令和４年度
文学部・文学研究科
自己点検・評価報告書【教育／研究】

令和５年３月文学部・文学研究科

令和４年度文学部・文学研究科自己点検・評価報告書
１－１

学位授与方針（学部ディプロマ・ポリシー）
http://www.bun.kyoto-u.ac.jp/about/faculty_of_letters/deploma_policy_undergraduate/（大学院ディプロマ・ポリシー）
http://www.bun.kyoto-u.ac.jp/about/graduate_school_of_letters/deploma_policy_graduate/
１－２

教育課程方針（学部カリキュラム・ポリシー）
http://www.bun.kyoto-u.ac.jp/about/faculty_of_letters/curriculum_policy_undergraduate/（大学院カリキュラム・ポリシー）
http://www.bun.kyotou.ac.jp/about/graduate_school_of_letters/curriculum_policy_graduate/
１－３ 教育課程の編成、授業科目の内容《特記事項》〈取組〉《学部》①

全学共通科目等への科目提供を通じ、学際的視野を身につけるための学習機会を提供する。

《大学院》
②

他部局との協力関係に基づき、多様な学問的ニーズに対応した教育プログラムを提供する。

③

ハイデルベルク大学との修士国際共同学位課程（文化越境専攻）の運営により、長期にわたる国際的な学習経験を積ませるための学位プログラムを提供する。

〈成果〉
《学部》
①

全学共通科目を計 45 科目（提供要請科目 26 科目／提供要請科目以外 10 科目／外国人教員（大学改革教科推進事業）担当科目 9 科目）を開講し、全学共通科目の充実に積極的に協力した。全学共通教育における特定外国語教員等による授業提供を行い、多言語教育等の充実に協力した。また、主に初年次生対照の文学部の授業として、専門課程への橋渡しとしての機能を持つ「系ゼミナール」を開講した。

《大学院》
②

文学研究科と人文科学研究所との協力関係について、協議し、活動を検証した(令1和 4 年 12 月 7 日)。大学院共通科目群科目の提供：26 科目を開講した。研究科横断型教育科目として 1 科目を開講した。また、経済学研究科との連携に取り組み、国際文化越境専攻において経済学研究科から 5 科目、教育学研究科から 1 科目の提供を受けた。
③

ハイデルベルク大学との修士国際共同学位課程に、京大側 5 名、ハイデルベルク大学側 5 名が入学した。2023 年度国際文化越境専攻の募集要項について審議・決定した。

〈根拠資料〉《学部》①（全学共通科目への科目提供）


R3 年 10 月 28 日教務委員会資料



R3 年 11 月 4 日運営委員会資料（「令和 4 年度全学共通科目開講科目設計一覧（文学部関係科目抜粋）」）（全学共通科目シラバス）
https://www.z.k.kyoto-u.ac.jp/zenkyo/syllabus②（大学院共通科目シラバス）
https://www.z.k.kyoto-u.ac.jp/zenkyo/syllabus（他部局からの授業提供）『令和 4 年度学生便覧』101 頁③（入学者予定者の共有）
R5 年 3 月 9 日教授会資料（募集要項）
R4 年 4 月 6 日運営委員会資料

１－４ 授業形態、学習指導法《特記事項》〈取組〉《学部》①

全学共通科目への授業提供を通じ、アクティブラーニングの推進に貢献する。

②

オンライン公開講座等、ウェブ上での教材提供を通じ、現代社会のニーズに応じた教育活動を展開する。

《大学院》
③

若手研究者に大学での教育実践の場を提供する。

〈成果〉
2

《学部》
①

全学共通科目 ILAS セミナーに 10 科目（「現代のカルチャーから学ぶ現代美学入門」、「ドイツ文学入門」、「西洋史学入門：ヘロドトスとタキトゥスを読む」、「古代王宮を歩く」、「哲学入門」、「宗教哲学入門」、「第一次世界大戦とフランス文学」、「エスペラント入門」、「乳幼児研究入門」、「Scripts and Written Artefacts（文字と書かれた遺物）」）を提供し、主に 1, 2 回生を対象に、専門性の高いアクティブラーニングの機会を提供した。

②「英語版ウェブ公開講座 KyotoUx に本研究科より 2 名の教員（伊勢田哲治教授、児玉聡准教授）がコースを提供した。また、京都大学人社未来型発信ユニットのオンライン公開講座「立ち止まって考える」に本研究科より複数の教員（大西琢朗特定准教授、出口康夫教授、喜多千草教授、児玉聡教授、安里和晃准教授）が動画教材を提供した。」

《大学院》
③

若手研究者である PD・OD による連続「系ゼミナール」を開講した。この授業の一部は、高等教育研究開発推進センターの支援を受け、文学研究科と FD 研究検討委員会が共同主催する｢文学研究科 OD による連続公開ゼミナールとその検討会｣としてのプレ FD の機能も併せ持っている。

〈根拠資料〉《学部》①（全学共通科目への ILAS セミナー提供）
R3 年 7 月 30 日付「教務委員会メール審議について」（R4 年度開講分 LAS セミナーの各系への割り振り数の決定）《大学院》②（KyotoUx）
https://www.edx.org/school/kyotoux（京都大学人社未来型発信ユニットホームページ「オンライン公開講座」）
https://ukihss.cpier.kyoto-u.ac.jp/2534/③（高等教育研究開発推進センターHP「プログラムについて」）
https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/prefd/letters/program/2022.html#top（プレ FD プロジェクト）
http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/prefd/letters/

１－５ 履修指導、支援《特記事項》〈取組〉《学部・大学院共通》
3

①

学習についてだけでなく、学生の様々な相談に応じる窓口を設置して、学生が安心して勉学に取り組むことのできる環境の構築を目指す。

《学部》②

入学時、系分属申請前、専修分属申請前にそれぞれガイダンスを実施し、自学自習の理念のもと、学生が学びの進路を自分自身で決定できるよう支援する。

③

経済的支援が必要な学生に対し、必要な情報を提供するとともに、推薦状の執筆等を通して教員が積極的に奨学金獲得を支援する。

《大学院》
④

大学院生に各種奨学金の情報を提供するとともに、教員が奨学金獲得を積極的に支援する。

〈成果〉《学部・大学院共通》①

毎週月・水・木に開室する本学部の文学研究科・文学部相談室が、学生からの様々な相談に応じるとともに、読書会、遠足等の行事を実施した。また、従来どおり、毎週月・水・金には先輩相談室も開室している。

《学部》②

4 月に新入生ガイダンス、9 月に 2 年次生向けの系分属ガイダンス、および、3 年次生向けの専修分属ガイダンスをそれぞれ実施した。

《大学院》
③

教員が、各種奨学金や日本学術振興会特別研究員への応募を希望する学生のため推薦書を作成した。さらに、新たに創設された京都大学 CF プロジェクト、京都大学大学院教育支援機構プログラムについて HP での案内を行うとともに、KULASISメールでの周知をはかった。結果として、学振特別研究員については、DC1 は 11名が、DC2 は 9 名が採択された。

〈根拠資料〉《学部・大学院共通》①（学生相談室）
https://www.bun.kyotou.ac.jp/for_students/%E7%9B%B8%E8%AB%87%E5%AE%A4/counseling_room/#a（先輩相談室）https://www.bun.kyoto-u.ac.jp/gakuseisoudan/gsp-senpai/《学部》②（新入生ガイダンス）
https://www.z.k.kyoto-u.ac.jp/freshman-guide/schedule/faculty4

（系分属、専修分属ガイダンス）
R4 年 7 月 21 日教授会資料《大学院》③

例年の根拠資料は下記の通り：（学振）https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research/recruit/scholar/jsps（特別研究員の受け入れ）
R4 年 5 月 12 日運営委員会資料（大学院教育支援機構プログラム）
https://www.kugd.k.kyoto-u.ac.jp/program（⼤学院教育⽀援機構プログラムによる研究奨励費等⽀援の募集）
R5 年 2 月 25 日付、文学部・文学研究科第二教務掛発信の教授会構成員宛メール

１－６ 成績評価
《特記事項》〈取組〉《学部》①

学部授業評価アンケートを実施して教育方法、成績評価のあり方について検証し、必要があれば見直しを行う。

《大学院》
②

大学院修士課程授業評価アンケートを実施して教育方法、成績評価のあり方について検証し、必要があれば見直しを行う。

〈成果〉
《学部》
①

前期および後期末に授業アンケートを実施し、その結果と講評を教授会で共有した。

《大学院》
②

前期および後期末に授業アンケートを実施し、その結果と講評を教授会で共有した。

〈根拠資料〉《学部》①（前期授業アンケートの結果共有）
R4 年 10 月 20 日教授会資料（後期・通年授業アンケートの結果共有）
R5 年 3 月 9 日教授会資料
5《大学院》②（前期授業アンケートの結果共有）
R4 年 10 月 20 日教授会資料（後期・通年授業アンケートの結果共有）
R5 年 3 月 9 日教授会資料

１－７ 卒業（修了）判定《特記事項》〈取組〉《学部》①

各年度に提出される卒業論文の内容を部局が設定する評価基準と照合し、評価の公正性を担保する。

《大学院》
②

各年度に提出される修士論文の内容を部局が設定する評価基準と照合し、評価の公正性を担保する。

〈成果〉
《学部》
①

個々の評価基準をクリアした卒業論文の数を各専修が報告し、これを自己評価担当副研究科長が取り纏めて教授会で情報を共有した。

《大学院》
②

個々の評価基準をクリアした修士論文の数を各専修が報告し、これを自己評価担当副研究科長が取り纏めて教授会で情報を共有した。

〈根拠資料〉《学部》①（教授会での共有）
令和 4 年 7 月 21 日教授会資料

《大学院》
②

（教授会での共有）
令和 4 年 7 月 21 日教授会資料

１－８ 学生の受入《特記事項》〈取組〉《学部》①

優秀な学生の確保に向け、学部の教育プログラムを周知させるための広報活動を含6

め、各種の施策を講じる。
《大学院》②

優秀な学生の確保に向け、大学院の教育プログラムを周知させるための広報活動を実施する。

③

AAO と緊密な連携を取りながら、優秀で熱意のある留学生を積極的に受け入れる。

④

大学院における女子学生、留学生の割合を増加させるため、夏期入試の実施等の施策により、幅広い層の受験者を確保する。

〈成果〉
《学部》
①

部局の HP 内でカリキュラムについて説明するとともに、7 月 20 日に公開されたオープンキャンパス 2022(オンライン開催)に参加し、学部の説明、各系の説明、特色入試の説明、活動紹介、オンライン講義などのコンテンツを提供した。
また、広く優秀な人材を集めるため特色入試に参加しており、R4 年 6 月 1 日に執行部教員と令和 4 年度および令和 3 年度の特色入試委員長からなる会合を開催し、令和 5 年度の特色入試のあり方について検討した。さらに、特色入試により入学した学生について卒業時の成績や卒業後の進路などを調査・分析し、同制度の有効性を検証した（資料非公開）。

《大学院》
②

複数の専攻または専修がオンライン大学院進学説明会を開催し、大学院の教育プログラムおよび入試関連情報の発信を行った（思想文化学専攻 R4 年 5 月 4 日、国際連携文化越境専攻 R4 年 7 月 15 日、歴史文化学・現代文化学専攻、R4 年 9 月 9 日（ハイブリッド開催）、美学美術史学専修、R4 年 12 月 2 日）。説明会の開催については HP で周知をはかった。各説明会の参加者数は次の通りである。

③



思想文化学専攻：46 名（うち学外者 21 名）

歴史文化学・現代文化学：71 名（参加申請者数、うち学外者 53 名）



国際連携文化越境専攻：20 名（うち学外者 18 名）

美学美術史学専修：13 名（うち学外者 8 名）

AAO を通じて、海外の大学卒業者の受け入れを行った（入学希望があった者延べ111 人、入学を許可された者 39 人、入学した者 35 人、辞退者 4 人）。

④8 月 3 日（一次試験）、8 月 5 日（二次試験）に修士課程思想文化学専攻・行動文化学専攻の夏期入試を実施した。

〈根拠資料〉①（カリキュラムの広報）
https://www.bun.kyoto-u.ac.jp/admission/admission_index/
7

（オープンキャンパス）https://www.kuac.kyoto-u.ac.jp/navi_grad/faculties/lit/（特色入試については）
R5 年 2 月 13 日教授会議事録②（大学院進学説明会）
https://www.bun.kyoto-u.ac.jp/admission/admission_index/
https://www.cats.bun.kyoto-u.ac.jp/jdts/news_events/③（留学生受け入れについての共有）
R4 年４月 6 日、５月 12 日、6 月 2 日、7 月 7 日、11 月 10 日、R5 年 1 月 5 日、2月 2 日運営委員会資料④（夏期入試）
https://www.bun.kyoto-u.ac.jp/wpcontent/uploads/9bc76b56e6b21e55c2a2bb70c59a34ea.pdf

２－１ 卒業（修了）率、資格取得等《特記事項》〈取組〉《学部》①

学部卒業生アンケートを実施して学修成果を調査し、教育方法を検証するとともに、必要があればその改善を行う。

②

学生の資格取得を支援するため、資格取得に必要な授業を提供する。

《大学院》
③

大学院修了生アンケートを実施して学修成果を調査し、教育方法を検証するとともに、必要があればその改善を行う。

〈成果〉
《学部》
①

学部卒業生アンケートを実施し、その結果と講評を教授会で共有した。

②

学芸員、社会調査士の資格取得に必要な科目を開講した。

《大学院》
③

大学院修了生アンケートを実施し、その結果と講評を教授会で共有した。

〈根拠資料〉《学部》①（学部卒業生アンケートの共有）
R4 年 6 月 16 日教授会資料② （学芸員）8

『令和 4 年度学生便覧』118-9 頁（社会調査士）https://www.jcbsr.jp/display.php?org=137《大学院》③（大学院修了生アンケートの共有）
R4 年 6 月 16 日教授会資料

２－２ 就職、進学《特記事項》〈取組〉《学部・大学院共通》①

キャリアガイダンス等の実施により、学生の卒業後のキャリア形成を支援する。

〈成果〉《学部・大学院共通》①

R4 年 9 月 23 日、オンラインキャリアガイダンスを開催し、企業も参加してインターンシップに関する説明等を行った。学生 38 名(内学部生 25 名、院生 13 名)、企業 11 社の参加があった。アンケート調査を行った結果、学生からの評価は極めて良好であった。
R4 年 11 月 10 日、文学研究科・文学部主催の就職活動体験報告会をオンラインにて行った。在学生による就職活動体験報告が行われた。参加者は 23 名だった。
オンラインキャリアガイダンスおよび就職活動体験報告会について、教授会で報告した。また、オンラインキャリアガイダンス実施後に、ガイダンスの講師役をつとめた卒業生へのアンケートを実施し、その結果を 11 月 24 日の教授会で共有した。

〈根拠資料〉《学部・大学院共通》（オンラインキャリアガイダンスの報告、卒業生採用企業アンケートの共有）
R4 年 11 月 24 日教授会資料（就職活動体験報告会の共有）
R4 年 11 月 24 日教授会資料
３－１ 研究の実施体制及び支援・推進体制《特記事項》〈取組〉①

文学研究科内に設置された〈応用哲学・倫理学教育研究センター〉、〈アジア親密圏/公共圏教育研究センター〉、〈文化遺産学・人文知連携センター〉のそれぞれが中9

心となって研究活動を推進し、その成果を広く外部に発信する。
②

国内外の研究機関との間で積極的に学術、研究交流を実施し、研究活動における国際的競争力の維持、発展に努める。

③

若手研究者の研究活動を支援し、次世代の人文学研究者の育成を行う。

〈成果〉①

各センターが実施した研究活動の成果は下記のとおりである：【文化遺産学・人文知連携センター】（京大文化遺産調査活用部門）
2022 年 3 月 16 日～5 月 15 日、京大総合博物館にて 2021 年度特別展文化財発掘Ⅷ「埋もれた古道を探る」を開催。
2022 年 3 月 25 日～5 月 25 日、京都府立図書館にて「埋もれた古道を探る」との連携展示
2022 年 4 月 30 日、「文化財発掘Ⅷ」第 1 回関連講演会
2022 年 5 月 14 日、「文化財発掘Ⅷ」第２回関連講演会
2022 年 6 月 19 日、京都大学アカデミックデイ 2022 で、ポスター発表
2023 年 3 月 15 日～5 月 14 日、京大総合博物館にて 2022 年度特別展文化財発掘Ⅸ「京都白川の巨大土石流 埋もれた先史土砂災害に学ぶ」を開催。
2023 年 3 月 31 日、『京都大学構内遺跡調査研究年報 2021・2022 年度』を刊行（人文知連携拠点）
2022 年 7 月 22 日、東アジア「間文化」第 13 回研究会を開催（参加者 8 名）。
2022 年 12 月 7 日、東アジア「間文化」第 14 回研究会を開催（参加者 8 名）。
2023 年 3 月 22 日、KUDH Basics: 第２回統計ソフトウェア・ワークショップを開催（参加者 54 名）。
（内陸アジア学推進部門）
2022 年 7 月 2 日、第 18 回近代中央ユーラシア比較法制度研究会を開催（参加者 22 名）。
2022 年 7 月 16 日、第 87 回羽田記念館定例講演会を開催（参加者 40 名）。
2022 年 12 月 3 日、第 88 回羽田記念館定例講演会を開催（参加者 42 名）。
2023 年 3 月 25・26 日、第 21 回中央アジア古文書研究セミナーを開催（参加者 30 名）。
2023 年 3 月 29 日、2022 年度ユーラシア言語研究コンソーシアム年次総会を開催。
（比較文化遺産学創成部門）
2023 年 5 月、『滋賀里遺跡資料図譜』を刊行予定【アジア親密圏/公共圏教育研究センター】
10

2022 年 5 月 30 日、2022 年度第 1 回ジェンダー研究会を開催。
2022 年 6 月 21 日、第１回 Welcome to 社会学を開催。参加者約 40 名（対面約 11 名＋Zoom29 名）。
2022 年 7 月 19 日、2022 年度第 2 回ジェンダー研究会を開催。
2022 年 8 月 29 日、アジアジェンダー研究・ウェビナーシリーズ第 3 回「周縁化された女性たち―東アジアの世界から」を開催。
2022 年 10 月 12 日、第 2 回 Welcome to 社会学を開催（参加者 20 名）。
2022 年 11 月 30 日、2022 年度第 3 回ジェンダー研究会を開催。
2023 年 2 月 22 日、第 3 回 Welcome to 社会学を開催（参加者 29 名）。
2023 年 3 月 11 日、アジアジェンダー研究・ウェビナーシリーズ第 4 回「消えた女王—東アジア社会の父系化をめぐって」を開催。
2023 年 3 月 21 日、2022 年度第 4 回ジェンダー研究会を開催。
【応用哲学・倫理学教育研究センター】
2022 年 7 月 17 日、『軍事研究を哲学する』合評会を開催。
②各センターが国内外の研究機関との間で行った学術、研究交流の成果は下記のとおりである：【文化遺産学・人文知連携センター】
2023 年 3 月 21 日、国際ワークショップ“Banakati and Khvandamir: Value andReadership of Persian General Histories”を開催（NIHU グローバル地中海地域研究・アジア・アフリカ言語文化研究所拠点と羽田記念館の共催）。
2023 年 3 月 27 日、東アジア「間文化」第 15 回研究会を開催（参加者 49 名（日本、中国、アメリカ））。
【アジア親密圏/公共圏教育研究センター】
2022 年 9 月 24・25 日、第 15 回次世代グローバルワークショップ/The 15th
Next-Generation Global Workshop を開催。
【応用哲学・倫理学教育研究センター】
2022 年 12 月 8 日、CAPE10 周年記念コンファレンスを開催。
2023 年 3 月 14 日、公開シンポジウム「日本とオランダにおける高齢社会と終末期医療に関する倫理的・法的・社会的・歴史的側面の国際比較」を開催。

③「卓越した課程博士論文の出版助成事業」に参加した。本研究科では若手研究者 7名の出版が審査の上、決定し、若手研究者の社会や世界におけるプレゼンスを高める出版助成事業の促進を図った。
若手研究者の研究活動支援を主目的として、人文学連携研究者（5 名、内女性は 3名、外国人は 1 名）を受入れた。

〈根拠資料〉
11

①および②（文化遺産学・人文知連携センター）https://www.bun.kyoto-u.ac.jp/ceschi/event/
https://www.bun.kyoto-u.ac.jp/events/kudh-basics2023spring/https://www.museum.kyoto-u.ac.jp/special/20230315/（アジア親密圏/公共圏教育研究センター）
http://www.arcip.bun.kyoto-u.ac.jp/research/conferences-symposia-seminarsworkshops/（応用哲学・倫理学教育研究センター関連の行事）
http://www.cape.bun.kyoto-u.ac.jp/capes/ws/③（出版助成事業）
https://www.bun.kyoto-u.ac.jp/news/20230331/（人文学連携研究者）
https://www.bun.kyoto-u.ac.jp/ceschi/renkei/

３－２ 研究活動に関する施策／研究活動の質の向上《特記事項》〈取組〉①

e-learning の実施等の施策を通じ、教員、学生の間で高いレベルでのコンプライアンス、研究者倫理が共有される環境を構築する。

〈成果〉①

R4 年 5 月 31 日付の文系総務課総務・国際掛発信の教員・研究員宛メールにて、すべての研究者（大学院生を含む）及び授業を行う教員を対象に、APRIN e ラーニン
グプログラム「京都大学全学共通基礎コース（2021）」の受講を求めた。また、修士論文と課程博士論文の提出予定者を対象とする研究公正チュートリアルの実施および確認書・宣誓書を確実に提出するよう、一斉メールおよび教授会での研究科長からの要請などにより、教員への周知を徹底した。

〈根拠資料〉①（e-learning 実施の要請メール）
R4 年 5 月 31 日 14:29 付文系総務課総務・国際掛 A10soumu-ml@mail2.adm.kyotou.ac.jp 発信メール（研究公正チュートリアル）
・修士論文提出者への「研究公正に関する宣誓書」貼付告知：『令和 4 年度学生便
覧』75 頁


研究科長からのチュートリアル実施要請：R4 年 6 月 16 日教授会資料12

課程博士論文提出者への注意喚起：https://www.bun.kyotou.ac.jp/doctoral_dissertation/doctor-application/

３－３ 論文・著書・特許・学会発表など《特記事項》
なし
３－４ 研究資金《特記事項》なし
４－１ 研究業績説明書（当該学部・研究科等の目的に沿った研究業績の選定の判断基準）
本学部・研究科は、京都大学創立以来の自由の学風を継承し、他の学問分野との調和や融合をはかりながら、哲学・歴史学・文学・行動科学の各分野における最高水準の研究に基づく研究、教育を推進し、その成果を通じて人類の調和ある共存に貢献する、という目的を有しており、人間の諸活動の原理的な解明と、絶えず変化する環境のなかでその諸活動が有する価値を問い直す研究を実践する、という特色がある。したがって、研究のテーマが、さまざまな現象や言説の単なる表面的な解釈や理解にとどまらず、人間の諸活動を原理的に解明し、さらにその諸活動が有する価値をも問い直すものである、という点が最も重要であると考えている。また、その成果が、我が国の社会の課題解決・文化の発展への貢献、さらには人類の調和ある共存に積極的に貢献するものである、という点も考慮している。それらを踏まえ、その研究が当該分野の学術自体を高度に発展させる内容をもつこと、さらにその研究によって得られた成果が、人文学における現時点での世界最高水準に到達した研究と認めら、かつ、人類の調和ある共存に積極的に貢献するものである、という判断基準で研究業績を選定している。
選定した研究は別ファイル「令和４年度 研究業績説明書」に記載する。
《特記事項》なし

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