（別紙様式４）
令和6年6月20日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

東京ＩＴプログラミング＆会計
専門学校名古屋校

平成9年4月1日

麻生 敏明

設置者名

設立認可年月日代表者名

学校法人 立志舎

平成10年10月30日

塚原 一功

分野
工業

認定課程名
工業専門課程所在地453-8565
愛知県名古屋市中村区椿町16番1号
052-452-5401
所在地
130-8565〒（住所） 東京都墨田区錦糸一丁目2番１号（電話） 03-3624-5441
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成17(2005)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
情報管理学科（３年制）

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

学校教育法に定める専修学校制度の趣旨に則り、ＩＴ業界で求められるソフトウェアの開発技術に関する正しい知識と的確な技能を授け、もって職業や実際生活に必要な能力を養成し教養を向上を図り、さらに高度な資格取得させることを目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得 取得可能な資格：基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、情報処理安全確保支援士試験、データベーススペシャリスト試験、ネットワークスペシャリスト試験、
Ｃ言語プログラミング能力認定試験、Javaプログラミング能力認定試験、マイクロソフトオフィススペシャリスト試験など可能な資格、中退
中退率：6.3％
率 等）
修業年限
3

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
60 人

就職等の状況

生徒実員(A)

2,640 単位時間

講義

演習

1,045 単位時間

3,655 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

単位

実習

単位

実験
単位時間

単位時間

単位

単位

単位

留学生割合(B/A)

0人
41 人■卒業者数 (C)：6
■就職希望者数 (D)：6■就職者数 (E)：6
■地元就職者数 (F)5■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
83■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100
■進学者数
0
■その他

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

なし
（令和

5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）（株）クロスアクティブ、（株）エフズアクセス、ネクストウェア（株）、アイテック阪急阪神（株）、富士ソフト（株） など■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https：//www.nagoya-itkaikei.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

4,700 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

520 単位時間

うち必修授業時数

480 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

80 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間

総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）

実技

単位時間

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

3人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

3人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
企業・業界団体等との連携により、必要となる最新の知識・技術・技能を反映するため、企業・業界団体からの意見を十分にいかし、カリキュラムの改善等の教育課程の編成を定期的に行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

１．カリキュラム作成委員会を「ＩＴ」「会計」「法律」「ビジネス」「動物」それぞれの学校ごとに設置する。カリキュラム作成委員
会は関連する学校・関連する学科ごとの責任者全員で構成する。
２．カリキュラム作成委員会において教育課程を作成する。
３．カリキュラム作成委員会において作成した教育課程を教育課程編成委員会学園全体会および各学校・各学科ごとの分科会において検討を行う。
４．教育課程編成委員会は、カリキュラム改善への意見をカリキュラム作成委員会に提言する。
５．カリキュラム作成委員会は、その意見を組織としてカリキュラムの改善を検討吟味し決定する。
６．カリキュラム作成委員会は、教育課程編成委員会の意見を十分に生かし、カリキュラム改善等の教育課程の作成を定期的に行う。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年1月23日現在

名 前
木 田

徳 彦 氏

木 村

泰 輔 氏

金 子

徹

大 嵜

優 博

所

属

一般社団法人ソフトウェア協会 理事
人材委員会副委員長
有限責任監査法人トーマツ リスクアドバイザリー
事業本部 中京リスクアドバイザリー
東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校
校長
東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校
教務部課長

任期

種別

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）①

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）③

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回（９月、２月）（開催日時（実績））
第21回 令和5年9月20日 10：30～12：00 名古屋委員会
令和5年9月26日 10：00～11：30 本委員会
第22回 令和6年1月23日 10：30～12：00 名古屋委員会
令和6年1月30日 10：00～11：30 本委員会
（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

少しずつでもソースコードに触れていく経験をして欲しい。実際にコードを書く立場になって、昔に見覚えのある記述だったことから理解が早まった経験があったので、コードを見ることは大事。また、プログラムを書く経験だけでなく、目標に到達するためのチームの管理をする側の経験も学べるといいと思う。
プログラミングなどの苦手な子もいると思うが、小さい目標の成功体験を積み重ねさせてIT関係自体が嫌にならないようにしていって欲しい。
→テストケース作成実習。IT人材の育成・増加を目的とし、プログラマやSE以外の職種について知って貰うため、プログラ
ムを０から作成は苦手だが、読むことはできる学生に向けてJavaプログラムのクラスごとに流れ図・テスト経路・網羅率などを考慮したテストケース作成実習授業を試みている。
知識と実践を両立させていくことを目標にしていかなくてはならない。知識だけ、スキルだけを持った状態だと仕事に活きてはいかないので、学生にもそのことを伝えていく必要があり、それを伝えることで学生の意欲も上がるのではないか。
→IPAサイト内のAPPGoatを用いたセキュリティ学習を行った。
Pythonの授業にて制作したゲームのプレゼンを実施した。内容は1か月*3コマでゲーム（GUI）を作成したのち、PowerPointを使用したプレゼンを行なった。自身のプレゼンが周りから見てどうだったのかも把握し、今後の課題にしてほしく、担任だ
けでなく各学生による評価をしてもらい、個々に良かった点、改善点を伝えた。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
ＩＴ関連産業の中にあって、特定の分野に偏ることなく、最新の業界全体の動向を把握し得る業界団体または企業を選定し連携した授業を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

ＩＴ系就職の担当教員と業界団体講師または関連企業講師と、事前に打ち合わせを行い、指導内容についてその骨子を定める。期間中は担当教員が日常的な指導を行い、業界団体講師または関連企業講師の助言を受けつつ、成績評価・単位認定を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
卒業後の進路選択を考える前段階として、職業についての考え方、企業研究や自己分析の仕方を学び、企業と連
就職ゼミナールⅠ
携した授業を行う。また、社会人として必要とされる基本的 株式会社 インフォテック・サーブ
なものの見方や考え方、行動の仕方を理解し、礼儀・マ
ナーについても学ぶ。
企業と連携をしながら、システム開発全体の理解や、アルゴリズム、データベースなどの知識を修得する。また、グ株式会社 インフォテック・サーブ
システム開発Ⅰ
ループ学習を通じて、コミュニケーション能力を向上させる。
企業と連携しながら、システムを開発するために必要となシステム開発演習Ⅰ る基本的なドキュメント、ソースコードの作成方法について 株式会社 インフォテック・サーブ必要となる知識を修得する。
企業と連携しながら、ドキュメントの作成やＪａｖａ言語を用いたソースコードを作成、テスト、レビューを行うことで、より株式会社 インフォテック・サーブ
システム開発演習Ⅱ
実践的にシステム開発の一連の流れや必要となる知識を修得する。
本学園での学習の集大成として、グループワークによるシステム構築実習を行う。企業と連携してユーザ（指導者）か
卒業システム開発
ら要求を聞き出し、企画書や設計書などのドキュメント作成 株式会社 インフォテック・サーブから、開発、テストまでを行い、ユーザに対してプレゼン
テーションを行う。
３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

ＩＴ関連の技術は日々進化しており、ＩＴの専門知識・技術を教育する本学の教員も実社会で利用されている実践的な技術を修得する必要がある。そして修得した知識を常に情報処理教育に活かすことを目的として教員研修規程に従い、定期的に研修・研究を行う。なお、授業および学生に対する指導力等の修得・向上のための研修等も定期的に行っていく。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： ㈱Ｂｅｎｅｓｓｅ
研修名： 変化する社会に求められる人材の傾向と分析
期間：

令和5年9月21日 16：00～17：00

対象： ＩＴ系職員

内容

専門学校業界の今後求められる変化について

研修名：

サイバー攻撃の実態と対策のポイント

期間：

令和6年2月16日 15：00～16：30

内容

近年のサイバーリスク、サイバー攻撃による被害の実態、特徴とメカニズム、対策のポイントについて

研修名：

ノーコードツール活用セミナー期間：

令和6年3月15日 14：00～15：30

内容

ノーコードツールの種類、実践利用、評価方法について

連携企業等： MS&ADインターリスク総研㈱対象： ＩＴ系職員
連携企業等： タテマツデジタルソリューション㈱対象： ＩＴ系職員

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 人権研修

連携企業等： あいち人権センター期間：

令和5年12月25日（月） 16:00～16:40

対象： 教務部全職員

内容「女性、子ども、高齢者、障害者、同和問題、外国人、感染症患者等、犯罪被害者等、インターネットによる人権侵害、ホームレス、性的少数者、様々な人権をめぐる問題」

研修名：ハラスメントの防止＆不正防止研修期間：

令和6年2月21日（水） 16:00～17:20

連携企業等： 関口総合法律事務所
対象： 全職員

ハラスメントの防止についての具体例、金銭に関わる不正についての具体例、質疑応答など
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 未定
研修名： ＩＴ関連セミナー
年数回を予定対象： ＩＴ系職員
IT関連企業が開催する研修やセミナーに参加し、ITの専門知識・技術について実社会で利用している実践的な知識を修得する。修得した最新の知識を情報処理教育に活かすことを目的として定期的に研修・研究
内容を行う。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 愛知県県民文化局人権推進課
研修名： 人権研修期間：

期間：１２月を予定対象： 教務部全職員

内容

人権への気づき 人権問題、職場でのハラスメントなど

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校運営に関し、自己点検・自己評価委員会でまとめた評価および改善計画が適切であるか検証するため学校関係者評
価委員会を設置する。学校関係者評価委員会は原則として年1回開催し公表している。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
・理念、目的、育成人材像は定められているか
・学校における職業教育の特色は何か・理念、目的、育成人材像、特色などが学生、保護者等に周知されて（１）教育理念・目標
いるか・各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか・目的等に沿った運営方針が策定されているか
・運営組織や意思決定機能は規則等において明確化されているか、有効に機能しているか
・人事、給与に関する制度は整備されているか（２）学校運営
・教務、財務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか・業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか・教育活動に関する情報公開が適切になされているか
・情報システム化等による業務の効率化が図られているか（３）教育活動・教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか・教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた教育機関としての修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか
・学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか・キャリア教育、実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育
方法の工夫・開発などが実施されているか
・授業評価の実施・評価体制はあるか
・成績評価・単位認定の基準は明確になっているか
・資格取得の指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか
・人材育成目標に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか・職員の能力開発のための研修等が行われているか

（４）学修成果（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献

・就職率の向上が図られているか
・資格取得率の向上が図られているか
・退学率の低減が図られているか
・進路・就職に関する支援体制は整備されているか
・学生相談に関する体制は整備されているか
・学生の経済的側面に対する支援体制は整備されているか
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか
・課外活動に対する支援体制は整備されているか
・学生の生活環境への支援は行われているか・保護者と適切に連携しているか
・高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取組が行われているか・施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか・防災に対する体制は整備されているか
・学生募集活動は、適正に行われているか
・学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか・学納金は妥当なものとなっているか
・中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか
・予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
・財務について会計監査が適正に行われているか・財務情報公開の体制整備はできているか
・法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか
・個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか
・自己評価の実施と問題点の改善に努めているか
・自己評価結果を公開しているか
・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか・学生のボランティア活動を奨励、支援しているか・地域に対する公開講座・教育訓練(公共職業訓練等)の受託等を積極的に実施しているか
・評価しない（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校運営に関し、自己点検・自己評価委員会でまとめた評価および改善計画が適切であるか検証するため、年1回学校関係者評価委員会を開催し本学の関係者である企業等の役員、職員の方から指摘を受けた点について改善を行なっている。
「学生から信頼され支持される学校づくり」という学園の基本目標の達成のため、資格や就職実績につなげる学校運営や学生指導の取り組みに評価を受けたので、今後も継続していく。
情報システム化による業務の効率化のため、学務システムは仮想プライベートネットワークで結び、セキュリティ強化し運用している。学務システムは職員が担当業務で権限が与えられておりシステムを用いて作業する際は各職員のIDとパスワー
ドでログインして行い管理している。それら運用及び管理の徹底、システムのチェックをこまめに実施している。
災害発生時の対応については学生の命を守るためでもあるので、状況に応じた的確な対応ができるように常日頃から意識して備えなければならない。
なお、委員の方から「プロジェクトマネージャー試験の合格について、実務経験もない学生がプロジェクトマネージャー試験に合格したことにただただ驚いている。」という意見があった。今後も資格取得実績を更に向上させ、希望業種への就職につながる指導に取り組んでいく。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
木村 泰輔 氏所
属
有限責任監査法人トーマツ リスクアドバイザ
リー事業本部 中京リスクアドバイザリー

任期

種別

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

企業等委員

野村 健典 氏

MAC＆BPミッドランド税理士法人 経営支援部 令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年） 企業等委員

中道 将志 氏株式会社日本旅行 愛知法人営業部

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

企業等委員

宇野 旭 氏小原会計事務所

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

卒業生※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/
公表時期：
毎年6月下旬５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の関係者が本学全般について理解を深めるとともに、連携および協力の推進に資するため、本学の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
学校の教育目標、教育方針、特色（愛專各の専門学校案内以下「専門学校案内」という）（１）学校の概要、目標及び計画
校長名、所在地、連絡先（ホームページ）
学校の沿革（ホームページ）
収容定員（ホームページ）
年間のカリキュラム（入学案内書）
目指す資格・検定等（専門学校案内）（２）各学科等の教育資格取得、検定試験の実績（ホームページ）
主な就職先（ホームページ）（３）教職員
教職員数（ホームページ）（４）キャリア教育・実践的職業教育
就職支援等の取組状況（ホームページ）
学校行事への取組状況（ホームページ）（５）様々な教育活動・教育環境
課外活動（ホームページ）
学生相談室・就職相談室（ホームページ）（６）学生の生活支援
学生納付金の取り扱い（ホームページ）（７）学生納付金・修学支援
活用できる経済的支援措置の内容等（ホームページ）
事業の概要、財産目録、資金収支計算書、事業活動収支計算書、貸（８）学校の財務借対照表（ホームページ）
自己点検評価報告書（ホームページ）（９）学校評価
学校関係者評価報告書（ホームページ）（１０）国際連携の状況なし（１１）その他なし※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/
公表時期：
毎年6月下旬授業科目等の概要（工業専門課程
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

情報管理学科（３年制））

授業科目名

令和６年度

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数
実
技
授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携1 ○卒 業 後 の 進 路 選 択 を 考 え る前 段階 として、職業についての考え方、企業研究や自就職ゼミナー 己分析の仕方を学び、企業と連携した授業 180
ルⅠを行う。また、社会人として必要とされる 後
基本的なものの見方や考え方、行動の仕方を理解し、礼儀・マナーについても学ぶ。

4 △ ○

○

○ 〇

2 ○

卒業後の進路選択を行う段階として、進むべき業界及び職種の研究を行う。また、
就職ゼミナー 面接試験演習やグループディスカッション 3
80
ルⅡ
を通して、どのように発言すれば趣旨を伝 前えることが出来るのかなどの伝達方法や表
現方法について学習する。

4 △ ○

○

○

3

○

卒 業 後 の 進 路 選 択 を 考 え る前 段階 として、日々の学生生活を有意義なものとする
意識の高揚を目指す。特に、社会人として 1
就職セミナー
20
必 要 と さ れ る 基 本 的 な も の の見 方や 考え 前
方 ・ 行 動 の 仕 方 の 理 解 を 深 め、 礼儀 ・マナーの修得、面接練習等を行う。

1 △ ○

○

○

○

企業研究

就職活動に伴う企業研究として、実際に活躍している各業界を代表する人事担当者
より、会社の特徴や仕事内容、採用試験、
2
企業の求める人物像などについて講演をし20
後ていただき、実際の仕事概要等を深く理解することにより、今後の就職活動に向けて自ら考え、行動する力を養成する。

1 △ ○

○

○

○

業界研究

卒業後の進路選択を行う段階として、進むべき業界及び職種の研究を行う。また、筆記試験の対策、面接試験演習を通して、 280
どのように発言すれば趣旨を伝えることが 後出来るのかなどの伝達方法や表現方法について学習する。

4 △ ○

○

○

○

ビジネス社会に適応するためにコミュニ
ビ ジ ネ ス マ ケーションの重要性及び仕事の進め方を考 3
40ナー
え、職場で実践できるビジネスマナーを習 後
得する。

2 △ ○

○

○

時事研究Ⅰ

最新の時事問題についての理解を深めるために、「キーワード」項目に注目して、 380
各項目について解説、問題点、展望、関連 前
用語等を考察する。

4 △ ○

○

○

時事研究

最新の時事問題についての理解を深めるために、「キーワード」項目に注目して、 340
各項目について解説、問題点、展望、関連 前
用語等を考察する。

2 △ ○

○

○

4

5

6

7

8

○

○ 〇

9 ○

コンピュータで扱われる数値や文字の取ハードウェア り 扱 い 、 コ ン ピ ュ ー タ を 構 成す る各 種装 180
Ⅰ置、ネットワーク技術の基本事項について 前
学習する。

4 △ ○

○

○

10 ○

各種ソフトウェア、データベース、テー
ソフトウェア
1タ構造とアルゴリズムの基本事項について
80
Ⅰ
前
学習する。

4 △ ○

○

○

11 ○

経営戦略Ⅰ

代表的な経営情報分析手法について学習し、経営戦略に関する基本的な考え方を理
1
解する。ＩＴが企業の経営戦略に重要な影
80
前響を与えることの意義を説明できることを目標とする。

4 △ ○

○

○

12 ○

ＪａｖａⅠ

Ｊａｖａ言語の文法及び基本構造につい 2
80てプログラミングを行いながら学習する。 前

4 △ ○

○

○

13

○

C言語Ⅰ

Ｃ言語の文法及び基本構造についてプロ 1
80
グラミングを行いながら学習する。
前

4 △ ○

○

○

14

○

表計算演習

Microsoft Excelの基本機能と操作方法を
1
講義・演習し、集計表やグラフの作成がで80
前きるようにする。

4 △ ○

○

○

○

システム開発の概要とシステムの構築、設計、開発から運用までの基礎と開発者と情報システム 利 用 者 の 両 面 で 活 用 で き る 知識 を身 に付 1
80
Ⅰ
け、様々な業界の情報システムの構築から 前運用までの事例を踏まえ、基本的なシステ
ム構築の講義と演習を行う。

4 △ ○

○

○

16

○

基本情報講座の修了認定試験受験にあた
科 目 A 試 験 対 り必要となるテクノロジ、マネジメント、 1
40
策
ストラテジの分野の問題演習を行い、知識 前の定着を図る。

2 △ ○

○

○

17

○

情報セキュリプ ロ グ ラ ム 、 ア ル ゴ リ ズ ム分 野に おい 1
ティマネジメ80て、問題演習を通じて実践力を修得する。 後
ント

4 △ ○

○

○

○

コンピュータシステムにおける理論や技コンピュータ 術を理解し、業務改善におけるシステム化 1
80システムⅠ にて、これらを総合的に活用できる知識を 後身につけることを目標とする。

4 △ ○

○

○

19

○

情報管理Ⅰ

コンピュータシステムにおけるIT用語や理論・技術を理解し、業務改善におけるシ
1
ステム化において、これらを総合的に活用
60
前で き る 知 識 を 身 に つ け る こ とを 目標 とす
る。

3 △ ○

○

○

20

○

オブジェクト指向の基本概念を理解し、オブジェクト1
オブジェクト指向の仕組みや擬似言語での
40
指向基礎
後
表現方法について学ぶ。

2 △ ○

○

○

○

さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の
1
事例を分析し、開発者と利用者の両面で効80
後率的に活用できる技術を身につけることを目標に総合的な問題演習を行う。

4

○

○

15

18

21

総合演習Ⅰ

○

22

○

ハードウェアハードウェア関連技術、アーキテク 1
80
Ⅱ
チャ、パフォーマンスについて学習する。 後

4 △ ○

○

○

23

○

各種ソフトウェア、データベース、テー
ソフトウェア
1タ構造とアルゴリズムについて、応用知識
80
Ⅱ
後を身につける。

4 △ ○

○

○

24

○

企業と連携しながら、システム開発全体の理解やアルゴリズム、データベースなど
システム開発1の知識を習得する。また、グループ学習を
40
Ⅰ
後
通じて、コミュニケーション能力を向上さ
せる。

2 △ ○

○

○

25

○

応用情報技術者試験の出題範囲であるマハードウェア1
ネジメント系、ストラテジ系の分野の過去
80
演習Ⅰ
後問題の演習を行う。

4 △ ○

○

○

○

応用情報技術者試験の出題範囲であるテクノロジ系の中心である、データベース、
ソフトウェア1
ネットワーク、情報セキュリティ、そして80
演習Ⅰ
後
システム開発に関する分野の過去問題の演
習を行う。

4 △ ○

○

○

27

○

システム開発の概要とシステムの構築、設計、開発から運用までの基礎と開発者と情報システム 利用者の両面で活用できる応用知識を身に 1
80
Ⅱ付け、様々な業界の情報システムの構築か 後ら運用までの各種事例に対応できる応用知識の講義と演習を行う。

4 △ ○

○

○

28

○

情報システム開発の業務プロセスを概観
システム設計1
し、各開発プロセスを理解し活用できる知80
Ⅰ
後識を身につけることを目標とする。

4 △ ○

○

○

○

情報管理Ⅱ

コンピュータシステムにおける理論や用語、技術を総合的に理解し、業務のシステ
ム化に活用できる知識を身に付け、情報処
1
理の基礎理論やデータベース、ネットワー
40
後ク、セキュリティなどの技術とそれを用いたIT戦略に関する応用的な講義・演習を行
う。

2 △ ○

○

○

○

コンピュータシステムにおける理論や技コンピュータ 術を理解し、業務改善におけるシステム化 280システムⅡ にて、これらを総合的に活用できる知識を 前身につけることを目標とする。

4 △ ○

○

○

31

○

総合演習Ⅱ

開発者と利用者の両面で効率的に活用できる知識・技術を身につけることを目標とし、さまざまな業界における情報システム 2
40の設計・開発・構築・運用について、各種 前の 事 例 を 分 析 し 、 応 用 的 な 問題 演習 を行
う。

2

○

○

○

32

○

データベース関連分野のうち、SQLを中心
データベース2に 理 論 と 知 識 を 習 得 す る こ とを 目標 とす
80
演習Ⅰ
前
る。

4 △ ○

○

○

○

ＨＴＭＬ及びＣＳＳの正しいコードを記
ホームページ 述し、基礎的なＷｅｂサイトを製作できる 240
作成基礎能力を養い、Ｗｅｂクリエイター能力認定 前試験スタンダードの合格を目指す。

2 △ ○

○

○

26

29

30

33

〇

34

○

概念データモデル、関係スキーマ、トラ
ハードウェア2
ンザクション管理機能、障害回復機能につ80
Ⅲ
前
いて応用知識を学習する。

4 △ ○

○

○

35

○

ＤＢＭＳを操作するためのＳＱＬ言語を
ソフトウェア2
理解し、実務レベルでの応用知識を身に着
80
Ⅲ
前
ける。

4 △ ○

○

○

○

各開発モデルとそれに基づくソフトウェ
アの各種設計技法について応用知識を身にシステム設計 付け、各開発モデルにおけるソフトウェア 280Ⅱ
要件定義からソフトウェア方式設計及び分 前
析/設計する手法の応用知識の講義・演習を
行う。

4 △ ○

○

○

○

情報管理Ⅲ

コンピュータシステムにおけるＩＴ用語
や理論・技術を理解し、業務改善における 2
40
システム化にて、これらを総合的に活用で 前きる知識を身につけることを目標とする。

2 △ ○

○

○

○

コンピュータシステムにおける理論や技コンピュータ 術を理解し、業務改善におけるシステム化 240システムⅢ にて、これらを総合的に活用できる知識を 後身につけることを目標とする。

2 △ ○

○

○

○

総合演習Ⅲ

さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の2
事例を分析し、開発者と利用者の両面で効40
後率的に活用できる技術を身につけることを目標に総合的な問題演習を行う。

2

○

○

○

○

PythonPythonによる基本的なプログラミングができるようにする。また、Ｃ言語との違い 280を確認しながらPython特有の表現を中心に 後講義、演習を行う。

4 △ ○

○

○

41

○

Pythonを用いてGUIアプリ作成やIoTプロ
ゲームプログ グラミングの基礎を身につける。また、GUI 2
80
ラミング
アプリ作成やIoTプログラミングを通じて、 後
Pythonのプログラミング能力を高める。

4 △ ○

○

○

42

○

アーキテクチャ、パフォーマンス、ネッ
ハードウェア2
トワーク技術、セキュリティ技術について
80
Ⅳ
後
応用知識を学習する。

4 △ ○

○

○

○

ソフトウエア全般、テータ構造とアルゴ
ソフトウェア リズム、ネットワークアーキテクチャ、各 280
Ⅳ種のセキュリティ技術について、応用知識 後を身に着ける。

4 △ ○

○

○

○

さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の情報システム2
問題を演習し、開発者と利用者の両面で効80
Ⅲ
後率的に活用できる技術を身につけることを目標とする。

4 △ ○

○

○

○

各 種 設 計 の 応 用 知 識 を 身 に着 ける と共システム設計 に、ネットワークシステムやセキュリティ 2
80
Ⅲ
シ ス テ ム の 事 例 解 析 を 通 し て実 践力 を養 後
う。

4 △ ○

○

○

○

コンピュータシステムにおけるIT用語や理論・技術を理解し、業務改善におけるシ 2
40
ステム化にて、これらを総合的に活用でき 後る知識を身につけることを目標とする。

2 △ ○

○

○

36

37

38

39

40

43

44

45

46

情報管理Ⅳ

○

コンピュータシステムにおける理論や技コンピュータ術を理解し、業務改善におけるシステム化 3システム演習80
にて、これらを総合的に活用できる知識を 前Ⅰ身につけることを目標とする。

4 △ ○

○

○

48

○

総合演習Ⅳ

さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の3
事例を分析し、開発者と利用者の両面で効40
前率的に活用できる技術を身につけることを目標に総合的な問題演習を行う。

2 △ ○

○

○

49

○

Ｊａｖａ演習 Ｊａｖａ言語の実践的な使い方についてプ 3
80
Ⅰ
ログラミングを行いながら学習する。
前

4 △ ○

○

○

50

○

セ キ ュ リ テ ィ 実 習 で は 、 疑似 環境 でセキュリティ攻撃を行うことで脅威を体験的に理解する。ネットワーク実習では、Cisco
3
TCP/IP演習Ⅰ 機器にネットワークの設定を行うことで、80
前
実務能力を習得することを目標とする。セキュリティとネットワークに関する講義と演習を行う。

4 △ ○

○

○

51

○

概念データモデル、関係スキーマ、トラ
ハードウェア3
ンザクション管理機能、障害回復機能につ80
演習
前
いて応用知識を学習する。

4 △ ○

○

52

○

ＤＢＭＳを操作するためのＳＱＬ言語を
ソフトウェア3
理解し、実務レベルでの応用知識を身に着
80
演習
前
ける。

4 △ ○

○

○

○

さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の3
情報管理演習 事例を分析し、開発者と利用者の両面で効40
前率的に活用できる技術を身につけることを目標とする。

2 △ ○

○

○

○

コンピュータシステムにおける理論や技コンピュータ術を理解し、業務改善におけるシステム化 3システム演習80
にて、これらを総合的に活用できる知識を 後Ⅱ身につけることを目標とする。

4 △ ○

○

○

○

企業と連携しながら、システムを開発す
システム開発 る た め の 基 本 的 な ド キ ュ メ ント 、ソ ース 3
40
演習Ⅰ
コードの作成方法について必要となる知識 後を習得する。

2 △ ○

○

○

〇

○

企業と連携しながら、ドキュメントの作成やＪａｖａ言語を用いたソースコードのシステム開発3
作成、テスト、レビューを行うことで、よ40
演習Ⅱ後り実践的にシステム開発の一連の流れや必要となる知識を習得する。

2 △ ○

○

○

〇

○

経済学Ⅰ

社会人になるにあたり、最低限知っておくべき経済についての基礎を学び、給与や 340
税金についての知識を身につけることを目 後
標とする。

2 △ ○

○

○

〇

○

Microsoft PowerPointの基本機能と操作
プレゼンテー 方法および発表方法を講義・演習し、効果 340
ション演習 的なプレゼンテーション資料の作成ができ 後るようにする。

2 △ ○

○

○

47

53

54

55

56

57

58

○

○

基礎的なＷｅｂサイトを制作できるよう
Ｗｅｂデザイ に、ＨＴＭＬとＣＳＳ、Ｗｅｂデザインに 3
40ン
関する基本的な知識と技術に関する講義・ 後演習を行う。

2 △ ○

○

○

○

インタラクティブなＷｅｂサイトを制作
ＪａｖａＳｃ するための基礎的な知識と技術を身につけ 3
80
ｒｉｐｔ
るため、JavaScriptの基本文法、jQueryな 後
どの基礎知識に関する講義・演習を行う。

4 △ ○

○

○

○

基本的なWebアプリケーション開発技術を身につけるため、Rubyの基礎的な文法と、
Web ア プ リ 開
3
RubyによるWebアプリケーション開発フレー
80
発
後ムワークであるRuby on Railsの基本的な機能に関する講義・演習を行う。

4 △ ○

○

○

○

基本的なWebアプリケーション開発技術を身につけるため、RubyによるWebアプリケー
Web ア プ リ 開
3ション開発フレームワークであるRuby on
80
発演習
後
Railsの基本的な活用技術に関する講義・演
習を行う。

4 △ ○

○

○

63

○

クラウドIDEであるmonacaを利用して、
HTML5/CSS3/JavaScriptによるスマホアプリ
モバイルアプ の開発技術を身につける。monacaの使用方 3
80
リ開発
法からカメラやGPSなどを利用したネイティ 後
ブ ア プ リ の 作 成 に 関 す る 講 義・ 演習 を行
う。

4 △ ○

○

○

64

○

企業と連携して、フレームワークを用いモバイルアプ3
た実践的なモバイルアプリの開発技術を身
80
リ開発演習
後
につけるための講義・演習を行う。

4 △ ○

○

○

〇

○

本学園での学習の集大成として、グルー
プワークによるシステム構築実習を行う。
企業と連携してユーザ（指導者）から要求
卒業システム3を聞き出し、企画書や設計書などのドキュ
160 8
開発
後
メ ン ト 作 成 か ら 、 開 発 、 テ スト まで を行
い、ユーザに対してプレゼンテーションを
行う。

○

○

○

〇

66

○

卒業制作

本 学 の 学 習 の 集 大 成 と し て、 グル ープ
ワークによる課題作成を行う。Webページによる動的な表現を含んだ成果物を作成する
3に あ た っ て 、 企 画 書 や デ ザ イン 案を 作成
160 8
後し 、 納 期 ま で に コ ー デ ィ ン グを 行う 。また、成果物を提出するにあたり、プレゼン
テーションを行う。

○

○

○

67

○

卒業研究

本学園での学習の集大成として、就職先
3の業界研究など学生がテーマを考え論文を
160 8
後
作成する。

○

○

○

59

60

61

62

65

合計

67 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 成績評価において合格した科目の授業時間数の合計が1,720単位時間以
履修方法： コース選択により履修科目が決定

4,700単位時間（235単位）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
20 週