北海道体育学研究

51：69−78，2016

実践研究

メンタルヘルス向上を図るプログラムが運動の継続性に与える影響について〜産後女性の事例報告より〜
北

村

歌

菜１，寅

嶋

静

香２

A mental health- improvement- program promoting exercise continuanceafter health promotion class intervention in postpartum females
Kana Kitamura １，Shizuka Torashima ２

Abstract
It is clear that a health promotion exercise class along with a continuance of the provided exercise as anintervention improves physical health（Nakano, et al., 2014）．However, no programs yet exist to promote thecontinuance of the exercise, instructed in the exercise class. Therefore, this study investigated whether theauthors-devised -mental health- improvement- program" based on the "mental health improvement theory"（Ryan,et al., 2000）helps promote continued exercise.
Participants in the study were 121 postpartum females（21㽎42 years old）participating in a health promotion
class within Hokkaido. This class consisted of one two-hour session per week for five weeks. Each session
comprised： （1）70 minutes of exercise in order to recover the poor circulation and local fatigue caused by

speciﬁc childcare behavior,（2）eight- minute rest,（3）25 minutes of the mental health- improvement- program,（4）12 minutes of health promotion instruction, and（5）ﬁve minutes of cool ing down, stretching exercises, andannouncements concerning the next session. Exercise intensity and details were self-adjustable to maintain easeof movement. During the mental health improvement program, authors 㽎created worksheets were completed
during group discussion to obtain participants reﬂections on exercising and intention to continue exercising at
home. A follow- up survey was to check whether or not participants continued to exercise was conducted one one
month after the sessions ended.
The results indicated that approximately 90% of participants were periodically continuing to exercise.
Participants mentioned an awareness of the beneﬁts of the mental health improvement program, which typicallybegan with a gradual construction of relationships through discussion, and led to mutual intention of continuing
exercise, increased intention, eventual continuation, improvement of physical strength, and finally, smooth
execution of child rearing. The results suggested that intervention using the mental health improvement theory iseﬀective in reinforcing continued exercise.
Key words : exercise continuance, mental health improvement program, health promotion, postpartum females

１．早稲田大学〒359 1192

スポーツ科学学術院
埼玉県所沢市三ヶ島２ 579 15

２．北海道教育大学〒068‒8642

１．Faculty of Sports Sciences, Waseda University.

スポーツ教育課程

岩見沢校

2 579 15 Mikajima,Tokorozawa, Saitama. 359 1192
２．Department of Sports Education. Hokkaido University

北海道岩見沢市緑ヶ丘２丁目34‒1of Education, Iwamizawa.
2 34 1 Midorigaoka, Iwamizawa, Hokkaido. 068

著者連絡先

寅嶋

8642

静香

torashima.shizuka@i.hokkyodai.ac.jp

─ 69 ─

北村

緒

歌菜ほか

運動の継続性に関する研究
軽いストレッチング運動などの血行促進を図る運動（柳言澤，2012：寅嶋ら，2013：上田ら，2014）や有酸素的な健康増進を目的とした運動実践による恩恵認知の報運動（寅嶋，2011：今野ら，2013）が有効であることが

告 は 数 多 い（ 酒 井 ら，2004： 木 内 ら，2009： 渡 辺 ら，

示されている．実際，育児中に子供を頻繁に抱き上げな2014：西田ら，2015．しかし平成26年「国民健康・栄養

ければならない作業では，身体の前面にかかる重みを支調査」の結果によると１回30分以上の運動を週２回以上

え，バランスを取ろうと腰背部の筋緊張が起こる．これ実行し，かつ１年以上継続している運動習慣をもつ人により，いわゆる「反り腰」の状態となり，腰痛を症状の割合は，国民全体の男性31.2％，女性25.1％であった．

として訴える産後女性が多くいることが明らかになって

つまりは運動による健康への恩恵を得られている状況といる（松永，2009）．このような場合，下肢（主としては表現し難い現実がある（前年度平成25年「国民健康・

腸腰筋，腰背筋，大殿筋，ハムストリングス等）の柔栄養調査」数値よりも低下傾向；男性：33.8％・女性：

軟性を向上させることが身体的負担を軽減させることか

27.2％）．このような現状において，各地で様々な年代

ら，ストレッチング運動実施により，腰痛が緩和されるを対象とした健康教室等での運動指導が行われているとの報告がある（大槻，
2013）．またこの他にも，
ストレッ（堀，2007：中野ら，2014）．それらの実施報告から，身チング運動を実施している産後女性の方が，実施してい体的な健康増進へのシフトのみならず，精神的健康も維ない人よりも抑うつが抑えられている，と明示されてい持・改善が報告されている（森田ら，2000：堀，2007：

る（上田，2014）．

筒井ら，2015）．しかしその多くが，余暇時間がある層

これらのことから，健康増進のための運動介入を行う

や生活習慣病を克服すべき対象者であり，成人群へのアことにより，身体的及び精神的疲労を軽減・改善させる

プローチが少ない．さらに運動習慣がある者を年齢階ことができる可能性が考えられる．また今野ら（2013），

級別にみてみると（平成26年「国民健康・栄養調査」よ

寅嶋ら（2013）の報告にみられるように，産後を迎えたり），その割合は男性で30歳代，女性は20 〜 30歳代で低女性のための健康教室の開催は，同じ境遇の参加者が集

く，
男性よりも女性の方に運動習慣がある者が少ない（男

まり，同じ目的を達成するための活動を行うことでコ性13.1％，女性10.1％ /10.4%）．これらのことから，こミュニケーションの場ができることも恩恵として考えらの年代の女性への身体活動や運動介入に纏わる健康教育

れる．このため，有効な手段といえるだろう．これらのは急務であるといえよう．

ように短期的な健康教室による身体的能力向上などの有

この運動習慣がある者の割合が少ない20 〜 40代女性

益な結果が上げられている一方で，その運動期間が終了の中でも，出産を終えて産後生活を迎えた女性は，身体した後，運動の継続性が見られない事実は先に上述した的疲労と精神的疲労を共に抱えている傾向にある（大野，

とおりである．よって健康教室での運動指導時には，心2009：寅嶋，2011：関島，2012）．

身の健康増進を図る取り組みの上に，自主的に運動を継

一般的に20代〜 30代の女性が妊娠出産を迎えると，続し，かつ継続が楽しくなるような，いわゆる運動継続

産前のマタニティブルーなどに着目がおかれ，産前の有への意志を促進させるようなプログラム提供も重要と考

酸素運動等がこのメンタリティの低下に有効であるとのえられるだろう．そこで本研究では，この「運動継続に報告（森野ら，2013）が，産前の健康教育現場で用いら向かうための意志を賦活化」させる「メンタルヘルス向れることが多い．ところが産前と比較し，産後を迎えた

上の三要素（自律性・能力感・関係性）」に着目し（Ryan

生活こそ，身体的・精神的負担が多大となることも示唆

ら，2000），それらを健康教室に介入することによってされている．これらの背景として，実際に分娩による影運動継続が図られるのかを，産後期にある女性を対象者

響がなくなったとしても主観的な健康感が下がっていると設定し，明らかにすることを目的とした．

こと（青柳ら，2006：関島，2012：寅嶋，2013）や育児活動によって行動が制限され，身体に負担をかけるよう方

な抱っこ動作（松永ら，2009：寅嶋，2011）やそれらの重畳による姿勢のゆがみ形成（松永，2009）等が近年明法

１．調査対象及び調査期間

らかとなりつつある．さらに産後４か月の女性に対する対象者は，2012年〜 2014年度に北海道内で実施され調査にて，18％もの人が抑うつ状態にあったことも示さた産後女性のための健康教室（産後２〜９ヶ月以内の産れている（玉木，2007）．これらの問題は，実は国とし後期にある女性）に参加した20 〜 40代の成人女性121名ても対策に窮しているもので，2000年11月に旧厚生省かである．各講座の実施期間は５週間であり，週に１度２ら発表された「健やか親子21（2014；第二次）」におい

時間のプログラムを実施した．対象者には，研究の目的・ても産後うつ病の予防・早期発見・治療への取り組みの意義・方法・期間・研究協力者の自由意志の尊重，匿名推進が明言されている．

性の厳守，データの管理などについて，教室開始前のオ

これらのようないわゆる「産後の精神的・身体的疲労

リエンテーションにて説明し，倫理的配慮を行った．

等」に対応するための運動介入の効果が報告されており，

─ 70 ─

Kitamura K. et al. Study of exercise continuance
でメンタルヘルスがより賦活化され，運動継続を促進す

２．健康教室プログラム概要（図１及び図２参照）

ることが可能になるという理論（Ryan ら，2000）から，筆者らが考案したプログラムの一つである．この理論上の自律性とは，自らを律して運動を持続的に展開することができる力のことである．能力感とは，活動達成から
自己の能力を認めることの喜びや嬉しさの向上から，運動継続に結びついていくというものである．
関係性とは，
図１

健康教室の一例（健康運動実践）

同じ喜びや辛さを共有できることがあることによる，社会性の確立からくる継続性の促進，と定義されている．
これら３要素の向上を促すアプローチを行なうことで，精神衛生の改善や運動継続へのきっかけとなる（斎藤ら，
2011）ことが考えられる．
具体的なメンタルヘルス向上のためのプログラムにおける方法は，ワークシート（筆者ら作成；図２．参照）
への書き込み作業や，グループディスカッション，そしてグループによる目標や課題設定であった．
対象者らには，各週の運動プログラムの中でテーマを伝えた．そして，その日のテーマとなった運動内容の達成度を測るセルフモニタリング（小笠原，2002：寅嶋，2015）や，自宅で実践できる運動内容や回数などの明確な目標設定を行うことで，「自律性及び能力感」を高める効果が生まれる可能性（斎藤ら，2011）を考慮し，ワー
クシートでの実施に至った．
これらを基軸とし，そのワー
クシートに記入した内容について話し合う，グループ
ディスカッションを行なうことで，関係性の強化も図った．ここでは，教室の指導者が意図的に初対面の人同士をペアとし，週を追うごとにグループを拡大化することにより，関係性の構築を促した．その内容は，まず１週目は２名のペアを設定し，２週目は１週目と別の方とペ
ア設定を行う．３週目より人数の拡大化に入り，３名のグループ設定，４週目は４名のグループ設定，５週目は図２

ワークシートの一例

５名のグループ設定の中でリーダーを決め，ディスカッ
ション後にリーダーが参加者全員に対し，グループ内で健康教室のプログラムに関しては，先行研究に基づきの今後の目標設定を発表するというものであった．そ（今野，2013：寅嶋，2015）実践した．実践内容は，①

してペアまたはグループ内にて，翌週までに行う課題をウォームアップを含むバランスボール運動による血行促

ワークシート内に定めた．このような目標設定は，竹中

進運動及び局所疲労解消運動，育児動作形態運動ケア，（2000）や，満石（2009）らの報告にある，「健康教室内②水分補給等の休憩，③メンタルヘルス向上のためのプ

で心理的な賦活化の効果も望むのであれば，その教室内

ログラム，④健康増進のための運動の効果における解説，

で成功体験を積めるようアプローチする必要がある」と⑤クールダウンストレッチング及び次週のアナウンスでいう要素や，畑（1983）の「目標達成という能動的に成あった．プログラム実践時間のうち，運動実践プログラ

功体験を積んでいくことが継続には必要である」という

ム70分，メンタルヘルス向上の三要素を賦活化するプロ

背景がベースとなっている．よって本研究では，毎週，グラムは，25 〜 30分実施した．

運動実践後に翌週の目標設定を必ず行うワークシート記

この運動実践プログラムでは，身体疲労回復活動や血載を実施させた．

行促進を図るための作業として「動的及び静的ストレッ
チング運動」や「バランスボールを使用した有酸素運３．調査内容（観察因子）
本研究における調査内容は，健康運動実践の介入によ動」，「育児動作そのもので身体を丈夫にする自体重筋力り，客観的な身体的指標の変容がみられるのか，また主

トレーニング運動」等を実施した（図１参照）．
次にメンタルヘルス向上のためのプログラムは，「自観的な身体及び精神的変化，さらには運動の継続性は明

律性・能力感・関係性」の３要素に働きかけをすることらかとなるのか等の行動変容について，以下の内容を調─ 71 ─

北村

歌菜ほか

運動の継続性に関する研究に点数（１〜 100点満点；100に近づくほど骨盤の左右査するものとした．

差が少なく，形状が良好であるとの判断）やグラフとして表出されるため，対象者へのフィードバックを即時的（１）身体的健康調査（図３参照）に行うことができるという利点がある．健康教室や治療院等で近年多く利用されているのは，このような背景が大きい（上條，2011）．
（１）精神的健康調査
産後女性の精神衛生の尺度としてよく利用されている，「エジンバラ産後うつ質問票」（青柳ら，2006：杉下ら，2013）を用いた．この方法は，1987年にイギリスで開発され，世界の多くの国で使用されている質問形式であり，「今現在の，産後における」うつ状態を判断する
チェックテストとなる．質問番号がそのまま点数換算に値する形となり，合計得点で産後うつの状態か否か，が図３ 姿勢評価（即時フィードバック機能付）及び柔軟性テスト（４種目）判断される．
このテストは15点満点で構成されているが，本研究では「柔軟性テスト（伊藤ら，2013）」および・「産後うつの傾向が強い」，という指標が定められている

合計得点が９点よりも高くスコアが算出された場合は，「姿勢評価テスト（上條，2011）」の２項目について，健（杉下ら，2013）．

康運動教室実施前後で比較検討を行った．
伊藤ら（2013）は，身体を司る関節の可動性と柔軟性（３）健康教室直後の心身の様子及び運動の継続性に関する調査は関連が強く，関節をまたぐ筋の状態（血行不良，疲労物質の蓄積等）は柔軟性に直結し，健康状態を示す指標

健康教室直後（５週目の健康教室の翌週に柔軟性等のとなり得ると報告している．そのため，これらの指標をテストを実施時）の心身の様子及び運動の継続性に関す用いた（図３参照）．また，簡易的な評価方法でもある

る調査は，自記式質問紙による調査を121名全参加者にため，短時間の中で実施可能な点も，健康教室という場

配布し，それにより回答を得るものとした．内容は，健では有効であると考えられる．この伊藤ら（2013）の評

康教室直後に感じた主観的身体変化，何らかの精神的な価指標の中から，本研究では４項目を選択した．その４

変化，さらにはそれらの変化による，行動への波及に関項目は，大腿部後面（仰向け姿勢になり，床からどのする質問項目に対して，該当すると思われるものをすべ程度まで持ち上げることが可能か；角度（°
）
）
，大腿部

て記載して頂く形式をとった．特に変化がなければ，そ

前面（俯せ姿勢になり，かかとが臀部にどのくらい近づの旨を記載するよう指示した．
運動の継続性に関しては，

くか；距離（cm），肩関節（片方の腕を挙上させて背中

健康教室終了時から１ヵ月後，121名すべてに郵送し，側へ回し，反対側の手は下から背中側へ回し，背中側の返送を依頼する形態を採用した（寅嶋，2013）．質問項

肩甲骨周辺付近で両方の手がどの程度近づくことが可能目については，健康教室から１ヶ月経過後，運動の継続か；距離（cm）），鼠蹊部及び体幹前面（壁から３ｍ離は行われているか，その継続の背景は何か，等を自由記れたところから，膝を曲げずにどの程度まで体を反らす

載して頂いた．

ことができるのか；質的項目変数４段階評価；評価方法；
１点㽎天井しかみえない→２点㽎天井・後ろの壁が見え

４．分析
健康教室での，運動実践介入の前後における比較検討

る→３点㽎後ろの壁のみ見える→４点㽎床が見える；表を行うため，測定項目内の量的変数に関しては，対応の１にも記載）であった（図３参照）．
これらの部位は関島（2012）の「産後のマイナートラ

ある t-test を，質的項目変数に関する評価に関しては，

ブルで多く見受けられる内容」から，抱っこによる脚部

ウィルコクソン順位和検定を用いた（共に有意水準はや骨盤周辺（鼠蹊部含む）の疲労や，授乳による肩こり５％設定）．統計分析は，エクセル統計2007を使用した．

などの影響から，その育児動作を行う際に関わる部位を自記式質問紙に関しては，自由記載を施したため，教室採用した．姿勢評価テストに関しては，上條（2011）に介入前後の主観的な身体的・精神的健康観や行動の変容

よる妥当性評価の検討から，姿勢評価システム（ゆがみーなど，意味内容の類似点から分類（荒木ら，2016）し，る）を用いて行った．この評価システムは，肩関節・膝上位５項目を列挙するものとした．

関節・足関節の位置にマーカーを添付し，その左右差などから左右の骨盤の形状の良好さを判断するというものである（図３左側参照）．そして，姿勢評価結果が即時─ 72 ─

Kitamura K. et al. Study of exercise continuance結

肩・背中周辺；10.2±6.17cm →7.06±5.37cm；t121=5.27；
p<0.01，鼠蹊部・体幹前面：中央値（範囲）；2（1 4）

果→3（2 4）；Z121=−1.67p<0.05）．

１．身体的健康調査について（表１参照）
健康講座参加者121名すべての身体的健康調査評価数値を示したものが，表１である（測定項目値に対する平２．精神的健康調査について（表１参照）

均値（±標準偏差（SD）），
中央値比較（範囲）にて提示）．

身体的健康調査項目同様，健康教室参加者121名全対姿勢評価平均値では，運動介入前後で有意差が確認さ象者から，「エジンバラ産後うつ質問票」の回答を得た．

れ（41.3±13.6点 →62.4±11.9点；p<0.05）， 平 均 で 約20

そして健康教室介入前後での点数平均値（±標準偏差）点の上昇が認められた（表１；姿勢評価；点（/100点満を比較したところ，運動介入後に有意に減少しているこ点））．

とが明らかとなった．本研究の運動介入前における参加

柔軟性テストスコア（４項目）においても，健康教者全体のスコアは，産後うつを示すカットオフポイン

室介入前後の有意差が確認され，すべての評価項目にトの９点までは届いていないものの，6.8点（±4.27）をおいて，介入前よりも向上を示した（大腿部後面；81.6±15.2度 →90.3±11．4度；t121=3.15；p<0.05， 大 腿 部 前

示していた．ところが，健康教室介入後は3.8点（±３）
へと減少が認められた（p<0.05）．

面；14.1 ± 9.87cm → 10.7 ± 8.2cm；t121=2.48；p<0.05），
表１

身体的・精神的健康調査項目（n=121）

身体的健康調査項目（運動介入前後比較）n=121

運動介入前

運動介入後

量的項目（mean ± sd）

平均値± SD

平均値± SD

ｔ値

・姿勢評価（点；／ 100点）

41.3±13.6

62.4±11.9

3.67＊

3.15＊＊

・柔軟性；左右平均値
大腿部後面；床からの脚挙上角度（度）81.6±15.2

90.3±11.4

大腿部前面；測定足のかかと〜大臀部までの距離（cm）

14.1±9.87

10.7±8.26

2.48＊

肩関節；背中側で右・左の指先同士がどのくらい近づくか；指先同士の距離（cm）

10.2±6.17

7.06±5.37

5.27＊＊

質的項目（中央値（範囲））

中央値（範囲）中央値（範囲）Ｚ値

2（1−4）

3（2−4）−1.67＊

精神的健康調査項目（運動介入前後比較）n=121

平均値± SD

平均値± SD

ｔ値

エジンバラ産後うつ質問票の平均値（mean ± sd）

6.8±4.27

3.8±3

3.38＊

体幹部前面・股関節；４段階評価（質的項目変数）（天井しかみえない→天井・後ろの壁が見える→後ろの壁のみ見える→床が見える）＊ p ＜ 0.05，＊＊ p ＜ 0.01

表２

身体的・精神的変容及び行動変容（健康教室介入直後〜１週間）（n=121）
身体的変容（主観・客観）（％）；上位５項目 n=121（一人が複数回答を提示81％（98名））％・（名）

１ 身体全体が良好な状態になったと感じる

84（101）

２ 身体のマイナートラブル（肩こり・頻回な授乳疲れ・腰痛・尿漏れ等）が改善された

77（93）

３ 健康教室の学びにより，育児動作負担が軽減した

62（75）

４ 体重・体脂肪率が減少した（除脂肪重量の増加・骨密度の増加，一部含む）

35（42）

５ 痛みやだるさがとれたため，柔軟性が回復（向上）した21（25）

精神的変容（％）；上位５項目 n=121（一人が複数回答を提示81％（98名））
１ ストレスの解消につながった・とても良い気分転換になった（％）
87（105）

２ 育児生活に張りが生まれた

66（80）

３ 自身への気遣い（授乳後にストレッチをして身体と心を落ち着かせる等）が生まれた

48（58）

４ 気持ちにゆとりが生まれ，周囲への態度が良好になった

42（51）

５ 運動継続への意欲が生まれるようになった・運動を継続しようと決意が芽生えた

38（46）

行動変容（％）；上位５項目 n=121（一人が複数回答を提示81％（98名））（％）

１ 身体の違和感を察知したら運動を実施するようになった

78（94）

２ 育児をしながら，短時間内で運動を積極的に行うようになった

67（82）

３ 育児動作が変化した（大幹への強い意識の介入・抱っこ時に肩を挙上させない等）

63（76）

４ 日常生活動作の中で（台所に立つなど），骨盤への意識が高まるようになった

55（67）

５ ツールを購入して運動の実施をするようになった（バランスボール等）

39（47）

─ 73 ─

北村

歌菜ほか

運動の継続性に関する研究

３．健康教室直後の主観的な心身の変容等について（表64％）との回答が得られた（回答で見られたグループワー
クによる継続を支える背景；グループで知人となった仲

２参照）
健康教室直後（５週目終了の翌週），対象者121名全員

間が頑張っている声を SNS アプリケーションやメールから，対象者自身の主観的な心身の変容等について，自等の連絡手段によって継続が確認できるため，この忙し

記式質問紙回答を得た（有効回答率100％）．この教室直い育児中でもみんなで頑張りぬいた達成感から，運動継後の有効回答数は100％であり，一人が複数回答を示し

続をしたいという前向きな気持ちが芽生えたため，目標ているケースが81％（98名）であった．更に，項目を主設定をした思い出を大事にしたいため，運動を続けてい

観的および客観的身体的変容・精神的変容・行動変容にる，等）．

おいて分類し，それらの回答を上位５項目にて列挙した（表２）．表２（上段）より，身体的変容（主観・客考観）の声では，「身体全体が良好な状況へとシフトした」

察（84％；101名）や，「マイナートラブル（関島，2012；

本研究は，「運動継続に向かうための意志を賦活化」

肩こり，腰痛，授乳トラブル等）が軽減した」（77％；

させる「メンタルヘルス向上の三要素（自律性・能力感・

93名），さらには「体重や体脂肪の減少」などの数値変関係性）」に着目した，グループワークプログラムを健化を示す声（35％；42名）がみられた．

康教室に介入することにより，運動継続が図られるかに

次に，精神的変容（表２中段）では，「気分転換になっ

ついて，産後期にある女性を対象者と設定し，明らかにた等のストレス解消」（87％；105名）に関する声のみなすることを目的とした．以下，３つの視点から考察を述らず，「育児生活に張りが生まれた」といった日常生活

べる．

中の変容（66％；80名），また，「自身への気遣いが生まれた」（48％；58名）等の回答が確認された．さらに行

１．健康教室における心身の変容について

動変容においては，78％（94名）もの対象者が，「自身表１より，本研究の健康教室による運動介入前後の変の体調変容（違和感等）に気づいた時に，健康教室で学化が，柔軟性テスト及び姿勢評価にて示された．これにんだ運動を実施するようにった」というような回答を示

伴い，自記式質問紙の自由記載内容（表２）からも，産していた．また，「育児をしながらの運動実施（67％；後におけるマイナートラブルの改善や，身体全体の良好82名）」という声から，日常生活の中に健康増進のため化といった声も確認された．
本研究において，柔軟性や姿勢全体が良好な方向へとの運動が取り込まれている様子が確認された．

シフトすることで，産後特有のマイナートラブルが改善した，と主観的に感じたことは，過去の報告からも裏付

４．１か月後の運動継続の状況について（表３参照）
健康教室１ヶ月後，自記式質問紙を回収し（有効回答

けがなされている．動的なストレッチング実践などの運数118名；98.3％），調査結果をまとめた．その結果，運動や軽体操により，腰痛や肩こりなどの緩和が生じ，か動の継続要因（表３参照）として最も多く上げられていつ主観的な身体的健康感が上昇したというものである

た回答は，運動による様々な身体変容の良好さに気づき（清水ら，2007：泉水ら，2012：今野ら，2013）．しかし，を得たという「運動の恩恵認知（79％；96名）」であっ

これらはすべて主観的な回答のみであった．今回のようた（回答で見られた運動の恩恵認知の背景；授乳によるに実際にスコア化する形で有意差が確認され，かつ主観

肩こりや頻繁な抱っこによる腰の痛みなどが改善される的身体的健康感が上昇を示したことは，意義あることでから，運動を行うと頭がすっきりする，気分がよい，等）．

はなかろうか．これらのことより，本研究における健康また70％（85名）が，「教室内にて実施したグループワー

教室の運動内容は，先行研究にみられるような主観的身

クでの目標設定を行った経験が，運動継続に影響してい体的健康感の改善だけではなく，客観的に対象者にとっる」と答え，さらにグループ内で，互いの評価をし合うて有効であったことが示唆される．ただし，本研究の対作業に喜びを感じたことも継続へと影響している
（53名；

象者らは，
身体的な健康状態が低い状況にある（青柳ら，

表３

健康教室終了後から１か月後の運動継続要因

上位５項目 （n=118）％・（名）１運動実践の効果を実感することができ，努力を無駄にしたくないため（運動の恩恵認知）79（96）

２忙しい育児中に運動実践を行うことができる自身が誇らしい（運動有能感）

75（91）

３グループ内での作業が楽しく，目標設定や振り返りの充実感等があったため

70（85）

４グループ内でのお互いの評価に対する喜びが得られたため

53（64）

５教室での資料を基に，具体的な課題が設定できるから，動機づけがより強まったため

42（51）

─ 74 ─

Kitamura K. et al. Study of exercise continuance
2006：寅嶋，2011：上田ら，2014）ことが予想されるた増進の視点において多大な変化といえるだろう．
実際に，め，運動介入が大きく身体へ反映した可能性も否定でき

表２の下段にある「行動変容に関する要因」からは，「自ないだろう．よって，今後はより多くの産後女性の柔軟

身の身体変化に気づくようになり，運動を実施するよう

性調査や姿勢調査を行い，コントロール群を設定するこになった」というこの変容は，「自身の身体的変化に気とでこれらの結果を丁寧に裏付ける必要があるだろう．

づくようになり，精神的変容と共に運動しようと行動すまた，本研究では対象者らに様々な目標設定を定めてもる」と捉えると，身体的・精神的・行動の変容と，３つらい，運動課題を自宅にて地道に取り組んで頂いた．その変容ともに連関している．すなわち，正確に３分類すの結果，グループ内で差はあるものの，ほぼ全員が何かることが困難になるのだ．他の回答も同様に，１つの変しらの運動に取り組んでいたからこそ，柔軟性や姿勢評

容は複数の要素を含むと考えられるだろう．その関係を価値が良好な状態へと変容した可能性は高いだろう．運示したものが図４である．このようにひとつの変化は常動は毎日少しの時間でも実践してこそ，効果が表れるもに３つの要素に影響し，好循環を生み出していることがのであるため（伊藤ら，2013），今後は，より詳細な自推察される．よって，短期間であったとしても，健康宅での取り組みに関するプロフィール調査なども必要と教室のような健康運動の介入は，初期段階の運動継続のなってくるだろう．

きっかけとして，有用であると示唆されよう．

精神的な健康状態を観察するエジンバラ産後うつ質問

また行動変容の中の一つの声であった，「自身の身体票においては，運動介入後，有意に減少を示した（表１）．

変化に気き，
運動を実施するようになった」という声は，

これは表２に反映されたような精神的な変容が，この表トランスセオレティカルモデルにおいて見られる，運動１の結果を裏付けていると考えられる．すなわちストレ

継続に繋がるプロセスのひとつであると考えられる（岡，スの大きな解消という声や，育児生活にこの教室の介入

2000）．運動習慣がほとんどない，活動的になる意志もが，新たな風を吹き込むという形で「育児生活への張りない，いわゆる無関心期にある人々は，問題行動を解決が生まれた」というメッセージとの連関性を認める形で，する必要がない，もしくは解決できないと感じている場

この教室の介入は，良好な精神衛生の獲得につながった合が多い（岡ら，2011）．しかし健康教室での活動を通ものと推察する．

して，自身の健康状態や身体活動の出来不出来について
知り，手軽に行うことが可能な活動や，よりよい身体運

２．健康教室直後の主観的身体的・精神的変容と行動変動の方法などを学ぶことで，運動実践の負担の減少を実感することができるだろう（岡，2000：松本ら，2011）．

容の関係性について（図４参照）

また，運動による恩恵を学ぶことで，無関心期から熟考
期，不定期ながらも運動を実行し始める準備期へと，ステージを進めることが可能となる（岡，2003）．このことから本研究の健康教室による運動介入は，運動継続に繋がると考えられる変容を，促すことが可能となったのではないかと示唆する．
３．アンケート調査による健康教室介入１ヶ月後における様子について（図５及び６参照）

図４

３つの変容要素の関係性

本研究の健康教室直後に実施した，対象者自身の心身に纏わる自記式質問紙から，参加者が，それぞれ何らかの変容を認識したことが明らかとなった（表２）．しかしそれらの変化は，他の変容要素も関連していることが推察された．例えば，身体全体が快感情を得たことから自身への気遣いが生まれ，さらには育児をしながら運動をするようになった，という精神的変容や行動変容が連関している可能性である．健康教室内でも，運動そのもので快感情を得られたこと（永松，2015）が，結果的に

図５

精神的変容及び行動変容に繋がったということは，健康─ 75 ─

教室１ヶ月後における３つの変容要素の関係性

北村

歌菜ほか

運動の継続性に関する研究
笠原ら，2002）．これらのメンタルヘルス向上のためのプログラムによって生まれた要素は，運動継続へ繋がる
キーワードと一致する（図６）．
以上より，本研究のこのメンタルヘルス向上プログラ
ムの実践が，運動継続を促す手法の一つとなり得る可能性が考えられた．今回のような短期的でも，健康増進を促すような運動実践の伝達のみならず，その運動を継続してもらうためのプログラム介入は，産後を迎えた女性に限らず，様々な対象者にとって必要であろう．ただし，性別による異なりや，話すことが苦手な対象者らも存在することは否定できないため，対象者のニーズの獲得や

図６ メンタルヘルス向上のためのプログラム実践による継続性への影響要因

生活スタイルの把握なども，丁寧に含蓄した上での健康教室の展開を行うことが，もうひとつ重要な視点として本研究における健康教室終了後の１か月後に，運動の押さえておくべきであろう．

継続性に関する調査を自記式質問紙にて実施した．そして全参加者121名中，118名（98％）の回収から，79％もま と めの対象者が運動継続の要因として「運動の恩恵認知」を挙げていた（表３）．これらの変化は，教室終了直後と本研究は，短期間の健康教室実施における運動介入実

同様に，身体的変容，精神的変容，行動変容それぞれ連践が，産後期を迎えた成人女性の健康増進に対して，ど関性を持って存在していることがわかる（図５）．これのような影響を及ぼすかを調査した．さらにその教室内

らの結果から，．主観的身体的変容からは引き続き，自で実施された健康増進のための運動実践を継続してもら

身の体調変化への気づきについての記述が見られたこと

うための，すなわち運動継続を促進するためのメンタルから，無関心期から関心期へのステージ移行を，参加者

ヘルス向上プログラムが，対象者に対してどのような作の大半が行なっている（岡，2000）ことが推察された．

用をもたらすかについても，調査検討を試みた．その結そして運動することそのものに対する満足感や，充実感

果，主観的健康感の改善や精神衛生の改善が見られ，そを大きく感じていることから，運動有能感や自己効力感

れらを裏付ける形で客観的指標においても身体状況の改が高まり（松本，2007），運動継続へと反映されたもの

善が見られた．また，教室で実施した運動実践の内容は，と考えられる．

参加者の身体的・精神的状態の改善に留まらず，教室後さらに本研究では，メンタルヘルスを賦活化させる３の行動変容にまでも寄与したことが考えられた．その要要素（自律性・能力感・関係性；Ryan ら，2000）に着因として，メンタルヘルス向上のための３要素（自律性・目したプログラムを約30分実施した．これらによる影響

能力感・関係性）を賦活化するようなプログラム実践が，は，継続の背景を示す声（表３）からも，「グループにさらなる身体的変容・精神的変容・行動変容の認知を促おける目標設定作業」を色濃く反映していると言及でき

し，この３つの変容の連関性が強化されたためと推察しよう．実際に，昨今の時代を反映するかのような「教室た（図６参照）．これらにより，教室が終了した後も参後，SNS アプリケーションなど様々なスタイルを用いて加者の約80％が，何からの運動継続を行う結果に繋がっ連絡を取り合い，運動の継続を互いに励まし合う」といていた．これらは大きな変容としてとらえることができう声は，まさにこのグループ作業の結果であろう．

ると同時に，この産後を迎えた女性における健康増進支本研究で実施したこの教室内でのグループワークによ援は，産後特有のうつ病を予防し，かつ身体的な健康状るプログラムは，自律性・能力感に関するフィードバッ

態を改善または維持する上でも，重要な取り組みであるクを目指したワークシート記載を，対象者同士で話し合と考えられるだろう．

うことによって行った．このことにより，セルフモニタ

以上より，メンタルヘルス向上プログラムは，産後女

リングによる自己の状態・達成度の確認や，明確な目標性における運動継続を促進させ，健康増進に寄与する可設定によるセルフエフィカシーの向上（常行ら，2015）

能性をもつことが示唆された．

が図られたと思われる．ここに加え，グループディスカ
ションにより関係性が構築されたことで，互いにその努

本研究の限界と今後の課題

力を認めあい，かつ目標設定に向かって能力感が後押しされている可能性も考えられよう．
先行研究においても，本研究は事例報告という形であったため，比較対象者

本研究のメンタルヘルスアプローチのような「自宅で実（コントロール群）の設定がない状態であった．また，

践可能な運動内容や，回数などの目標設定」を行うこと

対象者がいわゆる「産後うつ」などの精神的健康要素がで，セルフエフィカシーを高めることが示されている（小低くなる状況下にあることや，身体的な負担を常日頃感─ 76 ─

Kitamura K. et al. Study of exercise continuance
じている調査背景などからも，本研究がより大きな変関係．ストレスマネジメント研究，6（1）：27‑34．

容結果として表出された可能性は否定できない．今後は

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