名古屋高等教育研究 第 21 号 （2021）

コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証
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本稿では、文部科学省の文書やメディアの報道を引用しながら新型
コロナウィルスによって大学教育に起きた出来事を整理するとともに、九州大学と立教大学が行った調査をもとに、学生がオンライン授業をどのように受け止めたのかについて検討した。その結果、1）知識習得型のオンライン授業に対しては学生が一定の評価をしている
こと、2）一方通行型のオンライン授業で学生が孤立感を持っていること、3）双方向型のオンライン授業については工夫次第で対面授業に匹敵する効果をあげることができることをまとめている。これらのまとめから大学教育の質保証の方向性として、オンライン学習の双方
向化、ハイブリッド学習の推進、正課外学習の支援という 3 点を提案した。

1．はじめに突如現れ 世 界 に大き なダ メ ージを 与え た 新型コ ロナ ウ イル ス感染症
（COVID-19）は、日本の大学教育のあり方にも大きな影響を与えている。
4 月から 7 月にはオンライン学習が急速に普及した。9 月以降は対面学
習の再開が進んでいるが、その速度が不十分ではないかという議論が起こっている。10 月 16 日には文部科学省から対面授業が半数未満の大学名を公表するという発表があり、大学関係者の一部が反発するという事態になっている。
感染拡大を防ぎながら学習を保障するという大目的において関係者の意見に相違はないだろうが、それを実現する方法としてオンライン学習を

東京大学大学院情報学環・教授

1

5

どのように位置付けるべきかについては、エビデンスに基づいた議論が行われているとはいいがたい。本稿を執筆している時点ではまだ相当数の大学を網羅するオンライン学習に関する詳細な実態調査が行われていないこ
ともその要因と考えられる。
しかしながら、少数ではあるが大学レベルで 4 月から 7 月の間に行われた調査結果が公表されている。本稿ではこのような個別大学の調査結果の中から九州大学と立教大学の事例を考察し、実際に起こった事実をもとに、今後の大学教育の質保証のあり方を提言していきたい。

2．コロナ禍と大学教育
まず、議論を進める前提として、コロナ禍において日本の大学で何が起こっていたのかについて、政府・文部科学省の対応とメディアの報道をもとにまとめることにする。
2.1

2 月から 3 月

2019 年 12 月に武漢で原因不明の肺炎患者が発生してから、新型コロナ
ウィルスは急速な勢いで世界に拡大した。COVID-19 は日本政府により 2
月 7 日に指定感染症に指定され、大学を含む公的な機関において対応の検討が始まったが、教育界に大きなインパクトを与えたのは、2 月 27 日に安倍首相が表明した全国全ての小学校、中学校、高等学校、特別支援学校への臨時休業要請である。この影響もあり、3 月には多くの大学で卒業式の中止・縮小が行われるとともに、4 月からの授業開始延期があいついだ。
3 月 6 日付けの朝日新聞では、早稲田大学の授業開始延期について報道されている。
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、早稲田大は 6 日新年度の授業開始を 4 月 20 日以降に延期すると発表した。当初は 6 日を予定していた。新入生と在学生の健康を考えた対応だといい、開始日は改めて学生たちに知らせる。早稲田大はすでに、卒業式と入学式を中止する
ことも決めている。（朝日新聞 2020）
多くの大学が新年度からの授業をどう展開するのかについて戸惑う中、
3 月 24 日に文部科学省から「令和 2 年度における大学等の授業の開始等について」という通知文書がでている。この文書には大きく 7 つの項目があ62

コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

げられており、授業に関連して下記の内容が記載されている。
1. いわゆる三密を避け、感染拡大を防止すること
2. 学事日程について弾力的に運用してよいこと
3. 授業開始の繰り下げや土日授業などは届出不要であること
4. 対面と同等の遠隔授業を卒業要件上限 60 単位から除外してよいこと
文部科学省から出されたこの方針に基づき、多くの大学が授業開始を 4
月後半から 5 月連休明けに繰り下げた上で、急遽オンライン学習を導入す
る判断をすることになった。

2.2

4 月から 5 月

3 月下旬から 4 月上旬にかけて感染者が急増したことから、政府は 4 月
7 日に新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づいた緊急事態宣言を発令した。これにより都道府県知事が不要不急の外出自粛や学校の休校を要請することが可能になった。外出自粛の状況においてキャンパスに学生が通うことは現実的でないため、各大学はオンライン学習を推進せざるをえない状況になった。
4 月 15 日付の日本経済新聞では、大学がオンライン授業に移行する様子
が以下のように述べられている。
新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、関西の各大学が相次いで講義などの授業をオンラインに移行する。政府の緊急事態宣言を受けて新学期の開始を先送りした大学も多く、1 コマの授業時間を延長したり、夏休みを遅らせたりと対応に追われている。通信環境の確保など学生の学習環境をどう確保するかも課題だ。（日本経済新聞
2020）
この時点での各大学の判断については、文部科学省が 4 月 24 日に公開した調査結果「新型コロナウイルス感染症対策に関する大学等の対応状況について」にまとめられている。

3

7

表1

新型コロナウイルス感染症対策に関する大学等の対応状況（2020/4/23）
遠隔事業を実施する

検討中

実施予定はない

国立大学

54 校（72.0%）

21 校（28.0%）

0校

公立大学

33 校（45.8％）

39 校（54.2%）

0校

私立大学

360 校（59.9%）

230 校（38.3%）

11 校（1.8%）

高等専門学校

31 校（55.4％）

25 校（44.6%）

0校

（全体）

478 校（59.5%）

315 校（39.2%）

11 校（1.4%）

出所：文部科学省（2020）4 月 23 日時点において、全 1180 校中 804 校からの回答をもとにまとめられた情報によると、88.7%の大学が授業開始時期を延期するとともに、遠隔授業を実施している大学が 59.5%、検討中の大学が 39.2%となっており、ほぼ全ての大学が遠隔授業の実施もしくは検討を行なっていることがわかる。
5 月初旬には感染者数は減少傾向にあったが、逼迫した医療体制で十全に対応できる状況ではないとして、緊急事態宣言は 5 月 25 日まで延長された。多くの大学ではゴールデンウィーク明けの 5 月 7 日から学事日程を開始し、オンライン学習を試行錯誤で始めることになった。
5 月 15 日には NHK で前述の調査結果が報道されるとともに、学生のア
クセス環境の貧弱さや様々なトラブルが発生していることが指摘されている。
…各大学ではオンライン環境を整備するため、経済的に苦しい学生などに対し給付金を支給したり、パソコンや Wi-Fi などを貸与したりする動きもあります。しかし、実際にオンライン授業を行っている大学でも、インターネット回線が混み合うなどして不具合が相次ぎ、対策に追われる事態となっています。（NHK 2020）
この時点では、学生のアクセス環境の貧弱さ（携帯電話経由であり、パケットの制限があること）から、Zoom のような同時双方型の授業よりも、YouTube や大学で提供する LMS を利用したオンデマンド型の授業の方が多かったと考えられる。

84

コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

2.3

6 月から 7 月

6 月から 7 月にかけては大学において多くの授業がオンライン上で粛々と展開された。これは日本の大学の歴史において前例のない大きな変化であったが、同時にコロナ禍という特殊な状況下における例外的な措置でもあった。
6 月 5 日には文部科学省から「大学等における新型コロナウイルス感染症への対応ガイドラインについて」という文書が出されている。この文書は各種の通知をまとめた上でガイドライン化したものであるが、以下のような文章が入っている。
緊急事態措置の対象区域から外れることにより，臨時休業・学修機会の確保・入学者選抜・学生への配慮と支援など面接授業の開始・再開等について検討する場合は，全ての授業を一斉に対面により実施す
るのではなく，一部の遠隔授業等は継続して実施することや面接授業と遠隔授業等を適切に組み合わせた授業計画に変更することなど，地域の感染状況等を十分に踏まえながら適切に配慮いただきたいこと。
加えて，このような遠隔授業等の実施に係る経験や知見，良好事例を
今後の大学等における授業の実施方法の更なる改善，高度化に十分に活かしていただきたいこと。（文部科学省 2020）
つまり 6 月はじめには対面とオンラインを組み合わせたハイブリッド学
習の検討が必要であり、その際に例外措置として行なったオンライン学習のノウハウを活用するべきであるとの方針が示されているのである。ただし、この時点の大学の現場は経験したことのない未曾有の事態に対応するので手一杯の状況であり、このガイドラインの趣旨がどこまで教員に伝わったかは疑問が残るところである。
表2

新型コロナウイルス感染症対策に関する大学等の授業の実施状況（2020/7/1）
面接授業

面接・遠隔を併用

遠隔授業

国立大学

1 校（1.2%）

55 校（64.0%）

30 校（34.9%）

公立大学

8 校（7.8％）

72 校（70.6%）

22 校（21.6%）

私立大学

145 校（17.6%）

492 校（59.7%）

187 校（22.7%）

高等専門学校

19 校（33.3％）

25 校（40.4%）

15 校（26.3%）（全体）

173 校（16.2%）

642 校（60.1%）

254 校（23.8%）

出所：文部科学省（2020）

59

夏学期も終盤の 7 月 17 日には、文部科学省から「新型コロナウイルス
感染症の状況を踏まえた大学等の授業の実施状況」について、7 月 1 日時
点の調査結果が明らかになっている。
この調査では、全国の国立大 86 校、公立大 102 校、私立大 824 校、高専 57 校（計 1069 校）の全てで授業が行われたこと、方法としては、
面接・遠隔を併用したものが 60.1%で最も多く、遠隔授業のみが 23.8%、面
接のみは 16.2%であったことが明らかになっている。新型コロナウィルスの感染動向は地域によってかなり差があったため、ある程度面接授業を実施できた大学が多数あったことがうかがえる。この結果は同時に大学によってはオンライン学習のノウハウを十分獲得できなかった可能性も示唆している。
大学側がオンライン授業を積極的に展開する一方で、学生からはオンラ
イン授業への不満も聞かれるようになる。
7 月 19 日付の東京新聞では、特に１年生を中心に友人がつくれないことや実習ができないことに対する不安が報道されている。
新型コロナウイルス感染症が再び拡大し、各大学が秋からの後期授業もオンラインで行うと決定する動きが相次いでいる。既に段階的に対面授業を開始した大学もオンラインに戻すなど対応に苦慮している。
学生は友人をつくれない、実習ができないと困るなどと不安を募らせている。（東京新聞 2020）
この時期にはソーシャルメディア上でも同様の学生の意見表明が相次いでいる。Twitter 上では 「#大学生の日常も大事だ」というハッシュタ
グがトレンド入りし、美大生 maki さんがオンライン授業の孤独を描いた
漫画に大きな反響があった。
2.4

8 月から 9 月

ほとんどの大学では夏季休暇期間となる 8 月から 9 月にかけては、秋から再開される対面授業に関する文部科学省からの情報提供が 2 件あった。
8 月 11 日には「大学における新型コロナウイルス感染症対策の好事例」という資料が公開され、全国の大学から以下の大学が好事例として紹介さ
れている。

10

6

コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

千葉工業大学：徹底的な対策を実施し、対面授業を再開
エリザベト音楽大学：実技科目も工夫して対面で実施
同志社大学：コロナ対策を体系的・段階的に実施
関西国際大学：コロナだからこそ、学生の気持ちを尊重
山梨大学：感染リスクに配慮した効率的な授業の実施
宮城大学：「新たな生活様式」を踏まえた対面授業の実施
これらの事例では、コロナの感染拡大対策を強化しながら対面授業を再開するという方向性は共通しており、そのための方法について参考になるものとして位置付けられている。
このような大学の対面授業再開に対する圧力は、7 月に学生が表明した
不満への社会の反応とも考えられる。
8 月 16 日の読売新聞社説「コロナと大学対面授業の実施へ知恵を絞れ」

では、対面授業再開が必要な理由として学生同士や教員との人格的な触れ合いがあげられている。
…大学教育は、授業だけでなく、学生同士や教員との人格的なふれ合
いも大切である。大学は工夫を凝らし、対面授業の再開を目指すべきだ。（読売新聞 2020）
従来大学の質保証の議論は、授業改善の文脈から行われることが多かったが、コロナ禍における社会的議論においては、質保証の対象がインフォーマル学習も含めて大学が関与する学習全体に広がっていることに注意が必要な状況になっている。
9 月 15 日には、「大学等における後期等の授業の実施方針等に関する調査」について発表されている。
8 月 25 日から 9 月 11 日に全国の国立大 86 校、公立大 102 校、私立大815 校、高専 57 校（計 1,060 校）に対して行われた調査の結果、ほぼ全ての大学が対面授業を実施するとともに、80.1%にあたる 849 校で対面と遠隔の併用を予定していることや、対面・面接の併用を行う大学の 56.5%がおおむね半分以上で対面授業を実施する予定であると回答している。また、併用の考え方として多いのが実験・実技等は対面（88.0%）、ゼミ等は対面（62.3%）、対面・遠隔同時実施（50.5%）となっており、少人数で対面のメリットが大きい授業から再開されつつあることがわかる。

7

11

3．オンライン授業の評価
次に、大学のオンライン授業に関して行われている評価について、2020
年 9 月時点で公開されているものの中から九州大学と立教大学の調査を紹介したい。九州大学は大規模国立大学の状況を表す事例として、立教大学
は私立大学でオンライン授業を有効に活用した事例として選択した。
3.1

九州大学調査九州大学は 8 月 11 日付のプレスリリースで、6 月に行なわれた全学の学部生・大学院生を対象とした調査をまとめた資料を公開している。回答者
数は 4,835 名であり、内訳は学部生 3,850 名、大学院生 985 名となっている（九州大学教育改革推進本部 2020）。
九州大学では緊急事態宣言を受けて春学期の全ての授業をオンラインに切り替えており、調査によると学部新１年生の約 4 割が福岡県外でオンライン授業を受講していることが明らかになっている。同様の事態は多くの大学で起こっていると考えられ、オンライン学習が学習の継続の生命線になっていたことがうかがえる。
この調査でまず注目されるのが、「春学期授業期間中に受けたオンライ
ン授業は対面授業を代替できていたと思いますか」という質問で、対面授業とオンライン授業を比較する形で主観評価が行われている。

41%（1,966）

できていた20%（375）
53%（1,026）

42%（2,033）
54%（984）
36%（687）

どちらとも言えない

17%（836）
26%（476）
11%（221）

できていなかった

0%

10%

20%

全回答

30%

1年生

40%

50%

60%

2〜4年生

出所：九州大学教育改革推進本部（2020）より筆者作成

図1

12

オンライン授業に対する感想（九州大学教育改革推進本部 2020）8

コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

2 年生から 4 年生の 53%が「できていた」と回答しており、人間関係を含め一定の蓄積を持つ 2 年生から 4 年生については、半数以上の学生がオンライン授業に一定の価値があるという評価をしている。
一方 1 年生で「できていた」とするのは 20%にとどまっている。どちらとも言えないが多く、比較となる対面授業の経験がないことも考慮する必要があるが、上級生と比べてオンライン授業の満足度が低い傾向が見られる。
次に、学生がオンライン授業において経験した活動について検討してみたい。
95%（4,611）
98%（1,798）
96%（1,851）

講義をリアルタイムで視聴69%（3,329）
83%（1,528）
68%（1,318）

録画された講義動画を視聴

52%（2,537）
60%（1,102）
47%（909）

他の受講生と意見交換

88%（4,240）
99%（1,815）
89%（1,712）

1人で課題に取り組む

34%（1,648）
44%（809）
29%（560）

グループで課題に取り組む

73%（3,543）
93%（1,714）
69%（1,335）

教材を参照しながら音声を聞く

19%（908）
29%（530）
16%（314）

TAによるサポートを受ける

1%（42）

その他

1%（20）
1%（11）
0%

20%

全回答

40%

1年生

60%

80%

100%

120%

2〜4年生

出所：九州大学教育改革推進本部（2020）より筆者作成

図2

オンライン授業において経験した活動

9

13

ほとんどの学生が講義をリアルタイムで視聴した経験を持っており、録画された講義動画を視聴している学生も多い。このことから、大学のオンライン学習は同期型と非同期型を組み合わせて行われたことがうかがえる。
他の受講者と意見交換した学生は全体の 52%にとどまっており、88%の学生は 1 人で課題に取り組んでおり、グループで課題に取り組んだ経験を持
つものは 34%にとどまっている。このことは前章においてメディアで報道された一人で孤独に学ぶ大学生像とも一致しており、さまざまな制約から
ディスカッションなどのアクティブラーニングが行われた授業が少なかったことが推測できる。
この結果は教員がアクティブラーニングを志向していなかったということを意味しているわけではないだろう。回線状況がよくない学生が一定数いる場合にはオンラインでグループワークを行うことが難しいからである。
「新型コロナウイルス事態収束後にも一部の授業をオンライン授業形
式で行ってほしいと思いますか？」という問いに対しては、全体の 63%が「思う」か「やや思う」を選択しており、その理由を聞いた質問に対しては全体の 94%の学生が「科目によってはオンライン授業で十分学習できると思ったため」と回答している。
94%（2,846）

科目によってはオンライン授業でも十分学習できると思ったため

94%（826）
96%（1,356）

46%（1,409）

コロナを含め、感染症の拡大の予防のため

39%（342）48%（675）

13%（399）

その他

10%（89）15%（210）

全回答

0%

20%

40%

1年生

2〜4年生

60%

出所：九州大学教育改革推進本部（2020）より筆者作成

図3

コロナウイルス事態収束後にも一部の授業をオンライン授業形式で行ってほしい理由

14

10

80%

100%

120%

コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

これらの結果から推測できるのは、知識習得型で相互作用が少なかった大講義に関しては、学生がオンライン授業でも十分学習できるという評価をしているということである。早稲田大学が 8 月 12 日に学生向けに出した総長メッセージでも「150〜500 名のような大規模のクラスとなる、教員が一方的に学生に語る講義では、オンラインの方が、教員に対する質問やコメントの機会は増えることが分かりました。理解を確認する小テストもオ
ンラインの方が行いやすく、効果的な教育が可能となります。」（早稲田大学 2020）という表現が入っており、教員側も同様の認識を持つようになったと考えられる。
このこと自体は驚くべきことではない。2013 年から急速に普及した
MOOC（大規模公開オンライン講座）では、世界中の何千万人という学習者が講義映像・掲示板・テストを組み合わせる形で学習し履修証明書を獲得している。（山内 2020）ただ、大学外で成功していたモデルについて大学内でも同様のことができるということを構成員が認識したことは、今後の大学のあり方に影響を与えるだろう。
ただし、同時に課題も指摘されている。同時に行われた九州大学キャン
パスライフ・健康支援センターの学部生・大学院生調査（5,888 名回答）では、4 割の学生が孤独や孤立感を感じていることが明らかになっている（九州大学 キャンパスライフ・健康支援センター 2020）。

全体

832

1,523

874

1,191

1,468

学部生

640

1,158

648

858

1,024

大学院生

192

日本人

756

1,370

782

留学生

76

153

92

0%

あてはまる

10%

20%

ややあてはまる

30%

40%

444

333

226

365

50%

どちらとも言えない

1,352

1,070

116

121
60%

70%

80%

あまりあてはまらない

90%

100%

あてはまらない

出所：九州大学 キャンパスライフ・健康支援センター（2020）より筆者作成

図4

孤独感や孤立感を感じる割合1115

コロナ以前の大学の教育環境では、知識習得型の大講義だけでなく、アクティブラーニング型の授業や正課外活動の中で学習者同士のコミュニケーションが行われていた。知識習得型の大講義をオンラインで置き換える
ことができたとしても、大学全体の学習環境をカバーしているわけではな
く、俯瞰的な再設計が必要になっているといえよう。
3.2

立教大学調査立教大学は 9 月 3 日付のプレスリリースで、経営学部データアナリティ
クスラボが実施したオンライン授業に関する学生意識調査の結果を公開している。
この調査の対象は経営学部１年生：341 名（有効回答率 89.3%）と 2 年
生 286 名（有効回答率 97.6%）であり、2020 年 7 月 14 日（火）〜23 日（木）に WEB アンケートにより調査が実施された。ここでは公開されている結果の中から、今後の大学教育のオンライン化を考えていく上で重要な情報を抜き出して検討したい。
新入生（n=341）

73.9%

11.7% 14.3%

双方向のリアルタイム・
59.4%

対話形式の授業

18.7%

21.8%

2 年生（n=286）

双方向のリアルタイム・

35.2%

動画配信形式の授業

18.6%

49.7%

47.2%
24.1%

42.9%

17.4%

25.8%

39.7%

一方向の動画配信形式の授業
51.1%

22.0%

23.1%

17.7%

25.7%

60.3%

課題のみを提示する形式の授業
27.2%
0%

20%

満足層

18.4%
40%

中立層

54.6%
60%

80%

不満層

出所：立教大学経営学部（2020）より筆者作成

図5

16

授業形態別に見たオンライン授業満足度

12

100%

コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

まずは授業形態別に見たオンライン授業の満足度である。ここで注目されるのは、課題のみを提示する形式の授業に対する不満の強さである。
この問題は SNS において学生から数多く指摘されており、対面講義で利用した提示資料をアップロードした上でレポート課題を出すという授業について、提示資料を見ても理解できずレポートが苦痛であるという意見が出ている。
また、双方向のリアルタイム・対話形式の授業について満足度が高いことも特徴的である。特に新入生は 7 割を超える学生が満足しており、Zoomのブレイクアウトセッションなどを活用したグループワークなど、オンラ
イン学習でもアクティブラーニング的な授業については評価が高いことが明らかになっている。

双方向・対話型科目のオンライン授業満足度は昨年の対面授業を上回る「この授業を受けて満足した」（5 件法）「あてはまる」「ややあてはまる」回答割合

BL2

BL0
95.8%

93.1%
92.0%
89.8%

3.8 pts UP

3.3 pts UP

昨年

今年

昨年

今年

n=375

n=381

n=229

n=275

出所：立教大学経営学部（2020）より筆者作成

図6

双方向・対話型科目「BLP」のオンライン授業満足度

立教大学経営学部にはビジネス・リーダーシップ・プログラム（BLP）というリーダーシップやコミュニケーションの能力を育成するためのカリキュラムが用意されており、企業から提示される課題にチームで挑戦する
プロジェクト型授業など、問題解決的なアクティブラーニングが行われて13

17いた。今年はコロナ禍のためこのようなアクティブラーニング型の授業も双方向・対話型のオンライン授業で提供されたのだが、このオンライン授業に対する満足度は昨年の対面授業を超えるものであったことが明らかになっている。今年の結果については満足度が低い他のオンライン授業と比較する心理が働いた可能性なども考えられるが、驚くべき結果であるといえよう。

対面授業で行った昨年よりも、学習目標（リーダーシップ 3 要素に対する理解度）の到達度は高い
リーダーシップ三要素とは何かを記述しなさい（記述形式）

昨年

今年
全問正解

全問正解

74.7%

81.2%

出所：立教大学経営学部（2020）より筆者作成

図7

双方向・対話型科目「BLP」のオンライン授業の教育効果

また、満足度が高いだけではなく、教育効果もあがっていることも明らかになっている。
「リーダーシップ三要素とは何かを記述しなさい」という問題に対しての全問正解率は、対面授業であった昨年が 74.7%なのに対して、オンライン授業であった今年は 81.2%になっている。このことから、適切な形で提供されれば、オンライン学習も対面学習に匹敵する成果をあげることができることが明らかになったといえる。

18

14

コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

教室内だけでなく、教室外を含めた受講生の学習活動全般に対する支援が重要

教室 内

対話型授業

教員：クラス全体の雰囲気づくり
SA：受講生への個別フィードバック

生産的な

個人による

グループワーク

授業外学習

教室外

メリハリの効いた
グループワーク

授業課題の復習や発展的な学習メンターによる

グループワークの事前準備

学習活動支援授業フォローだけでなく、
孤独感・大学生活不安をケア

出所：立教大学経営学部（2020）より筆者作成

図8

オンライン授業の教育効果を高める打ち手（BLP 分析結果より）

ただし、このような成果は授業のデザインだけからもたらされたわけではないことにも注意が必要である。データアナリティクスラボの分析によると、オンライン授業の効果を高めているのは「教室内だけでなく、教室外を含めた受講生の学習活動全般に対する支援」であり、具体的にはメンターによる個人学習やグループワークへの支援・不安のケアなどが大きな役割を果たしているという。このような授業外での支援活動は対面授業の時から行われ始めていたものではあるが、オンライン授業の普及によりさらに重要度が増すものと考えられる。

4．コロナ禍における質保証に向けて次に、コロナ禍において大学で起きた変化とオンライン授業の評価から、今後の質保証の方向について議論したい。

15

19

4.1

質保証の方策 [オンライン学習]

質保証の方策として第一に検討する必要があるのはオンライン学習のあり方である。コロナ禍の収束の見込みがたっていない現状においては、
オンライン学習は大学が教育活動を展開するための重要な方法であり、かつ現状において十分質保証の観点から精査が行われていないと考えられるからである。
1）課題提示のみの授業を転換するため授業内容の確認と支援を行う
立教大学調査でも明らかになったように、課題提示のみの授業について
は学生が授業内容を十分に理解するためには不十分であるといわざるをえない。オンライン学習の実態調査を行い、資料や課題提示のみの授業があった場合、少なくとも音声・映像などの解説を付け加えられるよう、技術サポートなど教員への支援を行う必要があるだろう。
2）授業の課題が過剰にならないよう評価のあり方を検討する
メディアの報道で問題視されたこととのひとつに、レポートに追われる
学生の状況があった。もちろん授業外学習は大学設置基準でも設定されている大学の学習の一形態ではあるが、学習者が主体的に意味付けられない
自宅学習は効果を期待することが難しい。学習者の視点にたち典型的な履修パターンにおいて課題が過剰にならないよう教員が調整できるようなガ
イドラインを設けるとともに、知識習得状況の評価など、必ずしもレポー
トでなくてもできるものについては LMS での選択式オンラインテストの導入を積極的に進める必要があるだろう。
3）双方向・対話型オンライン授業普及のために学生の通信環境の支援やFD を展開する
九州大学と立教大学の調査から、双方向・対話型の授業は満足度が高く、上手に運用すれば教育効果も高いことが明らかになっている。現状このよ
うな授業の数が少ないのは、学生の通信環境が十分でないことが第一の理由であると考えられる。自宅における Wi-Fi 環境の整備などに大学として注力し、双方向・対話型授業のインフラ整備を行うとともに、教員がグループワークなどアクティブラーニング型授業を行えるように FD を展開する必要がある。

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コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

4.2

質保証の方策：ハイブリッド学習

対面授業がある程度再開されている現状では、オンラインと対面学習を組み合わせたハイブリッド学習の導入も質保証のための選択肢のひとつである。九州大学調査で明らかになったように、知識習得型の大講義は学生側もある程度満足しており、MOOC などの研究知見から教育効果も担保できることがわかっているので、感染リスクとのトレードオフを考えれば無理にハイブリッド化する必要はないものと考えられる。
1）少人数授業では積極的にハイブリッド学習を取り入れる
一方で、実習やゼミなどの少人数授業はアクティブラーニング型のものが多く、グループワークでのスムーズなインタラクションを考えると対面学習を導入するメリットが大きい。また、学習者同士の人間関係の構築にも有用であるため、特に新入生については積極的にハイブ
リッド授業を取り入れる価値があるだろう。

出所：筆者撮影

図9

ハイブリッド形式で行われているゼミの様子

図 9 は筆者がハイブリッド形式で行っているゼミの様子である。感染対策を行った上参加者の約半数が対面で参加、残りの半数がオンライ

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ンで参加しており、2 回に 1 回程度対面で参加できるようローテーシ
ョンで運用している。設備的にも 20 名程度までであれば会議室用スピーカーマイクの設置のみで対応できるので、現実的な選択肢とて検討できるだろう。
2）キャンパス滞在に備えラーニングコモンズを整備する
ハイブリッド学習の導入が広がった場合、大学からオンライン授業に参加するケースが増えてくる。オンライン授業でも双方向・対話型授業を増やすとすれば、大学でオンライン授業に参加する際も学生の発話が許可される空間が必要となるため、従来型の図書館では対応できず、ラーニングコモンズ的な空間の整備が必要になるだろう。

出所：コクヨ株式会社
出所：筆者撮影

図 10

東京大学大学院 情報学環「学環コモンズ」

図 10 は、筆者が所属する大学院のラーニングコモンズである「学環コモンズ」である。現在ソーシャルディスタンスを確保するため席数を半分に減らし、発話する場合にはマスク着用を義務付ける形で運用しており、オンライン授業に参加する学生に活用されている。

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コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

4.3

質保証の方策：正課外の支援

立教大学調査で明らかになったように、今後の質保証を考える際に重要な観点が、学生に対する正課外の支援である。
1）対話・双方向型授業においてメンターを積極的に配置する
オンラインやハイブリッドで行われる対話・双方向型授業において、メンター役として TA を積極的に配置し、個人学習・グループワークの支援を行うとともに、コロナ禍における不安について相談できる窓口とする。
2）新入生が人間関係を構築し学ぶ意義を確認できる仕組みを導入する
今回のコロナ禍において最も深刻な課題を抱えているのが新入生である。人間関係がほとんどない状況で学習を進めざるをえなかったことから、大学で学ぶ意義が確認できず、今後の中退率の増加も危惧される。新入生に対しては、大学や学部レベルで体系的にオンラインやハ
イブリッドで人間関係を構築し学ぶ意義を確認するための特別セッシ
ョンを用意する必要があるだろう。
3）サークル活動が感染を避け、安全に再開できるよう支援する
現在大学でのサークル活動は感染拡大の恐れから各大学で抑制的な対応が行われているが、池田（2018）がサークル活動によるキャリアレ
ジリエンスの向上を指摘しているように教育的効果もあることを考えれば、授業と同様感染を避け安全に再開できるような支援が必要だろう。

5．まとめと今後の課題
本稿では、コロナ禍において学習者の総合的な学習経験確保の観点から
大学教育の質保証を進める方策を検討し、オンライン学習の双方向化、ハイブリッド学習の推進、正課外学習の支援という方向性を提案した。筆者
はこのような方向はコロナ禍が収束したのちも続き、未来の大学基盤になるものと考えている。感染状況に応じた場当たり的な対応ではなく、将来の大学教育のあり方の検討とともに質保証の議論が行われることを期待するものである。

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今後の課題としては、学習時間と学習成果の問題があげられる。オンラ
イン学習やハイブリッド学習が普及し一般化するとすれば、学習時間ではな
く学習成果で単位認定するなどの抜本的な対応の検討が必要になるだろう。

参考文献
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(https://www.asahi.com/articles/ASN367DHDN36UTIL050.html, 2020.11.30)
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(https://www.kyushu-u.ac.jp/f/40309/20̲08̲11̲01.pdf, 2020.11.30)
九州大学、2020、「九州大学の学生生活に関する学生アンケート（春学期）結果について」。
(https://www.kyushu-u.ac.jp/f/40310/20̲08̲11̲02.pdf, 2020.11.30)
文部科学省、2020、「令和 2 年度における大学等の授業の開始等について」。
(https://www.mext.go.jp/content/20200324-mxt̲kouhou01-000004520̲4.pdf,
2020.11.30)
文部科学省、2020、「新型コロナウイルス感染症対策に関する大学等の対応状
況について（調査時点 令和 2 年 4 月 23 日）」。
(https://www.mext.go.jp/content/20200424-mxt̲kouhou01-000004520̲10.pd
f, 2020.11.30)
文部科学省、2020、「大学等における新型コロナウイルス感染症への対応ガイ
ドラインについて」。
(https://www.mext.go.jp/content/20200605-mxt̲kouhou01-000004520̲5.pdf,
2020.11.30)
文部科学省、2020、「新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえた大学等の授業の実施状況（調査時点 令和 2 年 7 月 1 日）」。
(https://www.mext.go.jp/content/20200717-mxt̲kouhou01-000004520̲2.pdf,
2020.11.30)
NHK、2020、「全国の大学 オンライン授業導入は 6 割余にとどまる 新型コロナ」。
(https://www.nhk.or.jp/politics/articles/lastweek/36673.html, 2020.11.30)
日本経済新聞、2020、「大学、オンライン授業に移行次々と 時間確保へ工夫」。
(https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58094830V10C20A4LKA000, 20
20.11.30)
文部科学省、2020、「大学における新型コロナウイルス感染症対策の好事例」。
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コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

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文部科学省、2020、「大学等における後期等の授業の実施方針等に関する調査」。
(https://www.mext.go.jp/content/20200915̲mxt̲kouhou01-000004520̲1.pdf,
2020.11.30)
立教大学、2020、「立教大学経営学部がオンライン授業に関する学生意識調査の結果を公開」。
(https://www.rikkyo.ac.jp/news/2020/09/mknpps000001bg3b.html, 2020.11.30)
東京新聞、2020、『悩む大学、後期もオンライン授業

学生「友人つくれない」「実習できず困る」』。
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山内祐平、2020、『学習環境のイノベーション』東京大学出版会。
読売新聞、2020、「コロナと大学対面授業の実施へ知恵を絞れ」。

(https://www.yomiuri.co.jp/editorial/20200815-OYT1T50327/, 2020.11.30)
早稲田大学、2020、「秋学期と来年度以降の授業のあり方について」。
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