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⻑崎⼤学 離島医療研究所（⻑崎県五…

医療とIT
デジタルヘルス最前線

⻑崎⼤学 離島医療研究所（⻑崎県五島市）
医療のIT化は現場のニーズ把握が最優先
⾼齢化進む離島で遠隔医療サービスを模索する
2011/03/11 00:00
持⽥ 智也＝デジタルヘルスOnline

医療や健康サービスの質を向上させるためにテクノロジーを活⽤する――。これがデジタルヘルスの根幹となる概念だ。⾔い換えると、先進的なIT技術を単に医療へ持ち込むのではなく、それぞれの医療現場のニーズに合わせたIT化が重要ということだ。
導⼊先の要望に合わせたシステム開発は当たり前のように思えるが、医療にテクノロジーを取り⼊れるとなると、実際にはいくつものハードルが横たわっている。医師と技術者の意思疎通が困難、患者の負担を減らす⽬的で導⼊した新サービスが実際には患者の負担になっている、などだ。
⻑崎県五島市にある「⻑崎⼤学⼤学院医⻭薬学総合研究科 離島・へき地医療学講座 離島医療研究所」（前⽥隆浩教授・所⻑）は、市内にある病院や診療所、訪問看護サービス事業者などと協⼒し、医療現場のニーズに合わせた情報共有化システムを開発。無線技術を使った⾎圧や⾎糖値、⾎中酸素濃度の計測に加えて、訪問看護時の計測結果を医師と円滑に共有するシステム構築も進めている。
五島市は、11の有⼈島と52の無⼈島からなる⾃治体で⼈⼝は約4万2000⼈。最⼤の島である福江島は、⻑崎市から⾶⾏機で約30分、⾼速フェリーで約1時間半のところにある。五島市とその周辺にある島を含む「五島地域保健医療圏」では、65歳以上の⼈⼝が全体の32.6％（2008年、⻑崎県全体では25.3％）に達する。⼀⽅、⼈⼝10万⼈に対する医師数は⻑崎市が404.0⼈なのに対し、五島市は178.3⼈（⻑崎県医療統計、2006年）。⾼齢者が多く、医師も不⾜しているという、⽇本がこれから対処しなければならない課題に既に直⾯している地域なのだ。
2004年に⻑崎県と五島市は、⻑崎⼤学⼤学院医⻭薬学総合研究科に寄附講座「離島・へき地医療学講座」を開設。五島市を中⼼とした離島・へき地で効果的な地域医療情報システムや医学教育システムの研究開発を進めている。⻑崎⼤学離島医療研究所の所⻑も務める同講座の前⽥隆浩教授は「離島やへき地で医療の質を向上させるには、少ない医師や看護師が、効率よく迅速・正確に患者に対応できる仕組みが必要です」と語る。

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五島中央病院内にある離島医療研究所。
前⽥隆浩所⻑・教授（中央）、機器選定やフィールド検証を担当する中⾥未央助教（左）、関⽥孝晴助教（右）[画像のクリックで拡⼤表⽰]

五島市の市街地から⾞で10分程度のところにある⻑崎県五島中央病院。病床数は304。
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現場の負担を減らせば医療サービスは向上する
離島医療研究所は、⽂部科学省の「都市エリア産学官連携促進事業（平成20年度開始）・発展型」のひとつである「予防・在宅医療システムの開発と検証」に取り組んでいる。テーマは、⽣体情報センサーを既存のネットワークシステムにつないで情報の共有化と離島・へき地予防在宅医療システムの有効性実証試験を実施し、事業化と製品化を⽬指す。医療分野は⻑崎⼤学が、導⼊する技術開発は⻑崎総合科学⼤学が中⼼となって、医療機器メーカーや医療情報サービスベンダーと共同でシステムを開発している。
導⼊機器やシステム開発を担当する、⻑崎総合科学⼤学の⽥中義⼈教授は、五島市での医療情報共有化システムを開発するに当たり、5つの課題を設定した。

【開発の課題】
・現場業務の省⼒化
・前線で働く医療関係者間のコミュニケーション強化
・在宅医療現場での迅速な対応
・記載や伝達のミス防⽌・医療や福祉資源の乏しい地域への適応「医療に情報共有化システムを⽣かすには、まず医療現場のニーズを把握するのが重要です。技術先⾏で製品を作り、それを医療現場に当てはめるという発想は、必ず現場に無理が⽣じます」（⽥中教授）。いきなり技術を医療現場に⽣かそうとするのではなく、まず最前線の医療現場を⾒て、そこに必要なサービスは何かを探る。現場で把握した課題の解決策として、結果的に情報共有化や最新技術を使った医療機器やサービスを利⽤する、というわけだ。
2008年10⽉に、計測結果を有線と無線で端末に転送する医療機器を使った実証実験を開始した。
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⾎圧計や⾎中酸素濃度計、⼼電計や体温計と、それらの計測データを⼊⼒する携帯型の情報端末でシステムを構成。病院だけでなく、訪問看護師や特別⽼⼈介護施設でも実際に利⽤して、問題点や要望を探った。
そこで明らかになったのは、どれほど効率を上げるはずの仕組みであっても、「従来の業務の延⻑線上にある」ことが必要で、これがないとかえって効率が悪化するということ。仕組みとしては効率が上がるはずでも、その仕組みが従来の業務と同じ役割を担っていない限り、看護師にとって新しい作業が増えるだけだからだ。
そのほか、データを共有する仕組みがあっても医師と看護師のコミュニケーションがうまく取れていない、導⼊費⽤を負担する病院にとって患者の看護費⽤が削減できたり、医師や看護師の負荷を軽減できるといったメリットが必要だ、ということも課題となった。

⻑崎総合科学⼤学の⽥中義⼈教授は「医⼯連携には、医療現場のニーズを最重視することが⼤切」と話す【実証実験で分かった課題】○これまでの仕事の延⻑線上にあり、現場の仕事を減らすシステム開発
・現在と同じ⼊⼒フォーム
・USB機器を利⽤しない・省⼒化できる⼊⼒⽅法○医師と看護師のコミュニケーション円滑化・連絡⽅法（PCメール、携帯メール、ナースス
テーションからの連絡）・画像、⼼電、肺⾳など⾔葉にできない情報の取り扱い
・電⼦カルテとの連携○病院のメリット・ドキュメント整理の省⼒化
・報告、連絡業務の省⼒化
・安価なシステムの開発

この課題をもとに、使⽤機器の無線化と、データを⼊⼒、医師がそのまま閲覧できる統合ソフトの開発を進めた。計測機器は⻑崎総合科学⼤学の⽥中教授が選定し、それらに合わせた看護端末のデータ⼊⼒・閲覧のシステムの開発は、SFKメディカル（⻑崎市）が担当した。
機器選定に当たり、無線⽅式を当初は短距離無線の国際規格であるZigBee（ジグビー）を検討した。しかし、「海外の計測機器も使うことを考えると、国際的に採⽤例が増えている規格の⽅がいいと考えました」（⽥中教授）と判断し、コンティニュア・ヘルス・アライアンス（ContinuaHealth Alliance）が推進するBluetoothを使った無線接続⽅式を採⽤する製品を中⼼に検討することにした。
ただ、実際に使う現場から⾒れば、無線通信⽅式の違いは作業に特に影響がない。USBのようにケーブルで接続するのではなく、ケーブルでつなげる必要がない計測⽅式であればよい。⽥中教授
もこの点は認識しており、無線化のフィールド検証ではBluetoothだけでなく、おサイフケータイなどで知られる⾮接触ICカード技術FeliCaを利⽤した体温計や⾎糖値計も実験した。

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実証実験に使った計測機器の構成図（⽥中教授のプレゼンテーション資料より）。データ転送⽅法を統⼀することよりも、現段階で実際に利⽤できる計測機器選びを優先した。
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看護端末のソフトウエアは、「簡単な操作で必要な事項が⼊⼒でき、なおかつ医師が状況を⼀覧できるインターフェースにしました」と、SFKメディカルの佐藤康彦会⻑は⾔う。開発時に⼯夫した主な点は以下の通りだ。

【開発時の⼯夫】・看護の現場で、キーボード⼊⼒や⼿書き⼊⼒はできない。必要な項⽬をプルダウンメニューから選べるようにする
・⼊⼒内容を⾳声ガイダンスで確認し、正確な計測を実現
・現場で撮影した画像データを取り込み、電⼦カルテ⽤シェーマ画像と連動させる
・コメントを⾳声で⼊⼒できるようにする
・トップ画⾯を表⽰すると、医師が確認したい内容が⼀覧可能・パスワード認証やデータ暗号化による情報管理・⽇医標準レセプト、訪問看護専⽤請求⽀援ソフト「訪看⿃」、給付管理／介護報酬請求⽀援ソフト「給管⿃」との連携を可能にして、診療報酬請求業務を軽減

実際に運⽤してみると、⼊⼒時・閲覧時の両⽅で画⾯表⽰が⼩さいことが分かった。「電⼦化していないカルテを使っている病院がプリントアウトして管理しやすいようにするため」（佐藤会⻑）、画⾯はカルテと同じA4版で設計しているからだ。表⽰⽅法や画⾯デザインの改訂は、今後の⼤きな課題となっている。

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計測結果を⼊⼒する画⾯。「その⽇の計測結果だけでなく、記録の変化が⾒られるようにした」（佐藤会⻑）。
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訪問看護に役⽴つIT化とは
実証実験は、五島市内にある⻑崎県富江病院、⼭内診療所、⻑崎県看護協会・訪問看護ステーション福江、同岐宿⽀所、特別養護⽼⼈ホーム「只狩荘」の協⼒を得て実施した。富江病院は55床で、主に75歳以上の⾼齢者が⼊院している。電⼦カルテも導⼊しておらず、「病院規模や⾼齢者中⼼の医療、これからIT化を進める余地が多いなどの点で、これから医療情報の共有化を始める病院のモデルケースになると考えました」と、前⽥教授は選定理由を説明する。

フィールド実証に協⼒する病院と診療所（中⾥助教のプレゼンテーション資nikkeibp.co.jp/article/…/262083/…

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2011/03/14料より）。

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実証実験に導⼊したシステムの構成図（⽥中教授のプレゼンテーション資料より）。「計測器を配置するだけでは活⽤されない。誰がどこでその情報を必要としているかを調べてシステム化した」（⽥中教授）。
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特に、効果と問題点を検証したかったのが訪問看護だ。看護師が訪れることができる件数を増やせば、それだけ医療サービスの質は向上する。しかし、各患者のケアにかける時間を減らしたくはない。そこで考えられたのが「計測データの⼊⼒や、訪問結果のコメント⼊⼒の省⼒化」（前⽥教授）だった。
⻑崎県看護協会・訪問看護ステーション福江での実証実験で導⼊した看護端末と計測機器を使えば、これまで⼿作業で⼊⼒してきた体温や⾎圧、⾎中酸素濃度や⾎糖値は、⾃動またはワンタッチで看護端末であるパソコンに転送される。これなら、患者と話をしながらでも、計測結果を保存することができる。しかも、⼿作業ではないので誤⼊⼒の⼼配もない。
⾳声⼊⼒機能も装備させた。⼿で⼊⼒できないときは、専⽤マイクに向かって話すだけで⽂字に変換される。同看護ステーションでは、基本的に患者に知られたくない内容もあるので、患者宅でレポートの記録はしていない。これまでは患者宅でメモを作り、訪問が全⼾終わってから、事務所でレポートを作成することが多かった。しかし⾳声⼊⼒機能を使えば、患者宅を出た後に⾳声でレポート内容を録⾳・⽂章化し、事務所に戻ってから⽂章を整えて追加情報を記⼊すれば済むようになった。
訪問看護ステーション福江の看護師で、介護⽀援専⾨員でもある柿森悦⼦さんはフィールド検証の感想をこう語る。「患者さんとできるだけ多く会話をしたい。そう思っていても他の患者さんもいるので⻑時間かけることはできません。これが⼀番つらかったですね。今は計測結果⼊⼒の⼿間がなくなったので、計測作業時も患者さんと対話ができます。事務所に戻ってからデータを整理する必要もなくなったので、今までより訪問件数を増やせるのではないかと感じています」。

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訪問看護時に、Bluetooth対応機器で⾎中酸素濃度を計測中の柿森さん。
「計測値を書き取る必要がないので、計測中も患者さんとコミュニケーションがとれるのがうれしい」[画像のクリックで拡⼤表⽰]

体温計のデータをパソコンに⼊⼒中。体温計はFeliCa対応製品を使うので、パソコン本体にあるセンサーからデータを転送する[画像のクリックで拡⼤表⽰]

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Bluetooth対応のデジタルカメラを使い、患部や患者の表情を撮影。医師が病院にいながら、患者の状態を画像で確認できるようにした[画像のクリックで拡⼤表⽰]

画像が転送されたところ。ここでは取材⽤に撮影したが、実際には患部の状態を撮影し、転送することが多い[画像のクリックで拡⼤表⽰]

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⽂字情報だけでは伝えにくい患者の状況を、画像を使って医師に報告できる[画像のクリックで拡⼤表⽰]

病院でも同様の効果が出ている。富江病院ではこれまで、体温や⾎圧は看護師がノートに記録し、それを後でカルテに⼊⼒していた。今回のフィールド検証で体温計と⾎圧計を実験導⼊したところ、「記録を転記する⼿間が減った。⾎圧や体温だけでなく、すべての計測が同様の⽅式になれば、もっと効果が期待できる」（富江病院の宮本紀美⼦看護総師⻑）という。

フィールド検証に協⼒する⻑崎県富江病院[画像のクリックで拡⼤表⽰]

富江病院の宮本紀美⼦看護総師⻑は「患nikkeibp.co.jp/article/…/262083/…

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者のところで計測するすべての機器が無線化されれば、もっと効果が上がるはず」と語る

富江病院のナースステーションでは、⼿前にあるノートパソコンで医師や看護師が⼊⼒データを確認できる[画像のクリックで拡⼤表⽰]

病院⽤の記録⼊⼒画⾯。⼊⼒内容は病院や診療科⽬によってカスタマイズ可能[画像のクリックで拡⼤表⽰]

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看護師が病院内で使う計測器とパソコン。パソコンの⼿前にあるのがBluetooth対応の⾎圧計[画像のクリックで拡⼤表⽰]

⾎圧計の⼿前にある紙が従来の計測結果記録⽤紙。計測するごとに看護師が記録結果をメモする[画像のクリックで拡⼤表⽰]

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⼊院患者の⾎圧を測定しているところ[画像のクリックで拡⼤表⽰]

⾎糖値を測定する五島市議会の相良尚彦議員は、「今は治療への活⽤が中⼼だが、将来は予防にも広げたい」と話す[画像のクリックで拡⼤表⽰]

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⾎糖値の計測器は⾮接触ICカード技術FeliCa対応[画像のクリックで拡⼤表⽰]

医師との連携強化で適切な治療省⼒化以上に現場からの評価が⾼いのが、医師との連携強化⾯だ。実証実験で導⼊したシステム
では、看護端末からのデータ⼊⼒時に、その場で担当医師に報告する連絡機能が備わっている。看
護端末のパソコンに携帯電話のデータ通信機能を装備しており、インターネット経由でメールの送受信ができる。
訪問看護時、患者の様態が変化しても、すぐに病院へ連れて⾏くかどうかその場では判断しにくい場合がある。これまでは電話で医師に報告して判断を委ねるか、そのまま病院に連れて⾏くか、どちらかの⽅法しかなかった。今回のシステムを利⽤すると、端末に⼊⼒した⾎圧や体温、患者の様⼦を撮影した画像データ、聴診⾳の⾳声ファイルなどを、訪問先にいながらにして医師と共有できる。
データ⼊⼒画⾯にある「医師に報告」と書かれたボタンを押すと、各医師のメールアドレスに、担当患者の名前と看護師から⼊⼒データを確認して欲しいというメッセージが送付される。メッセージを受け取った医師は、⼿元のパソコンで患者のデータや看護師が⼊⼒したコメントを参照し、その場で指⽰できるという仕組みだ。
訪問看護の現場では、「すぐ病院に連れて⾏くかどうか」は患者の容体にも影響を及ぼしかねない、⾮常に重要な判断となる。「看護師の労⼒だけの問題ではないのです。⾼齢者や病状の重い患者の場合、病床から起こして病院へ連れて⾏くだけでも⼤変な負担になります。これまでは⼝頭での相談しかできなかったので、『ひとまず病院へ』となるケースが多かったのですが、このシステ
ムなら計測値だけでなく画像や⾳声など⾔葉では表現できない情報も伝えることができるので、対応策の選択肢が増えました」と柿森看護師は評価する。

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訪問看護先で医師への連絡を⼊⼒。看護師の携帯電話番号も登録してある（取材⽤に連絡事項を⼊⼒し撮影した）[画像のクリックで拡⼤表⽰]

看護師からの連絡を確認した医師から、すぐに電話がかかってきた（取材⽤に医師へ連絡し撮影した）。
[画像のクリックで拡⼤表⽰]

在宅治療の可能性広げる
診療の合間に事務所に来て、椅⼦に座ることなくパソコンに⾒⼊る医師。フィールド検証に協⼒している⼭内診療所の宮崎昭⾏院⻑だ。先ほど訪問看護の現場から、計測データを⾒て欲しいというメールが届いたのだ。
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⼭内診療所では、在宅治療の患者を30⼈強受け持っている。これまでなら⼊院させざるを得なかった患者でも、「こういったシステムを使えば、在宅治療に変えられるケースも出てくるでしょう」と宮崎院⻑は⾔う。特に、⾎圧や体温などの計測値だけでなく、聴診⾳や⼼電図をチェックできることを⾼く評価している。「在宅治療では、計測項⽬の少ないのが問題だったが、そこが改良されています。⼊院か在宅か迷った場合、これまでとは違った判断もできるようになります」（宮崎院⻑）。

⼭内診療所の宮崎昭⾏院⻑は、在宅医療への活⽤に期待を寄せており「短時間で報告内容を確認できるよう、画⾯構成やサイズの改良が必要」と要望している[画像のクリックで拡⼤表⽰]

⼭内診療所の外観[画像のクリックで拡⼤表⽰]

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課題も満載、看護端末の軽量化をもちろん、まだまだ課題も多い。宮崎院⻑が真っ先に指摘したのが「⼀覧性の低さ」。医師が判断するのに必要な項⽬をすべてひとつの画⾯にまとめた、というのが開発側の考えだが、その結果画⾯中の⽂字が⼩さくなってしまった。「診療の合間にきて瞬時に内容を把握したいのですが、現状ではじっくり画⾯を⾒つめないと必要な情報が得られません」（宮崎院⻑）と厳しい。
病院や訪問看護の現場からも、改善要求は多い。特に切実なのが、「看護端末が重過ぎる」という訴えだ。「訪問看護は、⾃動⾞で移動できないこともあります。看護に必要な機器や医薬品だけでも⼗分重いので、さらにパソコンも持ち歩くとなるとかなりの重労働になります」（柿森看護師）。
キーボード⼊⼒することなくデータを記録するとなると、液晶画⾯にタッチして操作できるパソコンになる。「専⽤の⼊⼒ペンを使うようでは、現場の混乱を招くだけ」（SFKメディカル佐藤⽒）となると、選択肢は⾮常に限られてくる。

【パソコンに求める仕様条件】
・BluetoothやFeliCaに対応
・データ通信カードの装着が可能
・液晶画⾯に触れるだけで操作できる・デジタルカメラの画像⼊⼒に対応
・⾳声データ⼊⼒可能・医療現場で使うための耐衝撃、防⽔性能
・外出先で使うため⻑時間使⽤可能なバッテリー・セキュリティ機能

これだけの条件を満たすPCは、そう多くはない。実証実験では、パナソニック「レッツノート
CF-T8」を採⽤している。「⾳声⼊⼒機能を強化して、キーボード不要のシステムにできれば、もう少し軽量な看護端末の選択肢も出てくるでしょう」（佐藤会⻑）。
計測機器については、「もっと医療専⾨の製品開発を」と富江病院の宮本紀美⼦看護総婦⻑は希望する。例えば、実証実験で採⽤したエー・アンド・デイ製の⾎圧計「UA-767PBT-C」は「テーブルなどに置いて使う⼀般家庭なら使いやすいでしょうが、病院では⼿間がかかります」（宮本看護総婦⻑）。⾎圧を計測する部分が筒状になっており、看護師が患者を計測する場合、患者に腕を通してもらう必要がある。体温計の場合は、現状では計測した体温計をパソコン本体に内蔵するセンサーに近づけ、データを転送している。「⾎圧計のように計測値がそのまま転送されれば、もっと便利になります」（同）。
⻑崎総合科学⼤学の⽥中教授は、「今後はBluetooth対応の製品が増える」と考えている。実際、コンティニュア・ヘルス・アライアンスが推奨するBluetooth⽅式を採⽤する商品が、⽇本でも増えている。

「使ってみよう」という医師を増やす
機器選定やシステム開発は、それぞれの専⾨家に医療現場のニーズをどれだけ理解してもらえるかがカギになる。離島医療研究所のこれまでの取り組みも、「医療現場の声や要望を、⼯学の世界向けに翻訳するのが⼤変でした」と、前⽥教授は振り返る。「⽂句ばかりで、⾔いたい放題でしnikkeibp.co.jp/article/…/262083/…

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た」と宮本看護総師⻑は笑う。現在の医療業界では、ハードウエアやソフトウエア仕様の標準化が進んでいない。導⼊する病院や看護施設などの個別事情を把握して、「現状では、導⼊ごとにカスタマイズするしかないですね」（佐藤会⻑）。
「医療側の⾔葉と⼯学側の⾔葉は別のもの。これをつなぐ努⼒が必要です」と、フィールド検証の現場を担当している離島医療研究所の中⾥未央助教は語る。
病院や訪問看護ステーションでの検証を経て、「現在は導⼊例を増やす段階」と前⽥教授。「機器導⼊やシステム開発は、これまでの活動を継続すれば徐々に改良できるはずで、これからの最⼤の課題は、多くの病院や医師に使おうという意識を持ってもらうこと」（前⽥教授）。五島市もこの取り組みに協⼒的で、平成23年度には地域医療情報をまとめるセンター設⽴の検討を始める予定だ。
（持⽥智也＝デジタルヘルスOnline）
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