第 20 回

フィジカルヘルスフォーラム
テーマ：健康を科学する～データを活かした健康管理

会期：平成 30 年 3 月 15 日(木)～3 月 16 日(金)会場：京都大学医学部芝蘭会館稲盛ホール

主催：国立大学法人保健管理施設協議会 フィジカルヘルス委員会

共催：京都大学

コーディネーター：京都大学環境安全保健機構
石見拓健康管理部門／健康科学センター

~1~

会

場

案

内

京都大学医学部芝蘭会館 稲盛ホール

会館内への飲食物の持ち込みは、ご遠慮ください。
会館内は禁煙です。

~1~

プ ロ グ ラ ム
第 1 日目 2018 年 3 月 15 日(木)
09:20

特別企画Ⅰ

~10:30“京都を感じながら健康増進の取り組みを体験する企画：坐禅体験”

13:00

開会式
京都大学 副学長 財務・施設・環境安全保健担当

理事 佐藤 直樹

第 20 回フィジカルヘルスフォーラムコーディネーター
京都大学環境安全保健機構 健康管理部門 部門長
13:15

石見 拓

特別講演 1 「データヘルスとサイトカイン・ケモカインバイオマーカーの接点～メンタルヘルスからの展開」
演者：大阪大学大学院 薬学研究科 創成薬学専攻 先制心身医薬学寄附講座
教授 関山 敦生
座長：京都大学環境安全保健機構 准教授 阪上 優

14:15

休憩

14:30

特別講演 2 「健康・医療情報を活用した予防政策の実現 ー健康経営への取組を背景にー」
演者：経済産業省 商務・サービスグループ 政策統括調整官
兼内閣官房 健康・医療戦略室 次長 江崎 禎英

座長：京都大学環境安全保健機構 副機構長 国際高等教育院 教授 吉﨑 武尚
15:30

休憩

15:45

シンポジウム 1「大学発 データに基づくアクティブな健康増進プログラムの展望」
座長：京都大学環境安全保健機構 機構長 大嶌 幸一郎
千葉大学総合安全衛生管理機構 講師 潤間 励子
演題 1：JAL グループが推進する「健康経営」～取り組み事例のご紹介～
日本航空株式会社 人財本部 健康管理部 部長 今村 厳一
演題 2：京都大学におけるヘルシーキャンパスの取り組み
京都大学環境安全保健機構 助教 岡林 里枝
演題 3：大学生協 健康作りの取り組み・健康管理部門との連携の可能性と展望
京都大学生活協同組合 専務理事 中島 達弥
演題 4：大学生に最適化したスマートフォン認知行動療法の開発：
No health without mental health in campus
京都大学医学研究科 健康増進･行動学分野 教授 古川 壽亮
演題 5：健康長寿のまち・京都の取組と大学との連携
京都市保健福祉局 健康長寿のまち・京都推進室長 原田 孝始

17:45

第 1 日目終了のご挨拶
京都大学環境安全保健機構 機構長 大嶌 幸一郎

17:50

業務連絡

18:30

意見交換会

~2~

第２日目 2018 年 3 月 16 日(金)9:00

特別講演３ 「ゴリラから健康を科学する」
演者：京都大学総長 山極壽一

座長：フィジカルヘルスフォーラム 会長
大阪大学 キャンパスライフ健康支援センター センター長 守山 敏樹
10:00

休憩

10:15

シンポジウム 2「データを活かした健康管理・健康増進を実現するためのプラットフォームづくり」
座長：国立大学法人保健管理施設協議会 会長
広島大学健康管理センター センター長 吉原 正治
第 21 回フィジカルヘルスフォーラム コーディネーター
山形大学 健康管理センター 所長 冨樫 整
演題 1：大学発 健康情報標準化の取り組み
京都大学環境安全保健機構 健康管理部門 部門長

石見 拓

演題 2：大学から始まる健康情報の利活用 実現に向けた産学連携の取り組み
ヘルステック研究所 社長 阿部 達也
演題 3：母子健康情報から始まる PHR 利活用とその未来像
TOPIC 小林 寛史
演題 4：標準化された PHR への期待
～救急・災害時の健康情報の活かし方～
佐賀大学 医学部救急医学講座 教授 阪本 雄一郎
12:15

閉会式
第 21 回フィジカルヘルスフォーラム コーディネーター
山形大学 健康管理センター 所長 冨樫 整
フィジカルヘルスフォーラム 会長
大阪大学 キャンパスライフ健康支援センター センター長 守山 敏樹
京都大学環境安全保健機構 健康科学センター センター長 川村 孝

13:15
~14:00

特別企画Ⅱ 京大生協ランチョンセミナー
演者：京都大学環境安全保健機構 助教 松崎 慶一
座長：東京大学保健・健康推進本部 健康管理室副室長 柳元 伸太郎~3~

特別講演１
演

題：データヘルスとサイトカイン・ケモカインバイオマーカーの接点～メンタルヘルスからの展開

演者：関山 敦生

所

属：大阪大学大学院 薬学研究科 創成薬学専攻 先制心身医薬学寄附講座

略歴：平成 ２年

防衛医科大学校 卒業

平成 ８年 大阪大学医学部大学院内科系博士課程（精神医学）修了
平成 11 年 スウェーデン王立カロリンスカ大学老年医学教室博士研究員
平成 14 年 兵庫医科大学先端医学研究所

生体防御部門研究員

平成 17 年 徳島大学 ストレス制御医学分野 講師
平成 19 年 国立長寿医療センター研究所

生体防御研究室 室長

平成 20 年 大阪市立大学大学院医学研究科 生化学・分子病態学教室 准教授
平成 25 年 先端医療振興財団 先制医療研究・開発部チームチームリーダー
平成 26 年 大阪大学大学院薬学研究科 先制心身医薬学寄付講座

教授

その他
滋賀医科大学精神医学教室

客員教授

名古屋大学医学部精神医学教室 客員研究員
元）大阪市交通局 産業医ＮＰＯ法人 明るい毎日をかなえる協議会 （健康問題による社会からの脱落を防ぐことを目的に設立） 代表【講演の概要】身体疾患のなかで、Ⅱ型糖尿病、脂質異常症（孤発例）、高血圧、動脈硬化、高尿酸血症などは、発症にも増悪にも生活習慣が強く関与することが広く知られている。一方で、これらの疾患の発症および増悪因子に関する臨床研究により、精神的ストレスやうつ病罹患経験がリスクファクターであることが示されてきた。
我々は、うつ病や統合失調症に対し、生体ホメオスタシスや炎症制御の破綻という観点か
ら病態研究を進め、また血液など罹患者由来の検体に対する解析も行ってきた。その成果の一部として、面談以外の有力な判定評価法がなかったうつ病、統合失調症、精神的ストレス~4~

を血中サイトカイン濃度で判定評価できることを示した。
サイトカインは炎症や生体ホメオスタシスの主要な制御分子であり、前記の身体疾患群の発症や増悪に深く関与することが多数の研究で示されている。即ち、「見えないリスク・疾患」だった精神的ストレスやうつ病を「見える化」できる血液中の因子（サイトカイン）
は、「見える疾患」であった前記疾患群の病態に深くかかわる分子だったのである。
これらの事実から、精神的ストレスや抑うつ気分は、情動体験を通じて脳に影響を及ぼすのみならず、サイトカインを介して身体に影響を及ぼして前記の疾患群を惹起しやすい状態に導いている可能性が推定される。
本講演では、研究のフロントラインをご紹介するとともに、身体疾患の超早期診断の可能
性、生活習慣のみならず精神衛生により身体疾患を回避制御できる可能性に触れ、健康管理のさらなる推進のためいま求められる研究開発について論じます。

【講演 key スライド】~5~

特別講演 2
演

題：健康・医療情報を活用した予防政策の実現 ー健康経営への取組を背景にー

演者：江崎 禎英所

属：経済産業省 商務・サービスグループ 政策統括調整官
兼略

内閣官房 健康・医療戦略室

歴：岐阜県出身 昭和 39 年生
東京大学 教養学部 教養学科第Ⅲ 国際関係論分科 卒業
平成元年、通商産業省に入省し通商政策局にて日米通商問題に携わった後、大蔵省に出向し金融制度改革を担当。その後引き続き通商産業省にて資本市場改革、外為法改正に取組む。英国留学、EU（欧州委員会）産業総局（ＤＧⅢ）勤務を経て、通商産業省に戻りＩＴ政策を担当。この間、内閣官房 内閣内政審議室にて個人情報保護法の立案に携わる。
その後、経済産業省にて、ものづくり政策、外国人労働者問題を担当し、平成 17
年から資源エネルギー庁にて地球温暖化問題を担当。平成 20 年から岐阜県に出向。
平成 24 年 4 月に経済産業省に復帰し、製造産業局生物化学産業課長として再生医療を巡る法制度の改革に携わったのち、平成 27 年 4 月に商務情報政策局ヘルスケア産業課長、平成 29 年 7 月に商務・サービスグループ政策統括調整官及び内閣官
房健康・医療戦略室次長に就任（現職）。

【講演の概要】日本の社会保障制度は、戦後復興・経済成長期に基本設計がなされており、「国民皆保険制度」は、結核に代表される感染症が死因の上位を占めていた時代に整備されたものである。
その後、経済成長に裏打ちされた社会保障の拡充や国民皆保険に支えられた先進的な医療技術の導入・普及は、結果的に、自立して生活できない虚弱なお年寄りを大量に生み出すことになった。
平均寿命が男女ともに 80 歳を超えつつある現在、如何に最期まで幸せに「生ききる」かが重要なテーマであり、誰もが夫々の年齢や体力に応じて社会の一員としての役割を果たすことが出来る「生涯現役社会」を構築することが求められる。
そのためには、いわゆる「生産年齢」の段階から、経営者や従業員に健康管理への取組みを促すとともに、年齢が進むにしたがって多様化する「健康需要」に対応するためのサービ~6~

スを創出し、地域資源を活用しながら地域の実情にあった供給体制を整えていくことが必要である。
現在、医療費の約３分の１は生活習慣に起因すると言われており、重症化予備群の行動変容を実現する効果的なアプローチが必要である。特に、健康・医療データの活用については、
ビックデータへの過度の期待から脱却し、本人性が確保された質の高い健康・医療情報（クォリティデータ）の収集・活用が不可欠である。これを基に人工知能のベースとなる基礎ア
ルゴリズムを構築し、適切な指導・介入のためのツールや仕組みを整備することが求められる。
【講演 key スライド】~7~

シンポジウム１ 演題１
演

題：JAL グループが推進する「健康経営」～取り組み事例のご紹介～

演者：今村 厳一所

属：日本航空株式会社 人財本部 健康管理部

略歴：1989 年 4 月入社
福岡空港でチェックインなど旅客サービス業務を担当。
その後運航本部に異動し、運航乗務員のスケジュール管理や人事・労務業務を担当
2005 年 12 月 運航本部運航乗員室業務部業務グループ長
2008 年 4 月 広報部羽田広報グループ長
2011 年 5 月 (株)ジャルエクスプレス 乗員サポート部長
2014 年 10 月 健康管理部統括マネジャー
2017 年 6 月

健康管理部部長

現在に至る。

【講演の概要】
経営破綻からの再生を果たし、企業理念である「全社員の物心両面の幸福」を追求し、「世界一選ばれ、愛されるエアライン」となるためには、その原動力となる JAL グループ全社員の「心身の健康」が不可欠です。
そこで 2012 年、社員と家族の健康はかけがえのない「財産」であるとの社長メッセージのもと、JAL グループ健康推進計画「JAL Wellness 2016」(2012～2016 年)を設定し、社
員・会社・健康保険組合が一体となって「健康づくり」に取り組んできました。
「JAL Wellness 2016」では健診結果や医療費を分析することにより得られた３つの健康
課題＝「生活習慣病対策」「がん対策」「メンタルヘルスケア」を重大施策に置き、それぞれに数値目標を設定し、毎年 PDCA を回しながら改善を図っております。
加えて健康活動を推進する「Wellness リーダー」を全国の事業所で 134 名（現在は 227名）任命し、健康に対する意識改革や行動変容を促すための健康セミナーやウォーキング大会等の「ウエルネス活動」を展開しています。
このような取り組みを評価いただき、JAL は 2015 年より「健康経営銘柄」に 3 年連続で選定されました。

~8~2017 年、新たな健康推進計画「JAL Wellness 2020」(2017～2020 年）がスタートしております。
「JAL Wellness 2020」では副社長を CWO（Chief

Wellness Officer 健康経営責任者）に任命し、経営の強いリーダーシップのもと、従来の 3 大施策に「たばこ対策」と「女性の健康」を加えた 5 大施策に取り組んでおります。
今後も JAL は健康経営を推進することにより社員の心身の健康を高め、安全で快適な運航を提供することで社会に貢献して参ります。

【講演 key スライド】~9~

シンポジウム１ 演題２
演

題：「京都大学におけるヘルシーキャンパスの取り組み」

演者：岡林 里枝

所

属：京都大学 環境安全保健機構 健康管理部門／健康科学センター

略

歴：平成 24 年～京都大学環境安全保健機構

健康管理部門／健康科学センター

助教

学校業務・診療、産業医業務、教育・研究に従事する中、平成 29 年、Healthy Campusに出会う
社会健康医学修士、社会健康医学博士
総合内科専門医、日本医師会認定産業医、日本医師会認定健康スポーツ医、
社会医学系指導医【講演の概要】欧米では、1986 年のオタワ憲章（WHO）を契機に、“Healthy University Initiative” （英国 1995 年～）や“Healthy Campus”（米国 2007 年～）など、大学から、大学に所属する学生や職員、そして地域コミュニティーの健康増進を促進する取り組みが展開されてきた。
これらの欧米での先行事例を学んだ上で、京都大学環境安全保健機構 健康管理部門では、
平成 29 年度から「大学から人々と社会の身体的・精神的な健康を創造すること」を目的に、ヘルシーキャンパス活動を立ち上げた。
健康管理部門内にヘルシーキャンパス運営委員会を設置し、理念の作成・共有をするとともに、フィジカル、栄養、マインドの 3 チームを結成し、健康増進の様々な企画を立案・実施した。また、総長裁量経費により保健診療所の地下 1 階に健康づくりオープンラボを開設
し、活動の拠点とした。さらに、平成 29 年 11 月 20 日に“京都大学ヘルシーキャンパス キ
ックオフフォーラム”を開催し、山極壽一総長からヘルシーキャンパス宣言もなされた。
本シンポジウムでは、京都大学におけるヘルシーキャンパスの取り組みについてご紹介するとともに、今後、この取り組みを継続し、ムーブメントを広げるための方策について考察する。

~ 10 ~

【講演 key スライド】~ 11 ~

シンポジウム１ 演題３
演

題：大学生協 健康作りの取り組み・健康管理部門との連携の可能性と展望

演者：中島 達弥所

属：京都大学生活協同組合

略

歴：2001 年 京都大学生活協同組合就職

専務理事

2007 年

食堂部門統括店長

2013 年

常務理事

2015 年

京都大学生活協同組合専務理事（現在に至る）【講演の概要】2017 年 11 月に発信された「ヘルシーキャンパス宣言」では、第一に、健康に関する教育を進めるとともに、大学の様々な活動に『健康』というコンセプトを取り入れること、第二に、健康づくりのラボ、知の拠点として研究を進めるとともに健康増進の新しい取り組みを実践すること、そして第３に対話を通じて『健康』を考え大切にする文化を社会に発信し広げていくことが謳われている。この理念は、「学内構成員の相互扶助によって一人ひとりが健
康な生活を送れる環境を作る」という大学生協のミッションと重なりあうものである。実際に大学生協は、日々の食生活を支える食堂事業を担い、組合員の相互扶助を制度として体現した共済・保険事業を担っている。これらの事業は、日常の大学生活における「健康」を支え万一のリスクに備えるうえで重要な役割を果たすものであり、大学とのパートナーシップを強化し「健康増進」を推進していくことが大切であると考える。京大生協では 2016 年より京都大学健康管理部門との定例協議の場を持ち、学生・院生・教職員の健康を支える取り組
みについて情報共有を進めるとともに、相互連携の中で「ヘルシー弁当」（エネルギー500kcal
以下、野菜 4 種類以上、塩分 3g 以下）の開発を継続的に進めてきた。また、学生自身の主体的な取り組みとして、健康科学センターの協力を得て多くの組合員が参加する「健康増進企画」の強化を進めてきた。これらの実践事例を紹介するとともに、「食」や「健康」に関わる情報（データ）の有機的な連携をすすめ「健康増進」の取り組みをより一層進めていく展望
について紹介する。

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~ 13 ~

シンポジウム１ 演題４
演

題：大学生に最適化したスマートフォン認知行動療法の開発：
No health without mental health in campus

演者：古川 壽亮

所

属：京都大学大学院医学研究科健康増進･行動学分野

略

歴：1958 年

京都に生1976 年

アメリカ Missouri 州 Clayton 高校卒業

1978 年聖ヴィアトール学園洛星高校卒業

1981 年-82 年 フランス Poitiers 大学人文科学部留学
1985 年

東京大学医学部医学科卒業

名古屋市立大学病院精神科臨床研修医、豊橋市民病院精神・神経科、
南知多病院勤務を経て1995 年

名古屋市立大学医学部 精神医学講座 助手

1997 年

カナダ McMaster 大学医学部精神科客員教授併任

1998 年

名古屋市立大学医学部 精神医学講座 講師

1999 年 9 月

名古屋市立大学医学部 精神医学講座 教授

2010 年 7 月

名古屋市立大学大学院医学研究科 客員教授

2010 年 7 月

京都大学大学院医学研究科 社会健康医学系専攻
健康要因学講座 健康増進・行動学分野 教授【講演の概要】
大学生活は、社会参加の準備期間として自立を求められると同時に、学業成績や研究成果のプ
レッシャー、サークル活動やアルバイトでの対人関係への対応など、精神的な体力とストレス対
処スキルなどが求められる局面が多くなります。一方で、大学生活の時期である青年期は、成人と比較すると、精神的体力のベースラインが低く、時には、適応障害や不安症、うつ病などに罹ってしまうリスクがあります。また、青年期は様々な要因で精神状態が変動しやすく、薬物療法への反応も不安定であるため、精神的体力を増進し、ストレスへの耐性（レジリエンス）を高めることによって、メンタルヘルスを支える方法も必要と考えられます。
様々なメンタルヘルスの問題に対する有効な心理療法に、認知行動療法があります。私たちは、
これまでに、うつ病の方を対象としたスマートフォンによる認知行動療法『こころアプリ』を開発し、その有効性を世界で初めて無作為割り付け比較試験で証明しました (Mantani et al, 2017,
Journal of Medical Internet Research)。認知行動療法は、それほどストレス状況にない方にとっても効果的であることが指摘されています。
しかし、認知行動療法には、心理教育、自己点検スキル、行動スキル、認知スキル、自己表現ス
キル、問題解決スキルといった様々な要素が含まれており、これまでの研究ではそれらのパッケージとしての有効性は確認されてきましたが、これらの個々の要素の効果やその組み合わせの効果についてはまだ分かっていません。そこで、今回私たちが取り組もうとしている Healthy
Campus Trial では、上記の諸コンポーネントのさまざまな組み合わせの認知行動療法を『こころ~ 14 ~

アプリ』をベースにしたスマートフォンプラットフォーム上で提供する完全要因ランダム化試験を実施し、各コンポーネントのストレスに対するレジリエンスの向上の効果を検証し、大学生に最適化した認知行動療法を開発します。
本講演では、『こころアプリ』の概要をご説明した上で、Healthy Campus Trial の呼びかけを行います。
【講演 key スライド】

こころアプリシリーズ

大学生に最適化したスマートフォン
認知行動療法の開発：完全要因ランダム化研究京都大学大学院医学研究科
健康増進・行動学分野
古川壽亮
Certified Cognitive Therapist (Academy of Cognitive Therapy)
Certified CBASP Therapist (CBASP National Training Program)

FLATT臨床試験

MOSTデザイン

PHQ-9

Preparation

Optimization

Evaluation• 起点：介入の候補となる要素群• 目的：有効な要素の効率的な選択• 手法：（部分あるいは完全）要因
分散分析を用いた無作為介入
試験• 起点：スクリーニングで選択された要素• 目的：微調整（例：至適用量の決定）• 手法：（部分、完全、あるいは応答局面）要因分散分析を用いた
無作為介入試験• 起点：スクリーニングで選択された要素およびOptimizationで立証された至適用量• 目的：最適化された介入方法の効果確認• 手法：標準的な無作為検証的探索試験

最適化された
介入の実現

Collins LM (in press) Optimization of Behavioral, Biobehavioral, andBiomedical Interventions: The Multiphase Optimization Strategy (MOST)

完全要因ランダム化試験
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シンポジウム１ 演題５
演

題：健康長寿のまち・京都の取組と大学との連携

演者：京都市保健福祉局健康長寿のまち・京都推進室健康長寿企画課【講演の概要】
健康づくりは，市民一人ひとりが正しい知識を持ち，自らの生活習慣を変えなければ効果を上げることはできません。京都ならではの暮らしや文化の中で，人とのふれあいを大切にしながら，社会や地域全体で健康づくりに取り組んでいくことが重要です。
京都市では，市民の健康寿命を延伸し，平均寿命に近づけ，年齢を重ねても一人ひとりのいのちが輝き，誰もが地域の支え手として活躍できる，活力ある地域社会「健康長寿のまち・京都」を実現するための取組を進めています。
この取組では，市民一人ひとりの主体的・継続的な健康づくりの取組を，すべての市民が参加する運動に広げるため，市民ぐるみで健康づくりを推進する運動組織として設立された「健康長寿のまち・京都市民会議」（現在１０４団体で構成）と連携し，オール京都で推進しています。
京都市では，平成２８年度から，市民が主体的に健康づくりに取り組むことができるよう，
日々の健康づくり活動を「健康ポイント」として「見える化」することで達成感を得つつ習慣化を図るとともに，一定の活動成果によって抽選でプレゼントが当たる「健康長寿のまち・
京都いきいきポイント」を実施しています。
平成３０年１月からは，京都市の取組やキャラクターと連携し，ウォーキングをはじめとする市民の主体的な健康づくりを応援するスマートフォン用アプリケーション「健康長寿のまち・京都いきいきアプリ」の運用を開始しています。

~ 16 ~

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特別講演３
演

題：ゴリラから健康を科学する

演

者：山極 壽一

所

属：京都大学略歴：1952 年東京生まれ。
京都大学理学部卒、同大学院理学研究科博士後期課程単位取得退学。理学博士。
ルワンダ共和国カリソケ研究センター客員研究員、日本モンキーセンター研究員、
京都大学霊長類研究所助手、京都大学大学院理学研究科助教授、同教授、同研究科長・理学部長を経て、2014 年より第 26 代京都大学総長。
現在、日本学術会議会長、国立大学協会会長、環境省中央環境審議会委員も務める。

【講演の概要】
最近、ゴリラやチンパンジーなど人類に近縁な類人猿の生態や生活史が詳しくわかるようになって、比較を通じて人類の不思議な特徴が明らかになった。人類は類人猿の特徴を受け継ぎながら、食と繁殖能力を変えて新しい環境に適応してきたのである。直立二足歩行、食物の運搬と分配、離乳期の前倒しと多産、肉食と道具使用、脳容量の増加と成長遅滞、思春期スパート、集団規模の増大とコミュニケーションの変化などはその過程で現れた人類独自の特徴である。人類は約 700 万年の進化史のほとんどを狩猟採集者として暮らしてきた。そのため、現代の人間の体は毎日数キロメートルを歩き、速やかに脂肪を蓄積して食料不足に耐えられるようになっている。社会とコミュニケーションの能力も、150 人ぐらいのコミュ
ニティで共感能力を発揮して助け合うようにできている。ところが、今から 1 万 2000 年前に農耕・牧畜という食料生産と定住を基本とする暮らしが始まって以降、急速に人口が増加
し、社会の規模やコミュニケーションの方法、食料の質が変化してきた。人間の身体も心もその速度に追い付けず、人工的な環境とミスマッチを起こしている。さらに、これから ICTや AI を駆使する超スマート社会を迎えるにあたって、人間の身体や心がどういった状況に対処しなければならないか、どういった問題が起こるかについて、これまでの進化の歴史をもとに慎重に検討してみることが不可欠になっている。そこで、人類の身体、社会、コミュニ
ケーションの進化史を振り返って、現代ミスマッチを起こしている実態を明らかにしてみようと思う。

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【講演 key スライド】~ 19 ~

シンポジウム２ 演題 1
演

題：大学発

健康情報標準化の取り組み

演

者：石見

所

属：京都大学環境安全保健機構 健康管理部門／健康科学センター 教授・部門長

略歴：教育・研究歴

拓1996 年

群馬大学医学部卒業

2005 年

大阪大学

2006 年

京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻 臨床研究者養成コース修了

救急医学 博士課程修了。

職歴
1996 年

群馬大学医学部循環器に入局。関連病院にて循環器内科医として勤務

2005 年

国立循環器病センター

2006 年

京都大学保健管理センター（2011 年より環境安全保健機構健康管理部門／

心臓血管内科リサーチレジデント

附属健康科学センターに改名）。2015 年より教授・部門長。
専門領域
蘇生科学、循環器内科学、予防医学、臨床疫学
主な取り組み：・国立大学保健管理施設協議会 健康情報標準化調査研究委員会 委員長、フィジカルヘルス委員会

委員、国際交流推進特別委員会 委員

・国際蘇生協議会 心肺蘇生に関する国際コンセンサス会議

EIT(普及・教育)

タスクフォース
・NPO法人大阪ライフサポート協会
・一般財団法人

日本AED財団副理事長、同協会PUSHプロジェクト代表

専務理事

千葉ロッテマリーンズファン。趣味は薪割り、渓流釣り（1 年 1 回も行けていないが）。
将来の夢はログビルダー・釣り人。
【講演の概要】クラウドシステムやスマートフォン等の情報通信技術（ICT；Information and Communication
Technology）の急速な発展と普及に伴い、健康・医療ビッグデータを活用したイノベーションが期待されている。健康・医療・介護などに関わる個人データ（PHR: Personal Health Record）を活用することができれば、データに基づく健康管理・増進に寄与することができる。
わが国には世界に誇る『健康診断文化』があり、学校、職場などで各種健康診断が行われ、その受検率は総じて高い。全国の大学では法令に基づいて、大学生及び教職員を対象とした健康診断を毎年実施している。京都大学では、毎年学生・教職員約 3 万人を対象とした健康診断を実施しており、受検率は 8 割を超えている。健康診断で得られる健康情報は、精度も高く、毎年蓄積されていくが、現状では健康管理・増進に十分に活用されているとは言い難い。同様に全国の大学では、法定項目を基本に類似の健康情報を収集しているが、大学間におけるデータの継続性、ポータビリティが不十分な上に、大学単位でシステム構築や集計を行う必要があり費用的にも人員的にも非効率な状態と言える。
こうした状態を解決するために、もっとも重要なプロセスは、健康診断、健康管理のための項目の『標準化』である。標準化が進むことで、情報の互換性、連続性、利便性が高まり、PHR サービスを~ 20 ~

含め健康情報を活用した健康管理・増進が進むことが期待される。そして、この標準化というプロセスで求められるのは、専門家集団によるコンセンサスの形成である。我々は国立大学保健管理施設協議会内に、大学における健康診断・健康関連情報の標準化と利活用に関わる調査研究班を発足し取り組みを開始した。現在、大学における標準的な健診項目の提唱に向けて、予防接種歴の調査や胸部レント
ゲン検査など主要なトピックを選別し、27 の構造化された臨床的疑問に対する体系的レビューを進めている。この取り組みは、大学における健康診断に留まらず、広く健康診断、健康管理・増進、PHR サービスに関わる標準項目の提案に発展することが出来ると考えている。
更に、京都大学健康管理部門／健康科学センターでは、生涯にわたって PHR を活用した健康管理・増進が出来る社会の実現を目指し、標準化に基づいた PHR の永続的運用が可能な基盤の整備、京都大学等での実証実験による課題の抽出と解決を進めている。今回は、こうした大学発の健康情報標準化の取り組みの現況と展望を紹介する。
【講演 key スライド】~ 21 ~

シンポジウム２ 演題 2
演

題：大学から始まる健康情報の利活用

演者：阿部 達也

所

属：ヘルステック研究所 代表取締役

略

歴：1988 年 京都大学工学部 衛生工学科卒業
1988 年

実現に向けた産学連携の取り組み

株式会社リクルートに入社
旅行情報誌「じゃらん」の創刊等、新規開発要員として従事

2005 年

株式会社日本プロバスケットボールリーグを設立
専務取締役として事業推進を行う

2016 年

株式会社スポクリ設立
現プロバスケットボールチーム京都ハンナリーズのＧＭ就任

2016 年

京大データヘルス研究会設立 事務局長として活動中

2017 年

株式会社ヘルステック研究所 代表取締役就任【講演の概要】2016 年より、京都大学環境安全保健機構

健康管理部門／附属健康科学センターと民間

6 社（リクルート HD、第一生命、キヤノン MJ、オムロン HC、メドピア、ＮＴＴデータ関西：2017 年度より JAL、サンスターの 2 社追加）で京大データヘルス研究会を立ち上げて、PHR の利活用についての研究を行ってきた。
1 年を経て、17 年 3 月に株式会社ヘルステック研究所を設立し、大学から始まる健康情
報の利活用の実現に向けた産学連携の取り組みを本格的に開始した。
具体的には「学生健診を基盤とした共有型ライフロング PHR の構築と利活用促進のための標準化モデル創出に関する研究」において検討した内容を踏まえ、個人が生涯にわたって標準化された健康情報、ライフログを安全に利活用することができる基盤を整備することを目指す。
国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（AMED）予算にて京都大学において実証実験を実施し、PHR サービスを活用して健康増進、医療の質向上を実現するための課題を抽出し、永続的運営が可能なビジネスモデルを計画中である。

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【講演 key スライド】~ 23 ~

シンポジウム２ 演題 3
演

題：母子健康情報から始まる PHR 利活用とその未来像

演者：小林 寛史所

属：一般社団法人 ICT まちづくり共通プラットフォーム推進機構(略称 TOPIC)

略

歴：2015 年３月の設立時より現職に就任。
それ以前は総合 PR 社会政策総合研究所にて主任研究員として ICT
街づくり事業の推進にあたる。
TOPIC は群馬県前橋市所在し、地方に人材とノウハウを蓄積し、本当の地方創生を推進したいという考えから、小規模ならが地方モデルとして各種事業の推進にあたっている。
現在は母子健康情報サービスを柱に医療分野における情報連携、救急時のマイナンバーカード活用、AMED の母子 PHR 利活用研究事業など医療、健康、保健分野にて多種の事業を手がけており、当方はその事業統括を行っている。

【講演の概要】TOPIC はこれまで群馬県前橋市を起点とし、医療・健康分野を中心に ICT を活用した街づくり「ICT しるくプロジェクト」に取り組んできた。その成果のひとつ「母子健康情報サービス」では、母子健康手帳の一部情報を電子化、ウェブサービス化し、市民の方が PC やス
マートフォンから自身の情報を閲覧できサービスを提供してきた。このサービスでは自治体に記録保管されている健診データ、予防接種履歴等と連携している点が他のサービスの相違点であり、大きな特徴である。この情報連携を実現するための重要な要素としてマイナンバーカードを用いたセキュアな個人認証を実現している。現在では前橋市をはじめ、全国の各自治体にクラウドサービスとして広がりを見せており、本講演では、母子健康情報サービスの紹介に加え、このサービスが「PHR の起点」であると位置づけ、TOPIC が推進する PHR
事業の将来像について、その考え方をご紹介する。

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【講演 key スライド】~ 25 ~

シンポジウム２ 演題 4
演

題：「標準化された PHR への期待 ～救急・災害時の健康情報の活かし方～」演者：阪本 雄一郎

所

属：佐賀大学医学部救急医学講座

略歴：1993 年 5 月

佐賀大学附属病院 一般・消化器外科 研修医

1994 年 4 月 佐賀県立病院好生館 外科

研修医

1995 年 4 月 副島病院 外科 医員
1996 年 4 月 佐賀大学 一般・消化器外科 医員
1997 年 4 月 唐津赤十字病院 外科 医員
1998 年 4 月 佐賀大学 一般・消化器外科 医員
1999 年 4 月 佐賀大学 一般・消化器外科 研究生
2001 年 6 月 佐賀大学附属病院 一般消化器外科 医員
2002 年 9 月 日本医科大学千葉北総病院

救命救急センター 助教

2008 年 4 月 日本医科大学千葉北総病院

救命救急センター 病院講師

2010 年 3 月 佐賀大学医学部 非常災害医療学講座（寄附講座）

教授

2010 年 8 月 佐賀大学医学部 救急医学講座 教授
日本外科学会 専門医、指導医
日本消化器外科学会 専門医
日本救急医学会 専門医、指導医、評議員
日本集中治療学会 専門医、評議員
日本外傷学会 専門医、評議員
日本航空医療学会認定 指導医、評議員
日本急性血液浄化学会 認定指導者、理事、評議員
日本腹部救急医学会 腹部救急暫定教育医・腹部救急認定医評議員・編集委員、
日本臨床外科学会 評議員
日本外傷学会 トラウマレジストリー検討委員会、編集委員会査読委員
日本ショック学会評議員
日本急性血液浄化学会 学術委員会・保険委員会、編集委員会
日本救急医学会 編集委員会・多施設共同試験特別委員会
日本救命医療学会 理事、評議員、規約改正委員
日本臨床救急医学会 評議員
日本高気圧環境・潜水医学会

評議員

日本臨床高気圧酸素・潜水医学会 評議員
リスクセンス研究会 理事
日本救急医学会九州地方会

評議員・幹事・査読委員会

日本航空医療学会 編集委員・査読医員
日本エンドトキシン自然免疫研究会

理事、代議員~ 26 ~

九州高気圧環境医学会 評議員
日本 Acute Care Surgery 学会 評議員・Acute Care Surgery 研修カリキュラム
開発委員会
日本病院前救急診療学会 評議員
体液代謝管理研究会 評議員
バイオメディカルフォーラム

世話人

エンドトキシン血症救命治療研究会幹事

自動車技術会 交通事故傷害予測と予防・医療に関する検討委員会
急性血液浄化・集中治療フォーラム
九州臓器移植連携フォーラム

世話人

世話人

Thrombosis Medicine 編集委員
医学系 OSCE 事後評価解析小委員会課題改訂専門部会委員
AAAM 認定 AIS
日本救急医学会 ICLS のインストラクタ
佐賀県道路交通環境安全推進連絡協議会委員
佐賀県災害医療コーディネーター
佐賀県臓器バンク理事【講演の概要】PHR の情報管理として平時から要支援者の健康情報や投薬情報などを一元管理して利活用する個人情報管理は極めて重要であると考えている。我々は AMED 事業における PHR 利
用として日常的に活用している救急応需システムである“救急さがネット”事業の災害時のシームレスな活用を目指し JST 探索事業を開始している。
本事業は日常的な情報管理、日常的に用いている救急搬送などのデバイスの災害時利用の有効性と実際に現場がどのような現状であるかの画像情報、また交通事故の解析結果やオープン化されたハザード情報を融合させるものである。災害時だけのシステムは「いざ使おうとすると慣れないために使えない」ということが既に問題として広く認知されている。様々
なアプリケーションが様々な現場で普及しているが日常的に使用しているアプリケーショ
ンが最も使いやすいと考えられる。これは救急システムの一部としての災害時システムに関しても同様である。すなわち日常と同じ操作方法で必要な情報が表示されて災害時に改めて使用方法を確認する必要性がないことは極めて重要である。これは平時に救急で利用しているシステムを災害時の情報共有に利用できる事の重要性を鑑みて新たに災害時に必要な多方面の情報収拾を現時点で可能な範囲で開始していくという探索研究である。
我々が統一基盤で行なっている幾つかの事業の紹介を提示するとともに今後の展開に関してお示しできればと思います。

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特別企画Ⅰ
建仁寺塔頭

坐禅体験

両足院にて、フィジカルヘルスフォーラムの特別イベントを開きます。

日頃の雑念を廃し、一緒にゆっくりお寺で、輪になり坐ってみませんか？

日時：平成３０年３月１５日(木) 午前 9：30 ～ 10：30（雨天決行）

集合場所：建仁寺塔頭 両足院前
集合時間：午前 9：20
参加費：1,500 円 (坐禅の説明・坐禅・法話、拝観料含)＊注意事項＊
・服装：坐禅はあぐらに近い座り方をするためそれに相応しい服装でお越し下さい。
・持ち物：気候によってはひざかけなどの準備を各自でしていただくようお勧めします。
・坐禅中は基本的に素足で装飾品や時計をはずしていただきます。
・トイレの数が少ないため、必ず済ませてからご来院下さい。緊急時のみ、使用は可能です。

詳しくは（https://ryosokuin.com/）でご確認ください。
・電車
京阪「祇園四条」駅下車、東へ信号２つめ、花見小路
南へ突き当り徒歩 7 分
阪急「河原町」駅下車、徒歩 10 分
・市バス
JR 京都駅より市バス 206 系統・100 系統「四条京阪」下車、大和大路通りを南へ 5 分「東山安井」下車、安井通りを西へ行き徒歩 2～3 分「南座前」または「祇園」下車、徒歩 10 分

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京都大学健康管理部門

特別企画Ⅱ
京大生協ランチョンセミナー
健康管理部門×生協！
ヘルシー弁当で大学を健康にする～健康管理部門と大学生協の連携～
演者：松崎 慶一
（京都大学 環境安全保健機構 健康科学センター 助教）

日時：3月16日（金）13:15～14:00
場所：京都大学本部構内 京大生協 中央食堂
参加費：500円（お弁当代＋お茶代）※定員があるため、先着順とさせていただきます。お早目にお申込みください。

京大健康管理部門／健康科学センターが監修し、京大生協が販売している「500kcal以内、野菜4種類以上、塩分3g以下」をキャッチフレーズにした「ヘルシー弁当」を紹介し、健康管理部門と大学生協が協力した取り組みについて紹介します。

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協賛企業(順不同)
株式会社リクルートホールディングズ
サンスター株式会社
キヤノンライフケアソリューションズ株式会社
第一生命保険ネオファースト生命保険
株式会社ホロスプランニング
オムロンヘルスケア株式会社
メドピア株式会社
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ関西~ 33 ~

本事業は、京都市および公益財団法人京都文化交流コンベンションビューローの助成金を活用し実施しています。
This program is supported by a subsidy from Kyoto City and
the Kyoto Convention & Visitors Bureau.