愛知医科大学救急専門医育成プログラム
目次

1. 愛知医科大学救急専門医育成プログラムについて
2. 救急科専門研修の実際
3. 専攻医の到達目標 (修得すべき知識・技能・態度など)
4. 各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得
5. 学問的姿勢の習得
6. 医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などの習得
7. 施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え方
8. 年次毎の研修計画
9. 専門研修の評価について
10. 研修プログラムの管理体制について
11. 専攻医の就業環境について
12. 専門研修プログラムの改善方法
13. 修了判定について
14. 専攻医が研修プログラムの修了に向けて行うべきこと
15. 研修プログラムの施設群
16. 専攻医の受け入れ数について
17. サブスペシャルティ領域との連続性について
18. 救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件
19. 専門研修実績記録システム、マニュアル等について
20. 専攻医の採用と修了

1. 愛知医科大学救急専門医育成プログラムについて
1. はじめに①救急医療では医学的緊急性への対応、すなわち患者が手遅れとなる前に診療を開始することが重要です。 しかし、救急患者が医療にアクセスした段階では緊急性の程度や罹患臓器も不明なため、患者の安全確保には、いずれの病態の緊急性にも対応できる専門医が必要になります。そのためには救急搬送患者を中心に診療を行い、急病、外傷、中毒など原因や罹患臓器の種類に関わらず、すべての緊急性に対応する救急科専門医の存在が国民にとって重要になります。
本研修プログラムの目的は、「国民に良質で安心な標準的医療を提供できる」
救急科専門医を育成することです。
②救急科専門医の社会的責務は、医の倫理に基づき、急病、外傷、中毒など
疾病の種類に関わらず、救急搬送患者を中心に、速やかに受け入れて初期診療に当たり、必要に応じて適切な診療科の専門医と連携して、迅速かつ安全に診断・治療を進めることにあります。さらに、救急搬送および病院連携の維持・発展に関与することにより、地域全体の救急医療の安全確保の中核を担うことが使命です。本研修プログラムを修了することにより、このような社会的責務を果たすことができる救急科専門医となる資格が得られます。
2. 本研修プログラムで得られること
専攻医のみなさんは本研修プログラムによる専門研修により、以下の能力を備えることができます。
1) 様々な傷病、緊急度の救急患者に、適切な初期診療を行える。
2) 複数患者の初期診療に同時に対応でき、優先度を判断できる。
3) 重症患者への集中治療が行える。
4) 他の診療科や医療職種と連携・協力し良好なコミュニケーションのもとで診療を進めることができる。
5) 必要に応じて病院前診療を行える。
6) 病院前救護のメディカルコントロールが行える。
7) 災害医療において指導的立場を発揮できる。
8) 救急診療に関する教育指導が行える。
9) 救急診療の科学的評価や検証が行える。
10) プロフェッショナリズムに基づき最新の標準的知識や技能を継続して修得し能力を維持できる。
11) 救急患者の受け入れや診療に際して倫理的配慮を行える。
12) 救急患者や救急診療に従事する医療者の安全を確保できる。

2. 救急科専門研修の実際

専攻医のみなさんには、以下の 3 つの学習方法で専門研修を行っていただきます。
①臨床現場での学習
経験豊富な指導医が中心となり救急科専門医や他領域の専門医とも協働して、専攻医のみなさんに広く臨床現場での学習を提供します。
1) 救急診療や手術での実地修練 (on-the-job training)2) 診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレン
ス・抄読会・勉強会への参加
3) 臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した、知識・技能の習得②臨床現場を離れた学習
国内外の標準的治療および先進的・研究的治療を学習するために、救急医学に関連する学術集会、セミナー、講演会および JATEC、JPTEC、ICLS(AHA/ACLS を含む) コースなどの off-the-job training course に積極的に参加していただきます (参加費用の一部は研修プログラムで負担いたします)。
また、救急科領域で必須となっている ICLS (AHA/ACLS を含む) コースが優先的に履修できるようにします。救命処置法の習得のみならず、優先的にイ
ンストラクターコースへ参加できるように配慮し、その指導法を学んでいただきます。また、研修施設もしくは日本救急医学会やその関連学会が開催する認定された法制・倫理・安全に関する講習にそれぞれ少なくとも１回は参加していただく機会を用意いたします。
③自己学習
専門研修期間中の疾患や病態の経験値の不足を補うために、日本救急医学会やその関連学会が準備する「救急診療指針」、e-Learning などを活用した学習を病院内や自宅で利用できる機会を提供します。

研修プログラムの実際
本専門研修プログラムは、各専攻医のみなさんの希望を考慮し、個々の基本モ
ジュールの内容を吟味した上で、原則基幹施設から研修を開始するコースです。
本専門研修プログラムによる救急科専門医取得後には、サブスペシャルティ領域である 「集中治療医学領域専門研修プログラム」 に進んだり、救急科関連領
域の医療技術向上および専門医取得を目指す臨床研修や、リサーチマインドの醸成および医学博士号取得を目指す研究活動を選択したりすることが可能です。また本専門研修プログラム管理委員会は、基幹研修施設である愛知医科大学病院の初期臨床研修管理センターと協力し、大学卒業後 2 年以内の初期研
修医の希望に応じて、将来、救急科を目指すための救急医療に重点を置いた
初期研修プログラム作成にもかかわっています。
1) 研修期間:研修期間は 3 年間です。
2) 出産、疾病罹患等の事情に対する研修期間についてのルールは「項目 18.
救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件」をご参照ください。
3) 研修施設群
本プログラムは、研修施設要件を満たした下記 21 施設によって行います。
1)愛知医科大学病院 （基幹研修病院）(1)救急科領域の病院機能:三次救急医療施設 (高度救命救急センター)、基幹災害医療センター、ドクターヘリ配備、地域メディカルコントロール (MC)協議会中核施設(2)指導者: 救救急科専門医 10 名、外傷専門医 2 名、集中治療専門医 4名、熱傷専門医 1 名、外科専門医 4 名、総合内科専門医 1 名、麻酔専門医
2 名）(3)救急車搬送件数: 6186/年（2021 年）(4)研修部門: 高度救命救急センター(5)研修領域① クリティカルケア・重症患者に対する診療② 病院前救急医療 (MC、ドクターヘリ)③ 重症患者に対する救急手技・処置④ 救急医療の質の評価 ・安全管理⑤ 災害医療⑥ 救急医療と医事法制⑦ ER （1、2、3 次） 診療(6)研修内容
外来症例の初療入院症例の管理
病院前診療(7)研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による(8)給与:基本給: 249,680 円、その他通勤手当・住宅手当・扶養手当・賞与（春・冬）(9)身分: 診療医 (後期研修医)(10)勤務時間: 8:30-17:15、当直勤務 （17:15〜翌 8:30）(11)社会保険: 労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(12)宿舎: なし(13)専攻医室: 専攻医専用の設備はないが、救命救急センター内に個人ス

ペース (机、椅子、棚) が充てられる。
(14)健康管理: 年 1 回。その他各種予防接種。
(15)医師賠償責任保険: 医療機関医師賠償責任保険に加入(16)臨床現場を離れた研修活動: 日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、
日本病院前診療医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への１回以上の参加ならびに報告を行う。参加費ならびに論文投稿費用は全額支給。
(17)週間スケジュール
時間

月

７

早朝カンファ
レンス
8:30〜9:30 各診療科との EICU 患者の合同カンファレンス
9:30〜 救急搬送患者の診療または EICU 患者の処置

8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18

昼食
HCU 患者
の回診救急
搬送患者の
診療

火

ドクターヘリ研修

水木

救急搬送患者の診療
EICU 診療金土

日

早朝カンファレン
ス

休日また
は当直

休日また
は当直

ドクターヘリ研修

当直2) 半田市立半田病院(1)救急科領域関連病院機能: 救命救急センター(2)指導者: 救急専門医 1 名(3)救急車搬送件数: 7085 件/年(4)救急外来受診者数: 25000 人/年(5)研修部門: 救命救急センター(6)研修領域①救急・ER 診療(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
3) 総合大雄会病院(1)救急科領域関連病院機能: 救命救急センター(2)指導者: 救急専門医 3 名、整形外科医(3)救急車搬送件数: 4500/年(4)救急外来受診者数: 25000 人/年(5)研修部門: 救命救急センター(6)研修領域

①整形外科、外科、救急(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
4) 江南厚生病院(1)救急科領域関連病院機能: 救命救急センター(2)指導者: 救急専門医 3 名、麻酔
(3)救急車搬送件数: 6571/年(4)救急外来受診者数: 30000 人/年(5)研修部門: 救命救急センター、手術室(6)研修領域①麻酔、救急(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
5) 藤枝市立総合病院(1)救急科領域関連病院機能: 地域二次救急医療機関(2)指導者: 救急専門医 2 名、整形外科医、脳神経外科医(3)救急車搬送件数: 5050 件/年(4)救急外来受診者数: 15000 人/年(5)研修部門: 脳神経外科、整形外科、救急外来(6)研修領域①整形外科、救急、脳神経外科(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
6) あいち小児保健医療センター(1)救急科領域関連病院機能: 小児救命救急センター(2)指導者:救急科専門医 5 名、その他の専門診療科専門医師（小児科 25 名、集中治療科 2 名、循環器科 1 名、脳神経外科 2 名、整形外科 3 名、小児外科 3 名、精神科 3 名、放射線科 1 名、麻酔科 4 名、小児神経科 2 名など）
(3)救急車搬送件数: 700/年(4)救急外来受診者数: 2890 人/年(5)研修部門: 小児 ER、小児 ICU、他専門科外来・病棟(6)研修領域①小児での救急診療（集中治療・重症患者に対する診療・搬送を含む）②小児重症患者に対する救急手技・処置③小児での外科的・整形外科的救急手技・処置(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
7) 中津川市民病院(1)救急科領域関連病院機能: 地域二次救急医療機関。

(2)指導者: 救急専門医 2 名、外科医(3)救急車搬送件数: 2500/年(4)救急外来受診者数: 8580 人/年(5)研修部門: 外科部門
(6)研修領域①一般・外傷外科(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
8) 市立奈良病院(1)救急科領域関連病院機能: 地域二次救急医療機関。
(2)指導者: 救急科専門医 5 名、形成外科専門医 5 名、総合内科専門医 9名、集中治療科専門医 2 名(3)救急車搬送件数: 4550/年(4)救急外来受診者数: 7640 人/年(5)研修部門: 総合診療科（救急室、病棟、外来）及び各診療科（集中治療室、麻酔科、放射線科（IVR センターを含む）、小児科、整形外科、形成外科）から選択可能(6)研修領域①救急室における救急外来診療（クリティカルケア・重症患者に対する診療を含む）②形成外科的救急手技・処置③重症患者に対する救急手技・処置④集中治療室、病棟における入院診療⑤救急医療の質の評価・安全管理⑥地域メディカルコントロール （MC）
⑦災害医療
⑧救急医療と医事法制(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
9) 諏訪中央病院(1)救急科領域関連病院機能: 地域二次救急医療機関。
(2)指導者: 救急専門医１名、内科指導医１１名、総合内科専門医 8 名（循環器専門医 2 名）
(3)救急車搬送件数: 3320 年(4)救急外来受診者数: 16950 人/年(5)研修部門: 救急総合診療センター（救急室、総合診療科・内科初診外来）、
病棟（ICU 急性期病棟）(6)研修領域①一般的な救急手技・処置

②救急症候、急性疾患、外因性救急に対する診療③総合診療の研修④集中治療室における入院診療(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による(8)週間スケジュール
時間

月

8

火

水

木

救急勉強会

外科との合同
カンファレンス

金

土

日
休日

救急総合診療センター申し送り

9
10
11
12
13
14
15
16
17

診療（救急室 ICU 病棟）
入院症例検討会

当直

待機での
病棟診療

診察（救急室 ICU 病棟）
内科との合同
カンファレンス

1810) 豊橋医療センター(1)救急科領域関連病院機能: 地域二次救急医療機関。
(2)指導者: 外科医(3)救急車搬送件数: 3320/年(4)救急外来受診者数: 22000 人/年(5)研修部門: 外科部門
(6)研修領域①一般・外傷外科②地域メディカルコントロール（MC）(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
11) 西尾市民病院(1)救急科領域関連病院機能: 地域二次救急医療機関。
(2)指導者: 外科医(3)救急車搬送件数: 4100/年(4)救急外来受診者数: 17560 人/年(5)研修部門: 外科部門
(6)研修領域①一般・外傷外科②地域メディカルコントロール（MC）(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による

12) 済衆館病院(1)救急科領域関連病院機能: 地域二次救急医療機関。
(2)指導者: 外科医(3)救急車搬送件数: 2000/年(4)救急外来受診者数: 5000 人/年(5)研修部門: 救急外来
(6)研修領域①救急一般、総合診療②地域メディカルコントロール （MC）
(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
13) 愛知県厚生農業協同組合連合会 安城更生病院(1)救急科領域関連病院機能: 救命救急センター(2)指導者: 救急専門医 3 名、麻酔科医、整形外科医(3)救急車搬送件数: 8970/年(4)救急外来受診者数: 30000 人/年(5)研修部門:救命救急センター、手術(6)研修領域①麻酔、救急、整形外傷(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
14) 利尻島国保中央病院(1) 救急科領域関連病院機能： 地域救急医療機関(2) 指導者： 救急科専門医 1 名(3) 救急車搬送件数： 178 件／年(4) 救急外来受診者数: 686 件／年(5) 重症集中治療（ICU/HCU）： 0 人/年、病棟診療： 人/年(6) 手術：開頭術・穿頭術：0 件／年、開胸術：0 件／年、骨折手術：0 件／
年、その他手術（局所麻酔）：10 件／年；手技：IVR：0 件／年、緊急内視鏡：150 件／年（H29 年度見込み）(7) 研修部門：一般外来、救急外来、病棟、地域医療（往診）(8) 研修領域：地域医療、僻地医療、救急医療、医療搬送など① 総合診療② 心肺蘇生法③ ショック、重症患者に対する救急手技・処置④ 救急医療の質の評価 ・安全管理⑤ 災害医療⑥ 救急医療と医事法制⑦ 一般的な救急手技・処置

⑧ 救急症候に対する診療⑨ 急性疾患に対する診療⑩ 外因性救急に対する診療⑪ 小児および特殊救急に対する診療⑫ 外科的・整形外科的救急手技・処置(9) 研修内容（研修方策）① 総合診療外来での診療② 病棟入院症例の管理③ 地域への往診④ 外来手術への参加⑤ 内視鏡検査（主に上部消化管）の参加⑥ 島外患者搬送の添乗（防災ヘリ、フェリーなど）⑦ off the job training への参加
(10) 施設内研修の管理体制： 救急科領域専門研修管理委員会による(11) 身分： 後期研修医（常勤勤務医に準じる）(12) 基本給: 3 年目 550,000 円、4 年目 575,000 円、5 年目 600,000 円(13) 勤務時間： 08：30-17:00、日当直有（不定期）(14) 社会保険： 労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(15) 宿舎： あり（無償）(16) 健康管理： 年 2 回。その他各種予防接種。
(17) 医師賠償責任保険： 医療機関医師賠償責任保険に加入(18) 臨床現場を離れた研修活動：学術活動：学会報告：1-2 演題/年、(19) コメント：私どもの病院のモットーは『Think global, act local!』です。離島だからといって適当な医療が許されるわけではありません。つまり、どんなに隔絶されたところで、また、医療資源の非常に乏しい現場でも、いざ患者に対峙した時には、常に標準的な治療を目指して欲しいのです。常に、新しい知見を取り入れ、医学的にも医療経済学的にも妥当な医療を追求します。
ただ、限られた医療資源の中では、治療を完結でないこともあります。必要があれば、島外施設に患者を紹介することもありますし、高齢や島から出たなくないとの理由があれば当院でできる限りの診療を行うこともあります。そのため、当院での研修を希望される皆様には、今までの積み上げた知識・経験の集大成を遺憾なく発揮して頂けれと思っています。
具体的には、午前の外来診療及び、午後からの島内の家庭や施設への往診や各種検査（上部消化管内視鏡、腹部・心臓超音波検査）を担当していただきます。また、救急対応や、入院管理を行うことになります。常勤医は平成
29 年度４月時点で 3 名（救急科専門医 17 年目、消化器内科専門医志望 9年目、外科専攻医 4 年目）であり、各々が専門性を出し合って、1 人の患者さんを担当しています。
また、将来救急科専門医を目指す方々にとっては、救急患者の搬送元がどのような判断をして、高次医療施設に受け入れ要請を行っているのかを是非実際に体験して欲しいと考えています。僻地医療での under triage がどのような転帰をたどるのか、また、実際に現場でどのような苦労あるいは、苦悩があるのかを体験してもらうことで、今後、実際にホットラインを受ける際のヒントにして頂ければと考えています。
【利尻島国保中央病院週間スケジュール】
月
0830-0900
午前
午後
1630-1700

病棟カンフ
ァレンス
ER/外来・透
析管理
病棟・
午後診療

火

水

木

金

上部内視鏡

ER/外来・透析管理病棟
NST 回診
画像カンフ
ァレンス

ER/外来

ER/外来・透
析管理
病棟

病棟・往診
下部内視鏡
透析カンフ
ァレンス

病棟・往診
午後診療
病棟カンフ
ァレンス

土・日

15) 名古屋掖済会病院(1)救急科領域関連病院機能: 救命救急センター(2)指導者: 救急科専門医 5 名(3)救急車搬送件数: 7360/年(4)救急外来受診者数: 36000 人/年(5)研修部門: 救命救急センター(6)研修領域①ER②地域メディカルコントロール（MC）(7)施設内研修の管理体制:救急科領域専門研修管理委員会による
16) 三重大学医学部附属病院(1)救急科領域関連病院機能: 救命救急センター(2)指導者: 救急科専門医 5 名(3)救急車搬送件数: 1253/年(4)救急外来受診者数:(5)研修部門: 救命救急センター(6)研修領域・救急科 ER 領域実践的知識・技能
・救急科 ICU 領域実践的知識・技能
・救急科病院前救護・災害医療実践的知識・技能(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による17) 大津赤十字病院(1)救急科領域関連病院機能: 救命救急センター(2)指導者: 救急科専門医 3 名(3)救急車搬送件数: 6839/年(4)救急外来受診者数:(5)研修部門: 救命救急センター(6)研修領域・ER 型救急外来業務
・救急領域の集中治療
・病院前医療・救急医療の知識の啓蒙、教育活動 (ICLS、JPTEC、JA TEC、BDLS)
・災害時の病院外派遣担当(DMA T チーム派遣、JDR 派遣など)(7)施設内研修の管理体制: 救急科領域専門研修管理委員会による
18) 独立行政法人地域医療機能推進機構中京病院(1)救急科領域の病院機能：三次救急医療施設（救命救急センター），日本救急医学会指導医指定施設，災害拠点病院、地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設(2)指導者：救急科専門医５名（うち指導医３名）(3)救急車搬送件数（救急科が診療）：2,200/年，（病院全体では 5,500/年）(4)救急外来受診者数（救急科が診療）：3,900 人/年，（病院全体では 19,500
人/年）※ 当施設では救急医が重症救急患者に集中できる体制を構築してきました。
全ての重症度の救急患者を病院全体で分担して対応し，救急医はそのうちの重症例（ホットラインの救急車および来院して重症と判断された非ホットライ
ン救急車・Walk in）を担当します。
(5) 研修部門：三次救急医療施設（救命救急センター：救急外来、手術室，カテ室，救命救急センター集中治療室/HCU），災害拠点病院(6)研修領域と内容
i.救急外来における救急外来診療（クリティカルケア・重症患者の診療が主体）
ii.外科的・整形外科的救急手技・処置
iii.重症患者に対する救急手技・処置
iv. 救命救急センター集中治療室/HCU における入院診療
v.救急医療の質の評価 ・安全管理
vi.地域メディカルコントロール（MC）
vii.病院前救急医療（地域メディカルコントロール：MC）
viii.災害医療ix.救急医療と医事法制
x. 他科専門研修（麻酔科）(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による

(8)週間スケジュール

時
08：30

月

火

水

木

金

土

日

救命センターICUで受持患者の状態を把握。症例検討に備える

9

当直医から申し送り
重症例の症例検討
救命センター入院中救急科患者の回診・処置

10
11

抄読会
勉強会

12

診療

13

救急外来，ICU/HCU，手術，カテ
院内急変

14

休日・時間外
当番当直医が救急外来担当，ICU入院患者管理

15
16

形成外科と
症例検討

17：15

申し送り（救急外来，ICU）

19）伊那中央病院(1). 研修プログラムの名称
伊那中央病院救急科専門医育成研修プログラム(2). プログラムの概要
このプログラムは、卒後 3 年以降の医師を対象として、伊那中央病院救急科および愛知医科大学病院高度救命救急センターにおいて、救急医として
3 年間専従し、救急科専門医の養成を行うためのプログラムである。
(3). 教育到達目標
全ての外傷および急性期内因性疾患に対して、診断と初期治療を行える能力を修得する。
重症患者に対する集中治療チームの中心となって診療する能力を身につける。
(4). 研修施設
伊那中央病院救急科（救命救急センター）
愛知医科大学病院高度救命救急センター(5). 研修プログラム
1 年目
研修到達目標長野県の救急医療体制を把握し、救急医としての病院内の役割を理解して、救急患者の受け入れが行えるようになる。救急科専門医診療実績表に基づいた、救急病態や手技を経験する。初期研修医の模範となるような、診療態度を身につける。
指導体制
救急科専門医や他科の医師から、個々の症例や手技につき指導、助言を受ける。毎日 8 時からの救急科カンファレンスにおいて、前日の救急患者と入院患者に対する意見を交換し、その中で、医学的、社会的な諸問題に関する経験や考察を深める。月 1 回開催される救急科勉強会において、発表
や意見交換を行う。
研修内容
伊那中央病院救命救急センターにてホットラインを持ち、上級医の管理下で、救急患者への受け入れ、初期対応を行う。また、救急科特有の疾患の受け持ち医となって臨床経験を積む。ICLS コース、ISLS コース、JPTEC コー
ス、JATEC コース、に積極的に参加し、認定インストラクターを目指す。
2 年目
研修到達目標
救急医として、重症患者の初期対応から集中治療を行えるようになる。さらに、初期研修医や救急隊員に対しての、指導が行えるようになる。
指導体制
愛知医科大学病院高度救命救急センターおよび伊那中央病院の救急科
専門医により、個々の治療法、治療手技について、指導や助言を受ける。
日々のカンファレンスで、受け持ち患者以外の症例に関しても、討論に加わり、種々の症例を経験する。
研修内容
愛知医科大学病院高度救命救急センターおよび伊那中央病院において、上級医の助言をうけつつ、医療チームの一員として、入院患者を治療する。主に、集中治療を中心に診療し、呼吸循環管理や感染のコントロールについて学ぶ。また、救急隊との検証会、研究会に出席する。
AHA-BLS、AHA-ACLS、AHA-PALS、ITLS、PTLS コース等、救急研修コースに参加する。
3 年目
研修到達目標
救急患者受け入れの指揮および施設全体のマネージメントが行えるようになる。また、施設内だけでなく、地域の病院前救急医療の整備に尽力する。
ICLS、JPTEC 認定インストラクターとして、救急初期対応コースの普及に努
める。
指導体制

自らの判断で、救急患者の診療に当たり、専門医の指導や助言をうける。
研修内容
伊那中央病院救命救急センターにて、外傷、中毒、熱傷、敗血症、蘇生後など重症の疾患や病態の初期診療のリーダーとして、診療を担当する。さらに、初期研修医に指導することで、自らの知識、手技を完全なものにして行く。地域メディカルコントロール協議会に出席して、MC 体制構築に寄与する。
3 年間を通して、各種教育コースを積極的に受講する。また、様々なインストラクター資格の獲得も目指す。毎年１回は、地方会において発表を行い、3年の間に、最低１回の救急に関連する全国規模の学会において発表する。
また、日本語論文を１篇、作成することを目標とする。
(6). 専攻医数
1～2 名／年(1)救急科領域関連病院機能: 救命救急センター(2)指導者: 救急科指導医 5 名(3)救急車搬送件数: 2865 年(4)救急外来受診者数:人/年(5)研修部門: 救命救急センター(6)研修領域①ER 型救急外来診療②重症患者に対する救急手技・処置③救急領域の集中治療④地域メディカルコントロール(7)施設内研修の管理体制:救急科領域専門研修管理委員会による

20）小牧市民病院(1)救急科領域関連病院機能: 救命救急センター(2)指導者: 救急科指導医 1 名(3)救急車搬送件数: 7980/年(4)救急外来受診者数: 24,500 人/年(5)研修部門: 救命救急センター(6)研修領域①ER 型救急外来診療②重症患者に対する救急手技・処置③救急領域の集中治療③病院前救急医療（ドクターカー）④地域メディカルコントロール⑤災害医療(7)施設内研修の管理体制:救急科領域専門研修管理委員会による

21）名古屋市立大学附属東部医療センター（2023 年 4 月〜）(1)救急科領域関連病院機能：三次救急医療機関（救命救急センター）、日本救急医学会救急科専門医指定施設、災害拠点病院、第二種感染症指定医療機
関、地域医療支援病院(2)指導医：救急科専門医 5 名、救急科指導医 2 名、その他の専門診療科（内科、外科、脳神経外科、集中治療科ほか）専門医師(3)救急車搬送件数（全日）： 6,710 人/年（令和 3 年度）(4)救急外来受診者数（全日）：11,665 人/年（令和 3 年度）(5)研修部門：救命救急センター（救急外来、集中治療室）(6)研修領域と内容
i.救急室における救急外来診療（クリティカルケア・重症患者に対する診療含む）
ii.外科的・整形外科的救急手技・処置
iii.重症患者に対する救急手技・処置
iv.集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療
v.救急医療の質の評価 ・安全管理
vi.地域メディカルコントロール（MC）
vii.災害医療viii.救急医療と医事法制(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8)給与：本学規定による(9)身分：シニアレジデント（後期研修医）(10)勤務時間：8:45-17:15(11)社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(12)宿舎：なし(13)専攻医室：専攻医専用の設備はないが、医局内に個人スペース（机、椅子、棚）が充てられる。
(14)健康管理：年 1 回。その他各種予防接種。
(15)医師賠償責任保険：病院の団体保険に加入。各個人による加入も推奨。
(16)臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本災害医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への参加および発表を年 1 回以上行う。
参加、発表に必要な経費は研修費より支給する。

22）名古屋市立大学病院 （2023 年 4 月〜）

(1) 救急科領域の病院機能:三次救急医療施設(救命救急センター)、災害拠点病院(地域災害医療センター)、地域メディカルコントロール(MC)協議会中核施設(2) 指導者:救急科専門医 6 名(うち指導医 2 名)、集中治療専門医 3 名、外科専
門医 3 名、整形外科専門医 1 名、麻酔科専門医 2 名、消化器内視鏡専門医
1 名 、社会医学系指導医 2 名(3) 救急車搬送件数:4729 件/年(2021 年度)(4) 研修部門:救命救急センター(5) 研修領域
1. クリティカルケア・重症患者に対する診療
2. ER 診療(1-3 次)
3. 重症患者に対する救急手技・処置
4. 病院前診療(MC、消防学校講義、2023 年度よりドクターカー導入予定)
5. 救急医療の質の評価 ・安全管理
6. 災害医療7. 救急医療と医事法制＊外科、整形外科、IVR 科、麻酔科、内科などサブスペシャリティー希望あれば半年単位で研修可能です(6) 研修内容
救急患者の初期診療（E R 診療）
COVID-19 重症肺炎、多発外傷、中毒、敗血症、体温異常など重症患者の入院管理
病院前診療（ドクターカー導入予定）
外科、放射線科（IVR）、麻酔科、整形外科など半年単位で他科研修可能(7) 研修の管理体制:院内専門研修管理委員会によって管理されます。
(8) 身分:シニアレジデント(B 区分) 基本給 478,000 円（＋当直料 34000 円/回）
(9) 勤務時間:8:30-17:00(10)社会保険:労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用
医師賠償責任保険:適用されます。
(11)宿舎:なし(12)専攻医室；救急控室と専攻医室どちらか確保します(13)健康管理；定期健康診断を年 1 回、インフルエンザ及び COVID2019 ワクチン
接種あり
(14) 臨床現場を離れた研修活動: 日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、 日本集中治療地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への年 1 回以

上の参加ならびに報告を行って頂きます。 参加費並びに論文投稿費用は一定額支給します。
(15)週間勤務予定
平日 1 回の救命救急センターER 当直（夜勤）、翌日はカンファレンス終了後フリー。 土日は日勤・夜勤合わせて約月 2-3 回の勤務あります。

④研修プログラムの基本構成モジュール
基幹病院では重症救急症例の病院前診療 （ドクターヘリ研修・特殊災害医療）、初期診療、集中治療 (クリティカルケア) を行うことにより救急研修に必要なほとんどの症例を経験します。一般外科、整形外科、形成外科、麻酔、総合診療の各サブス
ペシャリティーコースを設定し、小児研修、地域医療研修と合わせて、専攻医の希望に応じて研修協力病院を順番にローテーションします。研修施設群の中で研修
基幹施設および研修連携施設はどのような組み合わせと順番でローテーションしても、最終的には指導内容や経験症例数に不公平が無いように十分に配慮します。
研修の順序、期間等については、専攻医の皆さんを中心に考え、個々の専攻医の基部と研修進捗状況、各病院の状況、地域の医療体制を勘案して研修基幹施設の研修管理委員会が見直して必要に応じて修正させていただきます。
概要は以下の表に示す。

施設名

愛知医科大
学病院

諏訪中央病
院
市立奈良病
院
済衆館病院
西尾市民病
院
中津川市民
病院
豊橋医療セ
ンター
総合大雄会
病院
藤枝市立総
合病院
半田市立半
田病院
江南厚生病
院
あいち小児
保健医療セ
ンター
安城更生病
院
利尻島国保
中央病院
三重大学医
学部附属病
院
大津赤十字
病院
中京病院

主たる研修内容

１年目

救急・集中治療・
ドクヘリ・ER・MC・災害医療

A
B
C
D
E
F
Ｇ
H
I
J
K
L
M
N
O

２年目

A
B
C
D
E
F
Ｇ
H
I

A

救急・総診・ER

E

救急・形成外科

Ｅ

救急・地域医療
救急・外科・地域
医療
救急・外科
救急・外科・地域
医療救急・整形外科・外科
救急・整形外科・
脳外科
救急・ER・地域
医療
救急・麻酔

C
B
F

Ｇ
F
C
B

I

Ｇ

D

救急・麻酔・整形外科

救急・集中治療

Ｄ

Ｇ

C

救急・小児

救急・地域医療

３年目

A

F

B

I D

EH

H
I

H
J

救急・ER

K

救急・集中治療・
熱傷治療

L

G
A

伊那中央病
院
小牧市民病
院
東部医療セ
ンター
名古屋市立
大学

救急・ER・地域
医療

M

救急・ER

N

救急・集中治療O

救急・集中治療

P

A-L： 専攻医、
あいち小児は 1 カ月
名古屋掖済会病院、伊那中央病院、小牧市民病院は希望により全コース 1〜
2 カ月程度の研修可能

3. 専攻医の到達目標 (修得すべき知識・技能・態度など)

1.専門知識専攻医のみなさんは別紙の救急科研修カリキュラムに沿って、カリキュラム I
から XV までの領域の専門知識を修得していただきます。知識の要求水準
は、研修修了時に単独での救急診療を可能にすることを基本とするように必修水準と努力水準に分けられています。
2.専門技能 (診察、検査、診断、処置、手術など)
専攻医のみなさんは別紙の救急科研修カリキュラムに沿って、救命処置、診
療手順、診断手技、集中治療手技、外科手技などの専門技能を修得していただきます。これらの技能は、単独で実施できるものと、指導医のもとで実施できるものに分けられています。
3.経験目標 (種類、内容、経験数、要求レベル、学習法および評価法等)
1)経験すべき疾患・病態
専攻医のみなさんが経験すべき疾患、病態は必須項目と努力目標とに区分されています。別紙の救急科研修カリキュラムをご参照ください。これらの疾患・病態は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
2)経験すべき診察・検査等
専攻医のみなさんが経験すべき診察・検査等は必須項目と努力目標とに区分されています。別紙の救急科研修カリキュラムをご参照ください。これらの診察・検査等は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
3)経験すべき手術・処置等
専攻医のみなさんが経験すべき手術・処置の中で、基本となる手術・処置については術者として実施 出来ることが求められます。それ以外の手術・処置については助手として実施を補助できることが求められています。研修カリキュラムに沿って術者および助手としての実施経験のそれぞれ必要
最低数が決められています。別紙の救急科研修カリキュラムをご参照ください。これらの診察・検査等は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで術者もしくは助手として経験することができます。
4)地域医療の経験 (病診・病々連携、地域包括ケア、在宅医療など)
専攻医のみなさんは、原則として研修期間中に 3 か月以上、研修基幹施
設以外の諏訪中央病院、済衆館病院、西尾市民病院、豊橋医療センタ
ー、利尻島国保中央病院で研修し、周辺の医療施設との病診・病々連携の実際を経験していただきます。また、消防組織との事後検証委員会への参加や指導医のもとでの特定行為指示などにより、地域におけるメディカ
ルコントロール活動に参加していただきます。
5)学術活動 臨床研究や基礎研究へも積極的に関わっていただきます。
専攻医のみなさんは研修期間中に筆頭者と して少なくとも 1 回の専門医機構研修委員会が認める救急科領域の学会で発表を行えるように共同発表者として指導いたします。また、筆頭者として少なくとも 1 編の論文発表を行えるように共著者として指導いたします。更に愛知医科大学病院が参画している外傷登録や心停止登録などで皆さんの経験症例を登録してい
ただきます

I
II

III

IV
Ⅴ
Ⅵ

項目
救急医学
総論
病院前救
急医療
心肺蘇生
術・救急
心血管治
療

ショック
救急初期
診療
救急手
技・処置

行動目標

二次救命処置緊急薬剤投与
心拍再開後集中治療管理
各種ショックの基
本初期診療

緊急気管挿管
電気ショック（同期・非同期）
胸腔ドレーン
中心静脈カテーテル
動脈カテーテル
緊急超音波検査
胃管挿入・胃洗浄
腰椎穿刺
創処置（汚染創の処置）
簡単な骨折の整復と固定
緊急気管支鏡検査
人工呼吸器による呼吸管理
緊急血液浄化療法
重症患者の栄養
評価・栄養管理
重症患者の鎮痛・鎮静管理気管切開
輪状甲状間膜穿刺・切開
緊急経静脈的
一時ペーシング心囊穿刺・心囊開窓術
開胸式心マッサージ
肺動脈カテーテ
ル挿入
IABP
PCPS
大動脈遮断用バルーンカテーテル
消化管内視鏡イレウス管
SB チューブ
胸腔穿刺・腹腔
洗浄

諏
訪
中
央
病
院

市
立
奈
良
病
院

済
衆
館
病
院

西
尾
市
民
病
院

中
津
川
市
民
病
院

豊
橋
医
療
セ
ン
タ
ー

総
合
大
雄
会
病
院

藤
枝
市
立
総
合
病
院

半
田
市
立
半
田
病
院

江
南
厚
生
病
院

安
城
更
生
病
院

利
尻
島
国
保
中
央
病
院

名
古
屋
液
掖
済
会
病
院

あ
い
ち
小
児
保
健
医
療
セ
ン
タ
ー

三
重
大
学
病
院

大
津
赤
十
字
病
院

中
京
病
院

伊
那
中
央
病
院

小
牧
市
民
病
院

東
部
医
療
セ
ン
タ
ー

名
古
屋
市
立
大
学

ICP モニタ
腹腔（膀胱）内圧測定
筋区画内圧測定
減張切開
緊急 IVR
全身麻酔
脳死判定

Ⅶ

緊急症候
に対する
診療

意識障害
失神
めまい
頭痛
痙攣
運動麻痺・感覚消失・鈍麻
胸痛
動悸
高血圧緊急症
呼吸困難
咳・痰・喀血
吐血・下血
腹痛
悪心・嘔吐
下痢
腰痛・背部痛乏尿・無尿
発熱・高体温倦怠感・脱力感
皮疹
精神症候

Ⅷ

急性疾患
に対する
診療

神経系疾患
心血管系疾患
呼吸器系疾患
消化器系疾患
代謝・内分泌系
疾患
血液・免疫系疾
患
運動系疾患
特殊感染症

Ⅸ

外因性救
急に対す
る診療

頭部外傷
脊椎・脊髄損傷
顔面・頸部外傷
胸部外傷
腹部外傷
骨盤外傷

重症熱傷・気道
熱傷・化学熱傷・電撃症
急性中毒
環境障害（熱中症・低体温症・減圧症）
気道異物と食道異物
刺咬症
アナフィラキシー

Ⅹ

小児及び
特殊救急
に対する
診療

小児科領域
精神科領域
産婦人科領域
泌尿器科領域
眼科領域
耳鼻咽喉科領
域

Ⅺ

重症患者
に対する
診療

頭蓋内圧亢進の管理
急性呼吸不全（ARDS）の呼吸管理
急性心不全の循環管理
急性肝障害及び肝不全の管理
Acute Kidney
Injury の管理
敗血症の管理多臓器不全の管理
電解質・酸塩基平衡異常の管理
凝固・線溶系異常の管理
救急・集中治療
領域の感染症

Ⅹ
Ⅱ

Ⅹ
Ⅲ
Ⅹ
Ⅳ
Ⅹ
Ⅴ

災害医療
救急医療
の質と評
価・安全
管理
救急医療
と医事法
制
医療倫理

4. 各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得

本研修プログラムでは救急科専門研修で救急診療や手術での実地修練 (onthe-job training) を中心にして、広く臨床現場での学習を提供するとともに、各種
カンファレンスなどによる知識・技能の習得の場を提供しています。
1) 診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
カンファレンスの参加を通して、プレゼンテーション能力を向上し、病態と診断過程を深く理解し、治療計画作成の理論を学んでいたただきます。
2)抄読会や勉強会への参加
抄読会や勉強会への参加やインターネットによる情報検索の指導により、臨床疫学の知識や EBM に基づいた救急外来における診断能力の向上を

目指していただきます。
3)臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した知識・技能の習得
各研修施設内の設備や教育ビデオなどを利用して、臨床で実施する前に重要な救急手術・処置の技術を 修得していただきます。臨床現場ではシミュレーションラボの資器材を用いたトレーニングにより緊急病態の救命ス
キルを修得していただきます。

5. 学問的姿勢の習得
救急科領域の専門研修プログラムでは、医師としてのコンピテンスの幅を広げる
ために最先端の医学・ 医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを重視しています。本研修プログラムでは専攻医の皆さんは研修期間中に以下に示す内容を通じて、学問的姿勢の習得をしていただきます。
1) 医学、医療の進歩に追随すべく常に自己学習し、新しい知識を修得する姿
勢を指導医より伝授します。
2) 将来の医療の発展のために基礎研究や臨床研究にも積極的に関わり、カンファレンスに参加して リサーチマインドを涵養していただきます。
3) 常に自分の診療内容を点検し、関連する基礎医学・臨床医学情報を探索し、EBM を実践する指導 医の姿勢を学んでいただきます。
4) 学会・研究会などに積極的に参加、発表し、論文を執筆していただきます。
指導医が共同発表者や共著者として指導いたします。
5) 更に、外傷登録や心停止登録などの研究に貢献するため専攻医の皆さんの経験症例を登録していただきます。この症例登録は専門研修修了の条件に用いることが出来ます。

6. 医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などの習得

救急科専門医としての臨床能力 (コンピテンシー) には医師としての基本的診療能力 (コアコンピテンシー)と救急医としての専門知識・技術が含まれています。専攻医のみなさんは研修期間中に以下のコアコンピテンシーも習得できるよ
うに努めていただきます。
1) 患者への接し方に配慮し、患者やメディカルスタッフとのコミュニケーシ
ョン能力を磨くこと
2) 自立して、誠実に自律的に医師としての責務を果たし、周囲から信頼されること (プロフェッショナリズム)
3) 診療記録の適確な記載ができること
4) 医の倫理、医療安全等に配慮し、患者中心の医療を実践できること
5) 臨床から学ぶことを通して基礎医学・臨床医学の知識や技術を修得す
ること
6) チーム医療の一員として行動すること
7) 後輩医師やメディカルスタッフに教育・指導を行うこと

7. 施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え方

1) 専門研修施設群の連携について専門研修施設群の各施設は、効果的に協力して指導にあたります。具体的には、各施設に置かれた委員会組織の連携のもとで専攻医のみなさんの研修状況に関する情報を 6 か月に一度共有しながら、各施設毎の救急症例の分野の偏りを専門研修施設群として補完しあい、専攻医のみなさんが必要とする全ての疾患・病態、 診察・検査等、手術・処置等を経験できるようにしています。併せて、研修施設群の各施設は年度毎に診療実績を救急科領域研修委員会へ報告しています。
また、指導医が 1 名以上存在する専門研修施設に合計で 2 年以上研修していただくようにしています。
2) 地域医療・地域連携への対応
1. 専門研修基幹施設から地域の救急医療機関である諏訪中央病院、済衆館病院、西尾市民病院、豊橋医療センター、利尻島国保中央病院に出向いて救急診療を行い、自立して責任をもった医師として行動することを学ぶとともに、地域医療の実状と求められる医療について学びます。3 か月以上経験することを原則としています。
2. 地域のメディカルコントロール協議会に参加し、あるいは病院での事後検証などを通して病院前救護の実状について学びます。
3. ドクターヘリ(基幹病院)で指導医とともに救急現場に出動し、あるいは
災害派遣や訓練を経験することにより病院外で必要とされる救急診療について学びます。
3) 指導の質の維持を図るために研修基幹施設と連携施設における指導の共有化をめざすために以下を考慮しています。
1. 研修基幹施設が専門研修プログラムで研修する専攻医を集めた講演会や hands-on-seminar などを開催し、研修基幹施設と連携施設の教育
内容の共通化を図っています。更に、日本救急医学会やその関連学会が準備する講演会や hands-on-seminar などへの参加機会を提供 し、教育内容の一層の充実を図っていただきます。
2. 研修基幹施設と連携施設が IT 設備を整備し Web 会議システムを応用したテレカンファレンスや Web セ ミナーを開催して、連携施設に在籍する間も基幹施設による十分な指導が受けられるよう配慮しています。

8. 年次毎の研修計画
専攻医のみなさんには、愛知医科大学病院救急科専門研修施設群において、専門研修の期間中に研修カリキュラムに示す疾患・病態、診察・検査、手術・処置の基準数を経験していただきます。年次毎の研修計画を以下に示します。
・専門研修 1 年目

基本的診療能力 (コアコンピテンシー)
救急科 ER 基本的知識・技能
救急科 ICU 基本的知識・技能
救急科病院前救護・災害医療基本的知識・技能・専門研修 2 年目
サブスペシャリティに向けての関連施設での研修
総合診療や地域医療を行っている関連施設での研修
・専門研修 3 年目
サブスペシャリティに向けての関連施設での研修
ドクターヘリ研修
救急科 ER 基本的知識・技能
救急科 ICU 基本的知識・技能
総合診療や地域医療を行っている関連施設での研修
ER、ICU、病院前救護・災害医療等は年次に拘らず弾力的に研修します。必須
項目を中心に、知識・技能 の年次毎のコンピテンシーの到達目標 (例 A: 指
導医を手伝える、B: チームの一員として行動できる、C: チームを率いることが出来る)を定めています。

9. 専門研修の評価について

1)形成的評価
専攻医の皆さんが研修中に自己の成長を知ることは重要です。
習得状況の形成的評価による評価項目はコアコンピテンシー項目と救急科領域の専門知識および技能です。専攻医の皆さんは、専攻医研修実績
フォーマットに指導医のチェックを受け指導記録フォーマットによるフィード
バックで形成的評価を受けていただきます。指導医は臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会などで身につけた方法を駆使し、みなさんにフィードバックいたします。
次に指導医から受けた評価結果を年度の中間と年度終了直後に研修プロ
グラム管理委員会に提出していただきます。研修プログラム管理委員会はこれらの研修実績および評価の記録を保存し総括的評価に活かすとともに、中間報告と年次報告の内容を 精査し、次年度の研修指導に反映させます。
2)総括的評価
1. 評価項目・基準と時期
専攻医のみなさんは、研修終了直前に専攻医研修実績フォーマット
および指導記録フォーマットによる年次毎の評価を加味した総合的な評価を受け、専門的知識、専門的技能、医師として備えるべき態度、

社会性,適性等を習得したか判定されます。判定は研修カリキュラムに示された評価項目と評価基準に基づいて行われます。
2. 評価の責任者年次毎の評価は当該研修施設の指導責任者および研修管理委員会が行います。専門研修期間全体を総括しての評価は専
門研修基幹施設の専門研修プログラム統括責任者が行います。
3. 修了判定のプロセス 研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を行われます。修了判
定には専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病
態、診察・検査等、手術・ 処置等の全ての評価項目についての自己評
価および指導医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たす
必要があります。
4. 他職種評価 特に態度について、看護師、薬剤師、診療放射線技師、MSW 等の多職種のメディカルスタッフによる専攻医のみなさんの日常臨床の観察を通した評価が重要となります。看護師を含んだ 2 名以上の担当者からの観察記録をもとに、当該研修施設の指導責任者から各年度の中間と終了時に専攻医研修マニュアルに示す項目の形成的評価を受けることになります。

10. 研修プログラムの管理体制について
専門研修基幹施設および専門研修連携施設が、専攻医の皆さんを評価するのみで なく、専攻医の皆さんに よる指導医・指導体制等に対する評価をお願いしています。この双方向の評価システムによる互いのフィードバックから専門研修プログラムの改善を目指しています。そのために、専門研修基幹施設に専門研修プログラムと専攻医を統括的に管理する救急科専門研修プログラム管理委員会を置いています。
救急科専門研修プログラム管理委員会の役割は以下のようです。
1) 研修プログラム管理委員会は、研修プログラム統括責任者、研修プログラ
ム連携施設担当者等で構成され、専攻医および専門研修プログラム全般の管理と、研修プログラムの継続的改良を行っています。
2) 研修プログラム管理委員会では、専攻医及び指導医から提出される指導記録フォーマットにもとづき専攻医および指導医に対して必要な助言を行っています。
3) 研修プログラム管理委員会における評価に基づいて、研修プログラム統括
責任者が修了の判定を行っています。
プログラム統括責任者の役割は以下です。
1) 研修プログラムの立案・実行を行い、専攻医の指導に責任を負っています。
2) 専攻医の研修内容と修得状況を評価し、その資質を証明する書面を発行します。
3) プログラムの適切な運営を監視する義務と、必要な場合にプログラムの修正を行う権限を有しています。
本研修プログラムのプログラム統括責任者は下記の基準を満たしています。
1) 専門研修基幹施設愛知医科大学病院高度救命救急センター長であり、救急科の専門研修指導医です。
2) 救急科専門医として 7 回の更新を行い、救急科専門医取得後 18 年、日本救急医学会指導医取得後 25 年の臨床経験があり、前施設を含めると過去5 年間で５名の救急科専門医を育てた指導経験を有しています。
3) 救急医学に関する論文を筆頭著者として 60 編、共著者として 150 編発表
し、十分な研究経験と指導経験を 有しています。
専攻医の人数が 20 人を超える場合には、プログラム統括責任者の資格を有する
救命救急センター副センター長を副プログラム責任者に置きます。
本研修プログラムの指導医 15 名は日本専門医機構によって定められている
下記の基準を満たしています。
1. 専門研修指導医は、専門医の資格を持ち、十分な診療経験を有しかつ教育指導能力を有する医師である。
2. 救急科専門医として 5 年以上の経験を持ち、少なくとも 1 回の更新を行っている(またはそれと同等と考えられる)こと。
3. 救急医学に関する論文を筆頭者として少なくとも 2 編は発表していること。
4. 臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会を受講していること。
■基幹施設の役割
専門研修基幹施設は専門研修プログラムを管理し、当該プログラムに参加する
専攻医および専門研修連携施 設を統括しています。以下がその役割です。
1. 専門研修基幹施設は研修環境を整備する責任を負っています。
2. 専門研修基幹施設は各専門研修施設が研修のどの領域を担当するかをプログラムに明示します。
3. 専門研修基幹施設は専門研修プログラムの修了判定を行います。
■連携施設での委員会組織
専門研修連携施設は専門研修管理委員会を組織し、自施設における専門研修を管理します。また、参加する研修施設群の専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に担当者を出して、専攻医および専門研修プログラムについての情報提供と情報共有を行います。

11. 専攻医の就業環境について

救急科領域の専門研修プログラムにおける研修施設の責任者は、専攻医のみ
なさんの適切な労働環境の整備 に努めるとともに心身の健康維持に配慮いたします。そのほか、労働安全、勤務条件等の骨子を以下に示します。
1) 勤務時間は週に 40 時間を基本とします。
2) 研修のために自発的に時間外勤務を行うことは考えられることではありま
すが、心身の健康に支障をきたさないように自己管理してください。
3) 直業務と夜間診療業務を区別し、それぞれに対応した給与規定に従って対価を支給します。
4) 当直業務あるいは夜間診療業務に対して適切なバックアップ体制を整えて負担を軽減いたします。
5) 過重な勤務とならないように適切に休日をとれることを保証します。
6) 各施設における給与規定を明示します。

12. 専門研修プログラムの評価と改善方法

1)専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
日本専門医機構の救急科領域研修委員会が定める書式を用いて、専攻医のみなさんは年度末に「指導医に対する評価」と「プログラムに対する評価」
を研修プログラム統括責任者に提出していただきます。専攻医のみなさんが指導医や研修プログラムに対する評価を行うことで不利益を被ることがな
いことを保証した上で、改善の要望を研修プログラム管理委員会に申し立てることができるようになっています。専門研修プログラムに対する疑義解釈
等は研修プログラム管理委員会に申し出ていただければお答えいたします。研修プログラム管理委員会への不服があれば、専門医機構の専門研
修プログラム研修施設評価・認定部門に訴えることができます。

2)専攻医等からの評価(フィードバック)をシステム改善につなげる
プロセス研修プログラムの改善方策について以下に示します。
1. 研修プログラム統括責任者は報告内容を匿名化して研修プログラム管理委員会に提出し、管理委員会は 研修プログラムの改善に生かします。
2. 管理委員会は専攻医からの指導医評価報告用紙をもとに指導医の教育
能力を向上させるように支援します。
3. 管理委員会は専攻医による指導体制に対する評価報告を指導体制の改善に反映させます。
3)研修に対する監査(サイトビジット等)・調査への対応
救急科領域の専門研修プログラムに対する監査・調査を受け入れて研修プ
ログラムの向上に努めます。
1. 専門研修プログラムに対する専門医機構をはじめとした外部からの監査・調査に対して研修基幹施設責 任者および研修連携施設責任者が対応

します。
2. 専門研修の制度設計と専門医の資質の保証に対して、研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者を はじめとする指導医は、プロフェッシ
ョナルとしての誇りと責任を基盤として自律的に対応します。
3. 他の専門研修施設群からの同僚評価によるサイトビジットをプログラムの質の客観的評価として重視します。
4)愛知医科大学病院専門研修プログラム連絡協議会
愛知医科大学病院は複数の基本領域専門研修プログラムを擁している。
愛知医科大学病院長、同大学病院内の各専門研修プログラム統括責任者
および研修プログラム連携施設担当者からなる専門研修プログラム連絡協
議会を設置し、愛知医科大学病院における専攻医ならびに専攻医指導医の処遇、専門研修の環境整備等を定期的に協議します。
5）専攻医、指導医による日本専門医機構の救急科研修委員会への直接報告
専攻医や指導医が専攻医指導施設や専門研修プログラムに大きな問題があると考えた場合(パワーハラスメントなどの人権問題も含む)、愛知医科大学病院救命救急科専門研修プログラム管理委員会を介さずに、直接下記の連絡先から日本専門医機構の救急科研修委員会に訴えることができます。
電話番号:03-3201-3930
e-mail アドレス: senmoni-kensyu@rondo.ocn.ne.jp
住所:〒100-0005 東京都千代田区丸の内 3-5-1
東京国際フォーラム D 棟 3 階
6)プログラムの更新のための審査
救急科専門研修プログラムは、日本専門医機構の救急科研修委員会によって、5 年毎にプログラムの更新のための審査を受けています。

13. 修了判定について
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、専門医認定の申請年度(専門研修 3 年終了時あるいはそれ以後)に、知識・技能・態度に関わる目
標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。 修了判定には専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たす必要があります。

14. 専攻医が研修プログラムの修了に向けて行うべきこと
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それ

ぞれについて評価を行い ます。専攻医は様式 7-31 を専門医認定申請年の4 月末までに専門研修プログラム管理委員会に送付してください。専門研修
PG 管理委員会は 5 月末までに修了判定を行い、研修証明書を専攻医に送付します。

15. 研修プログラムの施設群
専門研修基幹施設：
愛知医科大学病院救命救急科が専門研修基幹施設です。
専門研修連携施設：
愛知医科大学救急専門医育成プログラムの施設群を構成する連携病院は以下の診療実績基準を満たした施設です。
諏訪中央病院、市立奈良病院、済衆館病院、西尾市民病院、中津川市民病院、豊橋医療センター、総合大雄会病院、藤枝市立総合病院、半田市立半田病院、江南厚生病院、あいち小児保健医療センター、安城更生病院、利尻
島国保中央病院、名古屋掖済会病院、市立大津市民病院、地域医療機能推進機構中京病院、伊那中央病院、小牧市民病院、名古屋市立大学附属東部
医療センター
専門研修施設群と愛知医科大学病院救命救急科連携施設により専門研修施設群を構成します。
専門研修施設群の地理的範囲
愛知医科大学病院救命救急科研修プログラムの専門研修施設群は
愛知県：愛知医科大学病院、済衆館病院、西尾市民病院、豊橋医療センター、総合大雄会病院、半田市立半田病院、江南厚生病院、安城更生病院、名古屋掖済会病院、中京病院、小牧市民病院、名古屋市立大学附属東部医療センター
奈良県：市立奈良病院
静岡県：藤枝市立総合病院
岐阜県：中津川市民病院
北海道：利尻島国保中央病滋賀県：市立大津市民病院
長野県：伊那中央病院にあります。

16. 専攻医の受け入れ数について
全ての専攻医が十分な症例および手術・処置等を経験できることが保証できるように診療実績に基づいて専攻医受入数の上限を定めています。日本専門医機構の基準では、各研修施設群の指導医あたりの専攻医受け入れ数の上
限は 1 人/年とし、1 人の指導医がある年度に指導を受け持つ専攻医数は 3人以内となっています。また、研修施設群で経験できる症例の総数からも別紙のように専攻医の受け入れ数の上限が決まっています。過去 3 年間における研修施設群のそれぞれの施設の専攻医受入数を合計した 平均の実績を考慮して、次年度はこれを著しく超えないようにとされています。本研修プログ
ラムの研修施設群の指導医数は、愛知医科大学病院７人、半田市立半田病院 1 人、総合大雄会病院 3 人、江南厚生病院 3/3（指導医/按分）人、中津川
市民病院 1/5 人、藤枝市立総合病院 1/2 人、あいち小児保健医療センター
4/8 人、安城更生病院 3/2、利尻島国保中央病院 1/5、市立奈良病院 5/0（按分 0）、名古屋掖済会病院 5/0、中京病院 5/0、小牧市民病院 1/0、名古屋市立大学附属東部医療センター3/6。済衆館病院、西尾市民病院、豊橋医療センター、諏訪中央病院には指導医はいない。研修施設群全体で指導医、症
例数を勘案すると、毎年最大で 15 名の専攻医を受け入れることが出来ます。
研修施設群の症例数は十分な症例数を確保で余裕を持って経験を積んでいただけます。

17. サブスペシャリティ領域との連続性について

1) サブスペシャリティ領域として予定されている集中治療領域の専門研修について、愛知医科大学病院における専門研修の中のクリティカルケア・重症患者に対する診療において集中治療領域の専門研修で経験すべき症
例や手技、処置の一部を修得していただき、救急科専門医取得後の集中治療領域研修で活かしていただけます。
2) 集中治療領域専門研修施設を兼ねる愛知医科大学病院では、救急科専
門医から集中治療専門医への連続的な育成を支援します。
3) 今後、サブスペシャリティ領域として検討される形成外科専門医、外傷専門医、整形外科、熱傷等の専門研修にも連続性を配慮していきます。

18. 救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件
救急科領域研修委員会で示される専門研修中の特別な事情への対処を以下に示します。
1) 出産に伴う 6 ヶ月以内の休暇は、男女ともに 1 回までは研修期間として認めます。その際、出産を証明するものの添付が必要です。
2) 疾病による休暇は 6 か月まで研修期間として認めます。その際、診断書の添付が必要です。
3) 週 20 時間以上の短時間雇用の形態での研修は 3 年間のうち 6 か月まで認めます。
4) 上記項目 1), 2), 3) に該当する専攻医の方は、その期間を除いた常勤での専攻医研修期間か通算 2 年半以上必要になります。
5) 大学院に所属しても十分な救急医療の臨床実績を保証できれば専門研修
期間として認めます。ただし、留学、病棟勤務のない大学院の期間は研修期間として認められません。
6) 外科専門医・脳神経外科・形成外科・整形外科の取得も希望する者に対しては、1 年次の終了時に連携する研修施設群の施設での研修プログラムに

移動して専門研修を 1 年次から開始することが可能です。専門医取得後は、専門医機構の救急科領域研修委員会の許可を得て、本プログラムによる救急科専門研修を２年次から再開することができます。
7) 専門研修プログラムとして定められているもの以外の研修を追加することは、
プログラム統括責任者および専門医機構の救急科領域研修委員会が認めれば可能です。ただし、研修期間にカウントすることはできません。

19. 専門研修実績記録システム、マニュアル等について

1) 研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム 計画的な研修推進、専
攻医の研修修了判定、研修プログラムの評価・改善のために、専攻医研修
実績フォーマットと指導記録フォーマットへの記載によって、専攻医の研修実績と評価を記録します。これらは基幹 施設の研修プログラム管理委員会と連携施設の専門研修管理委員会で蓄積されます。
2) 医師としての適性の評価 指導医のみならず、看護師を含んだ 2 名以上の多職種も含めた日常診療の観察評価により専攻医の人間性とプロフェッショナリズムについて、各年度の中間と終了時に専攻医研修マニュアルに示す項目の形成的評価を受けることになります。
3) プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備 研修プログラムの効果的運用のために、日本専門医機構の救急科領域研修委員会が準備する専
攻医研修マニュアル、指導医マニュアル、専攻医研修実績フォーマット、指導記録フォーマットなどを整備しています。

◉ 専攻医研修マニュアル:救急科専攻医研修マニュアルには以下の項目が含まれています。
・ 専門医資格取得のために必要な知識・技能・態度について・ 経験すべき症例、手術、検査等の種類と数について・ 自己評価と他者評価
・ 専門研修プログラムの修了要件
・ 専門医申請に必要な書類と提出方法
・ その他◉ 指導者マニュアル:救急科専攻医指導者マニュアルには以下の項目が含まれています。
・ 指導医の要件
・ 指導医として必要な教育法
・ 専攻医に対する評価法
・ その他◉ 専攻医研修実績記録フォーマット:診療実績の証明は専攻医研修実績フォー
マットを使用して行います。

◉ 指導医による指導とフィードバックの記録:専攻医に対する指導の証明は日本専門医機構の救急科領域研修委員会が定める指導医による指導記録フォーマットを使用して行います。
・専攻医は指導医・指導責任者のチェックを受けた専攻医研修実績フォー
マットと指導記録フォーマットを専門研修プログラム管理委員会に提出します。
・書類作成時期は毎年 10 月末と 3 月末です。書類提出時期は毎年 11 月
(中間報告)と 4 月(年次報告)です
・指導医による評価報告用紙はそのコピーを施設に保管し、原本を専門研
修基幹施設の研修プログラム管理委員会に送付します。
・研修プログラム管理委員会では指導医による評価報告用紙の内容を次年度の研修内容に反映させます。
◉ 指導者研修計画(FD)の実施記録:専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は専門研修プログラ ムの改善のために臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会への指導医の参加記録を保存しています。

20. 専攻医の採用と修了

1) 採用方法
救急科領域の専門研修プログラムの専攻医採用方法を以下に示します。
・ 研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は研修プログラムを毎年公表します。
・ 研修プログラムへの応募者は前年度の定められた 10 月 1 日までに研修プログラム責任者宛に所定の様式の「研修プログラム応募申請書」および履歴書を提出して下さい。
・ 研修プログラム管理委員会は書面審査、および面接の上、採否を決定します。
・ 採否を決定後も専攻医が定数に満たない場合、研修プログラム管理委員会は必要に応じて、随時、追加募集を行います。
・ 専攻医の採用は、他の全領域と同時に一定の時期で行う。
2) 修了要件 専門医認定の申請年度(専門研修 3 年終了時あるいはそれ以後)に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。