護に従事している職員について（表２）係があると考えられるが，全国調査では 11%から 14%

１ ST あたりの平均看護職者数は 5.5 ± 3.0 人（n=であった。

1,407）であり，常勤換算では 4.5 ± 9.0 人（n=1,275）

昨今，医療機関における褥瘡発症率は，褥瘡対策未であった。また，理学療法士・作業療法士・言語療法実施減算の影響もあって大きく低下した。直近の全国士についても１ ST あたり 1.5 ± 9.0 人（n=980）であ訪問看護ステーションに対して行った調査からすでにった。

７年経過していることから，在宅医療委員会では再度
褥瘡治療・ケアの実態や褥瘡有病率を調査し，今後の表１

事業形態活動への方向性を見いだすことになった。
種別件数％のである。これに引き続き，次回は詳細な分析結果を訪問看護のみ

647

47.2報告する予定にしている。

居宅介護支援を併設

725

52.8

合計

1,372

100.0

なお本報は，実態調査の単純集計結果を報告したも調査方法
１）対象： WAMNET に登録している全国の訪問

注）無記入は 44 件

看護ステーション（以下，ST と略記する。）の 5,543

表２

１訪問看護ステーションあたりの職員件を対象とした。
２）方法：上記 ST に調査票を FAX し，FAX によ

職種

職員数（n=1,407）

5.5 ± 3.0 人

看護職者常勤換算（n=1,275）

4.5 ± 9.0 人
1.5 ± 9.0 人

褥瘡患者の状況，褥瘡患者に対して困っていること，理学療法士・作業療法士・言語療法士（n=980）

褥瘡関連学会などへの参加，についてである。

注）（り回答を求めた。
３）内容： ST の概要（事業形態，職員，ケアマネージャーの有無），2006 年７月中の ST の訪問状況，看護職者）内は回答数― 104 ―

訪問看護ステーションにおける褥瘡患者の実態

表３

2006 年７月１ヵ月間の訪問状況ａ）利用者数ｂ）総訪問回数ｃ）褥瘡患者数ｄ）褥瘡患者の訪問回数ｅ）褥瘡有病率： 5.72 ％53.6 ± 44.9 人（利用者総数287.8 ± 213.0 回
3.0 ± 2.8 人（褥瘡患者総数25.8 ± 26.0 回

73,510 人）
4,204 人）３）ケアマネージャーの有無についてが最も多く 811 人（50.5%）であり，ついで「床ずれケアマネージャーがいる ST は 1,377 件中 963 件

防止用具および体位変換器」の 670 人（41.7%）など（69.9%）であった。１ ST あたりのケアマネージャー数は，3.2 ± 2.3 人であった。
２．2006 年７月（１ヵ月間）の ST の訪問状況（表３）であった。
４．褥瘡患者に対して困っていること（表５，表６）１）治療面：「使いたい薬剤や処置材が使えない」が最も多く 589 件（41.6%）であり，ついで「かかり利用者数の平均は 53.6 ± 44.9 人であり，総訪問回数つけ医が頼りない」の 479 件（33.8%），「相談できるの平均は 287.8 ± 213.0 回であった。また，訪問患者の専門の医師がいない」の 439 件（31.0%），「相談できなかで褥瘡を発症している患者数の平均は 3.0 ± 2.8 人る専門看護師（WOC 看護師など）がいない」の 430であり，褥瘡患者への平均訪問回数は 25.8 ± 26.0 回で件（30.4%），「ドレッシング材の調達方法に困っていあった。さらに，利用者総数 73,510 人中の褥瘡患者数る」の 414 件（29.2%）などであった。

は 4,204 人であり，褥瘡有病率は 5.72%であった。

２）看護・介護面：「経済的理由で訪問できない」

３．褥瘡患者の状況（表４）が最も多く 579 件（40.9%）であり，ついで「体位変１）性別：男性は 1,833 人（44.2%）であり，女性は換を計画通りに行えない」の 567 件（40.0%），「制度2,311 人（55.8%）であった。
２）平均年齢： 79.3 ± 13.5 歳であった。
３）要介護度：介護度５が最も多く 2,192 人（59.2%）

上，回数制限があって訪問できない」の 353 件（24.9%）などであった。
５．過去１年間の褥瘡関連学会等への参加（表７，であり，ついで介護度４の 823 人（22.2%），介護度３表８）の 371 人（10.0%）の順であった。

「出席したことがある」は 807 件（59.2%）であり，４）褥瘡の部位（多発褥瘡の場合は最も重症の部

延べ出席人数は「１人」が 238 件（29.5%），「２人」

位）：仙骨・尾骨が最も多く 2,524 人（61.5%）であり，は 247 件（30.6%），３人以上は 528（65.4%）であった。

ついで大転子・腸骨部の 471 人（11.5%），膝・下腿・「出席したことがない」は 556 件（40.8%）であり，そ足顆部の 287 人（7.0%）などであった。の理由（複数回答）は，「セミナーの曜日が合わない」

５）褥瘡の深達度： NPUAP の分類では，Stage Ⅱが最も多く 1,525 人（37.0%）であり，ついで Stage Ⅲの 1,360 人（33.0%），Stage Ⅰの 847 人（20.5%）の順であった。
６）褥瘡患者への１日の平均ケア時間：「30 分未満」が最も多く 2,022 人（49.3%）であり，ついで「30 〜60 分未満」が 1,620 人（39.5%）であった。
７）入院が必要な時の入院病院の有無：入院できる病院がある人は 3,348 人（84.2%）であった。
８）おもな介護者：配偶者・家族が最も多く 3,555人（86.9%）であった。の 225 件（40.5%），「会場が遠い」の 296 件（36.7%）などであった。
参加しやすい曜日は，土曜日が最も多く 953 件（69.9%）であり，ついで日曜日の 198 件（14.5%），平日の 187 件（13.7%）などであった。
考察

ST は，居宅介護支援を併設しているところが半数あり，看護職者は１ ST あたり５人から６人が勤務しており，そのほとんどが常勤であった。そして，2006
年７月の１ヵ月間の利用者数と看護職者数をみると，

９）介護者による体位変換：「１日数回程度行って看護職者１人あたり 10 人程度の利用者を受けもっている」が最も多く 1,909 人（47.1%）であり，「まったいることが明らかになった。また，褥瘡患者数が１くしていない」は 808 人（19.9%）あった。

ST あたり３人程度であることから，褥瘡患者の受持

10）介護保険改正による「床ずれ防止用具」の使用がまったくない看護職者もいた。さらに，褥瘡関連学

不可に対する困難状況：「使えなくて困る」が最も多会などへの参加状況で「出席したことがない」ST がく 1,403 人（58.5%）であった。

約４割あることから，訪問看護師に対し褥瘡への関心

11）上記で最も困る用具：特殊寝台（付属品含む）を高める方策を考える必要がある。

褥瘡会誌（2007）― 105 ―

表４種褥瘡患者の状態別

人数％

1,8332,31144.255.834882193718232,192

0.1
0.1
2.4
5.9
10.0
22.259.3

褥瘡の部位（多発褥瘡の場合最も重症な部位を選択）（n=4,106） ①頭部②肩甲・脊椎部③肘関節部④仙骨・尾骨部⑤大転子・腸骨部⑥坐骨部⑦膝・下腿・足顆部
⑧踵部
⑨その他

20
194
30
2,524
471
197
287
218
165

0.5
4.7
0.7
61.5
11.5
4.8
7.0
5.3
4.0

褥瘡深達度（多発褥瘡の場合は最も重症な部位）
NPUAP の分類
（n=4,123） ① Stage Ⅰ② Stage Ⅱ③ Stage Ⅲ④ Stage Ⅳ

847
1,525
1,360
391

20.5
37.0
33.0
9.5

褥瘡患者への１日の平均ケア時間（n=4,101） ① 30 分未満② 30 〜 60 分未満③ 60 〜 90 分未満④ 90 〜 120 分未満⑤ 120 分以上

2,022
1,620
376
61
22

49.3
39.5
9.2
1.5
0.5

入院による褥瘡治療が必要な時の入院病院の有無（n=3,977） ①ある
②ない

3,348
629

84.2
15.8

①配偶者・家族
②ヘルパー
③その他

3,555
392
145

86.9
9.6
3.5

①まったくしていない②１日数回程度行っている③２〜３時間ごとに行っている
④その他

808
1,909
725
612

19.9
47.1
17.9
15.1

1,403
254
742

58.5
10.6
30.9

ａ．特殊寝台（付属品含む）
811
ｂ．車椅子（付属品含む）
119
ｃ．床ずれ防止用具および体位変換器具 670
ｄ．移動用リフト
5

50.5
7.4
41.8
0.3

性別
（n=4,144）

男女

平均年齢

79.3 ± 13.5 歳
要介護度（n=3,700）

要支援
要支援
介護度介護度
介護度
介護度
介護度

１２
１２３４５

おもな介護者（n=4,092）

介護者による体位変換（n=4,054）

介護保険改正による床ずれ防止用具の使用不可に対する困難状況（n=2,399） ①使えなくて困る②仕方がない③使えなくても困らない
最も困る用具（n=1,605）

― 106 ―訪問看護ステーションにおける褥瘡患者の実態

表５

治療面について困っていること
種複数回答）
件数％①相談できる専門の医師がいない

439

31.0

②相談できる専門看護師（WOC 看護師など）がいない

430

30.4

③かかりつけ医が頼りない

479

33.8

④デブリードメントをしてくれる医師がいない

316

22.3

⑤セミナーや教科書と異なった処方や処置がされる

326

23.0

⑥使いたい薬剤や処置材が使えない

589

41.6

⑥主治医と連絡がとれにくい

202

14.3

⑧ドレッシングについてかかりつけ医（処方できる医師）と意見が合わない

345

22.4

⑨ドレッシング材の調達方法に困っている

414

29.2

⑩その他

169

11.9

表６

別

看護・介護面について困っていること
種

表７（n ＝ 1416

（n ＝ 1416

別複数回答）
件数％①体位変換を計画通りに行えない

567

40.0

②本人・家族の介護への抵抗や理解力に問題がある

746

52.7

③経済的理由で訪問できない

579

40.9

④ケアマネジャーの褥瘡に対する認識がない

263

18.6

⑤訪問看護師が少ない

190

13.4

⑥制度上，回数制限があって訪問できない

353

24.9

⑦褥瘡ケアをすると時間ばかりがかかって効率が悪い

62

4.4

⑧適切な床ずれ防止用具（全身用除圧マットレス等）が使えない

297

21.0

⑨今回の介護保険改正で適切なマットレスが使えなくなった

122

8.6

⑩その他

117

8.3

訪問看護ステーションにおける過去１年間の看護師の褥瘡関連学会等（セミナー含む）への出席

種別

件数％

①出席したことがある

807

59.2

⇒延べ出席人数・・・①１人： 238 件②２人： 247 件③３人以上： 528 件②出席したことがない

556

40.8

計

1,363

100.0

⇒出席できない理由（複数可）・・・①セミナー時期が合わない： 131 件②セミナーの会場が遠い： 296 件③セミナーの曜日が合わない： 225 件④その他： 149 件

表８

参加しやすいセミナーの曜日

種別

件数％

①平日

187

13.7

②土曜日

953

69.9

③日曜日

198

14.5

④その他
計

35

2.6

1,373

100.0

褥瘡会誌（2007）― 107 ―

在宅における褥瘡有病率が 5.72%であったことは，

２）１訪問看護ステーションあたりの職員：看護職「はじめに」で述べた先行研究より低く，さらに病院者は 5.5 ± 3.0 人（常勤換算は 4.5 ± 9.0 人），理学療法

５）に比較士・作業療法士・言語療法士は 1.5 ± 9.0 人であった。

して，その中間の値をとっている。このことは，介護また，ケアマネージャーがいる訪問看護ステーション

認定調査の基本調査項目に褥瘡の有無が含まれているは 69.9 ％であった。

での有病率の 3.64 ％，療養型病床群の 6.40 ％ことで褥瘡についての情報が把握でき，把握時点で加３）１訪問看護ステーションあたりの 2006 年７月療していることが反映しているのではないかと考えらの１ヵ月間の訪問状況：利用者数は 53.6 ± 44.9 人であれる。しかし，褥瘡患者の実態では，褥瘡の深達度はり，総訪問回数は 287.8 ± 213.0 回であった。また，褥

Stage ⅢとⅣを合わせると 42.5%あり，褥瘡有病率は

瘡患者数は 3.0 ± 2.8 人，褥瘡患者の訪問回数は 25.8 ±低くても重症者が約半数を占めていた。これは，在宅26.0 回であり，褥瘡有病率は 5.72 ％であった。

での発症後つぎの介護申請までに半年の期間があるた

４）訪問をしている褥瘡患者の状況（n=4,204めに早期発見ができないことや，在院日数の短縮や人）：①男女はほぼ半数ずつであり，②平均年齢はDPC の導入の影響により医療機関や福祉施設などか79.3 ± 13.5 歳であった。③要介護度は介護度５がら在宅へ移行する時点ですでに褥瘡を発症していて，59.2 ％を占めており，④褥瘡部位は「仙骨・尾骨」がそれが悪化したことなどが推測される。以上から，保61.5 ％，「大転子部・腸骨部」の 11.5 ％などであった。

健医療福祉連携のなかで褥瘡患者の早期発見対策を講⑤褥瘡の深達度は，Stage Ⅱが 37.0 ％と最も多く，つじることが緊急の課題であることが示唆された。褥瘡

いで Stage Ⅲが 33.0%であった。Stage Ⅲと Stage Ⅳをは，在宅において，介護者の約 87%が配偶者・家族で合わせると 42.5%を占めていた。⑥褥瘡患者への１日あるという実態を考え合わせると，介護者に対する褥の平均ケア時間は「30 分未満」が約半数を占めてい

瘡予防対策の啓発と普及が必要であり，このことが介た。⑦入院が必要な時に入院できる病院がある人は護負担を軽減し，褥瘡患者や介護者の QOL の低下を84.2%であり，⑧介護者は「配偶者・家族」が 86.9%，防止できると考えられ，社会的にみても重要な課題で⑨介護者による体位変換は「１日数回程度行っている」

あろう。

が 47.1%で最も多かった。⑩介護保険の改定で「床ず褥瘡患者に対して困っている点について，医療面でれ防止用具」が使えなくて困ると回答したのは 58.5%

は「使いたい薬剤や処置材が使えない」や，「かかりであり，⑪使えなくて最も困る用具は，「特殊寝台」，つけ医が頼りない」，「相談できる専門の医師がいな「床ずれ防止用具および体位変換器具」であった。

い」，「相談できる専門看護師（WOC 看護師など）が５）褥瘡患者に対して困っていること：①治療面でいない」，「ドレッシング材の調達方法に困っている」

は，「使いたい薬剤や処置材が使えない」，「かかりつなどの回答が多かったことから，専門知識をもった医け医が頼りない」，「相談できる専門医がいない」，「相療職者の養成が求められる。また，使用薬剤やドレッ談できる専門看護師（WOC 看護師など）がいない」，シング材の調達について，保険で請求できるような体「ドレッシング材の調達に困っている」などがであっ制が必要である。看護・介護面においても「経済的理た。②看護・介護面では，「経済的理由で訪問できな由で訪問できない」とか，「体位変換を計画通りに行い」，「体位変換を計画通り行えない」，「制度上，回数えない」，「制度上，回数制限があって訪問できない」，制限があって訪問できない」などであった。ということが問題とされ，加えて今回の介護保険の改定により「床ずれ防止用具が使えなくて困る」という実態から，介護保険や医療保険制度の改善が求められる。

６）過去１年間の褥瘡関連学会等への参加状況：出席したことがあるのは約６割であった。
７）日本褥瘡学会における在宅医療への活動として，①医療職者や介護者に対する専門の知識の普及，②専以上の実態から，日本褥瘡学会における在宅医療へ門的知識をもった医療職者の育成，③介護保険制度のの活動として，①医療職者や介護者に対する専門の知改善への働きかけが必要であることが示唆された。

識の普及，②専門的知識をもった医療職者の育成，③介護保険制度の改善への働きかけが必要であることが文示唆された。
ま と め１）訪問看護ステーションの事業形態：訪問看護のみと，居宅介護支援を併設しているところとの割合はほぼ半数ずつであった。

献1）阿曽洋子, 高鳥毛敏雄, 財津裕典, ほか：池田市訪問看護活動の分析. 大阪大学医学部公衆衛生学講座・池田
市役所報告書, 9, 1994.
2）石川治, 岡田克之, 宮地良樹, ほか：群馬県下の病院,老人保健施設, 訪問看護ステーションの褥瘡疫学調査.

― 108 ―

訪問看護ステーションにおける褥瘡患者の実態の入院・入所・在宅療養における褥瘡の実態と予医事新報, 3864 ： 25-30, 1998.
3）金川克子, 斉藤恵美子, 白戸舞, ほか：在宅療養者の褥瘡発症と看護ケアとの関連−全国の訪問看護ステーションの調査から−. 日公衛誌, 46（12）, 1084-1093,1999.
4）阿曽洋子, 上原ます子, 杉本信子, ほか：要介護高齢者

防・治療・看護・介護に関する調査. 27-39, 関西褥瘡ケア研究会, 1999.
5）前日本褥瘡学会調査委員会：褥瘡対策未実地減算導入前後の褥瘡有病率とその実態についてのアンケー
ト調査報告. 褥瘡会誌, 8（1）,92-99, 2006.