北海道体育学研究53：11−14，2018

研究ノート

児童の運動有能感と世帯収入に関する一考察─北海道 A 市の事例を通じて─横山

茜理，永谷稔A study on children sports competence and income
─ Case study of A city in Hokkaido ─Akari Yokoyama，Minoru Nagatani
Abstract
According to the National Survey of Physical Fitness, Athletic Performance and Exercise Habits, physicalstrength of children in Hokkaido was lower than the national average. On the other hand, the degree of obesity has
been reported to be high.（Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology（MEXT），2015；2016）．
The purpose of this study was to examine the relationship between the physical competence among children in
Hokkaido and their household income through a case study the city of A．A questionnaire survey was conducted
to 1,283 elementary school children through the schools. To measure childrenʼs sense of competency in sports, 12
items of subscales which were consists of 3 factors such as perceived physical competence,peer and teacher

acceptance, and feeling of control ，developed by Okazawa（1996）were used.
Samples were divided into four groups by their household income, and average scores of the physicalcompetence were compared within those groups. As the result, there were no significant differences in thephysical competence with in the income groups. This is considered due to the fact that the cityʼs board ofeducation actively conducts many sports-related programs for children in the local community, there is a hub ofsport activities such as a comprehensive community sports club, and proactive initiatives by each school.
key words: Physical ﬁtness, sports competence, income, children

１．緒ら（2016）の先行研究では，北海道における運動施設の言有無や指導者登録数などを全国調査の上位県と比較して全国体力・運動能力運動習慣調査において北海道ではも有意な差がないことが報告されている．一方，ベネッ

男女共に体力が全国平均よりも下回っている現状が続い

セ教育総合研究所の子どものスポーツ活動研究（2009）ており，子どもの肥満度状況も比例して高い（文部科学では，親の経済状況と子どもの運動有能感は，関連性が省，2015；2016）．北海道学校体育研究連盟（2014）に高く経済状況が良い家庭の方がスポーツ活動実施率も高よると，計画的・継続的に体育・健康に関する指導を推く，活動している場合の支出額も高い傾向があると公表

進することが重要であると述べている．すなわち，学校・されている．しかし，部活動が始まる中学校段階では，地域・家庭が連携し，子どもたちに対して運動習慣を身この傾向が低くなると報告された．また，生駒は（2011）につけさせることが求められていると考えられる．横山

小・中学生全国調査を用いて「体力は経済力とは無関係

北翔大学

School of Lifelong Sport, Hokusho University

生涯スポーツ学部〒069‑8511

江別市文京台23番地

著者連絡先

横山23，Bunkyodai, Ebetsu, Hokkaido, Japan 069‑8511

茜理yoko@hokusho-u.ac.jp

─ 11 ─

横山茜理ほか

児童の運動有能感と世帯収入に関する一考察に学力と相関する」と述べ，今後体力と学力との関係を

表１

関連する研究の可能性を示唆した．渡辺ら（2014）には，

母集団：北海道の A 市に在籍する小学生児童（１年生〜６年生）とその保護者

保護者と子どもの関係に関連して，スポーツに関する意

標本数：総数 5,649人

識や保護者の教育観など，親の子どもへの強い意識を伺

調査対象

回収結果：有効回収数 1,283人（回答率 22.7％）

わせる報告もされている．
以上の先行研究からも推察できるように，全国的には

２. ３

調査方法

子どもの体力向上の方針を検討しながら進めてきた現状

調査方法は，A 市教育委員会から地域における全小学があるといえるものの，具体的な体力・運動能力を向上校（19校）への直接配布によるアンケート調査を実施しする指針は各自治体や教育委員会に委ねられていることた．調査票は，各小学校の児童数に応じて作成し，配布が多いと考えられる．一方，全国体力・運動能力運動習数は5,649部となった．回収は，返信封筒を配布し郵送

慣調査において全国平均より高い値を示している都府県

法で行い回収率22.7％となった．アンケート調査には，では，どのような環境や取り組みが実施されているのか，個人情報の保護に同意の得られた回答（1,283名）を使

またそのような環境が児童の体力や運動能力・運動有能用した．質問紙には，児童用と保護者用として１部，記感に与える影響を比較した研究は皆無である．また，ベ入要項として１部を配布．質問項目については，表２にネッセから報告された，全国的な保護者の収入差で子ど示した．個人的属性やスポーツ実施状況の他，家庭状況

もの体力や運動有能感に優位な差があるかどうかは，地などを加えた．また，運動有能感については，岡沢ら

域ごとの違いなど具体的には，明らかにされておらずよ（1996）の尺度を利用し，内発的動機付けの観点から「身り多くの調査を進めていく意義があると考える．そこで体的有能さの認知」「受容感」「統制感」を要因として12

本研究は，北海道 A 市の事例を通じて児童の運動有能感項目を質問した．と世帯収入の関連性を明らかにすることを目的とした．
表２

調査内容＜児童対象＞

２．研究方法
２．１

要因群

用語の定義

本研究では，以下の用語を用いて文中に記載した．
運動有能感：岡沢らの運動有能感尺度を用いて，運動項目

個人的属性

性別，年齢，学年，身長，体重

運動有能感

身体的有能さの認知，受容感，統制感12項目

スポーツ実施状況 スポーツクラブ入会の有無，日数，冬季間の運動実施など＜保護者対象＞が上手にできるという身体的な認知を表

要因群

項目

す「身体的有能さの認知」，練習すれば家庭状況

習い事の費用，世帯年収，家族構成できるようになるなどといった，自己のスポーツ観戦

家族でのスポーツ活動，種目，努力や練習によって運動のコントロール

家庭環境

朝食の有無，テレビゲームの時間ができるという認知を表す「統制感」，運動している時，先生や友達が一緒に応

２. ４

分析方法

援してくれるといった運動場面で教師や分析方法は，母集団の特性を明らかにするため個人的仲間から受け入れられているという認知属性を算出し，運動習慣について単純集計を行なった．

を表す「受容感」の３要因で構成されて次に，岡沢らの運動有能感に関する尺度を３要因に合成いる．

得点を算出し世帯収入のグループ間で平均値の比較を

世 帯 収 入：家族全体の世帯収入としてベネッセ教
育総合研究所の調査で用いた金額200万行った．統計解析には IBM SPSS 22.0を用い統計学的有意水準を p< 0.05とした .

円幅を応用し，本研究では，400万円未満，400‑600万円未満，600‑800万円未満，３．結果及び考察800万円以上の４グループに算出した．
３. １
２. ２

回答者の属性

分析対象となる1,283名有効回答者のうち男子が606名

調査対象

本研究の調査対象は，北海道の都市として協力の得ら（47.2％），女子が654名（51.0％）であった．学年は小学れた A 市の小学生とその保護者とした．なお，その詳校１年生から小学校６年生までとなっており，各学年の細は，A 市全体の対象児童5,649名（A 市全19校）としバランスも大幅な変化はなく，対象者の特徴を平均化すてその保護者へも回答を求めた．有効回答数1,283名（回ることができた．また，北海道の傾向として肥満傾向答率22.7％）となった．調査時期は，平成28年１月15日にあるとの先行研究が報告されていたが，身長は135.8〜２月20日までの期間で行なった．

±13.3（平均値±標準偏差（S.D.））㎝，体重が31.7㎏±10.0㎏となっており，平成28年度全国体力運動能力調査

─ 12 ─

Yokoyama A. et al. A study on children sports competence and income
で報告された全国平均と比べても大きな違いは見られ

表５

ず，対象地域の小学生は肥満傾向とはいえない事が考えられる．
表３（N ＝542）N％＜未加入者への遊び場状況＞

個人的属性

N=1283

N％

〈学年〉
小１小２
小３

207
190
232

16.1
14.8
18.1

小４

184

14.3

小５
小６
N.A.

206
207
57

16.1
16.1
4.4

〈年齢〉
６歳
７歳
８歳
９歳
10歳
11歳
12歳
N.A.

スポーツ少年団・地域のスポーツクラブ
未加入者のスポーツ実施状況

25
209
198
216
192
213
191
38

N
〈性別〉
男
女
N.A.

606
654
23％
47.2
51.0
1.8

まったく遊ばない38

7.0

あまり遊ばない

84

15.5

たまに遊ぶ

284

52.4

よく遊ぶ

136

25.1

＜今後のスポーツ少年団や地域のスポーツクラブに加入希望＞
はい

235

43.4

いいえ

304

56.1

〈平均身長±標準偏差（S.D.）〉
135.8±13.3㎝

N.A

3

0.5

〈平均体重±標準偏差（S.D.）〉
31.7±10.0㎏

３. ３

1.9
16.3
15.4
16.8
15.016.6
14.9
2.4

運動に対する意識と環境要因

運動・スポーツに対する意識として表６に示すように「楽しい」，「とても楽しい」と答えた者が９割を越えていることからも運動に対して肯定的な捉え方をしている児童が多くいることが伺える．スポーツクラブの入会や地域のスポーツクラブなどに通っていない子どもたちも含めて，スポーツを行う環境として屋内と屋外でのスポーツ活動状況は「絶対家の中」と答えた児童が4.8％

３. ２と少なく，屋内・屋外いずれも活発に活動できているこ

児童のスポーツ実施状況

スポーツ実施状況として表４に示す，「スポーツ少年とが伺える．

団に入っている」と答えた児童は，236名（18.4％）で「地域のスポーツクラブに入っている」と答えた児童が，

表６

運動・スポーツに対する意識431名（33.6％）となり，両者を合わせて52％と約半数の児童が何らかのスポーツ活動を実施しており，どちらにも入っていない児童が494名（38.5％）となった．表
５は，スポーツ少年団や地域のスポーツクラブに入会していない児童の遊び場状況として，回答した児童542名

まったく楽しくない

N％

131.0

楽しくない

81

6.3

楽しい

535

41.7

とても楽しい

621

48.4

N.A.

33

2.6

N％のうち「全く遊ばない」，「あまり遊ばない」と答えた児童が，9.5％と低いことから，遊び場として全く活動し

表７

屋内外でのスポーツ活動状況ていない訳ではないことが伺える．また，今後スポーツ少年団や地域のスポーツクラブに入会したいと回答している児童も235名（18.3%）いることから地域の特性として運動やスポーツに親しみがあり，学校の内外で活発な児童が多いことが示唆された（表４，５）．これは，先行

絶対家の外

142

11.1

どちらかといえば家の外

510

39.8

どちらといえば家の中

525

40.9

絶対家の中

61

4.8

N.A.

45

3.5

研究で疑問視されていた「北海道における冬季間の施設利用や自然環境要因に対して他県の寒冷地と比較した結果，有意な差が見られなかった」と報告されていること

３. ４

運動有能感と世帯収入との関係から，冬季間に運動をする場所が不足しているのではな

運動有能感に関しては，岡沢らの尺度を用いて３要因く，他の要因が起因している可能性が示唆されたため，における合成得点を算出した．世帯収入については，グ本研究の目的にも関わる世帯収入に関する観点に至った

ループ間での平均値の比較をするため，表８で示したよ

経緯が認められる結果となった．

うに世帯年収を400万円未満，400‑600万円未満，600‑800万円未満，800万円以上の４つのグループに分けて平表４

スポーツ実施状況（N=1283）

均値の比較をするため一元配置分散分析を行った．そのN％結果として，グループ間で有意な差は認められなかった．

スポーツ少年団に入っている

236

18.4

地域のスポーツクラブに入っている

431

33.6

これは，この調査地域の特色が影響を与えたと考えられどちらにもはいっていない

494

38.5

る．A 市は，地域の大学と連携して小学校での朝運動やどちらも入っている

66

5.1

休み時間でのスポーツ活動を実施していることや，総合

N.A

56

4.4型地域スポーツクラブといった低料金で質の高い運動教─ 13 ─

横山茜理ほか

児童の運動有能感と世帯収入に関する一考察室が開催されていることが挙げられる．さらに屋内でのの場を借りて厚く御礼申し上げます．

イベント（走り方教室など）が積極的に取り組まれていることも特徴としてある．以上のことから，先行研究で付挙げられているような世帯収入の差で子どもの運動有能

記

本研究は，平成27 〜 29年度文部科学省私立大学戦略感に影響を与えていないと推察できた．

的研究基盤形成支援事業（北翔大学北方圏生涯スポーツ表８

運動有能感と世帯収入との関係
MEAN± S.D.

F, p

319
462
268
111

13.1±4.2
13.4±4.3
13.9±4.2
13.9±4.4

2.29, 0.077

400万未満317

16.5±3.2

400‑600万未満

464

16.7±3.3

600‑800万未満

268

17.0±3.1800万以上

110

16.5±3.3

400万未満318

14.8±3.8

400‑600万未満

462

15.1±3.5

400万未満400‑600万未満
身体的有能さ600‑800万未満
800万以上

統制感受容感研究センター）の助成をうけて実施した．

N

600‑800万未満

267

15.3±3.4

800万以上110

15.5±3.5

文献

ベネッセ教育総合研究所（2009）子どものスポーツ・芸術・学習活動データブック─「学校教育活動に関する.959, 0.412

調査」から．http://berd.benesse.jp/shotouchutou/research/detail1.php?id=3265
北海道学校体育研究連盟（2014）体育研究105：1‑9.

1.78, 0.149

生駒

忍（2011）体力は経済力とは無関係に学力と相関する（2）─交互紗要項を加えての検討─．流通経済大学論文集，46（3）139‑141.

岡沢祥訓・北真佐美・諏訪祐一郎（1996）運動有能感の構造とその発達及び性差に関する研究．スポーツ４．研究の限界

教育学研究，16（2）：145‑155．

本研究では，A 市の事例を取り上げて北海道を対象と文部科学省（2015；2016）全国体力・運動能力，運動習した調査研究をしてきたが，調査地域が一部に限定され慣調査 .てしまった点について北海道全道の傾向を検討すること

横山茜理・永谷稔（2016）北海道における子どもの体ができなかった．本研究では，運動有能感と世帯収入関力・運動能力向上のための現状と課題─積雪寒冷圏連を明らかにすることが研究の独自観点であったが，本との事例比較─北海道体育学会，第55回大会，プロ研究の限界として今度の課題としたい．

グラム予稿集，19.
渡辺泰弘・高橋季絵・松本耕二（2014）子どものスポー

５．議ツ習慣形成に関する研究─保護者の消費動向と意識論に着目して─．笹川スポーツ財団研究助成268‑279．

本研究は，北海道 A 市の事例を通じて児童の運動有能感と世帯収入と関連性を明らかにすることであった．

平成30年４月30日

受付

今回のアンケート調査では，世帯ごとの収入をグループ

平成30年９月26日

受理

ごとに比較することができたが，一般的に多く報告されているような有意な差は認められなかった．考察でも述べたように，本調査地域の周辺環境として A 市の教育委員会が積極的に多くの行事を企画していること，総合型地域スポーツクラブのような活動の拠点があることや小学校ごとの取り組みの積極性が影響していると考えられるが，北海道全体として同じような環境づくりを今後目指していくことが可能かどうかについては別な議論として捉えておきたい．また，今回は直接的に子どもの体力テストの数値との世帯収入を結びつけることができなかったため関連が本当にないといえるのかは，研究の限界併せてと今後の課題として取り上げられるだろう．

謝辞

本研究の実施にあたり，ご協力いただいた教育委員会，また調査にご快諾いただいた児童及び保護者の皆様にこ─ 14 ─