名古屋大学高等教育研究センター
質保証を担う中核教職員能力開発拠点

2020 年度 総合報告書

2021 年 3 月

はじめに名古屋大学高等教育研究センター（以下、本センターと略す）は、特定部局に属さない学
内共同教育研究施設として平成 10（1998）年 4 月に創設されました。設立当初より、高等教育機関の質の向上に取り組み、高等教育研究の一大拠点となることを目標に掲げ、多様な教育改善・教育支援のニーズに応えるべく、学内外の教職員との協働による種々の研究会、実践的な教材や教育プログラムの開発、FD・SD に関連するセミナー・ワークショップなど、着実にその活動を発展させてきました。
平成 22（2010）年には、文部科学省より教育関係共同利用拠点「FD・SD 教育改善支援拠点」の認定を受け、平成 26（2014）年度まで同拠点としての活動を行いました。特に「FD・SD コンソーシアム名古屋」を中心的に牽引し、中部地域を中心として広く大学の教育・学
生支援、教職員の自発的な教育改善への貢献に取り組んできました。その間に築いてきたフォーラム開催などの活動は、この地域の複数の大学で組織した新たな枠組みの中で継続されています。
平成 28（2016）年 4 月には本学に教育基盤連携本部が組織されました。国際的にも様々な分野においてリーダーシップを発揮できる「勇気ある知識人」を育成するため、入学前から卒業・修了に至るまで一貫した教育改革を総合的に実施する部局です。同本部にはアドミッション部門と高等教育システム開発部門の 2 つの部門が設けられており、本センターの専任教員 4 名は高等教育システム開発部門の教員としても活動しています。高等教育シ
ステム開発部門では教育の内部質保証システムの構築が一つの大きな柱となっており、学生へのアンケートの実施とその分析に基づいた学生像の経年把握、法人評価や認証評価の教育活動に関する対応でも中心的な役割を果たしています。
平成 29（2017）年 8 月、本センターは文部科学省より教育関係共同利用拠点の認定を受け、「質保証を担う中核的教職員能力開発拠点」として再び拠点としての活動を行うこととなりました。本事業は、地域および全国各地の高等教育機関と連携し、内部質保証システム
を担う教職員の能力向上を支援するための研修や教材を提供することを目指すものです。
特に、質保証分野において体系的な能力開発プログラムを提供し、地域の教職員が連携体制を構築するための拠点として活動を行っていきます。高等教育システム開発部門としての取り組みを通して得られた成果なども反映しながら本拠点としての活動も開始しました。
令和 2（2020）年 4 月 1 日に国立大学法人東海国立大学機構が設立され、名古屋大学と岐阜大学は共通の 1 法人傘下の大学として運営されています。この機構は日本での初めての大学運営方式であり、その動向は大いに注目を集め、本学の歴史上重要なターニングポイント1

となります。新法人では両大学に共通した教育システムを発足させ、シナジー効果が出るよう教育機能を強化させる仕組みと運営が強く求められています。本センターの教員は、東海
国立大学機構に設置されたアカデミック・セントラルの主要メンバーとして、インストラク
ショナルデザインチームや QTA/GSI トレーニングセンターに所属して重要な役割を担っています。
また、令和 2（2020）年度は、東京オリンピックが開催された記念すべき年として記憶されるべきでしたが、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて、センターにおいては講演会をオンラインで開催するなどして活動しました。令和 3（2021）年度以降に状況が改善すれば、海外や国内との交流をより活発に進めていく予定です。
本報告は、令和 2（2020）年度における高等教育研究センターの活動の全体像として、拠点が同年度に取り組んできた活動をまとめたものです。本センターならびに拠点の活動をご理解いただき、今後の取り組みについてご指導、ご支援を賜りましたら幸いに存じます。

令和 3（2021）年 3 月
名古屋大学高等教育研究センター長※本報告書においては、敬称を略し、所属は令和 3 年 3 月現在を表記しています。

2

北

栄輔

目次

はじめに

1

目次

3

第 I 部 組織概要

6

1. 高等教育研究センターについて

6

1.1 沿革6

1.2 高等教育研究センター規程

7

1.3 高等教育研究センター運営委員会規程

9

1.4 人員体制

12

2. 拠点事業について

13

2.1 拠点の概要

13

2.2 拠点における取り組み

14

2.2.1 取り組みの背景と目的

14

2.2.2 重点的に取り組む課題14

2.2.3 分野別の取り組み計画

14

2.2.4 拠点体制図

16

2.3 拠点運営委員会

17

2.3.1 規程

17

2.3.2 委員名簿

20

2.3.3 委員会開催状況

20

2.4 拠点専門委員会

21

2.4.1 委員名簿

21

2.4.2 開催状況

21

2.4.3 その他

21

第 II 部 令和 2 年度の拠点活動実績

22

1. 組織的研修の開催

22

1.1 招聘セミナー・客員教授セミナー

223

1.2 大学教育改革フォーラム㏌東海 2021

40

1.3 その他の主催・共催セミナー

45

2. 講師派遣62

2.1 学外講師派遣

62

2.2 学内講師派遣

65

3. 教材制作

67

4. 情報提供68

4.1 情報配信サービス

68

4.2 定期刊行物

69

4.3 オンラインサービス

71

5. 研究会運営

75

5.1 アドミッション研究会

75

5.2 教務系 SD 研究会

77

5.3 名古屋哲学教育研究会

81

5.4 物理学講義実験研究会

82

5.5 マネジメント人材育成研究会

84

6. 研究開発

86

6.1 学術論文

86

6.2 その他執筆

88

6.3 講演発表

89

6.4 国際交流

91

7. 研究プロジェクト

92

APPENDIX 拠点外令和 2 年度活動実績

95

A.1 教育95

A.1.1 正課

95

A.1.2 名古屋大学学生論文コンテストの企画運営

96

A.2 学内研修の企画運営

101

A.2.1 名古屋大学新任教員研修プログラム

101

A.2.2 大学教員準備講座

101

A.2.3 名古屋大学教員のためのメンタリングプログラム

104

A.2.4 名古屋大学教員のための教育研修プログラム

1044

A.2.5 個別の授業改善支援（名古屋大学教職員対象）

106

A.3 学内貢献

107

A.3.1 学内委員・室員等の委嘱

107

A.3.2 学内活動への協力

108

A.4 社会貢献

109

A.4.1 学会等における活動

109

A.4.2 行政等への助言活動

110

A.5

111

組織運営

A.5.1 高等教育研究センター運営委員会委員名簿

111

A.5.2 高等教育研究センター運営委員会開催状況

111

A.5.3 高等教育研究センター会議開催状況

111

A.6 令和 2 年度基盤的経費

113

5

第 I 部 組織概要
1. 高等教育研究センターについて
1.1 沿革
名古屋大学高等教育研究センターは、平成 10（1998）年 4 月 9 日に学内共同教育研
究施設として設置されました。「国際的な視野のもとに高等教育の発展に戦略的に貢献すること」をミッションとして掲げ、研究開発の成果をふまえた知見の提供や問題解決への参画を行なってきています。
平成 22（2010）年には、文部科学省より教育関係共同利用拠点「FD・SD 教育改善支援拠点」の認定を受け、平成 26（2014）年度まで同拠点としての活動を開始しました。特に「FD・SD コンソーシアム名古屋」を中心的に牽引し、中部地域を中心とした大学の教育・学生支援、教職員の自発的な教育改善への貢献に取り組んできました。その間に築いてきたフォーラム開催などの活動は、この地域の複数の大学で組織した新たな枠組みの中で継続されています。
平成 28（2016）年 4 月には本学に教育基盤連携本部が組織されました。国際的にも様々な分野においてリーダーシップを発揮できる「勇気ある知識人」を育成するため、入学前から卒業・修了に至るまで一貫した教育改革を総合的に実施する部局です。同本部にはアドミッション部門と高等教育システム開発部門の 2 つの部門が設けられており、本センターの教員 4 名は高等教育システム開発部門の教員としても活動しています。高等教育システム開発部門では教育の内部質保証システムの構築が一つの大きな柱となっており、本センターの高等教育システムの開発・改善の活動とシナジー効果を生み出せるよう、鋭意取り組んでいるところです。
平成 29（2017）年 8 月、本センターは文部科学省より教育関係共同利用拠点の認定を受け、「質保証を担う中核教職員能力開発拠点」として再び拠点としての活動を行うこととなりました。本事業は、地域および全国各地の高等教育機関と連携し、内部質保証システムを担う教職員の能力向上を支援するための研修や教材を提供することを目指すものです。特に、質保証分野において体系的な能力開発プログラムを提供し、地域の教職員が連携体制を構築するための拠点として活動を行う予定です。高等教育システ
ム開発部門としての取り組みを通して得られた成果なども反映しながら、本拠点としての活動を行なっています。

6

1.2 高等教育研究センター規程◎名古屋大学高等教育研究センター規程（平成 16 年 4 月 1 日規程第 195 号）
改正

平成 18 年 2 月 27 日規程 第 69 号
平成 22 年 7 月 20 日規程 第 13 号
平成 27 年 5 月 7 日規程 第 6 号
平成 29 年 9 月 12 日規程 第 54 号
平成 31 年 3 月 29 日規程 第 143 号（目的）
第 1 条 名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。）は，国内外の研究者の協力を得て，学部及び大学院における教育・研究活動との連携の下に，高度教育に関する研究・調査を行い，高等教育の質的向上に資することを目的とする。
2 センターは，教育関係共同利用拠点として，センターにおける教育・研究上支障のない場合に，他の大学の利用に供することができる。

（職員）
第 2 条 センターに，センター長その他必要な職員を置く。

（運営委員会）
第 3 条 センターに，センターの運営に関する事項を審議するため，運営委員会を置く。
2 運営委員会の組織及び運営に関し必要な事項は，別に定める。

（評価委員会）
第 4 条 センターに，センターの研究活動及び運営全般に関して学外者の立場から助言及
び評価を得るため，評価委員会を置くことができる。
2 評価委員会の組織及び運営に関し必要な事項は，別に定める。

(質保証を担う中核教職員能力開発拠点運営委員会)
第 5 条 センターに，教育関係共同利用拠点としての利用及び運営に関する重要事項について審議するため，質保証を担う中核教職員能力開発拠点運営委員会（以下「拠点運営委員会」という。）を置く。

7

2 拠点運営委員会の組織及び運営に関し必要な事項は，別に定める。

（雑則）
第 6 条 この規程の定めるもののほか，センターに関し必要な事項は，運営委員会の議を経て，総長が定める。

附則
この規程は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。

附則（平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号）
この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。

附則（平成 22 年 7 月 20 日規程第 13 号）
この規程は，平成 22 年 7 月 20 日から施行し，平成 22 年 6 月 10 日から適用する。

附則（平成 27 年 5 月 7 日規程第 6 号）
この規程は，平成 27 年 5 月 7 日から施行し，平成 27 年 4 月 1 日から適用する。

附則（平成 29 年 9 月 12 日規程第 54 号）
この規程は，平成 29 年 9 月 12 日から施行し，平成 29 年 8 月 16 日から適用する。

附則（平成 31 年 3 月 29 日規程第 143 号）
この規程は，平成 31 年 4 月 1 日から施行する。

8

1.3 高等教育研究センター運営委員会規程◎名古屋大学高等教育研究センター運営委員会規程（平成 16 年 4 月 1 日規程第 197 号）
改正 平成 18 年 2 月 27 日規程 第 69 号
平成 19 年 3 月 28 日規程 第 106 号
平成 24 年 3 月 29 日規程 第 105 号
平成 29 年 3 月 30 日規程 第 136 号
平成 31 年 3 月 29 日規程 第 143 号（趣旨）
第 1 条 名古屋大学高等教育研究センター規程（平成 16 年度規程第 195 号）第 3 条第 2 項の規定に基づく名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。）の運営委
員会に関する事項は，この規程の定めるところによる。

（審議事項等）第 2 条 運営委員会は,次に掲げる事項について審議する。
一 センターの将来計画及びその評価に関する事項
二 センターの管理運営の基本方針に関する事項
三 センターの教員人事に関する事項
四 センターの予算及び施設等に関する事項
五 その他センターの運営に関する事項（組織）第 3 条 運営委員会は，次に掲げる運営委員をもって組織する。
一

センター長

二

大学院人文学研究科，大学院教育発達科学研究科，大学院法学研究科及び大学院経済学研究科の教授，准教授又は講師のうちから 2 名三

大学院情報学研究科，大学院理学研究科，大学院医学系研究科，大学院工学研究科

及び大学院生命農学研究科の教授，准教授又は講師のうちから 2 名
四大学院国際開発研究科，大学院多元数理科学研究科，大学院環境学研究科及び大学

院創薬科学研究科の教授，准教授又は講師のうちから 1 名
五

教養教育院長9

六 センターの教授及び准教授
七 その他本学の大学教員で運営委委員会が適当と認めた者
2 前項第 2 号から第 4 号まで及び第 7 号の運営委員は，総長が任命する。

（任期）
第 4 条 前条第 2 項の運営委員の任期は，2 年とする。ただし，再任を妨げない。
2 前項の運営委員に欠員が生じたときは，その都度補充する。この場合における運営委員の任期は，前任者の残任期間とする。

（委員長）
第 5 条 運営委員会に，委員長を置き，センター長をもって充てる。
2

委員長は,運営委員会を招集し，その議長となる。ただし，委員長に事故がある場合は，あらかじめ委員長が指名した運営委員が議長となる。

（定足数）
第 6 条 運営委員会は，運営委員の過半数の出席により成立し，議事は，出席者の過半数によって決する。
2 前項の規定にかかわらず，センター長候補者の選考及び教員人事に関する議事を審議する運営委員会は，運営委員の 3 分の 2 以上の出席により成立し，当該議事は，出席者の 3分の 2 以上をもって決する。ただし，客員教授及び客員准教授に係る教員人事を審議する場合は，過半数の出席により成立するものとする。

（雑則）
第 7 条 この規程に定めるもののほか，運営委員会に関し必要な事項は，運営委員会の議を経て，センター長が定める。

附則
この規程は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。

附則（平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号）
この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。

10

附則（平成 19 年 3 月 28 日規程第 106 号）
この規程は，平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

附則（平成 24 年 3 月 29 日規程第 105 号）
この規程は，平成 24 年 4 月 1 日から施行する。

附則（平成 29 年 3 月 30 日規程第 136 号）
この規程は，平成 29 年 4 月 1 日から施行する。

附則（平成 31 年 3 月 29 日規程第 143 号）
この規程は，平成 31 年 4 月 1 日から施行する。

11

1.4 人員体制◎センター長北 栄輔

兼任、大学院情報学研究科教授◎専任教員
教 授 夏目 達也

高等教育論、職業教育論

准教授 中島 英博

高等教育論、高等教育マネジメント

准教授 丸山 和昭

教育社会学、専門職論、高等教育論

助 教 齋藤 芳子

科学技術社会論、科学技術政策◎客員教員
国内客員研究員
2020. 4 ～ 2020. 7

鈴木 克明 （熊本大学）

2020. 8 ～ 2020.11

島

2020.12 ～ 2021. 3

杉谷 祐美子（青山学院大学）

一則 （東北大学）◎特任教員等
藤井 利紀

拠点研究員

◎アシスタント岡田 久樹子

事務員

谷口 千佳

事務員

渡邉 雅美

拠点事務補佐員（2020 年 10 月まで）

本田 佑花里拠点事務補佐員（2021 年 1 月より）

渡辺 樹也

事務補佐員

鈴木 涼太

事務補佐員

佐藤 晴高

事務補佐員（2021 年 3 月より）12

2. 拠点事業について
2.1 拠点の概要
高等教育研究センターではこれまで、名古屋大学内のみならず全国の大学の教育の質向上を支援するため、情報収集、ツール開発、セミナー・教材の提供、相談業務などを行ってきました。
こうした実績が評価され、高等教育研究センターは平成 29（2017）年 8 月に文部科学大
臣から教育関係共同利用拠点として５年間の認定を受けることとなりました。平成 22～26（2010～2014）年度の認定に続き、2 度目の認定となります。
今日の状況に鑑み、本拠点では、内部質保証システムの強化と高等教育の現代的課題に関する体系的な能力開発プログラムの提供を行うこととしています。そのため、「キャリア段
階別」「専門的職員の分野別に関する内容」の SD および「基礎的・共通的」FD を中心に、全国調査でも課題となっている、IR に基づく教学マネジメントに関する SD、および、マネ
ジメント能力向上 SD に重点をおいた研修を提供しています。また、全国の大学で重点課題となっている、アクティブラーニングを推進する FD ワークショップにも取り組んでいます。これまでに蓄積した知見と、本事業の中で得られた成果を、全国の高等教育機関に利用しやすいように提供することを心がけています。

13

2.2 拠点における取り組み
2.2.1 取り組みの背景と目的
今日の質保証においては、内部質保証システムの構築がその中心的取組であり、教育プロ
グラムの一貫性とエビデンスベースの評価、IR 機能等の検証システムの構築が特に重要です。特に、これらの推進を担う教職員は、内部質保証システムにおいて重要な役割を果たす
ことが期待されています。
各大学で内部質保証システムの機能を果たす部門の設置などが進む一方、そうした教職員に対するその能力開発の機会や教職員同士の連携体制の構築は、十分とはいえません。大
学教職員のキャリアが多様化する中、質保証の中核を担う教職員の多様な研修ニーズに応える教材と研修機会の提供は喫緊の課題であり、本拠点はこの課題解決に資することを目指します。

2.2.2 重点的に取り組む課題
SD に関しては、職員としての基礎的・共通的な SD、キャリア段階別の SD、専門的職員の分野別 SD のいずれにおいても、十分に提供されていないことが、文部科学省の調査でも指摘されています。これをふまえて、IR に基づく教学マネジメントに関する SD やマネジ
メント能力向上 SD に重点をおいた研修の開発と提供を進めます。
また、同調査ではアクティブラーニングを推進する FD ワークショップも不十分であると指摘されています。アクティブラーニングを単に活動型の授業とはとらえず、問いのつく
り方、授業における発問活用、試験や課題における良問の作成などに重点をおいた研修の開発と提供を進めます。

2.2.3 分野別の取り組み計画
本拠点では、プログラム開発研究会を通じて、変化する個別ニーズに対応する研修と教材の開発を進める点が特徴です。さまざまな専門分野の教職員の協力を得て、各大学のニーズに適合し、より効果的な教職員の能力開発の実現をめざします。
研修プログラムの開発や提供にあたっては、名古屋大学内での協働体制の下、高等教育研究センターを中心に、教育基盤連携本部、高等教育研究センター、学術研究・産学官連携推進本部、国際機構、学生支援センター、男女共同参画センターが連携して取り組みます。ま14

た、東海地域を中心に、学外の教職員の協力と参画を得ながら進めます。こうした連携体制
により、次のような分野でプログラムの提供を進める見込みです。

FD
教員として必須の基礎的・共通的

・研究倫理

な内容

・アクティブラーニング
・英語による授業

学問分野別に関する内容

・研究倫理講座
・哲学教育
・物理学教育プレ FD に関する内容

・大学教員準備講座（大学院生向け）
・大学教員準備講座（実務家教員向け）

FD 担当者に必要な内容

・FD 委員長、FD 委員支援SD
職員として必須の基礎的・共通的

・教務職員支援な内容
キャリア段階別に必要な内容

・管理職向けマネジメント研修

専門的職員の分野別の内容

・IR 分野・アドミッション分野
・学生支援分野
・留学生支援分野
・研究支援分野・ダイバシティマネジメント分野

15

2.2.4 拠点体制図16

2.3 拠点運営委員会
2.3.1 規程
◎名古屋大学高等教育研究センター質保証を担う中核教職員能力開発拠点運営委員会規程（平成 29 年 9 月 12 日規程第 55 号）
改正 平成 31 年 3 月 29 日規程

第 143 号

令和 92 年 4 月 91 日名大規程 第 979 号（趣旨）
第 1 条 名古屋大学高等教育研究センター規程（平成 16 年度規程第 195 号）第 5 条第 2 項の規定に基づく名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。）の質保証を担う中核教職員能力開発拠点運営委員会（以下「拠点運営委員会」という。）に関する事項は，この規程の定めるところによる。

（審議事項）
第 2 条 拠点運営委員会は，センターの教育関係共同利用拠点としての利用及び運営に関する重要事項について審議する。

（組織）第 3 条 拠点運営委員会は，次に掲げる拠点運営委員をもって組織する。
一

センター長

二

センターの教授 1 名

三

教育推進部長又は学生支援監

四名古屋大学以外の学識経験者 5 名以上

五その他センター長が必要と認めた者

2 前項第 4 号の拠点運営委員の数は，全委員の 2 分の 1 以上とする。
3 第 1 項第 4 号及び第 5 号の拠点運営委員は，センター長の推薦により，総長が任命又は委嘱する。
4 前項の推薦を行う場合において，センター長は，センター運営委員会の議を経るものと
する。

17

（任期）
第 4 条 前条第 3 項の拠点運営委員の任期は，2 年とする。ただし，再任を妨げない。
2 前項の拠点運営委員に欠員が生じたときは，その都度補充する。この場合における拠点
運営委員の任期は，前任者の残任期間とする。

（委員長）
第 5 条 拠点運営委員会に委員長を置き，第 3 条第 1 項第 1 号の拠点運営委員をもって充てる。
2 委員長は，拠点運営委員会を招集し，その議長となる。ただし，委員長に事故がある場
合は，あらかじめ委員長が指名した拠点運営委員が議長となる。

（定足数）
第 6 条 拠点運営委員会は，拠点運営委員の過半数の出席により成立し，議事は，出席者の過半数によって決する。

（意見の聴取）第 7 条 拠点運営委員会が必要と認めたときは，拠点運営委員以外の者の出席を求め，その意見を聴くことができる。

（専門委員会）
第 8 条 拠点運営委員会が必要と認めたときは，専門委員会を置くことができる。

（雑則）
第 9 条 この規程に定めるもののほか，拠点運営委員会に関し必要な事項は，拠点運営委
員会の議を経て，センター長が定める。

附則
この規程は，平成 29 年 9 月 12 日から施行し，平成 29 年 8 月 16 日から適用する。

附則（平成 31 年 3 月 29 日規程第 143 号）
この規程は，平成 31 年 4 月 1 日から施行する。

18

附則（令和 2 年 4 月 1 日名大規程第 7 号）
この規程は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。

19

2.3.2 委員名簿
委員長

北

栄輔

高等教育研究センター センター長

委 員

大津

史子

名城大学薬学部 教授

委 員

大塚

知津子

瀬木学園 理事長／愛知みずほ大学短期大学部 学長

委 員

近田

政博

神戸大学大学教育推進機構 教授

委 員

松下

佳代

京都大学高等教育研究開発推進センター 教授

委 員

飯吉

弘子

大阪市立大学大学教育研究センター 教授

委 員

夏目

達也

高等教育研究センター 教授

委 員

佐久間 淳一

学生支援センター センター長

委 員

篠原

教育推進部 部長量紗

2.3.3 委員会開催状況

第4回

日程

主な議題

2020 年 6 月 6 日～12 日

令和元年度活動報告、令和 2 年度活動計画

メール会議

20

2.4 拠点専門委員会
2.4.1 委員名簿
委員長

北

栄輔

高等教育研究センター センター長

委 員

夏目 達也

高等教育研究センター 教授

委 員

中島 英博

高等教育研究センター 准教授

委 員

丸山 和昭

高等教育研究センター 准教授

委 員

齋藤 芳子

高等教育研究センター 助教

委 員

藤井 利紀

高等教育研究センター 研究員

2.4.2 開催状況
日程

主な議題

第 16 回

2020 年 04 月 02 日

活動計画の構想と確認

第 17 回

2020 年 05 月 21 日

運営委員会の準備

第 18 回

2020 年 07 月 02 日

進捗の確認

第 19 回

2020 年 10 月 02 日

後期活動計画第 20 回

2021 年 02 月 05 日

次年度計画

第 21 回

2021 年 03 月 30 日

年度報告書確認

2.4.3 その他
高等教育研究センター会議及び高等教育システム開発部門会議を月に１度開催しており、拠点事業を含む各種業務について審議報告を行っている。
今年度の開催状況は巻末の Appendix を参照。

21

第 II 部

令和 2 年度の拠点活動実績

1. 組織的研修の開催
1.1 招聘セミナー・客員教授セミナー○第 100 回客員教授セミナー・第 4 回教育の質保証に関する研修セミナー「e ラーニング活用と高等教育の質保証」
講師：鈴木 克明（熊本大学大学院社会文化科学研究科 教授）

日時：2020 年 4 月 23 日（木）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概要 ：本講演では熊本大学大学院でのインターネット型大学院の実践とインストラク

ショナルデザイン研究の知見を踏まえ、e ラーニング活用と高等教育の質保証につき教育
工学的視座から提案する。e ラーニングは対面講義の録画と多肢選択式クイズの組合せのイ
ンプット中心型のものが依然多いが、質保証が困難である。休講対策と配布資料へのアクセス以外に、ネタ探し、リンク集、確認クイズ、掲示板、ポートフォリオにつき、効果的な活用方法を述べる。また、次世代に向け高等教育機関の再構築の提案を試みる。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/200423_suzuki/○第 183 回招聘セミナー「実務家教員の育成にいかに取り組むか－教育・雇用一体改革の視点から－」講

師：大森 不二雄（東北大学高度教養教育・学生支援機構 教授／大学教育支援センター センター長）

日

時：2020 年 5 月 21 日（木）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概要：学びと社会の繋がりを見える化し、学生の大学教育への動機付けを高めるとともに、リカレント教育へ社会人を惹き付ける上で、産学連携教育と実務家教員への期待は大きい。「大学生は勉強しない」という日本の常識（世界の非常識）や「世界で一番学ばないとい
われる日本の社会人」の現状から、学生も社会人も学び続けチャレンジし続ける社会へ変革する教育・雇用一体改革の一環として、実務家教員の育成に向けた取組と課題を論じる。

22

講演要旨：
知識経済への適応に教育・雇用改革は不可避
グローバル化が進み、知識経済が到来する中、人口減少社会となった日本にとって、人材育成の質の向上は死活的課題である。ところが、授業外学習時間の少なさに表れる、大学生は勉強しないという日本の常識は、世界の非常識である。また、社会人が大学院等で学び直すリカ
レント教育も依然低調で、日本の社会人は世界一学ばないとも言われる。
問題の背景として、日本的雇用慣行の在り方が指摘される。「一度しか来ない列車」ともたとえられる新卒一括採用では、地頭と人柄重視で学業成績が殆ど問題にされない、日本特有の状況が続く。また、諸外国に比べ転職が困難で同じ組織の一員であり続ける者を優遇する終身雇用の下、組織を超えて通用する普遍的知識技能を習得するリカレント教育のニーズは高まらない。日本は世界的な知識経済への移行に適応できていない。
教育・雇用の一体的改革は、不可避の課題である。
人材と知の産学間往還を先導する実務家教員の育成
東北大学が代表校、熊本大学・大阪府立大学・立教大学が連携校となって、文部科学省の「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」（国の補助は 2019 年度から 5 年間）に応募した
背景には、上述の問題意識があった。幸い、同事業全体の運営拠点・中核拠点として選定された。同事業の中身は、実務家教員の育成研修等である。
東北大等チームは、学生も社会人も学び続ける社会の実現、未来を拓く人材の輩出を志す。
このため、学生の動機付けを高め、社会人をリカレント教育へ惹き付けるなど、学びと社会を繋ぐ上で中心的役割を担う実務家教員を育成する研修プログラムを開発・実施し、修了者と大学のマッチングを行う。修了者が教育イノベーターとして、人材と知の産学間往還を先導することを期して取り組む。
研修プログラムは、リベラルアーツ（東北大）、インストラクショナルデザイン（熊大）、
アントレプレナーシップ（府大）、リーダーシップ（立教）と、各校の汎用的な専門性（様々な業種・職種で必要とされる専門性）を活かしたコースを設ける。研修方法は、オンライン学
習により時間や場所の制約のない学習環境を保証するとともに、集合研修により実践的な教育力を確保する。
モメンタムを維持すべく、東北大と熊大の 2 コースは、申請書記載のスケジュールを 1 年前倒しし、2020 年度より仙台・熊本と東京で開講することとし、鋭意準備を進めている。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/200521_ohmori/※本セミナーは、4 月に対面開催予定だったものを延期し、オンラインに切り替えて開催したものです。

23

○第 184 回招聘セミナー「ROBOT－PROOF（ロボット・プルーフ）－AI 時代の大学教育に求められる新しいリテラシー」
講

師：杉森 公一（金沢大学国際基幹教育院高等教育開発・支援部門 准教授）

日時：2020 年 6 月 25 日（木）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概

要：何度目かの人工知能（AI）ブームが起こってしばらくたつ。進化を続ける AI に対抗する能力を、大学教育はどのように身につけさせることができるだろうか。ノースイー
スタン大学のアウン学長は、『ROBOT－PROOF』（MIT press 2017＝森北出版 2020）で、ウォーター・プルーフ（＝防水加工・耐水性）ならぬ防 AI 加工・ 耐ロボット性を身につける大学教育の在り方を正面から論じている。本講演では、 経験学習（コーオプ）を通して、
技術リテラシー・データリテラシー、さらにはヒューマンリテラシーの育成を目指す大学再設計について考えるきっかけとしたい。

講演要旨：「ロボット・プルーフ」が求められる背景・文脈には、農業革命、産業革命、技術革命に次ぐ「デジタルとロボット（知能機械）」革命の時代の到来がある。著者のアウンは、かつてジェニー紡績機に職を奪われた織工たちが一掃されたのち、教育が産業と労働者キャリ
アのギャップを埋める役割が求められた歴史経緯を念頭に、4 度目の経済・社会の転換の今日にあっても、耐ロボット性を保障する新しいカリキュラムと、人間特有の創造性と柔軟性の育成を目指す学習モデル・学問分野「ヒューマニクス」を力強く提唱する。
このヒューマニクスにおける新しいリテラシー（技術リテラシー、データリテラシー、ヒューマンリテラシー）を基盤となるコア・カリキュラムとして、大学教育は、アイディアを分析して応用し、複雑な系を理解し制御するために必要なメタスキル（「批判的思考」、「シ
ステム思考」）、オリジナルな方法で価値を想像する「アントレプレナーシップ」、異なる文化の人々がその課題や状況に持ち込む多様な理解と価値を認識する能力「異文化アジリ
ティ」の４つの高次の認知能力の育成を説く。しかし、これらを教えるには、知識内容の伝達の偏重からの拡張を図り、経験学習への移行が必要である。
経験学習（コーオプ）は、教室と現実世界での経験を統合するという点で、いかなる伝統的な学習形態とも異なる。ノースイースタン大学は、100 年もの間のコーオプ教育の開発を経て、130 か国以上、3300 社とのパートナーシップを組み、雇用者及び学生に対するコー
ディネーター組織と、評価枠組み（SAIL）を構築してきた。さらには、これらを補完する準24

正課経験は「経験的リベラルアーツ」という正課への融合・学際プログラムへの展開や、企業内教育プログラムとしてアウトリーチとカスタマイズを実現していく。教員が新しい教育方法を備え、卒業生が母校にネットワーク活動の場を求め、大学間連携がグローバルにも境界を溶融させるというように、大学教育の姿と構造は変化と統合を続けていく。それはまさに、教育機関としての大学が社会の高度化を担う容器として、人々のダイアローグを促し、生涯にわたって学び続けるという価値創造と知識革命の時代を先導する場となることを意味する。K-12 から K-60 へ、ひとつの大学経営戦略の事例を映し鏡として、本邦の大学教育を振り返るとともに、私たちの手で大学と社会と時代を編み直していく希望を見出していきたい。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/200625_sugimori/○第 185 回招聘セミナー「大学等におけるキャリア教育の不易と流行」
講

師：立石 慎治（筑波大学教学マネジメント室 助教）

日時：2020 年 7 月 16 日（木）15:00～17:00

開催方法：Zoom ミーティング
概要：「自立を促す視点から、変化する社会と学校教育との関係性を特に意識しつつ」（中教審 2011）展開するものであるキャリア教育を、これから私たちはどのように進めていける／いくべきなのでしょうか。本セミナーでは、キャリア教育において常に立ち返るべ
き原則や、キャリア教育に影響を与えそうな今後の情勢変化の兆し等についての情報を共有したのち、参加者と講演者、参加者同士の対話を通じて今後のキャリア教育の在り方を探
ります。

講演要旨：
国際化・グローバル化の進行や知識基盤社会・経済の進展等が進む状況にあっては、「自立を促す視点から、変化する社会と学校教育との関係性を特に意識しつつ」（中教審 2011）
展開するものであるキャリア教育の重要性がこれまで以上に高まっている。近年では、実務家教員の振興や専門職大学・専門職短期大学の誕生等にも、教育と雇用の連携が重視されている動きにその影響が見て取れる。
こうした社会情勢の変化が進む一方で確認しておきたいのは、キャリア教育は様々な活動を通して実践されるものであり、かつ、学校教育を構成していくための理念と方向性を示すものだということである。本邦の教育の目標に照らしても、キャリア教育で目指すところ

25

は大学等で行う教育活動全体を通じて果たされるべきものでもある。決して「外付け」されるものではなく、教育課程及び厚生補導の連携のもとで進められるものとされることの意
義を普遍的に重要なこととして改めて確認しておきたい。
また、こうした社会情勢に対応すべく努力を重ねてきたことから、大学等は「キャリア教
育・就職支援の『量的拡大』から『質的深化』への移行期」（望月 2017）にある。『深化』を進めていくうえで、関連しそうな兆しは枚挙にいとまがない。小学校・中学校・高等学校
における「キャリア・パスポート」（ポートフォリオ）の導入や学習指導要領にキャリア教
育が盛り込まれるなど、初等中等教育におけるキャリア教育の振興がある。「大学等におけるインターンシップ表彰制度」（教育効果の高いインターンシップに対する大臣表彰）はもちろん、採用を意識したインターンシップの議論も出てきている。何より、コロナウィルス
感染症対策に伴う経済状況の変化は、キャリア形成に影響するがゆえにキャリア教育にも長期的に大きなインパクトを持ちうるだろう。このような状況に向けて学生の自立を促すということは、一大事業であることは疑いない。担当者のみが携わる／のみに携わらせることなく、教育活動全体で推進されるキャリア教育が重要であり、必要であることを確認したい。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/200716_tateishi/○第 186 回招聘セミナー・第 5 回教育の質保証に関する研修セミナー「直接評価による教育の質保証－山形大学の事例－」
講

師：安田 淳一郎（山形大学学士課程基盤教育機構 准教授）

日時：2020 年 7 月 31 日（金）15:00～17:00

開催場所：Zoom ウェビナー
概

要：山形大学では学習達成度の直接評価を目的として、独自に開発した「基盤力テスト」を全学的に実施している。2017 年から本運用を開始した試験の結果分析から、山形大学の一年次教育の成果と課題が明らかになり、教育改善に取り組んできた。直接評価によりどのような課題発見が可能となったのか、どのような教育改善が可能となったのか等の話
題を中心に、直接評価に基づく教育の質保証の一事例について報告する。

講演要旨：
大学教育における学修成果の可視化、そしてそれに基づく教育改善が求められている。山
形大では学修達成度の直接評価を目的として、1～3 年次の新年度オリエンテーション等で「基盤力テスト」を全学的に実施し、教育効果の検証を試みている。

26

基盤力テストの出題科目は数学、物理、化学、生物、数的文章理解（データの分析）、語彙力の 6 科目である。テストの設問は、山形大で初年次教育を担当する教員 5 名が開発している。初期開発では、院試の過去問や概念指標等を参考にし、科目ごとに多肢選択式の設
問 30～45 問を作問した。開発した設問については、試行調査に基づく妥当性評価を行い、妥当でないと判断された設問はテストから除外した。
基盤力テストでは、出題方式として、コンピュータ適応型テストを採用している。この方式では、学生の解答に応じて出題する設問を最適化することにより、テストの解答時間を大幅に減らすことができる。テストの解答に際し、学生は各自のスマートフォンを用い、山形大で開発したアプリ YU Portal を通じて解答する。出題数は各科目 5 問ずつで、1 問あたりの制限時間は 3 分である。各科目の解答終了時に、テスト結果として、当該科目の能力レベ
ル、および、能力レベルに応じて学修への動機づけを意図したメッセージが、学生に即座にフィードバックされる。
基盤力テストによって、山形大の初年次教育の成果と課題が見出され、教育改善に活用されている。たとえば、2017 年度入学生の 1 年間の変容を分析した結果、ある学部・学科 A
においては、化学の平均能力値が有意に向上したことから、学部・学科 A の 1 年次の化学教育が適切に行われていることが示唆された。一方、学部・学科 B においては、化学の平均能力値が期待通りに向上しておらず、その原因として、入学時の化学の平均能力値が非常に低いことが考察された。そこで学部・学科 B では、2019 年度に学部・学科 B の 1 年生を対象として、化学について初歩的な内容からより丁寧に解説する授業を新たに開講した。この改善を評価するため、2019 年度入学生の 1 年間の変容を分析した結果、学部・学科 B において化学の平均能力値が有意に向上しており、カリキュラム改善の成果を基盤力テスト
によって捉えることができた。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/200731_yasuda/○第 101 回客員教授セミナー・第 6 回教育の質保証に関する研修セミナー「大学・大学院教育投資の成功と失敗－経済的効果の実態から教育の質保証を考える－」講

師：島 一則（東北大学大学院教育学研究科 教授）

日時：2020 年 8 月 20 日（木）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概

要： 大学教育をひとつの投資として考える教育経済学的アプローチにより、大学教

育投資の経済的効果の実態が国内においても着実に明らかにされてきた。近年、実際の卒業生の進路に基づいて、偏差値ランクごとに大学・学部単位での大学教育の経済的効果（推計27値）の実態が明らかになってきている。本報告では、大学ランク別の大学・大学院教育投資の経済的効果の大きさや教育投資の失敗可能性などについて紹介しつつ、こうした観点か
ら教育の質保証のあり方についても検討を行う。

講演要旨：
本講演では以下のことについてお話しした。１．本報告に当たっては、今回の報告が報告者の近年の研究成果（新規分含む）の概要を紹介するものであり、学会での研究報告的な企図で行うものではないことを述べた。次に、２．報告の目的として、大学・大学院教育投資の経済的効果、大学ランク別の経済的効果、さらには大学教育投資の失敗可能性などについて紹介しつつ、こうした観点から教育の質保証のあり方について検討を行うことを述べた。
次に３．先行研究の概要と本報告の課題について簡単に紹介したのち、４．理論・方法・デー
タで、理論枠組みとして人的資本論とシグナリング論の概要を説明したうえで、内部収益率
法とその算出のためのデータについて紹介した。
５．大学の経済的効果～平均に注目して～、６．大学院の経済的効果～平均に注目して～、７．大学の経済的効果～分散・散らばりに注目して～が分析パートであり、それらの内容を
８．小括：大学・大学院の経済的効果として、次の形でまとめた。①大学（院）教育は平均
的に、そして大学ランク別にみても（平均的には）一定の経済的効果を有する。②ただし、大学ランク別に見た場合、その平均的な効果は高偏差値大学ほど高く、低偏差値大学ほど低くなる。そして、③大学教育投資の失敗確率は、高偏差値大学で低く、低偏差値大学ほど高くなる。④しかし、低偏差値大学においても高偏差値大学の平均を超える期待収益率を得られる学生もいるし、「平均的」には投資は成功することなどを明らかにした。
こうした結果に基づき、９．大学教育投資の結果から教育の質保証の在り方を考えるにおいて、以上の分析結果から（大学）教育の質保証について示唆されることとして、（大学）
教育の質保証を「何」に基づいて判断するのかが一つの論点であり、大学教育をある種の投資として考えるので「あれば」、期待収益率は質保証に関わる一つの指標となりうること（とその限界）について述べた。これに加えて、（大学）教育の質保証をどのような「単位（レベル）」で判断するのかといった論点も必要であることも併せて指摘した。そのうえで、（大学）教育の質保証が暗黙裡に想定しているロジック（アドミッション→カリキュラム→
ディプロマポリシー（学修成果の把握）→アウトカム）を疑う・再考する必要性について言及した。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/200820_shima/28

○第 187 回招聘セミナー「大学における業務とダイバーシティ」
講

師：メーカー 亜希子（米国 Interculturalist LLC 代表／PhD）

日

時：2020 年 8 月 26 日（水）10:00～12:00

開催方法：Zoom ミーティング
共催：名古屋大学国際教育交流センター

概

要： 本セミナーでは、多様な個性が尊重されるキャンパスをより効果的にデザインするための戦略的アプローチ、「DEI」戦略について取り上げます。「D」はダイバーシティ(diversity)、「E」は公平性（equity)、「I」は包摂性（inclusion）をそれぞれ意味します。
これら３つの概念を理解し、より開かれた、豊かなキャンパス創りを目指す具体的指標として活用できるようになることを目指します。
参加者ひとりひとりが「ダイバーシティ」を身近に感じ、日常業務や日常生活の中に落としこむイメージを形づくり、これからの実践に備える機会です。多様な立場からのご参加をお待ちしています。

講演要旨：
本セミナーでは、多様性社会における大学のあり方を DEI という視点から考察し、その視点の活用について学習しました。セミナーでの学習目標は、以下の３点としました。
1. 「ダイバーシティ」への新しい視点（DEI 戦略）を得る
2. D とは何か、E とは何か、I とは何かを理解する
3. 自分の業務に当てはめて考える
まず、理解の基盤づくりとして、ダイバーシティを他人事としてではなく、「自分事」として身近に捉えるためのワークに取り組みました。自分と異なる他者に目を向けるだけではなく、自分自身こそが社会の「多様性」を形成する一員なのだという共通認識を確立しました。その際、「多様性の層」というモデルをフレームワークとして活用しました。
セミナーの後半では、学びの焦点を参加者個人から大学のキャンパス環境、大学業務へと移し、参加者一人一人が自分自身のコンテクスト（勤務大学）におけるダイバーシティについて、目指すビジョンを描きました。そのビジョンを受け、一人一人の持つ大学教育環境への願い（ビジョン）を実現するため、どのような目標を立てれば効果的な実践へと結びつくのかを明確にするため、「DEI 目標」の立て方について学びました。参加者は、個別ワーク
およびグループディスカッションの時間を通して、大学における DEI 戦略の第一歩として、D（ダイバーシティ）目標、E（エクイティ）目標、I（インクルージョン）目標を明確にす29

ることで、戦略が曖昧になりやすいダイバーシティへの取り組みに枠組みを与え、目的と戦略をより具体的に表現する方法を学びました。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/200826_maeker/○第 188 回招聘セミナー「学習者と指導者の双方の成長を促す評価技法－教育的ドキュメンテーションを取り入れた保育実践－」講

師：白石 淑江（愛知淑徳大学福祉貢献学部 教授)

日時：2020 年 9 月 28 日（月）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概要：探究的学習では、学習者が学習を通じて得られた考えや生じた問いを考察する

省察が重要である。高等教育でもポートフォリオ評価等の形で取り組みが進んでいるが、
e ポートフォリオなど形式面ばかりが注目され、学習者の省察や指導者の関わり方が十分に議論されていない。一方、幼児教育の分野ではドキュメンテーションとして、指導者が子どもの活動プロセスを観察し、何に子どもの好奇心が注がれているか、子どもが何を考えているか、どんな疑問や挑戦が生まれたかを、子どもや同僚との対話を通して問い、考察して探究を深めていく指導技法がある。本セミナーは、ドキュメンテーションにおける指導者の関わりや求められる専門性に注目し、幼児教育における知見を参考にしながら、学習者主体の学習を実現する方法について考えたい。
講演要旨：
教育的ドキュメンテーションとは、子どもの言葉や活動の様子を写真や映像に収め、活動の中で起こっていることを視覚化した記録である。子どもの描画や制作物も、活動の痕跡が残る
記録としてドキュメンテーションに含まれる。ドキュメンテーションには、大きく 3 つの役割がある。第 1 に、子どもが活動から学ぶことをより広く、深くすることができる。子どもは自分が達成したことの意味を見つめると、好奇心、興味、自信をより抱くようになるためだ。第2 に、子どもが幼児学校で経験したことを親が深く理解することを可能にする。第 3 に、指導者が子ども一人ひとりについての気づきを深め、実践方法の創造、調整、改善の基礎となる。
ドキュメンテーションはポートフォリオ評価の一種と捉えることができるが、設定された学習成果を目指すツールではない。ドキュメンテーションは、子どもの活動や学びを可視化した記録としての役割もあるが、むしろドキュメンテーションを資料として開かれた対話を促進するためのツールである。対話は、子どもと指導者、子どもと保護者、指導者と保護者の三者を30

つなぐことに加え、子ども同士、指導者同士の対話が含まれる。ドキュメンテーションは、対話を通じて経験の意味づけ・意味生成を重視する点に特徴がある。
ドキュメンテーションを単に指導のツールと捉えるべきではない。子どもたちが興味や関心をもったことから始まる活動を中心に指導を創造するべきだ。多くの指導者は年間や月間の保育計画を立案し、計画に沿って子どもたちを活動に参加させる。しかし、指導者中心の活動では、子どもたちの観察力や探究心の促進は難しい。子どもたちの日常における身近な環境の中で関心を寄せたものを可視化し、対話の中で反応を探り、関心の焦点を絞った探究活動が重要である。子ども主体の遊びや学びを援助できる指導者の育成と能力開発が今後の課題と言える。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/200928_shiraishi/○第 189 回招聘セミナー「外国人留学生の学修・キャリア形成支援にいかに取り組むか」講

師：太田 浩（一橋大学全学共通教育センター 教授）

日時：2020 年 10 月 15 日（木）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概

要 ：「留学生 30 万人計画」は大学の国際化を推進するというだけでなく、留学生をグローバル化する経済への対応、労働人口減少への対応、企業の海外展開などに必要な人材としてとらえている面が強い。30 万人という数値目標は達成されたが、留学生を高度外国人材として育成し、日本に定着させるという目標が達成できているとは言い難い。留学生受入れ
政策の課題を通して、留学生の学修・キャリア形成支援にどう取り組むかを考えたい。
講演要旨：
知識基盤型経済への移行とグローバル化が急速に進む中、優秀な外国人留学生の獲得と卒業後の定着が、国の経済力を左右すると言っても過言ではない。少子化と高齢化で生産年
齢人口が今後急速に減少する日本において、社会と経済を支える質の高い人材を海外から積極的かつ継続的に誘致することは喫緊の課題である。そして、誘致した留学生が、日本の教育機関で学び、卒業後は日本の企業に就職し、定住につながるような仕組みを産官学で連携して作ることが求められている。先進国を中心に多くの国々が数値目標を掲げた留学生政策を展開しており、世界の人材獲得競争は激しさを増している。日本はアジアで最初に国策としての留学生政策（10 万人計画）を立ち上げ、その達成後には、府省間を跨ぐ高次な政策として留学生 30 万人計画を推進してきた。
留学生 30 万人計画は、日本経済の復興、グローバル化する経済への対応、日本企業の海外展開に必要な人材、そして少子高齢化による労働人口減少への対応として留学生を捉え31

ている面が強く、経済主導の受入れ政策と言える。そのため、留学生の卒業後の日本国内での就職支援が重要な施策になっている。2019 年、留学生総数は 31 万人強となり数値目標
は１年前倒しで達成された。しかし、高度外国人材を育成し日本に定着させるという目的を達成できたとは言い難い。30 万人計画で増加した留学生の過半数は大学の在学者ではなく、日本語学校・専門学校の在学者である。そして、①留学ビザを利用して就労しようとする外国人、②定員未充足を留学生の受入れで解決しようとする大学や専門学校、または過度に営利優先の日本語学校、③単純労働者の人手不足を留学生のアルバイトで解決しようとする
企業の三者の思惑と利害が一致して「出稼ぎ（偽装）留学生」が増加し、社会問題となっている。これは 10 万人計画時代にも起こり、30 万人計画でも繰り返されたことから、ポスト
30 万人計画に向けた大きな政策課題となっている。
欧米の留学生受入れ先進国に追いつくべく、数値目標ありきの政策を掲げ、その達成が優先されることにより、現場で起きている問題が見過ごされてきた点は否めない。今、求められているのは、留学生を人材としてだけでなく、人として受入れる視点、即ち、留学生と日本人学生が共に学び生活することや、地域で留学生と住民が共生することの意義と方策の理解を深め、政策と実践に生かすことであろう。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/201015_ota/○第 190 回招聘セミナー・第 16 回「アドミッション担当教職員支援セミナー」「なぜ、アメリカの大学入学選抜は日本の入試改革のモデルになり得ないか」
講

師：荒井 克弘（東北大学 名誉教授／大学入試センター 名誉教授)

日

時：2020 年 11 月５日（木）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概要：高大接続という観点からみれば、アメリカほど実現のむずかしい国はない。高等学校には全米に通用する標準教育課程もなく、教育課程も教育内容も州、学区ごとに異なる。無論、共通学力試験など及ぶべくもない。にもかかわらす、日本はそのアメリカの制度を理想的な制度と崇め、ときに中教審の一節にも紹介した。なぜなのか？日本の比較は“高大接続“を考えるきっかけを与え、それはまた、今次の高大接続改革を読み解く鍵にもなるやもしれない。

講演要旨：
今日の高大接続は「大学進学の機会均等化」と「大学教育の質保証」という両立しにくい
2 つの課題に直面している。アメリカ大学は 19 世紀後半に大学院を創設し、学士課程にい32

わば「高大接続」を持ち込むことによって、完璧ではないにせよ教育機会と質保証の両立を達成させた。日本は入試改革のたびに、アメリカの事例を引き合いに出してくるのだが、議論は断片的な事実に偏るばかりで、高大接続の核心に迫ることはない。
アメリカの初中等教育は地方分権のもとにある。高等学校には全米の標準教育課程など存在せず、共通の到達度試験の実施などは無理な話である。また、大学入学は専門や専攻を決める場でもない。専門教育を本格的に学ぶのは大学院からである。したがって一般教育には、その予備課程、準備課程が含まれることになる。学士課程の学生には途中で退学する者も少なくない。それでも、大学に一般教育という緩衝地帯を設けられていることは、高大接続を実現できる貴重な機会となっている。
日本は戦後、旧制の複線型から単線型へ学校制度が大幅に変わる経験をしてきた。アメリ
カ型になったのである。だが、高大接続はアメリカに倣うことはなかった。競争選抜試験の大学入試にすべてが委ねられた。学部別入試だから専門・専攻も入学時にきまる。この効率重視の体制が過酷な受験競争をもたらしたのである。高大接続の教育面へ関係者の目が届くようになったのは、1970 年代、国大協が共通第１次学力試験に取り組みはじめてからであった。その共通 1 次試験も、期待とは裏腹に学力偏重、偏差値管理受験の厳しい批判に晒されることになる。
大学入試センター試験では国公立大学だけでなく私立大学も加わり、試験科目の利用もアラカルト式に代った。私立大学の参加は想定以上の速さで達成された。2010 年代に入ると、私立大学の 8～9 割が参加するようになる。センター試験への参加があたかも入試の多様化の進展を保証するかのような勢いである。推薦入試・AO 入試の入学者が全体の半数を超えたのは 2018 年である。この年には大学短大の収容率も 9 割を超えた。志願者の大学全入化は現実のものとなり、高校と大学のボーダーは消えていきつつある。
今般の高大接続改革において行政がやったのは共通テストに学習指導要領を押し込むことであった。これまでも学習指導要領は尊重されており、教科書は貴重な素材であったはずである。行政が前のめりになれば、社会はその背後の力を警戒するのである。実際、英語民間試験も記述式もことば通りではなかった。学習指導要領の側に強引に共通試験を引き寄せようとすれば、大学との教育接続は二の次になる。大学教育は高校教育の延長ではないのである。高大接続を改革すると声高に宣言した以上、行政はその課題にまっすぐ取り組んで欲しい。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/201105_arai/33

○第 191 回招聘セミナー「ドイツにおける大学制度改革と教員養成－学士・修士課程の導入と教員養成の質的向上策をめぐって－」講

師：吉岡 真佐樹（京都府立大学公共政策学部 教授）

日時：2020 年 11 月 26 日（木）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概

要 ：ドイツの大学は、ボローニャ協定（1999 年）に基づいて、学士・修士課程の導入に象徴される構造的な改革を行いました。このなかで教員養成制度も大規模な改革を迫られました。同時にこの時期、教員養成制度は、生徒の学力不振の実態を突きつけられて（「PISA ショック」）、質的向上のための改革を厳しく求められてきました。修士課程にまで拡大した大学の教職課程が、大学制度そのものにどのような影響を与えたか、検討します。

講演要旨：
ドイツの教員養成制度は 19 世紀以来の発展の結果として二つの構造的特徴を持っている。第 1 は、大学での学修、すなわち理論的学習の段階と、それに続く「教員試補」としての実践的学習という二つの段階から構成されることであり、そして第 2 には、この第 1 段
階の養成は、原則として総合大学において行われるということである。
一般に中等学校教員は各学部で、初等学校教員は教育学部において養成されるが、学修の修了形態は、教員志望者の場合、学位取得ではなく、各州が行う「第 1 次国家試験」（中心は論文提出）に合格することであった。教員志願者は、比較的「自由」に学習していた。そしてこの合格者が、試補勤務に入り、教員研修所での養成と実習校での訓練を経て、「第 2次国家試験」に合格して正規の教員資格を獲得するしくみとなっていた。
これに対して、90 年代末以降、教員養成制度改革に対する強力な改革圧力が働くこととなった。まず第 1 には、「ボローニャ宣言（1999 年）」に基づくドイツの大学制度改革であり、第 2 には、いわゆる「ピザ（PISA）ショック」とそれに連動する教員養成の質的向
上策をめぐる議論である。
宣言以降の 10 年間、各州は新たな教員養成法を作り、新体制への移行を計った。学士、修士の教育内容が確定されるとともに、試補制度および国家試験の内容・方法が改革された。ただし、修士課程で行われる実践研究のあり方と試補期間の関係についての議論は、まだ十分に決着はついていない。
そしてこの 10 年間は、大学での教員養成の機構改革が活発化している。その象徴となったのは、連邦政府が推進する「教員養成の積極的質向上プログラム」である。それは、政府

34

と州が共同して、2014～2023 年の間に改革を実施する大学の約 50 件のプロジェクトに対して総計 600 億円を支出するというものである。改革のキーワードは、「専門科学、教科教授法、教育諸科学および実習教育の向上と連携」、「大学での養成と試補期間の養成との連携」、「多様性と包摂」などであり、そして大学の「教員養成センター」あるいは新設の「教育学院（School of Education）」を発展させるというものである。これらの改革はまさに現在進行中である。このような動向は、わが国の教員養成制度改革を考える際に有益な示唆を与えるものとなっている。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/201126_yoshioka/○第 192 回招聘セミナー「ウィズコロナ時代の学生生活をいかに支援していくか」
講

師：高野 明（東京大学相談支援研究開発センター 准教授）

日時：2020 年 12 月 3 日（木）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概

要：新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、大学生の生活は、学業や課外活動をはじめとしてあらゆる面で大きく変化した。本講演では、感染拡大がもたらした学
生生活の変化とその影響について整理し、学生相談の実践の中から明らかになってきた、
コロナ禍における学生の悩みごとについて概観したい。その上で、大学としての学生生活支援のあり方について論じてみたい。

講演要旨：
新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、大学生の生活は、学業や課外活動をはじめとしてあらゆる点で大きく変化した。各大学の学生相談機関は、コロナ禍の中での学生生
活をサポートするために、オンライン相談の導入等、それぞれの状況に応じた相談活動を展開している。
学生相談機関に寄せられる学生の相談内容には、大学コミュニティが抱える課題や学生生活のありようが反映される。今年度の相談内容を月別で見ていくと、4 月には、緊急事態宣言による自粛生活の開始と、授業のオンライン移行に混乱する様子が反映されたものが多かったが、その後、在宅での学業継続の難しさや進路・就職の話題が増えていき、7 月頃には、期末の試験やレポート課題に対する不安が語られるようになった。学業が一段落した
夏休みの時期には、自己や対人関係についての相談が多くなり、さらに、後期の授業が始まった 9 月以降は、再び自己の内面についての話題が増え、「やる気」や「怖い」といっ35

た言葉が多くなり、長期化するコロナ禍の学生生活への影響が学生の心の問題に反映されていることが示唆された。
また、相談内容を学年別に見ると、1 年生の相談内容には、オンライン授業やクラスの対
人関係、孤独感に関する話題が多く見られ、学年が上がっていくにつれて、学業や対人関係をどう維持するかというテーマの相談が増えていき、4 年生になると、進路・就職や卒業論
文の話題が、さらに、大学院生では、研究の遂行や指導教員との関係等の話題が多くなっていた。感染拡大の影響は、学生期の学年ごとの心理的課題に対応した現れ方をしていると見ることができる。
感染拡大の影響は、学生生活のあらゆる面に変化をもたらした。学業面では、オンライン授業の導入により、キャンパスで他の学生と一緒に学ぶということがなくなった。対人関係
面では、課外活動やアルバイトができず、つながりが作りにくくなって孤立する学生が増えたり、家族との摩擦が生じたりという問題が生じている。進路決定や就職活動に関しては、
就職活動が例年と異なるスケジュールや形式になり、また、経済的な理由等で予定外の進路変更を余儀なくされる学生も出てきている。いずれも、コロナ禍によって本来あるはずだった学生生活を喪失する体験だと言えるだろう。
ウィズコロナ時代の学生相談・学生支援のあり方としては、（1）オンラインでの支援の経験を蓄積し、有効に活用していく、（2）コロナ前と比べて見つけにくくなっている要支
援学生を、早期に支援につなげる工夫について模索する、（3）学生のつながり作りを支援する、（4）学生が相談にたどり着くまで待つのではなく、アウトリーチによる支援を重視
する、（5）喪失体験の反応の多様化を前提に支援を考える、（6）学生の成長支援を念頭に、学生がコロナ後の新しい生き方を手に入れていくことを支援する、ということが重要になるだろう。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/201203_takano/○第 193 回招聘セミナー「戦後大学の組織アイデンティティ－広告・広報内容から見る変容と現状－」
講

師：橋本 鉱市（東京大学大学院教育学研究科 教授）

日時：2021 年 3 月 4 日（木）13:00～15:00

開催方法：Zoom ミーティング
概要：1990 年代以降の大学改革に伴う競争的環境の中で、いずれの国の大学も伝統的に付与されてきた意味づけが喪失する危機に直面して、自らの大学の価値と規範を再構築する取り組みが進められてきている。わが国でも、各大学の個性や学長リーダーシップ、建36

学理念などと相まって、UI（ユニバーシティ・アイデンティティ）の確立が問われ続けてきた。本報告では、組織論的なアプローチから研究が蓄積されてきた「組織アイデンティティ（OI: organizational identity）」論の視点から、戦後わが国の大学群の OI の変容と現状を、各大学の広告・広報内容を手がかりに考察する。

講演要旨：
2000 年代に入り、組織を取り巻く競争的環境がより複雑化し、｢自分たちの組織とは何か｣「他の組織とはどう違うのか」を再帰的に確認することが必要とされるようになった。
こうした趨勢にあって、組織アイデンティティ（OI：organizational identity）研究は、組織内部の構成員の文化と外部からのイメージ・評判などの結節点に位置しその両者とのダイ
ナミズムを解明する分析視角として重視されるようになってきた。本報告では、この OI 研
究を戦後日本の大学組織に援用し、各大学の広告･広報を題材として、40 年にわたる経年的変化と 2010 年代の現状分析を行い、わが国の大学 OI の変容の考察を試みた。
まず Albert & Whetten（1985）
で提起された OI の 3 要素（Central、Enduring、Distinctive）の解釈と欧米における研究動向をレビューし、OI 研究を大学組織へと適用する際の課題を整理した。その上で、大学 OI の考察に広告･広報を利用する意義を提起し、昭和戦後期 40
年にわたる「蛍雪時代」に掲載された個々の大学広告を取り上げて、そこに盛り込まれたテキストと図像の経年的変化をトレースした。さらにサンプリングした 71 大学の 2010 年代
3 時点（2011、2015、2019 の３年度）におけるホームページから、コンテンツならびに meta
description を抽出して、計量テキスト分析を試みた。
蛍雪時代の広告分析からは、各大学とも 1960 年代までは歴史の長さや伝統、建学理念、
環境・立地の良さなどを前面に打ち出していたものの、大学紛争を画期としてこうした訴求的な文言は後退して内容は曖昧化し、1980 年代はいずれの大学も「青春」や「国際化」などを一様にアピールするようになったこと、またコンクリート校舎と自然豊かな緑のキャンパスなどの図像は、どの時代にも継続して掲載されてきたことなどが明らかになった。また 2010 年代のホームページの分析からは、国公私立（設置者）間での差異ならびに設置者内での同型化が顕著であること、とくに国立大学では「研究」が、また戦後新設された私立大学では特定の資格取得がアピールされている点などが特徴として浮かび上がった。
広告･広報に表れたこうした特徴を大学 OI の一側面として理解するなら、いずれの大学にも共通した同型的傾向が認められる一方で、設置者間での差異も際立っており、特に新設
私学の差別化戦略は大学 OI を解明する際の重要なポイントである。こうした特徴を、社会37における大学イメージや大学文化との関連の中で、大学 OI としてより明確に位置づけていくことが求められる。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/210304_hashimoto/○第 102 回客員教授セミナー・第 7 回教育の質保証に関する研修セミナー「大学におけるカリキュラムマネジメントと質保証の課題」
講師：杉谷 祐美子（青山学院大学教育人間科学部 教授）

日時：2021 年 3 月 22 日（月）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概

要：カリキュラムは大学教育の要となるもので、高等教育政策においては組織的に体系的なカリキュラムを編成することが求められてきた。それはカリキュラムのデザイン
だけにとどまらず、マネジメントの問題をも内包していることを意味する。さらに近年は「学修者本位の教育への転換」「学修成果の可視化」「教育成果の可視化」の呼び声のもとに、カリキュラムの評価も重要な課題となりつつある。本セミナーでは、カリキュラム
マネジメントの理論と実態を考察し、現在、中央教育審議会の質保証システム部会で行われている議論なども踏まえ、評価方法を含めた質保証のあり方について検討する。

講演要旨：
本セミナーでは、日本における近年の学士課程カリキュラム編成の動向と関連する高等教育政策を概観し、カリキュラム論の観点から改めてそれらを捉え直し、今後の質保証をめ
ぐる課題について考察した。
近年の動向としては、2003 年と 2018 年に実施した全国調査の結果を比較し、教養教育の内容が初年次教育化する一方、専門教育は高度化の傾向にあること、また教養教育に関する負担は一定程度あるものの運営体制は改善してきていることが明らかになった。ただし、教養教育の運営体制が弱体な大学ではカリキュラム編成のみならず、担当組織、教育資源、担当体制、そして組織文化にも負の影響が及んでいることがうかがえた。また、3 ポリシーの策定やカリキュラム編成においてはポリシー間の整合性は非常に重視されているが、カ
リキュラムの効果検証・評価についてはあまり進展がみられていないこともみてとれた。
こうしたなか、
中央教育審議会の「2040 年に向けた高等教育のグランドデザイン（答申）」を受けて、多様で柔軟な学修者本位の教育とその質保証を目指し、体系的、横断的、断続的、
組織的、開放的なカリキュラムを実現するための制度改正が次々と行われている。ここから
今後カリキュラムマネジメントの重要性が一層高まることが予想され、その効果的な実現

38

のために教育活動の内容・方法上の連関性と条件整備活動上の協働性の相補的関係を組織
構造と組織文化も含めて構築することが課題となっている。
ところで、本来、カリキュラムには工学的アプローチと羅生門的アプローチの 2 つがあり、現在は目標重視の前者が即興性重視の後者よりも重きをおかれている。教育活動の内
容・方法上の連関性について考えるうえでも、カリキュラムが達成すべき教育目標をどの程度限定し具体化するのか、またそれに対応した教育内容、評価方法をどの程度の範囲まで許容するかによって実際のカリキュラムの内容や構造も異なる可能性がある。セミナーでは、
中央教育審議会の質保証システム部会で行われている議論なども踏まえ、カリキュラムの効果検証にも用いられる「学修成果」の評価をどこまで厳格に求め、それをどの程度公表すべきなのか、評価手法の精緻化・厳格化とコストのバランスをどうとるかを問題提起した。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/210322_sugitani/○第 194 回招聘セミナー・名古屋哲学教育研究会セミナー「非形式論理学：歴史・争点・含意」
講

師：小西 卓三（昭和女子大学英語コミュニケーション学科 准教授／学科長）

日時：2021 年 3 月 29 日（月）15:00～17:00

開催方法：Zoom ウェビナー
概

要：1970 年代の論理学授業改革から始まり、教科書出版、国際シンポジウム、ピア

レビュー学術誌のタイトルともなった非形式論理学 (informal logic) とはいかなる改革運動・学であり、現代の大学・市民教育にどのような貢献ができるのか。本発表では、ラルフ・
H ・ジョンソン、ジョン・ A ・ブレアが主導し発展させてきた非形式論理 学の歴史と論理学上の争点を記述的に提示することで、日本であまり認知されていない、非形式論理学の紹介を行うことを目指す。さらに、非形式論理学の実践面を考慮することで、非形式論理学
やクリティカルシンキングが大学学部教育や市民教育にいかに貢献できるのかという現代的な争点について、諸論点を提示する。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/210329_konishi/

391.2 大学教育改革フォーラム in 東海 2021
大学教育について、近隣の大学関係者が一緒に議論し、連携、連帯を深め、もっと質の高い大学教育をこの地区に実現することを目指して、大学教育改革フォーラム in 東海を企画した。

日時：2021 年 3 月 6 日（土）10:00～16:45（接続開始 9:45～）

開催方法：オンライン
参 加 費：無料
主

催：大学教育改革フォーラム in 東海 2021 実行委員会
名古屋大学高等教育研究センター

U R L：https://sites.google.com/view/tokaiforum2021/

プログラム：
10:00～11:00 基調講演「大学組織のリーダーシップとフォロワーシップ」
両角 亜希子（東京大学大学院教育学研究科 准教授）
11:15～12:00 ポスターセッション・企業展示
12:00～13:00 休憩
13:00～14:45 分科会第Ⅰ部
15:00～16:45 分科会第Ⅱ部〇分科会第Ⅰ部の内容
分科会 1：学修成果の可視化「科目レベルでの学修成果の可視化」
司会者：中島 英博（名古屋大学高等教育研究センター 准教授）
報告者：小松川 浩（公立千歳科学技術大学 教授）
齋藤 正顕（工学院大学教育推進機構 准教授）
野村 聡（名古屋文理大学基礎教育センター 助教）・落合 洋文（名古屋文理大学基礎教育セン
ター 教授）
分科会 2：学生支援「発達障害及びその特性のある学生への支援体制に関する現状と課題（第 3 弾）－新たな取り組み－」
司会者：川上 ちひろ（岐阜大学医学教育開発研究センター 併任講師）

40

報告者：堀田 亮（岐阜大学保健管理センター 助教）・川上 ちひろ（岐阜大学医学教育開発研究センター
併任講師）
脇 貴典（筑波大学ダイバーシティ・アクセシビリティ・キャリアセンター 助教）
分科会 3：セミナー型ワークショップ A「今からでも間に合う高等教育政策の総復習」
講 師：大津 正知（中京大学教学部教育企画課 課長補佐）
分科会 4：ミニワークショップ「物理現象と概念を結ぶ－実験と講義の連携－」
オーガナイザー：物理学講義実験研究会
ファシリテーター：千代 勝実（山形大学学士課程基盤教育機構 教授）
実験デモンストレーション：伊東 正人（愛知教育大学理科教育講座 教授）
古澤 彰浩（藤田医科大学医学部 准教授）
三浦 裕一（名古屋大学大学院理学研究科 非常勤講師）
安田 淳一郎（山形大学学士課程基盤教育機構 准教授）

〇分科会第Ⅱ部の内容
分科会 5：組織マネジメント「大学における組織マネジメントのあり方について－国公私立大学における組織マネジメントの違いに着目して－」司会者：村瀬 隆彦（学校法人梅村学園 監事）
報告者：大津 正知（中京大学教学部教育企画課 課長補佐）
宮林 常崇（東京都公立大学法人東京都立産業技術大学院大学管理課 課長）
橋本 規孝（学校法人立命館総務部秘書課）
分科会 6：教学 IR「コロナ禍における教学データ活用」
司会者：山本 裕子（名古屋商科大学国際学部 准教授）
報告者：栗本 博行（名古屋商科大学 学長／学校法人栗本学園 理事長）・韓 尚憲（名古屋商科大学経営学部
学部長／教務委員長）・竹内 伸一（名古屋商科大学大学院マネジメント研究科 教授）
井芹 俊太郎（法政大学総長室付大学評価室 IR 担当）
分科会 7：FD「学生の学びを引き出す授業作り－ベストプロフェッサーへの道－」
司会者：夏目 達也（名古屋大学高等教育研究センター 教授）

41報告者：森尾 吉成（三重大学生物資源学部 教授）
東 珠美（椙山女学園大学現代マネジメント学部 教授）
分科会 8：セミナー型ワークショップ B「Let's Try 傾聴ワークショップ－あなたは学生の声が聴けていますか？－」講 師：松尾 祥子（株式会社ソフィア総合研究所 参与／キャリアコンサルタント・産業カウンセラー）

・ポスターセッション一覧
P１「社会福祉系学部で育成すべきコンピテンシーとは－専門職性との関連において－」久保田 祐歌（関西福祉科学大学）・池田 史子（山口県立大学）
P２「卒業時調査と教学データの統合による学修成果の可視化」
横松 力（東京薬科大学）・矢野 眞和（東京薬科大学）・日下田 岳史（大正大学）
P３「大学生のプレゼンテーションへの苦手意識を改善するための授業実践」
佐瀬 竜一（常葉大学）
P４「オンライン TA 研修の実施およびフォーカスグループインタビューを通した研修設計改善の取組」
和気 尚美（三重大学）・宮下 伊吉（三重大学）
P５「『静岡大学ステューデント・アンバサダープログラム』の取組 一般学生・留学生によるオンライン国際
教育プログラムの成果と課題」
藤井 基貴（静岡大学）・小林 静乃（静岡大学）・忍 頼子／木村 大輔（一般社団法人グローバル教育推進
プロジェクト：GiFT）
P６「『静岡大学グローバル・リーダーシッププログラム』の取組 高大連携によるオンライン国際教育プログ
ラムの成果と課題」
松田 紀子（静岡大学）・小林 静乃（静岡大学）・忍 頼子／栗林 文（一般社団法人グローバル教育推進プ
ロジェクト：GiFT）
P７「地域に貢献する若者を育てる支援」
伊藤 圭一（豊橋創造大学）
P８「大学生の学修支援におけるダブルアドバイザー制度導入の成果と課題」
中嶋 克成（徳山大学）・寺田 篤史（徳山大学）・大阪 遊（徳山大学）
P９「中央集権型 IR から分権型 IR へのパラダイムシフト」
田尻 慎太郎（北陸大学）・堀川 靖子（北陸大学）
P10「卒業生の満足度－四日市大学卒業生への調査から－」
齋藤 信（鈴鹿大学）・三田 泰雅（四日市大学）
P11「SD の義務化前・義務化後における実施内容の比較－自己点検・評価報告書を用いた計量テキスト分析－」42

藤本 正己（徳島文理大学）
P12「英国大学事務職員の組織アイデンティティとキャリア・ステージ」
松村 彩子（名古屋大学）
P13「国立大学職員のキャリア形成と人材育成策」
武藤 英幸（名古屋大学）
P14「林業大学校で教える講師の属性と授業科目との関連性」
小川 高広（名古屋大学）
P15「図表でみる医学部のジェンダー問題－UNESCO, OECD, 及び政府統計のデータを中心に－」
丸山 和昭（名古屋大学）・岡田 亜弥／山本 英子／浦田 真由／古藪 真紀子（名古屋大学）・郷 通子（長浜バイオ大学・中部大学）

・企業展示一覧
1． NTT ビジネスアソシエ西日本
2． NTT 西日本
3． NEC 東海支社
4． エム・ティ・プランニング株式会社
5． 株式会社 KEI アドバンス
6． 株式会社ネットラーニング
7． 株式会社ベネッセ i-キャリア
8． 株式会社メイテツコム
9． 株式会社メディアオーパスプラス
10． パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社▷アンケート結果（参加者：343 名アンケート回答者数：253 名）
フォーラムの内容について（単位：人）（1）フォーラムに参加した動機はなんですか。（複数回答）
自分自身の知見を広げる229

自分が発表できる20

聞きたい発表がある

125

組織の課題解決のヒントを得る

106

組織を超えた人脈づくり

14

ＦＤ・ＳＤに関する情報収集74

職場で勧められた

14

業務の一部として
その他

23
3

43

（2）基調講演で取り上げられた内容は、あなた自身にとってどうでしたか。

132
役立つ

60

どちらかといえば役立つ

どちらともいえない

11 11

どちらかといえば役立たない

48

役立たない

不参加

（3）分科会Ⅰ（分科会 5〜8）で取り上げられた内容は、あなた自身にとってどうでしたか。

92
役立つ

67

どちらかといえば役立つ

どちらともいえない

17

11

75

どちらかといえば役立たない

役立たない

不参加

（4）分科会Ⅱ（分科会 1〜4）で取り上げられた内容は、あなた自身にとってどうでしたか。

104

役立つ

70

どちらかといえば役立つ

どちらともいえない

10 5 163

どちらかといえば役立たない

役立たない

不参加

（5）フォーラムの運営等（広報・当日の運営等）についてどう感じましたか。
159
満足

どちらかといえば満足79
どちらともいえない

どちらかといえば不満

13 11
不満

（6）フォーラムは全体的に満足できましたか。

160

満足

どちらかといえば満足81

どちらともいえない

どちらかといえば不満

9 22

不満

（7）フォーラムを同僚や部下などに勧めたいですか。

150
勧めたい

どちらかといえば勧めたい83
どちらともいえない

どちらかといえば勧めたくない

17

12

勧めたくない自由記述
・開催案内や参加方法（Zoom 接続）など全てが整備されていたため、スムーズに参加することができました。
・オンラインだからこそ参加することができました。このように大規模に運営される際の設計がよく考えてられており、実際に現場に行って参加する形の学会と変わりないように感じました。また、発表される先生方の大学におけるライブ配信のスタイルも異なっているということも知れたのはひとつの収穫でした。今後もこのような形の運営であるとありがたいです。
・若手の頑張りはもちろん、力の質の高さが、内容・運営から他のフォーラムや研修に比べても上で、感心しております。学校間を超えて、若手・ベテランがともに運営していることに東海という地域の今後にも期待ができます。

44

1.3 その他の主催・共催セミナー◎教育基盤連携本部高等教育研究システム開発部門シンポジウム「オンライン教育の質保証をいかに実現するか」講

師：山内 祐平 （東京大学大学院情報学環 教授）
飯吉 弘子 （大阪市立大学大学教育研究センター 教授）
田口 真奈 （京都大学高等教育研究開発推進センター 准教授）
森鼻 久美子（名古屋大学教養教育院 講師）

日時：2020 年 9 月 23 日（水）13:30～17:00

主催：名古屋大学教育基盤連携本部

共催：名古屋大学高等教育研究センター

開催方法：Zoom ウェビナー
概要：コロナ禍で各大学とも、従来型の対面式授業の実施が困難になり、オンライン教

育への取組を本格化させることが必要になっている。また、大学法人の統合や大学間連携とも関連し、オンライン授業等を一部協同で実施する動きもみられる。
本シンポジウムでは、オンライン教育の可能性を引き出すとともに、その質を保証するために様々な工夫をしている大学の取組についてご報告いただく。
その状況をふまえつつ、オンライン教育をさらに普及させるために、必要な工夫や条件整備等の課題がいかなるものかについて、討論を通じて明らかにする。特に、オンライン教育
やブレンディッドラーニングで教育の質保証を図ることは可能なのか、いかにして質保証の仕組みを整備すべきかを検討する。
東海国立大学機構名古屋大学のみならず、日本の大学教育におけるオンライン教育の質保証をいかに実現するかについて議論する。

プログラム：
13:00

受付開始

13:30

主催者挨拶
藤巻 朗（名古屋大学 副総長／教育基盤連携本部 本部長）

13:40

基調講演「コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証」
山内 祐平（東京大学大学院情報学環 教授）

14:50「法人統合化でのオンライン教育の活用と質保証」
飯吉 弘子（大阪市立大学大学教育研究センター 教授）45

「ブレンディッドラーニングの可能性と質保証」
田口 真奈（京都大学高等教育研究開発推進センター 准教授）
「オンライン環境における実験・実習指導」
森鼻 久美子（名古屋大学教養教育院 講師）
15:50

全体討論

16:45

閉会挨拶
北 栄輔（名古屋大学教育基盤連携本部高等教育システム開発部門 部門長）

http://www.nuqa.nagoya-u.ac.jp/news/20200923.html▷アンケート結果（参加者：244 名 アンケート回答者数：125 名）Q1．今回のセミナーのよかった点
・オンライン教育に関する大規模大学の具体的な取組が理解できてよかったです。
・具体的な授業工夫の事例が参考になりました。何より会場に行かずに参加できたのがよかったです。
・今後の大学教育、主に授業面の動向を確認できました。
・オンライン授業の様々な事例や、オンラインでの実験・実習指導についての事例を実際にお聞きすることができてとても参考になりました。
・オンラインかどうかを超えて大学教育の問題を考えさせる、各先生方のお話は大変学びがありました。
・基調講演で学生アンケート結果や質保証の方策等をご紹介いただき、大変参考になりました。
・現場の声を伺えて大変勉強になりました。
・アフターコロナを見据えた上での重要な観点を多くいただきました。
・講演された先生方の熱意が伝わり、授業の本質は教員の熱意なのだと改めて思いました。
・実践場面からの報告が多数あったのでよかったです。
・様々なお立場の先生方のお話がうかがえ、参考になる点が多かったです。
・最新情報をアップデートしていただき大変勉強になりましたし、コロナが蔓延して緊急事態宣言が出されてからの今日までの流れをまとめてご説明いただいた山内先生のお話に大変感銘いたしました。また、報道されている表面だけではなく、統計に裏打ちされた実態を示してくださったこともよかったです。
・遠隔授業について、何となく自分で感じていること以外に、実例をもとにして多角的な視点から意見を聞くことが出来て大変参考になりました。
・山内先生の各種調査結果をもとにしたお話は大変参考になりました。また色々な分野の先生方が各分野からの工夫などをお話頂いたのは興味深いことでした。
・オンライン授業の具体的な実践例が聞けました。（専門分野が違っていても参考になります。）
・取り組みをしている大学の実践内容が具体的でわかりやすかったです。

46

・ハイブリッド型の定義をきちんとしてくださったのはよかったと思います。教員間で話していて、ハイブリッド型＝ブレンド型という理解の方が多く、議論がかみ合わないことがたびたびあります。
・現状分析とオンラインと対面の課題について言及してあった点がよかったです。
・オンライン授業と対面授業の整理がつきました。授業の仕方の工夫が必要であること、自分のこれまでの授業のふりかえりができ、メリハリをつけた授業の重要性を再認識しました。
・秋学期が始まる前の段階で、オンラインで出来ないことが「共に学ぶ」と再認識できたことで、授業計
画に対する考え方の整理に繋がりました。
・対面授業・遠隔授業それぞれのメリット・デメリットについて感じていたことをわかりやすく整理していただけました。対面・遠隔にかかわらず、大学教育を検証する機会だという気づきを得ることができました。
・オンライン授業に対する大学、マスコミ、学生の視点からの振り返りができ、直面している課題の改善策を、事例を通して学ぶことができました。
・講師の専門分野もバランスがよかったと思います。
・講師の先生方がこの分野で高い専門性を持っておられたので、講演の内容に説得力がありました。
・アンケート結果があり、大学教育に学生が求めていること、それに対する対応策の実例を示して説明してくださり、分かりやすかったです。
・質保証の観点を様々な角度から考える機会になりました。また今後、アフターコロナでの新しい学びの可能性を拡げる方法の紹介もあり大変参考になりました。
・学生のアンケート結果で、学生が何を望んでいるのかがわかってよかったですQ2．改善を望む点
・質保証の観点であるならば、海外の教育の質保証と比較してお話しする方がいると更によかったと思います。
・オンライン教育における成績評価や試験についてのお考えも聞ければよかったです。
・質疑にもっと時間を取れればよかったです。
・時間の制約上仕方がない部分もありますが、全体討論の時間でさらに他の質問に対する見解も聞いてみたかったです。
・資料を事前にいただけるとメモ等も取りやすくなるため助かります。

◎大学教務実践研究会セミナー「教務系職員向けオンライン講習会」
講 師：小野 勝士（龍谷大学社会学部教務課）
宮林 常崇（東京都公立大学法人東京都都立産業技術大学院大学管理課 課長）

47

日 時：2020 年 10 月 24 日（土）教務事務の基礎編：13:20～13:30 オリエンテーション 13:30～14:30 講習会
教職事務の基礎編：14:50～15:00 オリエンテーション 15:00～16:00 講習会
主 催：大学教務実践研究会
共 催：名古屋大学高等教育研究センター《質保証を担う中核教職員能力開発拠点》
定 員：「教務事務編」「教職事務編」とも、280 名
参加費：無料
概 要：今年度はコロナ禍の影響により例年の講習会を開催できませんでした。本研究会としても事務職員の学びを止めないようオンラインでのセミナーを開催することにしました。
教務事務の基礎編では、文部科学省から発出された授業実施方法に関する事務連絡（令和2 年 7 月 27 日付）等を題材として、遠隔授業等に関する通知を読むために必要な基礎知識を扱います。教職事務の基礎編ではカリキュラム編成の拠り所となる別表第 1 をテーマとします。11 月 21 日（土）に今回の続編を開催するためそれぞれのテーマには「①」と付しています。

プログラム：
教務事務の基礎編① 担当：宮林
テーマ：通知を読むために必要な基礎知識① ～遠隔授業等と単位制度 編～
対象者：教務事務経験 0～3 年まで（内容は 0～1 年目に合わせます）

教職事務の基礎編① 担当：小野
テーマ：別表第 1 の読み方① ～教育実習・介護等体験の代替措置を踏まえて～
対象者：教務事務経験 0～5 年まで
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/201024_ono/▷アンケート結果【教務事務】（参加者：246 名アンケート回答者数：183 名）
ワークショップの内容について（単位：人）（1）業務の参考になりましたか。

154

参考になった48

ある程度参考になったどちらともいえない25

あまり参考にならなかった

参考にならなかった

31

（2）内容はどうでしたか。

11

65
難しかった

96

少し難しかった

普通であった

少し簡単だった

5 2

簡単だった

無回答

（3）進め方について

112
満足した

ある程度満足した

どちらともいえない54

11

あまり満足しなかった

満足しなかった

5（４）講習時間（1 時間）について

99

長かった

50

少し長かった

ちょうどよかった

短かった

32

少し短かった自由記述
・教務で働く上で、何を根拠に判断していけばよいのか分かりました。法律や規程などをより勉強する必要があると感じました。
・教務事務の経験がないので、教務という業務の考え方について勉強になりました。
・法令や通知、学内規則についてきちんと理解する必要があることを学びました。
・オンライン上であってもワークができるということ自体が新鮮でした。
・短い時間でしたが、他大学の状況がわかったのはよかったです。講師の方の説明も大変分かりやすかったです。

【教職事務】（参加者：224 名アンケート回答者数：172 名）
ワークショップの内容について（単位：人）（1）業務の参考になりましたか。

147

参考になったある程度参考になった

22

どちらともいえない

あまり参考にならなかった

21

参考にならなかった（2）内容はどうでしたか。

13

60

難しかった

93

少し難しかった

普通であった

少し簡単だった

13

簡単だった

49

（3）進め方について

124
満足した

ある程度満足した38
どちらともいえない

あまり満足しなかった

8

満足しなかった（4）講習時間（1 時間分）について

2 7

115

長かった

少し長かった27

ちょうどよかった

短かった

20

少し短かった自由記述
・教職業務は未経験であるため、基礎的な内容が学べてとても参考になりました。
・教職についてはなかなか勉強をする場がないのでたいへん助かっています。
・これから免許状一括申請や課程認定の変更届を作成予定のため、別表の見方を再確認できてよかったです。
また、今年度特有の新型コロナにおける代替措置についても、解釈を詳しく聞けました。免許法を読み取るのは難しく、学内では教職担当以外と法令や通知の答え合わせができない状態であるため、このよ
うなセミナーは大変ありがたいです。
・教職課程の別表の見方など基本的なことから、今のコロナ禍での特例法解説と、時事的な内容まで、とても参考になりました。
・別表 1 のおおまかな読み方を理解することができました。1 つの法律だけでなく複数の法律を知っておかなければ、法律に書かれていることを正確に読み取れないとわかったため、勉強が必要だと感じました。

◎大学教務実践研究会セミナー「教務系職員向けオンライン講習会」
講 師：小野 勝士（龍谷大学社会学部教務課）
宮林 常崇（東京都公立大学法人東京都都立産業技術大学院大学管理課 課長）
日 時：2020 年 11 月 21 日（土）教務事務の基礎編：13:20～13:30 オリエンテーション 13:30～14:30 講習会
教職事務の基礎編：14:50～15:00 オリエンテーション 15:00～16:00 講習会
主 催：大学教務実践研究会
共 催：名古屋大学高等教育研究センター《質保証を担う中核教職員能力開発拠点》
定 員：「教務事務編」「教職事務編」とも、280 名
参加費：無料50概 要：今年度はコロナ禍の影響により例年の講習会を開催できませんでした。本研究会としても事務職員の学びを止めないようオンラインでのセミナーを開催することにしました。
教務事務の基礎編では、前回（10 月 24 日開催）に引き続き文部科学省から発出された授業実施方法に関する事務連絡（令和 2 年 7 月 27 日付）等を題材として、遠隔授業等に関する通知を読むために必要な基礎知識を扱います。教職事務の基礎編ではカリキュラム編成の拠り所となる別表第 1 をテーマとします。

プログラム：
教務事務の基礎編② 担当：宮林
テーマ：通知を読むために必要な基礎知識② ～コロナ禍と授業・成績評価 編～
対象者：教務事務経験 0～3 年まで（内容は 0～1 年目に合わせます）

教職事務の基礎編② 担当：小野
テーマ：別表第 1 の読み方② ～他学科受講、科目等履修生の適用カリキュラム～
対象者：教務事務経験 0～5 年まで
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/201121_ono/▷アンケート結果【教務事務】（参加者：231 名

アンケート回答者数：143 名）

Q1．ワークショップの内容について（単位：人）（1）業務の参考になりましたか。

128

参考になったある程度参考になった

14

どちらともいえない

あまり参考にならなかった1

参考にならなかった（2）内容はどうでしたか。

7

35

98

難しかった

少し難しかった

普通であった

少し簡単だった

2
簡単だった

無回答

（3）進め方について

83
満足した

ある程度満足した54
どちらともいえない

あまり満足しなかった41
満足しなかった51

（4）講習時間（1 時間）について

12

86

長かった

31

少し長かった

ちょうどよかった

短かった

22

少し短かった自由記述
・教務として業務に対する考え方、進め方等はとても勉強になりました。
・同じ通知に対して、前回に続き学ぶことができ、事務連絡読解のコツに気づくことができました。初任者向けでとても助かっています。
・最低限の基準とすべき法令や通知はあるが、いわゆる「正解」というものはなく、各大学によるものだということがわかりました。
・オンラインによる遠隔授業など、前期に新型コロナの関係で急いで変更した授業形態等について、根拠等をきちんと確認でき、大変勉強になりました。また、法令の読み方も難しくいつも苦労していました
ので、解説していただけてこちらも勉強になりました。
・ワークの時間が前回より長く設定されていて、情報交換する時間もありよかったと思います。

【教職事務】（参加者：246 名アンケート回答者数：146 名）

Q1．ワークショップの内容について（単位：人）（1）業務の参考になりましたか。

118

参考になったある程度参考になった

20

どちらともいえない

あまり参考にならなかった

6 2

参考にならなかった（2）内容はどうでしたか。

22

51

難しかった

少し難しかった

72
普通であった

少し簡単だった

簡単だった

1
無回答

（3）進め方について

98
満足した

ある程度満足した42
どちらともいえない

あまり満足しなかった41

満足しなかった（4）講習時間（1 時間）について

5

6

107

長かった

52

少し長かった

ちょうどよかった

12

短かった

少し短かった16

自由記述
・他学年受講について、他大学様ではあるが直近で事例を見たことがあり、今回の内容の中で一番理解が進んだと感じました。
・事例をあげていただき、とても理解しやすかったです。
・平易な表現で順序だててお伝えいただいていたので非常にわかりやすかったです。特に、課程ができる
前に在学している学生が、新しく認められた免許種を取得するにあたって、どのような分岐があるのか、改めてお伺い出来て参考になりました。
・教職事務初任者です。テーマが絞られていたので理解しやすく、また、根拠と具体的な事例が多く、たいへん参考になりました。各大学の裁量によるものが大きいところを学びました。

◎IRer 養成講座
講 師：嶌田 敏行（茨城大学全学教育機構総合教育企画部門 准教授）
小林 直人（愛媛大学学長特別補佐／教育・学生支援機構教育企画室 室長 教授）
中井 俊樹（愛媛大学教育・学生支援機構教育企画室 副室長 教授）
中島 英博（名古屋大学高等教育研究センター 准教授）
丸山 和昭（名古屋大学高等教育研究センター 准教授）
竹中 喜一（愛媛大学教育・学生支援機構教育企画室 講師）
日 時：2020 年 12 月 18 日（金）・19 日（土）主 催：愛媛大学教育・学生支援機構教育企画室（教職員能力開発拠点）
共 催：名古屋大学高等教育研究センター《質保証を担う中核教職員能力開発拠点》
対 象：IR を担当する教職員（IR の経験が 1 年以上 10 年未満の者）
定 員：30 名
参加費：2,000 円
概 要：IR の担当者として、IR の意義や方法、データ分析や報告に関する実践的な知識とともに、所属大学における IR を改善するための具体的手法を身につけることを目的としています。
到達目標
1． IR の意義と方法について説明できる
2． 学習成果を評価するための方針について説明できる
3． 学生にかかわるデータを分析し報告するための方法を説明できる
4． 所属大学における IR の改善提案ができる
5． 多様な考えや経験を尊重し、共に学びあう雰囲気をつくることができる

53

プログラム：12 月 18 日（金）98:30

受付開始・接続確認

99:00

開会挨拶

99:05

アイスブレイク・オリエンテーション

99:20

IR の意義と方法を理解する

11:00

アセスメントプランを作成・運用する

12:50

調査の企画とデータ収集を行う

14:30

実務担当者の分析事例

15:40

管理者が求める報告のポイントとは

16:40

IR に関する質疑応答

17:00

終了

12 月 19 日（土）
98:50

接続確認

99:00

前日の振り返り99:10

量的データを分析する

10:50

質的データを分析する

13:20

IR の課題解決を検討する

17:10

振り返り

17:25

閉会挨拶

17:30

終了

https://web.opar.ehime-u.ac.jp/info/2020irer_end/▷アンケート結果（参加者：33 名 アンケート回答者数：31 名）
Q1．自分の業務に活かせる知識やスキルを身につけることができましたか。
そう思う

20 名

どちらかといえばそう思う

11 名

どちらかといえばそう思わない

0名

そう思わない

0名

Q2．受講したことによって業務への取り組み方が改善されると思いますか。
そう思う

23 名

どちらかといえばそう思う

8名

どちらかといえばそう思わない

0名

54

そう思わない

0名

Q3．研修で得た知識やスキルは自組織の改善に役立つと思いますか。
そう思う

23 名

どちらかといえばそう思う

8名

どちらかといえばそう思わない

0名

そう思わない0名

Q4．今回の研修を受講してよかった点
・IR の基本的な部分から管理者への報告まで具体的かつ実践的な内容を学ぶことができました。
・グループセッションが多く、様々な状況や考えに触れることができました。
・各参加大学の規模、IR 組織の状態によって異なる課題に合わせたアドバイスをいただけました。
・コロナ禍で既存の仕事を改訂しなくてはいけない場面が多かったので、どういう調査分析をどういうシー
ンで使用するのかというぐたいてきな処方箋に触れていただき、とても助かりました。
・当面の課題解決への糸口だけでなく、IR 担当組織のあり方についても学ぶことができよかったです。
・教職員の垣根を越えて他大学の IR 担当者と交流ができ、様々な示唆に触れることができました。
・講師から各種資料の提供があり、今後の業務において振り返りができるため心強いです。
Q5．改善を望む点
・非常に濃密で実践的な研修のため、2 日間でなく 3 日間にしてほしいです。
・Zoom ミーティングを立ち上げながら、ブラウザで多数の PDF を眺めながら、PowerPoint でスライドをつくるのは厳しいと感じました。

◎大学教務実践研究会第 8 回大会
日 時：2020 年 12 月 19 日（土）10:00～16:00
主 催：大学教務実践研究会、名古屋大学高等教育研究センター
参加費：2,000 円（名古屋大学所属の方は無料です）
概 要：大学教務実践研究会は、教務の現場における事例を持ち寄り、それを整理した上で実践的な知識まで高めることを目的に活動しています。
第 8 回となる本大会では、スタッフ・ディベロップメント（SD）の義務化を踏まえ、「質保証を担う中核教職員能力開発」という本研究会の母体となる名古屋大学高等教育研究センターの事業目的に照らし、「教学マネジメント」「教務系職員の能力開発」「教職課程」
等をテーマとした 4 つの分科会を設定し、実践的な知識を共有します。学生が輝く大学・短大・高専づくりに日々取組まれている教職員の方々のご参加をお待ちしております。

55

プログラム：
10:00

分科会 1
1a）教学マネジメント推進を支える大学職員の役割
辰巳 早苗（学校法人追手門学院）・竹中 喜一（愛媛大学）
1b）教務系事務組織を点検する～組織改善のコツを共有する～
宮林 常崇（東京都公立大学法人）・別当 大輔（中京大学）

12:30

休憩

13:30

分科会 2
2a）環境の変化に対応できる教務系職員の育成～コロナ禍の経験から改めて考える～
宮林 常崇（東京都公立大学法人）
話題提供：田頭 吉一（公立大学法人大阪）・竹中 喜一（愛媛大学）
2b）事例で学ぶ教員免許事務（教育課程の変更届）
小野 勝士（龍谷大学）

16:00

閉会

http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/201219_fdsd/▷アンケート結果【分科会 1a】（参加者：63 名 アンケート回答者数：40 名）
Q1．ワークショップの内容について（単位：人）（1）業務の参考になりましたか。

29

参考になったある程度参考になった

9

どちらともいえない

あまり参考にならなかった

0 2 0

参考にならなかった（2）内容はどうでしたか。

6

17
難しかった

少し難しかった

16
普通であった

少し簡単だった

簡単だった

1
無回答

（3）進め方について

8
満足した

56

20
ある程度満足した

どちらともいえない5
あまり満足しなかった

7
満足しなかった

（4）講習時間（1 時間）について

2

6

26

長かった

少し長かった5

ちょうどよかった

短かった

1

少し短かった自由記述
・シラバスチェック自体の検証が必要だと痛感いたしました。他大学の方と情報共有もできました。
・最初の竹中先生のお話しは、基礎的な振り返りができました。辰巳様のお話しで、教学マネジメントにおいての改めてマップやナンバリング、カリキュラムの見直し（科目のスリム化等含）の重要性を認識しました。
・文科省、補助金に関わることだからと、ろくに準備もせずにやっていることが多いが、あらためてこのような場で考えさせていただく機会となり感謝いたします。学内の教職員でもきちんとやるべきである
ことは理解していますが、日々の業務に追われていることも多く、具体的なことをお示しいただけたので、カリキュラムマップについては、早速追手門学院さんのマップをお手本にやってみようと思います。
・学生にわかりやすいカリキュラムマップは、教員だけでなく事務職目線が必要だという言葉が印象に残りました。シラバスチェックリストなどすぐに使えるツールもご紹介いただきありがとうございました。
・カリキュラムマップの意義、大学としてのシラバスチェック体制など、各大学が定める DP に対して、実際の授業運営までにどのような道筋で体系的に整備しているのかが学べてよかったです。

【分科会 1b】（参加者：46 名

アンケート回答者数：43 名）

Q1．ワークショップの内容について（単位：人）（1）業務の参考になりましたか。

35

参考になったある程度参考になった

7

どちらともいえない

あまり参考にならなかった1

参考にならなかった（2）内容はどうでしたか。

3

38
難しかった

少し難しかった

普通であった1 1
少し簡単だった

簡単だった

無回答

（3）進め方について

27
満足した

ある程度満足した

14
どちらともいえない

あまり満足しなかった

2
満足しなかった57

（4）講習時間（1 時間）について

9

30

長かった

少し長かった3

ちょうどよかった

短かった

1

少し短かった自由記述
・他大学さんの取り組みについて情報を聞けたのがよかったです。職員として知っておくべきことがたくさんあったので、同僚にも是非聴いてほしいと感じました。
・より正確な判断・説明ができるように高い意識を持って業務に臨みたいと思います。参考になりました。
・課内での情報共有の仕方、継承するための仕事のやり方を大変考えさせられる内容でした。
・教務事務についての基本「認識」・「判断」・「説明」について改めてどのように理解をしていくかを考えるうえで、大変参考になりました。また、個人・個人ではなく、組織としてうまく情報共有し、学生に正しく伝えることができるのかを、部署内を業務や部員の状況を再度把握していきたいです。
・他大学のコロナ対応を全学的な対応の他に、教務課現場からの情報交換等は他ではできなかったので大変参考になりました。物事を平面で捉えるのではなく立体的にストーリーを考えて捉えて、相手が何を求めているのか、それを汲み取る姿勢がいかに大切なのかを再確認いたしました。

【分科会 2a】（参加者：64 名 アンケート回答者数：37 名）
Q1．ワークショップの内容について（単位：人）（1）業務の参考になりましたか。

25

参考になったある程度参考になった

11

どちらともいえない

あまり参考にならなかった

10

参考にならなかった（2）内容はどうでしたか。

9

27

難しかった

少し難しかった

普通であった

少し簡単だった

1
簡単だった

無回答

（3）進め方について

13
満足した

58

19
ある程度満足した

どちらともいえない

あまり満足しなかった

3
満足しなかった2

（4）講習時間（1 時間）について

2

32

長かった

少し長かった2

ちょうどよかった

短かった

少し短かった自由記述
・「気づける」職員の育成については、標準化ができない永遠のテーマなのかもしれないと思います。日々、その必要性を意識しながら仕事をしていきたいと思います。
・教務系だけでなく大学職員として必要なのは、「認識」「判断」「説明」ができる人材であることだと思いました。
・所属部署で対応に苦慮していることは他大学でも苦慮していること、また組織的な取り組み方法が学ぶことができました。
・自分が所属している組織においても「気づく」ことが必ずしもよいことではなく「気づいてしまった」という感覚になることがあり、「気づく」ことがよりよい学生支援につながるように、気づきを組織全体で課題設定して改善していけるような工夫が必要だと感じました。
・管理職経験がないのですが、いずれ職場の人材育成をする際に役立つ内容だったと思いました。

【分科会 2b】（参加者：75 名アンケート回答者数：60 名）

Q1．ワークショップの内容について（単位：人）（1）業務の参考になりましたか。

57

参考になったある程度参考になった

3

どちらともいえない

あまり参考にならなかった

参考にならなかった（2）内容はどうでしたか。

4

26
難しかった

少し難しかった

29
普通であった

少し簡単だった

簡単だった

1
無回答

（3）進め方について

49
満足した

ある程度満足した

どちらともいえない

10
あまり満足しなかった

1

満足しなかった

59

（4）講習時間（1 時間）について

1

7

48

長かった

少し長かった

ちょうどよかった

4

短かった

少し短かった自由記述
・実際に作成する画面を見る機会が学内でも多くなかったため、非常に勉強になりました。
・新旧課程の変更届を同時に修正していく演習タイプの研修だったため実際に手を動かすことでどこが間違えやすいポイントかがよくわかりました。
・変更届の対象となる事項、表現の仕方を基本的なところから説明いただいたので、とりかかりになったと思います。また令和 4 年度開設用手引きについても触れられていたのでよかったです。
・最新の開設用手引きの情報を踏まえていただけたのでとても参考になりました。また、変更届を実演作成
してくださったのがよかったです。実演部分を動画でもう一度見たいです。とてもためになる講座でした。
・実際に起こりそうな例を挙げ、練習問題を行ったので大変勉強になりました。

◎名古屋大学スーパーグローバル大学創成支援事業 FD セミナー
「講義とプレゼンテーション」
講

師：Andy Drought（British Council）

日

時：2021 年 3 月 9 日（火）9:30～17:00

開催方法：Zoom
対象：英語での授業に関心を持つ本学教員

定

員：8 名
・申込者が定員を超えた場合は、大学教員としての経験年数の短い方を優先して、参加者を決めます。経験年数は、助教以上（特任助教等を含む）の常勤職
員経験年数を指し、非常勤研究員等の経験は含みません。また、経験年数は、他機関での経験年数を含んだ通算年数を指します。
・全 4 セッションに参加可能な方を優先いたします。

概要：高等教育研究センターではブリティッシュ・カウンシルの協力のもと、英語による授業担当者向けのセミナーを開催します。「講義とプレゼンテーション」では、教員が英語で講義を行うにあたり、明確で論理的、かつ分かりやすく行なう技法を学びます。参加者
は講義を効果的に行なう為に必要な英語の表現を学び、首尾一貫していて分かりやすい
メッセージを伝えることが出来るようになります。また、学生の理解を助ける効果的なビジュアル、声、ボディーランゲージの使い方も扱います。

60

プログラムセッション 1

準備と構成

9:30－11:00

・アイデアを準備する
・関連性を判断する・論理的な構成-序論、本論、結論

セッション 2

一貫性

11:15－12:45

・効果的な始め方
・つなぎ言葉・まとめと終わり方
・質疑応答
・練習

セッション 3

ビジュアルを使う

13:45－15:15

・ビジュアルを使う際のガイドライン
・ビジュアルを参照する
・複雑なデータを説明する
・練習

セッション 4

実際に行う

15:30－17:00

・強調表現やイントネーションを使う
・ボディーランゲージを使う
・メモを使う・練習

http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seminar/210309_drought/▷アンケート結果（参加者：7 名 アンケート回答者数：5 名）
Q1．今回のセミナーのよかった点
・英語のプレゼンについて体系的に学べました。
・全体として短いプレゼンテーションを作ったのがよかったです。
・グループに分かれて発表したり、フィードバックをもらったりしながら、少しずつプレゼンテーションの形を作っていく練習は、実際に自分でプレゼンテーションを構成する時に役に立つ経験になったと思います。
・朝からの講義で徐々にプレゼンを作っていくというのがとてもよかったです。
Q2．改善を望む点
・受講者同士でフィードバックを与え合うのはいらないのではないでしょうか。
・ディスカッションの時間が長かったです。
・大学での授業時間が 90 分なので、
90 分間講義をする場合の注意点などが聞けるともっとよかったです。

61

2. 講師派遣
2.1 学外講師派遣〇2020 年 5 月 23 日（土）理工学教育共同利用拠点セミナー「大学組織論入門」
講 師：中島英博
主 催：芝浦工業大学
会 場：オンライン開催
対 象：大学教職員
参加者：21 名〇2020 年 9 月 3 日（木）電気・電子・情報関係学会東海支部連合大会「オンライン授業の効果的な実施法」
講 師：中島英博
主 催：電気学会東海支部、電子情報通信学会東海支部、情報処理学会東海支部、照明学会
東海支部、映像情報メディア学会東海支部、日本音響学会東海支部、IEEE 名古屋
支部
会 場：オンライン開催
対 象：大学関係者等
参加者：28 名〇2020 年 9 月 8 日（火）2020 年度第 1 回 FD セミナー「オンライン授業で学生の学習を促す工夫」
講 師：中島英博
主 催：中京大学会 場：オンライン開催
対 象：大学教員
参加者：150 名〇2020 年 10 月 16 日（金）科学コミュニケーション

62

「科学コミュニケーションの概要を知る」ゲスト講義（２コマ分）
講 師：齋藤芳子
主 催：奈良先端科学技術大学院大学
会 場：オンライン開催
対 象：M1
参加者：48 名（参加者数には主担当教員・TA 等を含む）〇2020 年 11 月 12 日（木）人材育成コース「人材育成と効果的な指導」
講 師：中島英博
主 催：名古屋掖済会病院
会 場：名古屋掖済会病院
対 象：看護師
参加者：40 名〇2020 年 11 月 14 日（土）カリキュラムコーディネーター養成研修会「大学組織について理解する」
講 師：中島英博
主 催：日本高等教育開発協会
会 場：オンライン開催
対 象：大学教職員
参加者：20 名〇2020 年 12 月 18 日（金）2020 年度東海地区大学教育研究会「コロナ禍における教学マネジメント」
講 師：中島英博
主 催：東海地区大学教育研究会
会 場：オンデマンド
対 象：大学教職員
参加者：再生回数 189 回（2020 年 12 月 18 日～25 日 7 日間）

63

〇2020 年 12 月 25 日（金）第 2 回新任教員 FD 研修「大学の授業を設計する」
講 師：中島英博
主 催：名城大学
会 場：名城大学
対 象：大学教員
参加者：21 名〇2021 年 3 月 9 日（火）星城大学 FD「オンライン講義における教育の質の考え方」
講 師：丸山和昭
主 催：星城大学
会 場：オンライン開催
対 象：星城大学教員
参加者：60 名

64

2.2 学内講師派遣〇2020 年 6 月 17 日（火）ポストコロナ時代の大学教育とアカデミック・セントラル「ポストコロナ時代の大学教育と学習デザイン」
講 師：中島英博
主 催：東海国立大学機構
会 場：オンライン開催
対 象：大学教職員
参加者：200 名○2020 年 7 月 27 日（月）QTA 研修「QTA 研修」
講 師：中島英博
主 催：高等教育研究センター
会 場：オンライン開催
対 象：QTA 候補者
参加者：2 名〇2020 年 7 月 30 日（木）2020 年度認定看護管理者教育課程（ファーストレベル）「人材育成論」
講 師：中島英博
主 催：名古屋大学医学部附属病院卒後臨床研修・キャリア形成支援センター看護キャリ
ア支援室
会 場：オンライン開催
対 象：看護管理者
参加者：51 名○2020 年 10 月 22 日（木）QTA 研修「QTA 研修」
講 師：中島英博
主 催：高等教育研究センター

65

会 場：アクティブラーニングスタジオ
対 象：QTA 候補者
参加者：6 名○2020 年 11 月 6 日（金）2020 年度看護管理実践基礎コース「教育論・成人学習」
講 師：中島英博
主 催：名古屋大学医学部附属病院卒後臨床研修・キャリア形成支援センター看護キャリ
ア支援室
会 場：オンライン開催
対 象：看護管理者
参加者：33 名○2021 年 3 月 8 日（月）QTA 研修「QTA 研修」
講 師：中島英博
主 催：高等教育研究センター
会 場：アクティブラーニングスタジオ
対 象：QTA 候補者
参加者：1 名○2021 年 3 月 16 日（火）QTA 研修「QTA 研修」
講 師：中島英博
主 催：高等教育研究センター
会 場：アクティブラーニングスタジオ
対 象：QTA 候補者
参加者：3 名66

3. 教材制作◎書籍○ブルース・マクファーレン（著）、齋藤芳子、近田政博（訳）『知のリーダーシップ－大学教授の役割を再生する』
玉川大学出版部、2021 年 3 月◎ウェブサイト○新任教員ハンドブック 2020 年度版
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/file/handbook_2020.pdf（日本語版）
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/file/NewFacultyHandbook_2020.pdf（英語版）

67

4. 情報提供
4.1 情報配信サービス
高等教育研究センターによる各種セミナーや新刊などの情報をメールでお知らせするサービスを行っています。情報配信サービスへの登録は、以下ウェブサイトよりお申込ください。

・ウェブサイトhttp://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/service/info_form/

4 月 30 日（木）CSHE ニュース 130

5 月 25 日（月）CSHE ニュース 131

6 月 19 日（金）CSHE ニュース 132

7 月 09 日（木）CSHE ニュース 134

7 月 31 日（金）CSHE ニュース 135

8 月 24 日（月）CSHE ニュース 136

8 月 28 日（金）CSHE ニュース 137

9 月 15 日（火）CSHE ニュース 138

10 月 08 日（木）CSHE ニュース 139

10 月 27 日（火）CSHE ニュース 140

11 月 16 日（月）CSHE ニュース 141

2 月 09 日（火）CSHE ニュース 142

2 月 22 日（月）CSHE ニュース 143

3 月 18 日（木）CSHE ニュース 144

68

4.2 定期刊行物◎ジャーナル『名古屋高等教育研究』第 21 号（2021 年 3 月）
・目次
このジャーナルがめざすもの

編集委員会[特集－オンライン教育の質保証をいかに実現するか]
特集の趣旨

夏目達也

コロナ禍下における大学教育のオンライン化と質保証

山内祐平

大学統合におけるオンライン教育の活用と質保証－その可能性と課題－

飯吉弘子

オンライン授業・ハイブリッド型授業の質保証に向けて－京都大学の授業支援を事例に－
田口真奈・鈴木健雄
オンライン環境における実験・実習指導－物理学実験での取り組み－

森鼻久美子

新たな教育方法の導入と先導者の役割

中島英博[特別寄稿]
フランスの大学における職業準備機能拡充の政策と取組

夏目達也

21 世紀中国の大学における教養教育の振興－教養と文明－

陸一

ICT を活用した授業デザイン原則の提案－交流距離理論の足場かけ総量再解釈に基づいて
鈴木克明・平岡斉士

大学ランク・学部別の 大学教育投資収益率についての実証的研究－大学教育投資の失敗の可能性に着目して－

島一則[研究資料]
COVID-19 による学生の留学に対する意識変化－大学生への調査を通して
岩城奈巳・巽洋子「教職実習年」に携わる国民学校教員に向けた教育アカデミー主催の研修会

藤井利紀

留学生のキャリア形成支援・就職支援をめぐる研究の動向と主要論点

佐藤幸代

・ウェブサイトhttp://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/publications/journal/◎季刊紙「かわらばん」
記事タイトル抜粋
・ かわらばん 70 号（2020 年 4 月）

69

巻頭「
『大学入学共通テスト』実施主体＝大学は正しいか？」
グローサリー「エクステンション（大学拡張／大学開放）」・ かわらばん 71 号（2020 年 7 月）
巻頭「ICT 教育時代におけるセンターの役割－着任のご挨拶に代えて－」グローサリー「学校学習の時間モデル」
・ かわらばん 72 号（2020 年 10 月）
巻頭「コロナ禍における学生調査の動向と教訓－満足度と学修時間の年次比較を中心に－」
グローサリー「学問の自由」
・ かわらばん 73 号（2021 年 1 月）
巻頭「カリキュラムを見直す好機が来た」
グローサリー「教職課程」

・ウェブサイトhttp://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/publications/kawaraban.html◎e-Newsletter FRIENDS vol.14: E-bulletin from the Center for the Studies of Higher
Education, Nagoya University. (December 2020)センターに過去に在籍した方々（客員教員を含む）、海外から招聘した方々を対象に、年に１回、センターの活動状況を英語で発信しています。これにより、学術的交流を継続させて
います。

70

4.3 オンラインサービス◎新任教員ハンドブック
新任教員ハンドブックを職員課・教育企画課をはじめ関係部局の協力により制作しました。
日本語版と英語版があり、本センターWEB サイトに PDF を公開しています。
日：http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/file/handbook_2020.pdf
英：http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/file/NewFacultyHandbook_2020.pdf◎高等教育グローサリー
高等教育にかかわる様々な用語を解説しています。本センターの季刊紙『かわらばん』より「高等教育グローサリー（旧：カリキュラムグローサリー）」を随時転載しています。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/he_glossary/◎ファカルティガイド
必要な情報にさっとアクセスできるように、トピック別に背景や論点と手法を簡潔にまとめた１枚もののガイドです。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/facultyguide/◎ティップス先生からの 7 つの提案
名古屋大学の学生・教員・職員がよりよい教育を実現するための提案と具体的なアイディアをまとめたものです。
名古屋大学では、さまざまな優れた教育活動が実践されています。主に学内での調査を通じて収集した教育実践例をデータベース化し、教授法研究や学習理論研究の成果に基づいて、それらを整理し、簡潔な表現にまとめて提供しています。
なお、「ティップス先生からの 7 つの提案」には冊子版もあります。名古屋大学の教職員の方には配布しておりますのでご連絡ください。また学外で冊子版を希望される方は、出版業者（石川特殊特急製本株式会社、連絡先 052-231-2127）まで直接ご連絡ください。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seven/◎成長するティップス先生
成長するティップス先生－名古屋大学版ティーチングティップス－の目的はとてもシンプル。つまり、われわれ教員が日ごろの教育活動のなかでしばしば出会う困ったこと、悩71

みの解決のためにちょっとしたヒントをさし上げようということです。とりわけ初めて教壇に立つ教員の方々に有益なアドバイスとなることを念頭において制作しましたが、経験豊富な教員にとっても、困ったことが生じたとき、立ち止まって自分の授業を振り返り改善
しようとするときに役立つものになっているはずです。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/tips/introduction/introduction.html◎ティップス先生のカリキュラムデザイン
このハンドブックは、名古屋大学の学部や研究科などで教育プログラムやコースの開発を担当する教職員のみなさんにとって役に立つカリキュラムデザインの要点や方法を、わかりやすくステップで説明するものです。ティップス先生のように、はじめてカリキュラムの改訂を担当することになった方々を主な読者に想定しています。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/publications/file/curriculum_design.pdf◎名古屋大学教員のための留学生受け入れハンドブック
名古屋大学の教員有志によって立ち上げた留学生研究会で作成しました。本冊子は、教員と留学生が信頼関係を築く上で参考になると思われるアドバイスや各種情報をまとめたものです。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/ryugakusei/hashigaki/index.html◎研究者のための科学コミュニケーション Starter’sKit
科学コミュニケーションを始めたい研究者のために・科学コミュニケーションとはなにか
・科学コミュニケーションの場をどうつくっていくか
・どのように科学コミュニケーションを行ったらよいかについて役立つ情報とノウハウを集めた実践ガイドです。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/scicomkit/◎名古屋大学新入生のためのスタディティップス
一連の小冊子からなるシリーズです。「ティップス（tips）」とは、「秘訣・ヒント・こつ」などを意味します。「主体的な学習者」になることがなぜあなたにとって価値があり意味あることなのか。どうしたら学習姿勢を主体的なものに切り替えることができるのか。そのために役立つさまざまな秘訣について、提供していきます。

72http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/stips/◎名古屋大学生のためのアカデミック・スキルズ・ガイド
名古屋大学において学習・研究を進めるために必要となる基本的なスキル（Common Basics）
を取り上げ、解説したガイドです。トピックス別のスタート・ガイドはそれぞれ、(1)当該トピックスの概要、(2)チェックリスト、(3)チェックリスト達成のための説明、(4)推奨文
献という４つのパートから構成されています。アカデミック・ライティング・ガイドは、執筆段階に沿った 3 部構成としています。各ガイドの出力には A4 用紙両面印刷がお薦めです。学習を始める際に、また学習の中で戸惑った時に、お役立てください。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/asg/◎良識をもって学問をしよう！
名古屋大学の新入生が大学で学ぶ際に必要な学術倫理の基本をまとめたものです。単にしてはならないことを示すだけのガイドとは異なり，名大での学習活動を充実できるようにするためのアイデアや実践方法をまとめたものです。
https://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/file/integrity.pdf◎シラバステンプレート
実際に使用されているシラバスをテンプレートという形で公開しています。ワードファイ
ルでも公開していますので、シラバス作成時に役立てていただければと思います。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/syllabus.html◎シラバス英文表記のための例文集
シラバスの重要な項目である、授業の目的と到達目標、成績評価方法、授業計画について、
シラバスとしての質を最低限担保する最もシンプルな基本文型を示しました。また、キーワー
ドを入れ替えることで、さまざまな分野のシラバス作成に対応できるようにしました。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/file/esyllabus.pdf◎ミニットペーパーテンプレート
授業中、学生に記述させるコンパクトな質問用紙です、用途や目的に応じて、「リアクショ
ンペーパー」「ワーキングペーパー」「コメントペーパー」とも呼ばれます。

73

PDF ファイル、エクセルファイルでテンプレートを公開しています。文言等を変更して使用することもできます。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/minute.html◎ゴーイングシラバス
大学教員のコースデザイン力の向上と授業支援を目的として制作されたシステムです。シ
ステムの運用は終了しましたが、ゴーイングシラバスのようなツールを上手に活用するための「コースウェア」をオンライン上で利用できます。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/gs.html◎名大の授業
名古屋大学は、授業の一部を選び、そこで実際に使われている教材を電子化しインターネッ
ト上で無償公開する事業を行っています。
これは、授業教材をインターネット上で公開することで、普段は見ることのできない名古屋
大学の教育の一端を、社会へ広く情報発信しようとするものです。学生の自学自習教材としての活用だけでなく、教員と学生、教員と学外者、そして教員同士の交流・インタラクショ
ンを期待しています。
この事業は、名古屋大学オープンコースウェア運営協議会が運営しており、日本オープ
ンコースウェア・コンソーシアム（JOCW）と連携しています。
http://ocw.nagoya-u.jp/◎東海高等教育研究所『大学と教育』
東海高等教育研究所に掲載された論文のうち、執筆者の許諾が得られたものをウェブサイ
トに公開しています。
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/projects/tokaiken/

74

5. 研究会運営
5.1 アドミッション研究会
１．活動目標・入試改革に伴う入試・高大接続業務の高度化・多様化に対応するための方策を検討すること・担当専門職（アドミッション・オフィサー）の設置の可能性・必要性を検証すること
・大学入試業務に携わる教職員が職務を遂行するうえで必要な基礎的知識・スキルを提供すること
これらの目的を達成するために、以下の課題に取り組む。
・主要大学における入試・高大接続業務、当該職員の職務遂行能力に関する調査・当該専門職員のリクルート方法、採用後のキャリア形成等のあり方の検討
・当該専門職員の能力開発の制度・プログラム等のあり方の検討・入試担当専門職員を設置・養成の先進事例をもつ諸外国との比較研究
本研究会の活動経費の一部は、2018 年度までは科研費基盤研究（B）によっていたが、2019 年度から全額を拠点経費によっている。

２．メンバー
代表

夏目 達也（名古屋大学)
中島 英博（名古屋大学）
丸山 和昭（名古屋大学）
齋藤 芳子（名古屋大学）

３．本年度の研究活動
2017 年度から、「アドミッション担当教職員支援セミナー」を実施している。これは、大学入試や高大接続業務を担当する教員・職員向けに、業務遂行を支援するために入試等に関する基礎的な知識・情報を提供することを目的とするものである。
2019 年度は、「アドミッション担当教職員支援セミナー」を計 4 回開催した。このうち、第１回の講師を担当した大塚雄作氏と第 3 回の講師を担当した濱中淳子氏には、当日の講演内容を深化・発展させつつ論考を執筆、高等教育研究センターのジャーナル『名古屋高等教育研究』に寄稿していただいた。
また、国立大学のアドミッション担当教員を対象に実施した web 調査の成果の一部を日75

本高等教育学会大会で発表するとともに、ジャーナル『名古屋高等教育研究』に研究資料として掲載した。
さらに、第 4 回のセミナー終了後に、講師を務めた荒井克弘氏と、林篤裕氏（名古屋工業大学）を囲んで、日米の大学入試や高大接続改革の動向について、研究会を開催した。

４．成果と課題
上記のように、「アドミッション担当教職員支援セミナー」や研究会を開催することができ、講師の方々から講演内容に関する貴重な論考を執筆いただき、公刊することができた。
このように、研究活動を当初の予定通り進めることができた。
その一方で、以下のように、今後取り組むべき課題も明らかになった。
・担当専門職（アドミッション・オフィサー）の能力開発プログラムのさらなる内容充実に努めること。
・実際に担当専門職（アドミッション・オフィサー）として勤務されている方々の職務内容・
勤務実態・身分・キャリア形成等について、個別の聞き取り調査等のインテンシブな調査を引き続き行うこと。
・同様のプログラム開発に取り組んでいる他大学の事例や諸外国の事例等を参考にしつつ、専門職としてふさわしい処遇やキャリア形成の方法、能力開発プログラムの充実方策等についての研究を行うこと。

765.2 教務系 SD 研究会
1．活動目標名古屋大学高等教育研究センターにおける「FD・SD 教育改善支援拠点」（H22～26 年度）事業の一環として設置された「名古屋 SD 研究会」を源流とし、拠点事業終了後もセンターのもとに活動を継続。「質保証を担う中核教職員能力開発拠点」（H29～33）としてセンターが拠点事業の再認定を受けたことに伴い、研究会も再び拠点事業の一部に位置付けられている。2019 年度には、教務系実務に特化している現状を踏まえて、名称を「教務系SD 研究会」に変更した。引き続き、教務系職員に必要な専門知識・スキル等を明らかにすることに加え、大学事務組織の課題を主体的に解決できる職員の育成に必要な支援を明らかにすることを目的としている。
具体的な目標及び課題は以下の通りである。
1）これまでの大会や講習会の実績を踏まえた教務系事務職員に求められる知識・理解の体系化を行い、書籍として教務事務の現場へ還元する可能性について方向性を決める。
2）教務系法規について、これまでの歴史的な経緯を確認し、課題を明らかにする。
3）教学マネジメント指針で提言されている教務事務に関する SD を現場視点で議論し、大学教務実践研究会のセミナーや大会の開催により、能力開発の機会を開発・提供する。

2．メンバー（所属は 2021 年 3 月現在）
代表

中島 英博（名古屋大学）
小野 勝士（龍谷大学）
加藤 史征（名古屋大学）
齋藤 芳子（名古屋大学）
田頭 吉一（公立大学法人大阪）
竹中 喜一（愛媛大学）
辰巳 早苗（学校法人追手門学院）
徳丸 由紀（日本文理大学）
別当 大輔（中京大学）
宮林 常崇（東京都公立大学法人）
村瀬 隆彦（学校法人梅村学園）

77

3．本年度の活動実績（1）組織的研修の開催（詳細は第Ⅱ部を参照）①教務系職員向けオンライン講習会②大学教務実践研究会第 8 回大会（2）研究会①第 1 回 2020 年 8 月 8 日、オンライン
・今後の活動方針とメンバーについて
・大学教務実践研究会オンライン講習会の試行について②第 2 回 2020 年 9 月 19 日、オンライン・2020 年度活動方針について
・大学教務実践研究会オンライン講習会の開催について
・大学教務実践研究会年次大会の開催方法について③第 3 回 2020 年 10 月 24 日、オンライン
・次回のオンライン講習会及び大学教務実践研究会第 8 回大会の開催について④第 4 回 2020 年 11 月 21 日、オンライン
・大学教務実践研究会第 8 回大会の開催について（継続）⑤第 5 回 2021 年 2 月 7 日、オンライン
・今年度の活動総括及び次年度の活動計画について

4．成果と課題①成果
・2016 年度以降本報告書において課題として挙げていた安定した運営を行っていくにあたっての新規構成員の取り込みについて、今後の活動方針に基づく取り込み方針を定めた上で新規に 4 名の構成員を加えることができた。
・コロナ渦の影響により前年度に計画していた講習会のうち、教務系事務部門リーダー講習会を開催することはできなかったが、教務系初任者向け講習会は大学教務実践研究会オンライン講習会として 2 回開催し、大学教務実践研究会第 8 回大会についてもオンラインで78

開催することができた。
・教務を取り巻く今日的な課題について、大学教務実践研究会オンライン講習会や大学教務
実践研究会第 8 回大会を通じて実践的な知識や最新情報を広く提供することができた。
・本年度の講習会はすべてオンラインで開催したが、移動を伴わないことによる受講のしやすさというオンラインの特性を生かすことができ、名古屋から遠方の大学や 1 校あたりの参加者が増え、本研究会の活動を多くの大学に知っていただく機会となった。

②今後の課題・オンラインの特性上、これまで対面開催での「顔の見える交流」「本音で情報交換できる環境」を創出する機会について、ブレイクアウトセッションを活用したものの対面開催時のような効果的な実施ができなかった。オンライン実施における人的交流のあり方について今後検討が必要であると認識している。
・新型コロナウィルス感染症の収束の見通しが見えないことから次年度もオンラインを活用することが基本となると思われるが、収束後もオンラインの特性を活用しつつ、参加者のニーズに応えることができるよう対面方式と組み合わせた開催方法を模索する必要性がある。
・オンライン講習会の実施は、対面以上に業務量が多く運営者側に負荷がかかっている。次年度は業務の一部を外注するなど抜本的な対応を検討したい。

5．特記事項
本研究会から派生して、大学教務実践研究会が任意団体として設立されている。以下にその概要を記す。

a．活動内容および目標
・教務に関する実践的知識の探究、それらの蓄積及びネットワーク構築並びに次世代の教務
系職員の育成等（趣意書より）
・教務事務の実務的な内容を中心とする

b．運営体制代 表

小野 勝士（龍谷大学）

副 代 表

辰巳 早苗（学校法人追手門学院）

事務局長

宮林 常崇（東京都公立大学法人）

79

運営アドバイザー 田頭 吉一（公立大学法人大阪）
村瀬 隆彦（学校法人梅村学園）
美納 清美（国士舘大学）
運営委員

加藤 史征（名古屋大学）
齋藤 芳子（名古屋大学）
竹中 喜一（愛媛大学）
徳丸 由紀（日本文理大学）
中島 英博（名古屋大学）
別当 大輔（中京大学）

運営協力者

大津 正知（中京大学）
川島 香織（愛知県立大学）
中井 俊樹（愛媛大学）
松田 和才（名古屋大学）
満田 清恵（中京大学）
森 征一郎（名古屋大学）

c．活動内容①年次大会の開催（12 月）⇒教務事務組織運営・SD、教職課程、教学マネジメント②セミナーの開催
教務系職員向けオンライン講習会（10・11 月）

注：研究会の活動内容を広く発信するための方策として、講習会の申し込み時に今後も本研究会からの情報提供を求めるかどうかの確認を行い、メールアドレスを収集した。今後の行事案内を適宜発信したことで活動内容の広報について強化を図ることができた。
大学教務実践研究会の会員ニーズである「顔の見える交流」「本音で情報交換できる環境」
を目的に、研究会発足当時から設定したネットワークコミュニティが、サイボウズのサービス廃止により対応できなくなった。このことに伴い、発足当時の会員制度を廃止し、セミ
ナー・大会参加者に対する情報提供や、グループワークを取り入れた講座内容として「顔の見える交流」「本音で情報交換できる環境」を作るよう配慮しつつこれまで活動を行ってきたが、今年度は全面オンラインでの開催となり、この点について配慮することが十分でき
なかった。

80

5.3 名古屋哲学教育研究会
1．活動目標東海地域で哲学を教える教員が、所属大学を越えて日頃の教育実践を共有し、知見を交換する機会を提供する。

2.メンバー
代表

戸田山 和久 （名古屋大学情報学研究科）
笠木 雅史（名古屋大学養教育院）＊2021 年 3 月より広島大学に異動。

久木田 水生 （名古屋大学情報学研究科）

事務局

鈴木 真

（名古屋大学人文学研究科）

齋藤 芳子（名古屋大学高等教育研究センター）

3．本年度の活動内容
・セミナー開催
哲学のさまざまな細分野のなかで日本ではあまり認知されていない非形式論理学に焦点をあてて、セミナーを企画した。非形式論理学やクリティカルシンキングが大学教育や市民教育にいかに貢献できるのかという現代的な争点について、日本で数少ない非形式論理学の専門家からの報告をふまえ、参加者と質疑および意見交換を行った。

第 194 回招聘セミナー・名古屋哲学教育研究会セミナー
講演題目：非形式論理学：歴史・争点・含意
講 演 者：小西 卓三 氏（昭和女子大学英語コミュニケーション学科 准教授／学科長）
日時：2021 年 3 月 29 日（月）15:00～17:00 オンライン

4．成果と課題
教養部解体からまもなく 30 年、このところ教養教育の改革・再生といった話題が多くなってきていることから、諸学の祖である哲学が教養教育においてどのような位置、役割を果たせるのかを考えることの重要性も再認識されている。これをふまえて次年度は、思考のトレーニングに焦点をあてたセミナーを企画する予定である。

81

5.4 物理学講義実験研究会
1．活動目標理系講義で学生が体験的に学習する機会を作り、理論と実験を関係づける手法の１つとして、講義中の実験（以下、「講義実験」）を導入する方法がある。現在、講義実験の器具開発と活用には、各大学の教員が各自で取り組んでおり、そのノウハウが共有されていない。そこで我々は、学内外の講義実験に関するノウハウを抽出し、各大学の教員間で共有できるネットワークを形成することを目的として活動を行っている。

2．メンバー
代表

三浦 裕一 （名古屋大学理学研究科 非常勤講師）
伊東 正人 （愛知教育大学理科教育講座）
大薮 進喜 （徳島大学教養教育院）
小西 哲郎 （中部大学工学部）
齋藤 芳子 （名古屋大学高等教育研究センター）
千代 勝実 （山形大学学士課程基盤教育機構）
中村 泰之 （名古屋大学大学院情報学研究科）
古澤 彰浩 （藤田医科大学医学部）
森鼻 久美子（名古屋大学教養教育院）

幹事

安田 淳一郎（山形大学学士課程基盤教育機構）

3．本年度の活動内容
1) 新規講義実験の開発・集積
2) 既存講義実験の調査と改善
3) ハンドブック・ウェブサイトの開発・普及
4) ハンドブック・ウェブサイトの体裁・機能の改善
5) 講義実験の効果測定法・評価法の検討と実施
6) Social distancing 時代の講義実験の検討

全体会合日：
2020 年 5 月 15 日、6 月 19 日、7 月 17 日、9 月 24 日、10 月 30 日、12 月 10 日、2021 年
1 月 20 日、2 月 24 日、3 月 23 日。

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4．成果
研究発表 物理学講義実験研究会、「ミニワークショップ『物理現象と概念を結ぶ－実験と講義の連携－』」大学教育改革フォーラム in 東海 2021、2021 年 3 月 6 日。
研究発表 伊東正人「サイクロイド曲線の等時性を観察するための演示実験」大学教育改
革フォーラム in 東海 2021、2021 年 3 月 6 日。
研究発表 古澤彰浩「演示実験と講義の組み合わせ－剛体運動の力学－」大学教育改革
フォーラム in 東海 2021、2021 年 3 月 6 日。
研究発表 三浦裕一「力学、電磁気、統計力学の法則を可視化した演示実験」大学教育改
革フォーラム in 東海 2021、2021 年 3 月 6 日。
研究発表 安田淳一郎「科学的推論能力の向上を目的とした系統的講義実験」大学教育改
革フォーラム in 東海 2021、2021 年 3 月 6 日。
研究発表 森鼻久美子「オンライン環境における実験・実習指導」名古屋大学教育基盤連
携本部 高等教育システム開発部門シンポジウム「オンラインの教育の質保証
をいかに実現するか」2020 年 9 月 23 日。
研究論文 森鼻久美子「オンライン環境における実験・実習指導－物理学実験での取り組
み－」『名古屋高等教育研究』第 21 号、77-87 頁、2021 年 3 月。

83

5.5 マネジメント人材育成研究会
1．活動目標マネジメント人材育成研究会は、大学の職場で求められる教職員のマネジメント力向上を支援するため、人材育成や能力開発の考え方と方法論を体系的にまとめることを目的とする。その際に、現場主体のマネジメント力向上のため、現場の課題を現場の教職員で解決していくアプローチを重視する。
この課題に取り組むため、2020 年度も「後輩指導の理論と実践」を重点課題とする。経
営改善やマネジメントの高度化には、一般職員から係長レベルが対応する複雑化・高度化する業務への対応が求められているためである。これらに少ない職員で取り組むには、現場主
体の人材育成が必要であり、潜在的なニーズも高い。また、優れた主任・係長級の育成は、その後の管理職育成にもつながる取組である。後輩指導の知見は、人的資源管理論や成人教育論の領域で蓄積されており、本研究会でもこの領域での研究と実践を目指す。
大学職員を対象とした研修は、各大学が行う財務、総務、教務等の領域別研修や、大学横断的に行う IR、アドミッション、学生支援等の政策課題的研修がある。後者の研修は、自大学で研修を開催できない大学にとっては有用であるが、能力開発に参加する職員を過度に限定したり、研修に積極的な職員が職場で周辺化されるなどの弊害もある。また、経営人
材育成の必要性が指摘される中、上位層向けの研修のみに注目が集まっているが、一般職員を対象としたマネジメント研修はあまり議論されてこなかった。本研究会は、この分野に貢献することを目指している。

2．メンバー
代表

村瀬 隆彦（学校法人梅村学園）
宮林 常崇（東京都公立大学法人）
橋本 規孝（立命館大学）
大津 正知（学校法人梅村学園）
小山 敬史（名古屋大学）
中島 英博（名古屋大学）

3．本年度の活動内容
第 7 回：2020 年 12 月 17 日（木）14:00～17:00

84

2019 年度までの活動の振り返り、2020 年 4 月から 10 月までに取り組んだテキスト教材の改訂の進行状況、新任係長を対象とした研修内容の確認を行った。

第 8 回：2021 年 3 月 23 日（火）15:00～17:00
研究会で開発したテキスト・ケース教材を用いて、現職係長を対象とした試行研修を実施した。実施後に参加者から研修の改善点に関するフィードバックを得た。

4．成果と課題
新任の主任・係長級職員が身につけておくべき職務遂行能力の形成に向け、研修で用いる事例教材の開発と、事例に取り組む上で必要となる知識をまとめたテキスト教材を開発した。また、試行研修を実施して一定の評価を得た。

85

6. 研究開発
6.1 学術論文◎スタッフ
中島英博『課題研究シンポジウム「学習システム・パラダイム」への転換を捉える枠組み』『大学教育学会誌』第 42 巻第 1 号、73-76 頁、2020 年 5 月。
夏目達也「EU の高等教育拡大数値目標達成へのフランスの取組－理念と現実の乖離－」『フ
ランス教育学会紀要』第 32 号、29-38 頁、2020 年 7 月。
夏目達也「高等教育進学・修了率向上に向け学士課程充実へ－フランスの大学改革－」『IDE：
現代の高等教育』Vol.622、38-42 頁、2020 年 7 月。
藤井利紀「ヴァイマル期プロイセンの国民学校正教員資格試験に向けた実習－教職志願者とメンターの『教職実習年』の評価に着目して－」『日本教師教育学会年報』第 29 号、76-86 頁、2020 年 10 月。
夏目達也・山田礼子・大森不二雄・渡辺達雄「教員の働き方改革にみる大学の危機（ラウンドテーブル報告）」『大学教育学会誌』第 42 巻第 2 号、64-68 頁、2020 年 12 月。
夏目達也「オンライン教育の質保証をいかに実現するか」『名古屋高等教育研究』第 21 号、2-4 頁、2021 年 3 月。
夏目達也「フランスの大学における職業準備機能拡充の政策と取組」『名古屋高等教育研究』
第 21 号、101-120 頁、2021 年 3 月。
中島英博「大学組織をより深く理解するための 5 つの視点」『大学事務組織研究』第 7 号、
3-13 頁、2021 年 3 月。
中島英博「新たな教育方法の導入と先導者の役割」『名古屋高等教育研究』第 21 号、89-97
頁、2021 年 3 月。
丸山和昭「大学の授業とアウトソーシングの是非－大卒者を対象にしたインターネット調
査の分析から－」『東北教育学会研究紀要』第 24 号、29-42 頁、2021 年 3 月。
丸山和昭「各国比較にもとづく日本の教員業務と勤務時間管理の特質」『季刊教育法』No.208
号、42-49 頁、2021 年 3 月。
藤井利紀「『教職実習年』に携わる国民学校教員に向けた教育アカデミー主催の研修会」『名
古屋高等教育研究』第 21 号、207-226 頁、2021 年 3 月。

86

◎客員
陸一「21 世紀中国の大学における教養教育の振興－教養と文明－」『名古屋高等教育研究』
第 21 号、121-142 頁、2021 年 3 月。
鈴木克明・平岡斉士「ICT を活用した授業デザイン原則の提案－交流距離理論の足場かけ総量再解釈に基づいて－」『名古屋高等教育研究』第 21 号、143-165 頁、2021 年 3 月。
島一則「大学ランク・学部別の大学教育投資収益率についての実証的研究－大学教育投資の失敗の可能性に着目して－」『名古屋高等教育研究』第 21 号、167-183 頁、2021 年 3月。

87

6.2 その他執筆
Hidehiro Nakajima, ‟ The Role of Higher Education in an Ageing Society: The Distinctive Caseof Japan”, Slowey, M., Schuetze, H., Zubrzycki, T. Inequality, Innovation and Reform inHigher Education: Challenges of Migration and Ageing Populations, Springer, Apr. 2020.
夏目達也「『大学入学共通テスト』実施主体＝大学は正しいか？」『かわらばん』第 70 号、2020 年 4 月。
北栄輔「ICT 教育時代におけるセンターの役割－着任のご挨拶に代えて－」『かわらばん』
第 71 号、2020 年 7 月。
丸山和昭「コロナ禍における学生調査の動向と教訓－満足度と学修時間の年次比較を中心に－」『かわらばん』第 72 号、2020 年 10 月。
丸山和昭「数で見るグランドデザイン答申」大槻達也・小林雅之・小松親次郎編著『2020 年
以降の高等教育政策を考える－グランドデザイン答申を受けて－』桜美林大学出版会、
2020 年 10 月。
夏目達也「第 11 章 フランスの職業高校における就職準備と進学準備をめぐる相克」「第 13
章 フランスの中等教育とバカロレア試験から何を学びとれるか」細尾萌子・夏目達也・
大場淳編著『フランスのバカロレアにみる論述型大学入試に向けた思考力・表現力の育成』ミネルヴァ書房、2020 年 12 月。
中島英博「カリキュラムを見直す好機が来た」『かわらばん』第 73 号、2021 年 1 月。
丸山和昭「高等教育政策にかかわる会議体とアクター」羽田貴史著『高等教育政策決定過程の変容を探究する』広島大学高等教育研究開発センター、2021 年 3 月。

88

6.3 講演発表
中島英博「教職員の認知変容と大学の組織変容（要旨集）」日本高等教育学会第 23 回大会、2020 年 5 月 30 日。
羽田貴史・丸山和昭・白川優治・田中正弘・塙武郎・大場淳・荒井克弘・小林雅之「日本高等教育学会プロジェクト高等教育政策の研究－2010 年代における高等教育政策決定過程の変容－（要旨集）」日本高等教育学会第 23 回大会、2020 年 5 月 30 日。
夏目達也「フランスにおける大学教員の働き方改革と大学の危機」大学教育学会第 42 回大会ラウンドテーブル、オンライン、2020 年 6 月 7 日。
丸山和昭・佐藤万知・杉原真晃・立石慎治「大学教授職における役割の多様化と細分化－大学教員イメージ調査にみる大卒者の認識から－（要旨集）」大学教育学会第 42 回大会、2020 年 6 月 6 日～7 日。
丸山和昭「『研究する実践家』の研究－医学、心理学、教育学の学会誌の分析から－（要旨集）」日本教育社会学会第 72 回大会、オンライン開催、2020 年 9 月 27 日。
藤井利紀「『教職実習年』に携わる国民学校教員と視学官に向けた教育アカデミー主催の研修会－新しい教員養成の受け止められ方に着目して－」教育史学会第 64 回大会、オン
ライン、2020 年 9 月 27 日。
齋藤芳子「コメンタリー：科学技術社会論の立場から」COVID-19 対策における専門知と政治的決定がもたらす人の認識と行動の変容研究会、オンライン、
2020 年 10 月 23 日。
Hidehiro Nakajima, ‟Organizational change process that connects member and institutional
strategies” Association for the Study of Higher Education 2020 Conference, Online, Nov.
20, 2020.
畑野快・中島英博「エキスパート・ジャッジメントの涵養と大学組織の変容」大学教育学会
課題研究集会、オンライン、2020 年 11 月 29 日。
齋藤芳子「リサーチ・アドミニストレーターの多元的機能に関する一考察」科学技術社会論
学会第 19 回年次研究大会、オンライン、2020 年 12 月 6 日。
丸山和昭・小松雅宏・栗本英和「対面授業と遠隔授業による望ましい組合わせの姿を目ざして－授業アンケート結果による考察－」NII サイバーシンポジウム、オンライン、2020
年 12 月 11 日。
丸山和昭「実務家教員の教育と研究はなにか」日本実務教育学会設立記念研究会、オンライ
ン、2021 年 1 月 13 日。

89丸山和昭・岡田亜弥・郷通子・山本英子・浦田真由・古藪真紀子「図表でみる医学部のジェンダー問題－UNESCO, OECD, 及び政府統計のデータを中心に－[ポスターセッション]」大学教育改革フォーラム in 東海 2021、オンライン、2021 年 3 月 6 日。
齋藤芳子「URA 調査の経験から」科研研究会「『大学の国際化』を担う専門教職員の養成
メカニズムに関する国際比較研究」、オンライン（立命館大学）、2021 年 3 月 20 日。

90

6.4 国際交流◎参加国際会議[夏目達也]
2020 年 12 月 4 日（金）～5 日（日）2020 International Forum on Liberal Education, online（韓国）[齋藤芳子]
2020 年 8 月 18 日（火）～21 日（金）4S/EASST2020 online, online（チェコ）91

7. 研究プロジェクト◎センター教員が研究代表者であるもの
種別

研究代表者

研究課題名

科研費

基盤研究（C）

中島英博

大学における現場主体の教育改善を促進す
る組織学習プロセスの明示化

科研費

基盤研究（C）

丸山和昭「研究する実践家」のライフキャリアと質の保証－医師・教師・心理職の職種間比較研究

科研費

若手研究（B）

丸山和昭

職域横断型資格の政策過程－心理職の認証を巡る日米比較研究－

科研費

基盤研究（C）

齋藤芳子

科学への市民参画の諸相－職業的科学者との協働と分業の実態と課題－◎センター教員が研究分担者として参画したもの
研究代表者名（所属）
細尾萌子（立命館大学准教授）

教員名

種別

研究科題名

夏目達也

科研費
基盤研究（B）

フランスの論述型大学入試で問われる思考力・判断力・表現力とその育成法の総合的研究

中島英博

科研費
基盤研究（B）

学修成果アセスメント・ツールの活用と通した学習システム・
パラダイムへの転換

深堀聰子（九州大学教授）

丸山和昭

科研費
基盤研究（A）

戦後日本の教育労働運動の構造とそれが教育政治に与えた影響に関する実証的研究

廣田照幸（日本大学教授）

丸山和昭

国際共同研究強化（B）

高等教育における STEM 分野のジェンダー平等推進に関する
国際比較研究岡田亜弥（名古屋大学教授）

丸山和昭

科研費
基盤研究（C）

グローバルリズムにおける教育のサービス分野への転換過程に関する比較ガバナンス分析

村山詩帆（佐賀大学准教授）

丸山和昭

科研費
基盤研究（C）

大学教授職の専門職らしさの探求－アカデミックネス概念の構
築と検証

佐藤万知
（広島大学准教授）

92

丸山和昭

科研費
基盤研究（B）

教育領域における専門業務のア
ウトソーシングと教育専門職の変容に関する実証的研究

橋本鉱市（東京大学教授）

齋藤芳子

科研費
基盤研究（A）

知のオープン化時代の大学・科学相関システムの再構築

小林信一（広島大学特任教授）

齋藤芳子

科研費
基盤研究（B）

アクティブラーニング型初年次
物理学コースデザインと標準テストによる効果検証

千代勝実（山形大学教授）9394

Appendix 拠点外令和 2 年度活動実績
A.1 教育A.1.1 正課
[兼担]
教育発達科学研究科高等教育学講座

夏目達也

教育発達科学研究科高等教育学講座

中島英博[授業担当]○教養教育院全学教育科目
大学でどう学ぶか（全学教養科目）

夏目達也

大学でどう学ぶか（全学教養科目）

丸山和昭

基礎セミナーＡ（基礎セミナー）

中島英博

基礎セミナーＢ（基礎セミナー）

中島英博○大学院教育発達科学研究科
高等教育学研究Ⅰ大学教員準備講座

夏目達也

同上

中島英博

同上

丸山和昭

同上

齋藤芳子

高等教育学研究Ⅰ高等教育経営論－継続高等教育論－

夏目達也

高等教育学研究Ⅱ高等教育経営論－キャリア形成論－

夏目達也

高等教育学研究Ⅱ高等教育内容論－調査・研究方法入門－

中島英博

高等教育学研究Ⅱ高等教育経営論－大学組織論－

中島英博

高等教育学研究Ⅰ高等教育経営論－学生調査論－

丸山和昭

高等教育学研究Ⅱ高等教育経営論－政策課程論－

丸山和昭

プロフェッショナル・リテラシー：1 単位 8 回のうちの 1 回を担当、計 5 コマ（うち 2 回は英語）

齋藤芳子ほか○教養教育院大学院共通科目
大学教員論（教育発達科学研究科「高等教育学研究 I」を提供）

夏目達也

95

同上

中島英博

同上

丸山和昭

同上

齋藤芳子

A.1.2 名古屋大学学生論文コンテストの企画運営
本学の学部１、２年次生の学習研究意欲を喚起し、アカデミックライティングを経験してもらう場として、学生論文コンテストを毎年開催しています。初年次教育である基礎セミナーと連携するなど、教員のアカデミックライティング指導への支援を含んでいます。このような取組の現状や効果を他大学と共有できるよう、情報を公開しています。

・応募要項
学問のススメ、論文へススメ。
学生生活にスパイスは足りていますか？
授業に出る、レポートを書く、試験勉強をする、サークルに入る、友達と遊ぶ、本を読む、アルバイトをする・・・
まだまだもの足りない人へ
学問の香りのスパイスを贈ります—さあ、論文へススメ！

論文内容：応募論文においてとりあげるテーマ／問いを明確に記述したうえで、文献等を活用して論じてください。内容領域は問いませんが、当該領域を専門としない人にも理解できるよう記述してください。

応募期間：2021 年 1 月 19 日（火）12 時まで
応募資格：名古屋大学に在学する学部 1・2 年生
応募規定：
・応募論文は、単著、未発表かつ日本語で書いたものに限ります
・審査対象論文は 1 人 1 編のみとします
・次項「応募方法」に掲載されている書式に従って、論文と応募用紙それぞれの電子ファイル（PDF または Word）を作成・提出してください
応募方法：

96

1．論文本編と応募用紙の書式電子ファイル（PDF または Word）を当ページからダウンロー
ドしてください論文本編（PDF）・論文本編（Word）・応募用紙（PDF）・応募用紙（Word）
2．書式に従って論文と応募用紙を作成してください
3．論文本編と応募用紙の電子ファイル（PDF または Word）を、件名「2020 論文コンテス
ト応募（応募者名）」で、応募先メールアドレスへ期日内に送信して下さい
E-mail:info@cshe.nagoya-u.ac.jp
審査：本学教員による表彰：数名に賞状及び協賛組織からの副賞を授与
結果発表：
・2021 年 2 月
・発表に際し、入賞者の所属学科および氏名を公表いたします。
・入賞作品は名古屋大学学術機関リポジトリに掲載いたします。
その他：
・論文の書き方に関する各種文献を中央図書館 2 階ラーニングコモンズおよび高等教育研究センター（東山キャンパス文系総合館 5 階）にて閲覧できます
主催：名古屋大学高等教育研究センター、教養教育院
共催：名古屋大学附属図書館
協賛：コクヨマーケティング株式会社、名古屋大学消費生活協同組合

・ウェブサイトhttp://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/ronbun/2020/・実施スケジュール2020 年 4 月

ポスター、チラシ、ウェブによる広報開始

2021 年 1 月 19 日

応募締切（15 件）

2021 年 1 月 22 日

高等教育研究センター教員による予備審査

2021 年 2 月 4 日

本審査（審査員：藤巻朗理事、戸田山和久教養教育院長、佐久間淳一附属図書館長、北栄輔高等教育研究センター長）

2021 年 3 月 15 日

表彰式

97

・応募論文題目一覧
SNS 依存は不登校の原因になりうるのか
企業に求められる人間になるために大学で何をすべきか
現代日本社会における「自己」の様相－象徴としてのマスクから主体的にさせられる生徒たち
大学受験をする高校生の進学塾に対する評価とその形成要因
なぜ、現在の若者は「自立」していないと批判され続けるのか
なぜ、若者はスマホゲームに依存するのか－その予防と対応策－
何故いじめを防ぐことができないのか
夫婦同氏制度は憲法上男女不平等か
部活動経験は自尊感情にいかなる影響を与えるのか
部活動の所属と学業成績の関連性についての分析「文系に女子 理系に男子が多い」という傾向の成り立ち
未婚化はなぜ問題視されるのか
若者は本当に自分の意志でものを買っているのか
若者を「幼児化」させるインスタグラム

・選考結果
【優秀賞】
現代日本社会における「自己」の様相－象徴としてのマスクから法学部 2 年 天野大輝

【優秀賞】
主体的にさせられる生徒たち

教育学部 2 年 杉山和希

【優秀賞】
夫婦同氏制度は憲法上男女不平等か

法学部 2 年 渋谷大良

【佳作】
大学受験をする高校生の進学塾に対する評価とその形成要因

教育学部 1 年 藤井香帆

【佳作】
部活動の所属と学業成績の関連性についての分析

98

経済学部 1 年 守内優斗

・表彰式

99

・広報チラシ100A.2 学内研修の企画運営
A.2.1 名古屋大学新任教員研修プログラム
名古屋大学の教員としての各種職務の遂行に必要な基本情報を得たり、授業で困ったときや改善したいときに参考になる情報を提供する目的で行っています。
※新型コロナウィルス感染拡大を考慮し、中止しました。

A.2.2 大学教員準備講座
大学教員準備講座は、将来大学教員の職に就くことを目指す大学院生やポスドクに対して、能力開発の機会を提供するものです。課外セミナーとしての開講を経て、教育発達科学研究科の専門科目「高等教育学研究Ⅰ－大学教員準備講座」として正規開講しています。

日時：NUCT によるオンデマンド受講期間 2020 年 7 月 21 日（火）～8 月 5 日（水）Zoom による遠隔対面授業

2020 年 8 月 3（月）～5 日（水）担当：夏目達也・中島英博・丸山和昭・齋藤芳子［授業の概要］大学教員になるために必要な知識と技能の獲得をめざして、多面的に大学教員の職務を検討していく集中プログラムです。受講生の今後のキャリア設計開発に資する
よう、実践的に進めていきます。
［授業の目標］この授業が終了したときに、受講生のみなさんが以下のような知識や能力を身につけることを目標にします。
・ 大学の成り立ちや大学教員の職務について理解する。
・ 大学という組織で働くために必要な知識、スキルを身につける。
・ 多様な考え方や経験で培った事例を尊重し、ともに教え、学び合う雰囲気に貢献する。
・ 授業で得た知識、スキルをもとに、今後の学修やキャリア設計を進めることができる。
［教科書］夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子（2010）『大学教員準備講座』玉川大
学出版部［授業の進め方］遠隔対面授業の前に事前学習が必要です。NUCT 上の説明をよく読んで準備してください。

プログラム：
8 月 3 日（月）

101

第1講

大学教員という職業 [Zoom]

第2講

社会サービスに取り組む [Zoom]

第3講授業を設計する [Zoom]

第4講

学習成果を評価する

第5講

教授法の基礎

8 月 4 日（火）第6講

多様な高等教育機関 [Zoom]

第7講

学生のキャリア形成支援 [Zoom]

第8講

研究指導を始める

第9講

研究マネジメントを知る

第 10 講大学教員の倫理を考える

7 月 31 日（水）第 11 講大学教育におけるチームワーク

第 12 講FD・SD 論第 13 講大学教員のライフステージ

第 14 講模擬授業 [Zoom]

第 15 講模擬授業 [Zoom]▷アンケート結果（受講者数：17 名 アンケート回答者数：11 名）
Q1. 授業を通して今後のキャリア展開の手がかりが得られたか・とても得られた（4）・ある程度得られた（7）Q2．この授業のよかった点
・模擬授業がよかったです。
・さまざまな分野の方がいろんな視点から共通の課題に向けて意見を出し合いそれを知るきっかけけになりました。
・様々な分野の人たちと出会って、各分野の模擬授業を聞いて、大変勉強になりました。
・発言の機会やグループワークが多いということがよかったです。
・予習内容（本一冊の通読）が授業内容の定着に効果的だと感じました。積極的に受講生を巻き込んだ授業展開が、受講生の主体性を引き出していてよかったです。

102

・短期間で集中して学習できたこと、またフォーラムで他の人の意見が見えるのがよかったです。大学教員については、普段は断片的にしか知れないため、体系的に学べてよかったです。模擬授業の体験ができて、有意義でした。学年も専攻も母国語も異なる集団の中で授業することの難しさを体感しました。
・大学教員を取り巻く環境が、この授業を通して理解しました。最後の模擬授業が自分にとって、少し難しかったですが、とてもよい経験をしました。
Q3．この授業で改善が望まれる点
・工学研究科の留学生として、普段は英語を使って交流するため、日本語も練習したいですけど、やはり模擬授業は難しいです。
・個人的にはオンデマンドはやむを得ないのですがもう少し 1 限ごとに対する課題の量がスマートになるとありがたいです。
・留学生に教える、また留学生が教える、という機会もこれから増えると感じたので、学習レベルだけでなく、語学力のギャップがある時の対処法についても学びたいと思いました。
・受講者の参加度の高い授業なので、受講者の専攻がより多様化すると授業内容がより面白くなると感じました。
Q4．今後の学習計画・キャリア設計についてこの授業を通して得たこと・今回の授業を通して、日本における大学職員についての様々な知識を身につけました。教員になるためには、専門知識だけではなく伝授技術も重要だと思います。
・大学という組織から構成員の単位のレベルまで幅広く知る機会があったことは本当に貴重な経験でした。
・大学教員に求められることが多岐に渡ること、また学生のニーズや社会のニーズによってこれからも変化していくであろうことが分かったので、研究のみに目を向けるのではなく、大学に所属するという意
識を持っていきたいと思いました。
・大学教員は単に研究業績だけでなく、教育指導、研究室マネジメントなど様々な能力が求められているという点がわかりました。
・圧倒的な買い手市場感があるアカデミックポストであるが、売り手である大学院性もどのようなポイン
トから大学を吟味しておく必要があるのか、また、採用後もシラバス作成や教授法において留意点を把握することができました。さらに、専門職に求められる職業能力の範囲や大学教員というライフワーク
についても理解を深めることができました。
・大学教員についての様々な側面を知る事で、やりがいのある仕事であるという認識がこれまで以上に強くなりました。大学教員に採用された際には、本授業で身につけた知識や課題を通して学んだ事を積極的に活用していこうと思いました。

103

A.2.3 名古屋大学教員のためのメンタリングプログラム
赴任間もない新任教員にとって、大学における活動に不安はつきものです。教員メンター
プログラムは、大学において一定の職務経験をもつ教員と交流することで、新任教員が大学教員として成長していくことを支援するプログラムです。男女共同参画センターと協力してプログラムを運営しています。

・主な活動内容・成果
1） 新任教員研修において教員メンタープログラムを広報し、希望者にメンター教員を紹介
2） パンフレットおよびホームページを通して、希望者にメンター教員を紹介
3） 男女共同参画室メンターワーキンググループにメンバーとして参画し、希望者とメン
ターのマッチングを実施

・ウェブサイトhttp://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/service/fd/mentoring/・関連サイト：女性教員のためのメンタープログラム（男女共同参画センター）
http://www.kyodo-sankaku.provost.nagoya-u.ac.jp/mentoring/

A.2.4 名古屋大学教員のための教育研修プログラム
社会に有為な学生を育てること、そのために質の高い教育を行うことは、どの研究科・学部においても重要であり、関心が高まっています。
高等教育研究センターでは、順次新たな研修プログラムを開発し、学内のみなさまのご要
望にお応えできるよう努めています。各部局の教育力を高めるために、ぜひこのプログラム
をご活用ください。

・この研修プログラムのねらい
各学部・研究科の教育力を高めることをめざします。
・授業改善に必要な基礎的な知識やノウハウを提供します
・各学部・研究科による組織的な授業改善の指針を提供します
・教育・授業についてのコミュニティをつくる支援をします・研修プログラム104

各研修は 90 分を目安としていますが、ご要望に応じて内容を一部変更しての時間調整が可能です。

プログラム一覧：
・現代の大学生・シラバス設計法
・大学教授法の基礎
・メディアを活用した教授法
・多人数授業の教授法
・成績評価の方法
・大学教員という職業
・英語で教える方法
・メンタリングプログラムの進め方
・コーチングの技法
・教育改善のためのデータ活用

研修のすすめ方：
1． 研修を希望される日の 1 ヶ月前までを目安に、高等教育研究センターまで随時ご連絡ください。その際、部局名、希望される研修プログラム、ご希望の日時、その他のご要
望・ご事情についてお知らせください。
2． お申し込みがあってから 2～3 日の内にお返事を差し上げます。なお、ご希望の日時に添えないときには、ご寛恕下さい。
3． 実施決定後、日時・内容・方法について貴部局担当者とセンター担当者による事前打ち
合わせを行います。研修の対象者、ニーズなどをお聞かせ下さい。
4． このプログラムでは次のようなサービスをご提供いたします。
5． 相談（部局のご要望をお伺いします）
6． 企画（ご要望に沿って、研修当日の内容を組み立てます）
7． 実施（研修当日の進行役を務めます）
8． 教材（研修教材をご提供します）
9． 研修の評価と今後の課題の整理（研修後に各学部・研究科のご担当者と高等教育研究センターの担当者で話し合います）

105

10．プログラム改善のため、研修参加者にアンケートをお願いしております。どうぞご協力ください。

・ウェブサイトhttp://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/service/fd/program.html

A.2.5 個別の授業改善支援（名古屋大学教職員対象）
・授業の悩みの相談にのります「シラバスがうまく作れない」「学生が授業にのってこない」「学生の私語が多くて授業にならない」など、授業について悩みを抱えていらっしゃる先生方は少なくないと思います。どの教員も多かれ少なかれ悩みを抱えながら、授業をしているのが実情でしょう。
そのような場合には、一人で悩まずに、高等教育研究センターにご相談ください。授業改
善の取り組みは一人でもできますが、できるだけ多くの方々、とくに同じような悩みを抱えた方々と積極的な議論や共同の取り組みを行うとより効果的にできます。多くの方との議論によって多くのヒントを得ることができますし、授業改善の意欲も高まります。
授業でお悩みの場合には、まずは気軽に高等教育研究センターにご相談ください。

・授業を見学させてください。授業を一緒に見学しませんか
高等教育研究センターでは、すぐれた授業とは何か、それを成立させるための条件とは何かについて研究しています。この研究のために、また『成長するティップス先生』の内容を改訂するために、すぐれた授業を行っている学内外の先生方から積極的に学ぶために、授業を見学させていただきたいと考えています。すでに一部の先生方からご協力をいただいています。
また、高等教育研究センタースタッフと一緒に授業見学を希望する方を募集しています。
日々の授業を改善するための手っ取り早い方法は、他の教員の授業、それもすぐれた授業を見学することです。名古屋大学にはそのような授業がたくさんあるはずです。それをご一緒に発掘し、学んでみませんか。
授業見学でご協力いただける方、また、ご一緒に見学をしてみようとお考えの方は、高等教育研究センターまでご連絡ください。

106

A.3 学内貢献
A.3.1 学内委員・室員等の委嘱
・委員等（センター教員として任命されたもの）
全学教育企画委員会

委員

夏目達也

教養教育院・全学教養科目主査

主査

夏目達也

教養教育院

兼務教員

夏目達也

文系総合館管理運営委員会

委員

夏目達也

コンソーシアム推進室

委員

中島英博

男女共同参画室メンター検討 WG

委員

中島英博

オープンコースウェアプロジェクト

委員

中島英博

国際教育運営委員会

委員

中島英博

教育の質保証専門委員会（教養教育院）

委員

丸山和昭

第 28 回学生生活状況調査担当 WG

主査

丸山和昭

IR 戦略室室員

丸山和昭

医学部カリキュラム評価（IR）委員会

委員

丸山和昭

博士課程教育推進機構

協力教員

齋藤芳子

創立 80 周年記念史編集専門委員会

専門委員

齋藤芳子

創立 80 周年記念史編集専門委員会作業 WG

メンバー

齋藤芳子

（その他依頼）
文系総合館 IP アドレス管理者

中島英博

107

A.3.2 学内活動への協力
国際化 FD

中島英博

教員メンタープログラム

中島英博

ID チーム支援

中島英博

質保証

中島英博

QTA・GSI中島英博・齋藤芳子

ライティング指導支援ハンドブックの開発

中島英博・齋藤芳子

教育基盤連携本部・高等教育システム開発部門における活動

丸山和昭

社会人学び直し支援丸山和昭

新任教員ハンドブック改訂

齋藤芳子

教養教育院 e-portfolio の開発

齋藤芳子

108

A.4 社会貢献
A.4.1 学会等における活動[夏目達也]
・大学教育学会常任理事（2015 年 6 月～）
・日本高等教育学会理事（2015 年 6 月～）
・日本産業教育学会理事（2019 年 10 月～）
・フランス教育学会理事（2019 年 6 月～）
・国立大学協会調査企画会議委員（2016 年 4 月～）
・IDE 大学協会東海支部理事（2014 年 4 月～）
・帝京大学高等教育開発センター外部評価委員（2015 年 7 月～）
・東北大学大学教育支援センター共同利用運営委員会委員（2014 年 4 月～）
・大学基準協会一般研究員（2018 年 11 月～2021 年 3 月）

[中島英博]
・大学教育学会学会誌編集委員（2018 年 5 月～）
・名城大学人間学部外部評価委員（2019 年 10 月～）
・日本高等教育学会紀要編集委員（2019 年 10 月～）[丸山和昭]
・国立大学協会政策研究所委員（2017 年 4 月～）
・日本教育社会学会編集委員会委員（2020 年 9 月～）
・日本教育制度学会紀要編集委員会委員（2020 年 12 月～）[齋藤芳子]
・研究・イノベーション学会評議員（2002 年 10 月～[中断期間あり]）
・大学教育学会情報システム管理運営委員（2016 年 12 月～2022 年 6 月）
・大学教育学会 2021 年度課題研究集会企画委員会委員（2021 年 3 月～）

109

A.4.2 行政等への助言活動[夏目達也]
・愛知県産業教育審議会委員（2014 年 4 月～）
・名古屋市まち・ひと・しごと創生推進会議委員（2015 年 4 月～）
・東京都荒川区役所顧問（2018 年 1 月～）

110

A.5 組織運営
A.5.1 高等教育研究センター運営委員会委員名簿
委員長

北

栄輔

高等教育研究センター長

委員

伊藤 彰浩

教育発達科学研究科教授

委員

安達 貴教

経済学研究科准教授

委員

亀井

讓

医学研究科教授

委員

生田 博志

工学研究科教授委員

梅村 哲夫

国際開発研究科教授

委員

戸田山和久

教養教育院院長

委員

夏目 達也

高等教育研究センター教授

委員

中島 英博

高等教育研究センター准教授

委員

丸山 和昭

高等教育研究センター准教授

A.5.2 高等教育研究センター運営委員会開催状況
2020 年 7 月 15 日（水）～7 月 27 日（月）第 1 回運営委員会（メール会議）

2021 年 1 月 06 日（水）～1 月 15 日（金）第 2 回運営委員会（メール会議）

2021 年 3 月 17 日（水）～3 月 27 日（土）第 3 回運営委員会（メール会議）

A.5.3 高等教育研究センター会議開催状況
高等教育研究センター会議および高等教育システム開発部門会議として月１回の会合を開催している。本年度の開催状況は以下のとおり。
第1回

2020 年 04 月 2 日（木）第2回

2020 年 05 月 1 日（金）～5 月 8 日（金）

メール会議

第3回

2020 年 06 月 5 日（金）WEB 会議第4回

2020 年 07 月 6 日（月）WEB 会議第5回

2020 年 09 月 4 日（金）WEB 会議第6回

2020 年 10 月 2 日（金）WEB 会議第7回

2020 年 11 月 6 日（金）WEB 会議第8回

2020 年 12 月 3 日（木）WEB 会議第9回

2021 年 01 月 8 日（金）WEB 会議第 10 回

2021 年 02 月 5 日（金）WEB 会議111

第 11 回

112

2021 年 03 月 5 日（金）WEB 会議A.6 令和 2 年度基盤的経費■名古屋大学高等教育研究センター2020（令和 2）年度予算配分額（単位：千円四捨五入）
授業料

学外研究開発助成金等
15,8008,720（うち学内競争的資金）（うち間接経費）

0

1,630

拠点事業経費9,800

小計34,320

注）学内競争的資金は「総長裁量経費（教育奨励費ほか）」を指す。

113

114

編集委員長

北

栄輔

センター長

編集委員

夏目 達也

教授

同上

中島 英博

准教授

同上

丸山 和昭

准教授

同上

齋藤 芳子

助教

編集幹事

藤井 利紀

研究員

編集補助

岡田 久樹子 事務員

同上

谷口 千佳

事務員

名古屋大学高等教育研究センター
質保証を担う中核教職員能力開発拠点

2020 年度総合報告書

2021 年 3 月 31 日

発行 名古屋大学高等教育研究センター〒464-8601 名古屋市千種区不老町
電話052-789-5696

FAX

052-789-5695

E-mailinfo@cshe.nagoya-u.ac.jp

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