名古屋高等教育研究第 24 号 （2024）

高等教育研究と実践をつなぐ〜私たちが次の 4 半世紀にできること
趣旨名古屋大学に高等教育研究センター（以下、「高セ」と略する）が設立されてから、2023 年で 25 年になる。4 半世紀前の 1998 年には、Windows98 や iMac が発売された。日本では長野オリンピックが開催され、15 歳の宇多田ヒカルが「Automatic」でデビューした。読者の中には、まだ生まれていない方もいるかもしれない。
この四半世紀で、高等教育を取り巻く状況は大きく変わった。2020
年初頭からコロナ禍が猛威をふるい、2022 年 2 月に始まったロシアによるウクライナ侵攻はこの文章を書いている 2023 年初秋も続いている。これらの出来事を通じて、経済的結びつきの広範さや複雑さと同時に、国家間や世代間など様々な分断が露呈された。分断に示される深い溝を埋めることが果たしてできるのかと、いぶかしく思うのは私だけではないだろう。また近年は、気候変動のニュースが日常にあふれ、2023 年は日本のみならず世界全体がとても暑い夏を迎えた。大雨や洪水の映像は衝撃的だったが、同時に慣れとは恐ろしいものだとも感じる。そして、このような社会に責任を持つ者（もちろん私も含めて）に対して、若者が怒りの声を上げるのは当然だと思う。
高等教育も大きく変わった。偏りを伴いながらも世界的に普及し、特に女子学生の就学率が増加した。大衆化に併せるように、商業化や国際化も進んだ。日本では少子化が進み、国立大学の定常予算が減額され続けた。このような山積する課題の前に思考停止になるよ
うな状況下で、大学関係者としての私たちは何ができるのだろうか。
過去と現在の大学教育を謙虚に振り返り、未来志向の教育を提供できるのだろうか。それを担う大学コミュニティは健全に機能しているのだろうか。高等教育をどのように研究すれば、より良い実践に7向けた示唆が得られるのだろうか。
少なくとも私は、こんな大きなテーマを考えるゆとりを普段は持ち合わせていない。巨視的視点は脇に置かれ、メールの返信と締切に追われる毎日である（一般的な仕事時間のうちメールに費やす時間は 3 割相当とも聞く）。しかし、一度立ち止まって高等教育の展望を見つめ直したいとの思いが、高等教育研究センターの 25 周年創設シンポジウムと、この特集に繋がっている。激変する社会の中での今後の高等教育およびその研究の在り方を探究する機会としたい、これが本特集の目的である。
本特集では、高セのこれまでのネットワークもふまえつつ、4 人の方々にシンポジウムでの講演概要を執筆頂いた。これらの講演および概要に通底する問いは、今後の高等教育はどのように変わるべきなのか、というものである。「べき論」、すなわち理想の実現に向けた強い主張は、EBPM（Evidence Based Policy Making／エビデンスに基づく政策立案）が幅を利かせる現在、肩身がせまい。しかし深い知見に裏打ちされた講演には説得力があり、主張が力強く展開される。概要と関連した特集論文もお寄せいただいたので参照されたい。
以下に 4 人の講演の概要を述べる。
Iveta Silova 氏は、「人新世」（人類の活動が地球環境を大きく変えてしまった時代）における高等教育の役割と責任について報告する。地球環境に危機的状況をもたらしたものとして文化を特定し、その変容のために高等教育は何ができるのかを問う。科学、人文、想像力をどのように結集することができるのだろうか。見たくない現
実から目をそらさずに、喫緊の課題として気候変動などの地球規模課題を解決するために、高等教育に携わる私たちが使う言葉や理論そして方法や教育などの根本を見つめなおすことが求められている。
Bruce Macfarlane 氏は 2008 年度に高セの客員教員として着任して以来スタッフと交流を深め、今回の 25 周年シンポジウムにもご登壇頂いた。講演の内容は、高等教育研究における「伝統」という言葉
8高等教育研究と実践をつなぐ 〜私たちが次の 4 半世紀にできることの使用を通じて、私たちが高等教育をどのように形作り認識しているのかを問うている。高等教育および研究において私たちが伝統と称し信じているものは、しかし実態が不明確であり今後変わりうるものである。私たちが安易に高等教育の「伝統」を語るとき、それは何を意味するのか、改めて深い省察が求められる。
黒田一雄氏は、高セの 2023 年度の客員教員として登壇された。本
内容は、地球規模課題に対する高等教育の対応を国際化の側面から論じたものである。これまでの大学は国家を前提とした大学モデルが主流だったが、高等教育は昨今の社会経済情勢の下で「国際的」で「グローバル」な変容を迫られている。持続可能な開発目標（SDGs）の達成に貢献するために、グローバルおよびリージョナルな多層的ガバナンスの枠組みの形成が進展している。大学の国際化を通じたアプローチが SDGs の達成に繋がることが肝要となる。
夏目達也氏は 3 年前に退職されるまで、高等教育研究センターで教授を長年務められた。その経験を踏まえ、高等教育の実践と研究を支える組織の在り方を、日本の国立大学における高等教育研究センター群を事例に論じている。これらセンターは近年、再編や廃止が続いており、その存在意義が改めて問われている。この私的・体験的センター論は、センターの在り方は大学そのものの存続・発展の鍵という言葉で結ばれているが、これは私たちの心に留めたいものである。日本の高等教育の改善やその研究を誰がどのように担うのかを議論するうえで、貴重な提言となっている。
そして 4 氏によるパネルディスカッションでの議論を東岡氏と加藤で編集した。これは、講演者間の意見交換と、フロアからの質問に答える形で構成されている。パネルディスカッションで共有された問いはどれも根源的な問いである。例えば、黒田先生は大学をどのようにして地球の持続可能性に貢献させることができるのかを問
い、Iveta Silova 先生は成長志向の連鎖をアンラーン（unlearn：既に身に着いた学びをリセットする新しい学習）することは可能なのかと問うた。これらの問いは、次の 4 半世紀にいっそう重みを増すと9考えられる。そして私たちがこのような問いを考え進めるとき、
Bruce Macfarlane 先生が述べるように、私たちの思い込みは、実は必ずしも最新のものでも正確なものでもないことを常に前提とする必要があろう。さらに夏目先生が最後に述べたように、大学への投資で確実に回収できるものは教育であるという言葉は今後の方向性を示すものとなろう。
ご多用にもかかわらず講演を快くお引き受けいただき、その概要や論稿をお寄せくださった各氏に、厚く御礼申し上げる。そして本特集が、1 人でも多くの、大学の運営や改善に関心を持つ方々の目に留まれば幸いである。また本特集が 1 つの契機となり、未来志向の教育の提供や大学の在り方についての議論が進むことを願っている。もちろん議論だけではなく、いかに行動変容を促すかが鍵となる。このジャーナルを出している高等教育研究センターのスタッフ、中でも原稿を書いている私が先ずは動かなければならないのは承知している。とは言え、知恵は議論から生まれるものでもある。信頼関係を基に楽しく進められる場作りをまずは考えたい。
またセンター創設 25 周年の振り返りの一環として、和嶋氏には『名古屋高等教育研究』の創刊から最新 23 号までの特徴的な単語の出現傾向の変化を頻出語句の分析から明らかにして頂いた。本誌はセンターメンバーが論文発表はもとより査読や編集を続けてきた成果であり、センターが高等教育研究の一翼を担ってきた証でもある。
その分析結果からは、日本の高等教育研究における着眼の変遷を窺うことができよう。ご一読頂ければ幸いである。

編集委員長

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加藤 真紀