ニュースリリース

報道各位
2023 年 6 ⽉ 12 ⽇
⼀般財団法⼈⽇本⼥性財団株式会社 Border

妊産婦を孤⽴させないで！
家庭⽤エコーを使った妊産婦の不安解消、うつ予防に関するアンケート調査
⼀般財団法⼈⽇本⼥性財団（本社：東京都千代田区⼤⼿町、代表理事：対⾺ルリ⼦、以下 ⽇本⼥性財団）は、妊産婦健康⽀援の⼀環として、国内の妊婦および出産後 1 年以内の妊産婦を対象とした「家庭⽤超⾳波エコー使⽤による妊産婦（夫婦/パートナー）の⼼理・態度変容に関する調査」を株式会社 Border（東京都港区、以下 ボーダー）と共同で実施しました。

フェムテックの⼀つである家庭⽤エコーを使⽤し胎児の様⼦を⾒ることが、妊産婦およびそのパートナーへどのような影響があるかについて調べた本調査では、家庭⽤エコーの使⽤経験者において不安軽減（97.5%）パー
トナーの理解/サポート向上(91.1%)など、⾮使⽤者と⽐較して効果を感じた⼈が多かったので報告します。

⽇本⼥性財団は、すべての⼥性が健康で⽣きやすく、活躍できる社会を⽬指して活動、「⼥性たちに、⽣き抜く⼒を。」を合⾔葉に、⼥性の⾝体的・精神的・社会的ウェルビーイング課題を解決するため、医師と企業、有志が協⼒して調査研究、健康啓発、政策提⾔を⾏っています。

― 記 ―【調査内容】
⽇本⼥性財団とボーダーは妊産婦健康⽀援の⼀環として、国内の妊婦および出産後1年以内の妊産婦602名を対象に「家庭⽤超⾳波エコー使⽤による妊産婦（夫婦/パートナー）の⼼理・態度変容に関する調査」を実施しました。（調査期間：2023/4/22-4/30）

従来、産婦⼈科医が妊婦健診で医学的な診断のために⽤いる超⾳波断層装置（通称エコー）が、現在では技術的な進歩により家庭でパーソナルユースできるギアとして普及しつつあります。妊婦向けの家庭⽤エコーサービスは、株式会社レキオパワー（沖縄県）が開発し、ボーダーが世界に先駆けて提供を開始したものです。

エコーは⼈体への害がなく何度でも繰り返し胎児の状態をリアルタイムに⾒ることができる装置です。現在では、妊婦さんや家族が、家庭で安全にかつ安⼼してお腹の中の⾚ちゃんを⾒ることができるツールとしても活⽤されるようになりました。

今回の調査では、カップルや家族が、⾃宅でパートナーと⼀緒にエコーを使⽤し⾚ちゃんの様⼦を⾒ることが、妊産婦およびそのパートナーへどのような影響があるかについて調べ、家庭⽤エコーの使⽤経験者において不安軽減（97.5%）パートナーの理解/サポート向上(91.1%)など、⾮使⽤者に⽐較してかなり良い効果を感じていることがわかりました。

【エコーを共に使⽤する夫婦】 【家族時間にエコーを使⽤】【スマホやPCにつないで簡単に⾒られる】【調査結果の概要】
7 割の⼥性が妊娠に不安を感じているが、家庭⽤エコー使⽤した⼥性は 9 割以上が不安減

今回の調査は、2023 年 4 ⽉にインターネット上において 602 名の妊産婦を対象に⾏いました。
その結果、67.6％の妊産婦が、妊娠に関して「やや不安」「とても不安」に感じたと回答しました。「胎動を感じられないとき」に不安を感じたと答えた⼥性は 69.2%でした。しかし家庭⽤エコー使⽤した⼥性では、それにより「妊娠中の不安が少なくなった、解消した」という回答が 97.5％にのぼり、家庭⽤エコー使⽤が、妊娠時の不安軽減に役⽴つことが⽰唆されました。

妊婦健診は、通常妊娠２２週までは 4 週間に⼀度しか⾏われません。⼀⽅２０週ごろまでは胎動は感じないものなので、家庭で次の健診を待つ間に胎児の状態を案じる不安は、⼤きなストレスになっている可能性があります。また、まだお腹が⽬⽴たない⼤きさなので、パートナーや社会の配慮やサポートが得られにくいことがあります。今回、家庭⽤エコーを使⽤した⼥性は、それによって安⼼し不安が和らいだ、パートナーの理解やサポートを受けやすくなったと答えています。

妊娠に関して、あなたはどの程度不安を感じていますか（感じましたか）？（ＳＡ）
全体

602

100.0

1

全く不安はない

25

4.2

2

あまり不安はない

107

17.8

3

どちらともいえない

62

10.3

4

やや不安

224

37.2

5

とても不安

183

30.4

家庭用エコーを使用したことで、不安が少なくなったり、解消したと思いますか？（ＳＡ）
回答数家庭用エコー使用による不安の減少/解消％

全体

202

100.0

1

とてもそう思う

159

78.7

2

ややそう思う3818.83

どちらともいえない

42.0

4

あまりそう思わない

10.5

5

全くそう思わない00.0

家庭⽤エコーの使⽤により、76.7%が「パートナーの妊娠に対する理解度やサポートが向上した」と回答

今回の調査では、家庭⽤エコー使⽤により 76.7％が「パートナーの妊娠に対する理解度やサポートが向上した」と回答しました。

「妊娠以降、パートナー（配偶者）はあなたの⼼⾝をどの程度気遣っている（気遣っていた）と思いますか？」という問いに対し、家庭⽤エコー使⽤者の 91.1％が「とても気遣っていた」「少し気遣っていた」と回答したのに対し、エコー⾮使⽤者では 76.3％でした。

調査では、カップルがエコーを通じて胎児を⾒ることで「産前から家族の時間を過ごすことができた」「夫の妊娠についての理解が深まった」という感想が多く寄せられました。家庭⽤エコーを使って⾚ちゃんを迎える気持ちを育てる時間は、パートナーシップを促進し、妊娠への理解を深め、男性の育児参加を促す効果を期待できます。
産前産後うつの予防になることを期待します

4 ⼈に 1 ⼈が産後うつを発症しているという調査結果（※）があります。その原因は妊娠・出産に対する不安、また周囲のサポート不⾜による孤⽴と考えられています。今回の調査では、家庭⽤エコー使⽤により 85.1％が「パートナーとのコミュニケーションが増えた」と回答し「周囲の⼈たちとのコミュニケーションが増えた」との回答も 61.9％となりました。

エコーで⾚ちゃんを⾒ることがパートナーや周囲とのコミュニケーションを増やすきっかけとなり、特に男性にとっては⽗親としての⾃覚が芽⽣える可能性が期待できます。

産前産後はうつ病を発症しやすい時期です。家庭⽤エコーなどフェムテックの発展によって、⼥性やカップルのコミュケーションが増え、産前産後のうつ予防・解消につながることを期待します。
（※）松島みどり(2020年9月)「The COVID-19 Pandemic and Mental Well-Being of Pregnant Women in Japan: Need for

Economic and Social Policy Interventions」https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/32907687/(2023年6月10日)

家庭用エコーを使用したことで、パートナーの妊娠に対する理解度やサポートが向上したと感じますか？（ＳＡ）
回答数

家庭用エコー使用による妊娠に対するパートナーの理解/サポートの向上

％

全体

202

100.0

1

とても向上した

83

41.1

2

少し向上した

72

35.6

3

変わらない

47

23.3

1 とても向上した

23.3%
41.1%

少し向上した
変わらない

35.6%

家庭⽤エコーは、世界に先駆けた産前産後フェムテックサービス

妊産婦に対する胎児エコー診断は、わが国が最も世界に誇る医療サービスの⼀つであり、⺟⼦保健、妊産婦健診事業とともに発展して来ました。産後ケアも、産後１年間の産後健診、メンタルヘルスサポート、⾻盤底リハビリ（尿もれや腰痛、恥⾻痛改善）とともにこれから必要とされる分野です。

家庭⽤エコーは、今後、助産師や理学療法⼠が産後の⾻盤底指導にも使える可能性があり、今後の普及が期待されます。また、妊娠中や産後の不安軽減、家族コミュニケーションの促進が、企業の、妊産婦や妊産婦を抱える従業員に対する福利厚⽣の⼀環としても、利⽤できると思います。

【調査内容詳細】
・調査主体（共同リリース）：
⼀般財団法⼈⽇本⼥性財団

株式会社Border

東京都千代⽥区⼤⼿町1-6-1 ⼤⼿町ビル SPACES⼤⼿町 1,2階

東京都港区⽩⾦3-7-18-503

・調査件名：「家庭⽤超⾳波エコー使⽤による妊産婦（夫婦/パートナー）の⼼理・態度変容に関する調査」

・家庭⽤エコー経験者使⽤製品：レキオパワー社製 US-304ポータブル超⾳波エコー「ポケマム」
https://pockemam.com

調査実施：株式会社クロス・マーケティング
調査対象：現在妊娠中〜出産後１年以内の妊産婦

調査対象数（定量調査）：⽇本国内：602⼈（家庭⽤エコーユーザー202⼈、⾮ユーザー400⼈）
調査期間：4⽉22⽇〜4⽉30⽇実施

調査⼿法：①インターネットによる定性調査②個別インタビューによる定性調査「エコー使⽤による妊産婦向けの⼼理態度変容調査4⽉22⽇〜4⽉30⽇実施」

以上【本リリースに関するお問い合わせ先】
エコーで撮影した胎児の動画●家庭⽤エコー使⽤経験者への取材、関連する写真素材をご希望の場合

妊産婦フェムテック広報事務局（株式会社ボーダー内）
東京都港区⽩⾦3−7−18−503

広報担当：⾼多/⾈津事務局担当電話：080-9097-7070

Mail：pokemam@borders.co.jp● ⽇本⼥性財団および本調査（医師への取材）に関するお問い合わせ

担当：⽇本⼥性財団 広報担当 内⽥容⼦／高城友起子

https://japan-women-foundation.org/

info@japan-women-foundation.org● ⽇本⼥性財団の連携する医師(フェムシップドクター)・⽀援団体などに関するお問い合わせ

担当：⽇本⼥性財団事務局

info@japan-women-foundation.org
TEL:03-5211-8522（平⽇9:00-17:00）

https://japan-women-foundation.org