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スポーツの力で社会をよりサステナブルへ～東京2020大会を超えて～サステナブルな社会をつくるためにスポーツができること（IOCの活動）
師 岡文 男

上智大学名誉教授（全学共通科目「オリンピック・パラリンピック概論」担当教員）
スポーツ庁前参与・JOC総務本部前委員
国際スポーツ団体連盟（GAISF/SportAccord)元理事
日本フライングディスク協会会長・日本オートキャンプ協会副会長
morooka@sophia.ac.jp

2013.9.8 東京都主催「２０２０オリンピック・パラリンピック開催都市決定を迎える会」基調講演（東京商工会議所大ホール）

『オリンピック憲章』（2021 年8月8日より有効）＜オリンピズムの根本原則＞
１．オリンピズムは、、、「生き方の哲学」＜第1章オリンピック・ムーブメント＞
２．IOCの使命と役割

14．環境問題に対し責任ある関心を持つことを奨励し支援する。
また、スポーツにおける持続可能な発展を奨励する。
そのような観点でオリンピック競技大会が開催されることを要請する。

2025年までのオリンピックムーブメントの新たなロードマップ「オリンピック・アジェンダ2020＋５」(2021年3月12日 第137次IOC総会で採択)＜連帯＞＜デジタル化＞＜持続可能な開発＞＜信頼性＞＜経済的・財政的なレジリエンス＞に対処するための15の提言で構成

序章

持続可能な開発：
限られた資源をめぐる競争が紛争に発展することが増え、気候対策は転換点を迎えている。人間の健康と地球の健康が相互依存の関係にあることは疑いようがない。こうした状況の中、スポーツは、持続可能な開発の重要な実現手段として認識されている。我々にとってこれは、国連の持続可能な開発目標への貢献を通じて世界に真の変化をもたらす機会である。
提言２ 持続可能なオリンピック競技大会を促進する
オリンピック競技大会のあらゆる側面に持続可能性を組み入れる• 遅くとも2030年までに、（温室効果ガスの削減量が排出量を上回る）クライメート・ポジティブなオリンピック競技大会を実現する• 気候変動が将来のオリンピック競技大会に与える影響に対処するための戦略を策定する• 法律で定められた自然・文化保護地域で恒久的なオリンピック構造物の建設を行わないことを求めるオリンピック競技大会の開催前と開催後に開催地のコミュニティに持続的な利益をもたらすための取り組みを促進する• 国連の持続可能な開発目標へのオリンピック競技大会の貢献を含め、オリンピック競技大会がもたらしたインパクトと遺産のモニタリングと測定を向上させる• IFと国内競技連盟（NF）に対しオリンピック開催都市の施設の利用を促す＜提言２（持続可能なオリンピックを促進）の背景＞
持続可能性は、「オリンピック・アジェンダ2020」（2014年12月IOC臨時総会決議)の3本柱の一つ。今後のオリンピック競技大会を形作る上で大きな変化が起きている。
2024パリ、2026ミラノ・コルティナ、そして2028ロサンゼルスのオリンピック競技大会は、下記の新たな戦略的方向を本格的に受け入れ、反映させる大会の第1弾となる。
1) 新設会場は必要とされず、仮設施設の使用が奨励される
2) 適切な場合、開催都市以外の場所で競技を開催することができる
3) 立候補においては、オリンピック競技大会は何よりもまず、経済的観点からの持続可能性も含む長期的な持続可能性に基づいて開催される

オリンピック競技大会は持続可能性の分野の最先端に位置するべきであり、そのためには開催地のコミュニティにもたらすプラスの社会的インパクト、環境インパクト、経済的インパクトを最大化する必要がある。「オリンピック・アジェンダ2020－新しい規範」において掲げられている精神は、かつてなく重要な意義を持つ。
気候変動の影響について国際社会が理解を深め、またそうした影響を直接体験する中、行動を求める声は高まりつつあり、具体的な対策を講じる必要がある。
オリンピック競技大会も例外ではない。オリンピック・アジェンダ2020の提言5「オリンピック競技大会のすべての側面に持続可能性を導入する」の実施を通じて達成した成果を踏まえ、IOC理事会は2020年3月に、2030年以降のオリンピック競技大会について、（温室効果ガスの削減量が排出量を上回る）クライメート・ポジティブを実現する方針を決定した。この決定は、（温室効果ガスの排出量を実質ゼロとする）カーボンニュートラルの実現を求める現在のオリンピック競技大会の運営要件を超えるものであり、世界的なスポーツコミュニティにおいてIOCがこの領域をリードすることになる。

提言10
国連の持続可能な開発目標の重要な実現手段としてスポーツの役割を強化
国連機関との既存の関係を活用して、国際的な社会政策の変革と資源配分に影響を与える• 低中所得国において一般にスポーツに触れる機会のない人々にスポーツへのアクセスを提供するために、国連機関（WHO、UNESCO、UNHCR、UN Womenなど）との協力関係を強化する• スポーツインフラへの投資を増大させ、スポーツが持続可能な開発にもたらすインパクトの規模を拡大するため、開発銀行など開発機関との協力関係を構築する• 非政府組織（NGO）とのスポーツ・パートナーシップとプログラムを通じて、個人の健康と幸福を向上させ、教育や職業訓練、新しいリーダーシップの機会へのアクセスを提供する社会開発の取り組みを策定する• 国連の持続可能な開発目標（UN SDGs）に沿って、安全で、包摂的で、アクセスしやすい団体を目指す競技団体の取り組みを支援する• 社会開発に関連するオリンピック・ソリダリティーのプログラムを強化することによって、NOCが国内レベルでオリンピックの価値を推進できるようにする• オリンピック・パラリンピック競技大会への難民の出場やスポーツプログラムを通じた社会開発などの共通のイニシアティブに関してIPCとの連携を深める

提言13 コーポレイト・シティズンシップにおける模範であり続ける持続可能性の分野でリードする• IOCのCO2排出量をパリ協定に沿って2024年までに30％削減し、「オリンピック・フォレスト」の設立などの気候変動緩和対策を通じて「クライメート・ポジティブ」な組織になる• サプライチェーン全体でIOCの持続可能な調達ガイドラインが確実に実施されるように努める一方、ものを大切にし、節度のある循環型の再生モデルを推進する• 各自の責任領域においてIOC持続可能性戦略を実施する人員の能力を高めるため、あらゆる責任レベルで総合的な教育プログラムを策定する
持続可能なスポーツを世界的に発展させるためにオリンピック・ムーブメントに行動を促し援助する• 「スポーツを通じた気候行動枠組み（Sports for Climate Action Framework）」などの手段を通じて、IFとNOCのカーボンニュートラルへの移行を支援する• IFとNOCによる、調達と資源管理を含む独自の持続可能性戦略の策定を援助する• 意識を向上させ、啓蒙し、持続可能性の認知度を高めるために、この分野の役割モデルとなる人々やインフルエンサーと協力し彼らを支援する

＜提言13（コーポレートシティズンシップにおける模範である）の背景＞
オリンピック・アジェンダ2020の提言5「オリンピック・ムーブメントの日常業務に持続可能性を導入する」の実施を通じて達成した成果を踏まえ、IOC理事会は2020年3月に、2024年までにIOCをカーボンニュートラルな組織からクライメート・ポジティブな組織へと移行させる方針を決定した。
IOCは、以下の3方面からのアプローチを通じて、2024年までにクライメート・ポジティブを達成する。
①主に出張とIOCの建物およびイベントに焦点を当てた二酸化炭素削減計画② IOCとダウの炭素緩和プログラムを通じてもたらされるカーボンオセッ
トなどの補償対策。北アフリカ全体で砂漠化を食い止め、経済的機会、食糧安全保障、気候レジリエンスを高めることを目的とするアフリカ連合の「グレート・グリーン・ウォール」「オリンピック・フォレスト」の創設など③ IOCの影響力を活用し関係者や社会全体に気候変動に対する行動を促す

師岡文男個人の意見「スポーツ」の語源depaortare(ラテン語）の意味は普段と違うところへ心と体を移すこと➡ 「理想の生き方の追求」「サステナブルな社会をつくるためにスポーツができること」例（個人・団体共に）・できる限り電気・ガソリンの使用量を減らす
・施設、用品、用具の徹底的見直し（例）マイクロプラスティックを放出する人工芝の見直し

・使い捨てのものを徹底的に減らす（例）フライングディスクのリサイクル、自然界への放棄・廃棄の徹底的回避
大会パンフレット等のweb掲載可によるペーパーレスな運営など