第6次福井県医療計画（一部抜粋）
医療人材の確保と資質の向上（第４章第４章
Ⅰ

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士）

資料18
第７部

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士

現状と課題

平成 22 年現在の本県の病院に勤務する理学療法士数は 344 人であり、人口 10 万人当たりでは、43. 3 人となっており、全国平均の 37. 6 人を上回っています。
同様に、作業療法士数は 238 人であり、人口 10 万人当たりでは、30. 0 人となっており、全国平均の 24. 4 人を上回っています。
また、言語聴覚士数は 106 人であり、人口 10 万人当たりでは、13. 3 人となっており、全国平均の 7. 6 人を大きく上回っています。
今後、高齢化社会の進展と高度な医療の進歩により、身体的、精神的に多種多様な困難を抱え、リハビリテーションを必要とする患者が、幅広い年齢層で増加することが見込まれます。そのため、先端医療施設から在宅に至るまでの多様な機関や場所での急性期、回復期から看取りまでのリハビリテーションや、子供から高齢者までの健康増進を含む障害予防までの対応が、より一層求められることとなり、理学療法士、作業療法士および言語聴覚士の役割がますます重要になります。

Ⅱ

今後の目指すべき方向
施策の基本的方向○多様なニーズに対応できる理学療法士、作業療法士および言語聴覚士の資質の向上【施策の内容】
１

理学療法士、作業療法士および言語聴覚士の資質の向上〔県、各協会〕
県理学療法士会、県作業療法士会、県言語聴覚士会の協力を得て、資質の向上に向けた取組みの充実を図ります。

－197－

資料19

金城大学大学院リハビリテーション学研究科
リハビリテーション学専攻における専任教員配置

基礎
リ
ハビリ
テーショ
ン
領域
発
達・
心理
関連
領域

年齢
（完成年次）

担当授業科目

資格/
学位等

研究分野

半谷静雄

教授
(学長)

医療健康学特論
基礎リハビリテーション特論Ⅱ（内部障害系）
基礎リハビリテーション演習Ⅱ（内部障害系）
基礎リハビリテーション特別研究

医師/博士

森啓至

教授

基礎リハビリテーション特論Ⅰ（基礎医学系）
基礎リハビリテーション演習Ⅰ（基礎医学系）
基礎リハビリテーション特別研究

臨床検査技師、臨床工学士/
博士

生理学
基礎医学
神経科学

佐藤香緒里

准教授

基礎リハビリテーション特論Ⅰ（基礎医学系）
基礎リハビリテーション演習Ⅰ（基礎医学系）

理学療法士
/博士

解剖学
基礎医学

小山善子

教授

発達・心理関連特論Ⅲ（精神医学・高齢者系）
発達・心理関連演習Ⅲ（精神医学・高齢者系）
発達・心理関連特別研究

医師/
博士

精神神経医学
老年精神医学
内科系臨床医学奥田裕紀

教授

発達・心理関連特論Ⅰ（発達心理学系）
発達・心理関連演習Ⅰ（発達心理学系）
発達・心理関連特別研究

修士

発達心理学
心理学

教授

関連職種連携演習
実践的リハビリテーション特論Ⅳ（生体機構理解、脊髄損傷患者の支援系）
実践的リハビリテーション演習Ⅳ（生体機構理解、脊髄損傷患者の支援系）
実践的リハビリテーション特別研究

理学療法士/
博士

リハビリテーション科学
脊髄損傷神経系
生理学系

教授

リハビリテーション研究法特論
リハビリテーション教育特論
発達・心理関連特論Ⅱ（小児リハビリ系）
発達・心理関連演習Ⅱ（小児リハビリ系）
実践的リハビリテーション特論Ⅰ（運動療法系）
実践的リハビリテーション演習Ⅰ（運動療法系）
実践的リハビリテーション特別研究

理学療法士/
博士

リハビリテーション科学

武田実
践
的リハビリテーショ
ン
領域

職位

氏名

領域

功

胸部外科学
循環器内科学
代謝学

奈良勲

木林勉

教授

実践的リハビリテーション特論Ⅴ（地域、介護予防系）
実践的リハビリテーション演習Ⅴ（地域、介護予防系）
実践的リハビリテーション特別研究

理学療法士/
博士

リハビリテーション科学
健康・スポーツ科学
社会医学

巽雅子

准教授

実践的リハビリテーション演習Ⅱ（脳機能、脳卒中系）

理学療法士/
修士

リハビリテーション科学

佐々木賢太郎准教授

実践的リハビリテーション特論Ⅲ（物理療法、骨・関節系）
実践的リハビリテーション演習Ⅲ（物理療法、骨・関節系）
実践的リハビリテーション特別研究

理学療法士/
修士

リハビリテーション科学
外科系臨床医学永井将太

准教授

実践的リハビリテーション特論Ⅱ（脳機能、脳卒中系）
実践的リハビリテーション演習Ⅱ（脳機能、脳卒中系）
実践的リハビリテーション特別研究

理学療法士
/博士

人間医工学
リハビリテーション科学
健康・スポーツ科学

作業療法士/
博士

リハビリテーション科学
社会医学
公衆衛生・健康科学

作業療法士/
博士

人間医工学
リハビリテーション科学
科学教育・教育工学
内科系臨床医学（研究科長）澤俊二

教授

リハビリテーション研究法演習
地域リハビリテーション特論
関連職種連携演習
実践的リハビリテーション特論Ⅴ（地域、介護予防系）
実践的リハビリテーション演習Ⅴ（地域、介護予防系）
実践的リハビリテーション特別研究

河野光伸

教授

リハビリテーション教育特論
実践的リハビリテーション特論Ⅵ（中枢疾患評価・測定系）
実践的リハビリテーション演習Ⅵ（中枢疾患評価・測定系）
実践的リハビリテーション特別研究

犬丸敏康

准教授

実践的リハビリテーション特論Ⅳ（生体機構理解、脊髄損傷患者の支援系）
実践的リハビリテーション演習Ⅳ（生体機構理解、脊髄損傷患者の支援系）
実践的リハビリテーション特別研究1

作業療法士/
博士

リハビリテーション科学

教育課程・学年進行表
1年
科目区分

前期

2年
後期

前期

後期

2

リハビリテーション医学特論

2

リハビリテーション研究法特論

2 必修
リハビリテーション研究法演習

2 必修

リハビリテーション統計学特論
基礎科目 （研究方法・基礎的素養を リハビリテーション教育特論
涵養する関連分野等）

2
2 必修
地域リハビリテーション特論

2

社会福祉特論2
介護福祉特論2

保育・幼児教育特論

22
関連職種連携演習

2

基礎リハビリテーション特論Ⅰ（基礎医学系）

2
基礎リハビリテーション演習Ⅰ(基礎医学系）

2

基礎リハビリテーション領域 基礎リハビリテーション特論Ⅱ(内部障害系）

2

1

基礎リハビリテーション演習Ⅱ(内部障害系）
基礎リハビリテーション特別研究2
基礎リハビリテーション特別研究

基礎リハビリテーション特別研究

発達・心理関連特論Ⅰ（発達心理学系）

2
発達・心理関連演習Ⅰ（発達心理学系）

2

発達・心理関連特論Ⅱ（小児リハビリ系）
発達・心理関連領域

102
発達・心理関連演習Ⅱ（小児リハビリ系）

2

発達・心理関連特論Ⅲ（精神医学・高齢者系）

2
発達・心理関連演習Ⅲ（精神医学・高齢者系）
発達・心理関連特別研究

2
発達・心理関連特別研究

発達・心理関連特別研究

10

教育課程・学年進行表

看護特論

専門科目

単位数 必修・選択

医療健康学特論2

実践的リハビリテーション特論Ⅰ（運動療法系）

2

実践的リハビリテーション演習Ⅰ（運動療法系）

2

実践的リハビリテーション特論Ⅱ（脳機能、脳卒中系）

2

実践的リハビリテーション演習Ⅱ（脳機能、脳卒中系）
実践的リハビリテーション特論Ⅲ（物理療法、骨・関節系）

2
実践的リハビリテーション演習Ⅲ（物理療法、骨・関節系）

2

実践的リハビリテーション 実践的リハビリテーション特論Ⅳ（生体機構理解、脊領域髄損傷患者の支援系）

2
実践的リハビリテーション演習Ⅳ（生体機構理解、脊髄損傷患者の支援系）

2
2

実践的リハビリテーション特論Ⅴ（地域、介護予防系）

実践的リハビリテーション特論Ⅵ（中枢疾患評価・測定系）

2
実践的リハビリテーション演習Ⅵ（中枢疾患評価・測定系）

2

実践的リハビリテーション特別研究10

実践的リハビリテーション特別研究

実践的リハビリテーション特別研究修了要件・・・研究指導教員が担当する専門科目の特論、演習、特別研究を含む30単位以上を修得し、別に定める論文審査に合格すること。

資料20

2

実践的リハビリテーション演習Ⅴ（地域、介護予防系）

資料21

研究科専任教員一覧（年齢構成）※年齢は完成年度（平成28年度）の3月31日時点のもの。
専任教員の年齢構成

職位29 歳 以 下 30 ～ 39 歳 40 ～ 49 歳 50 ～ 59 歳 60 ～ 64 歳 65 ～ 69 歳 70 歳 以 上 合教

授

人

人

1人

3人

人

1人

4人

9人

准教授人

人

4人

1人

人

人

人

5人

講師人

人人人人

人人人

助教人人人人人人

人

人

合計人

人

5人

4人

人

1人

4人

14人

1計備考

資料22

金城大学 定年規程（目的）第１条

この規程は、金城大学就業規則第１１条の規定に基づいて、専任職員の定年に関する事項を定めることを目的とする。

（定年）
第２条

教育職員の定年は６５歳とする。

２．事務職員、技術職員及び用務職員の定年は６０歳とする。
３．職員は定年に達した年の学年度末に退職するものとする。
（再雇用）
第２条の２ 定年退職した者を、再雇用することがある。
２ 再雇用に関する事項については別に定める。
（定年の特例）
第３条

理事会が必要と認めた場合は定年を超えた者を、職員として採用又は雇用を継続することがある。

２．前項による採用者は１年以内の期間を定めて任用するものとし、更に引き続き契約する必要があると認めた場合は、契約を更新することがある。
３．前項による契約更新者は、原則として７０歳を限度とする。
（定年の適用除外）
第４条 次の各号に掲げる職員については、この規程を適用しない。ただし、その雇用契約の延長期間は理事会において定める。
（１） 学長（２） 理事たる職員（３） 理事会が、大学の運営上特に必要と認める者
附則
１．この規程は平成１２年４月１日から施行する。
２．金城大学創設にかかわる職員については、この規程にかかわらず、理事会が個別に配慮する。
附則
１．この規程は平成２５年３月１日から施行する。

1

定年を超える教育職 員 の採用（リハビリテ ー ション学研究科
リハビリテーション 学 専攻）に関する特例
（趣旨）
第１条

この特例は、金城大学大学院リハビリテーション学研究科リハビリテーシ

ョン学専攻（以下「大学院」という。）の設置に際し、就任時満６５歳以上の教育職員（以下「特例教員」という。）又は平成２７年度末までに満６５歳に達する教育職員（以下「特例予定教員」という。）の採用及び雇用期間 等に関し必要な事項を定めるものとする。
（採用等）
第２条

理事長は、大学院の運営上又は教育研究上必要と認める場合、特例教員又は特例予定教員を専任教育職員（以下「専任教員」という。）として採 用することができる。
２

前項に規定する採用について、理事長は、理事会の承認を得るものとする。
（雇用期間等）

第３条

前条第１項の専任教員は、原則として平成２８年度末に退職するものとする。
２

前項の規定にかかわらず、理事長は、前条第１項の専任教員が平成 ２９年度以降も教育職員として勤務することを適当と認める場合、専任 又は専任でない教育職員として雇用することができる。
（改廃）

第４条

この特例の改廃は、理事会の議により行う。

附則

この特例は、平成２６年４月１日から施行する。

2

金城大学定年退職者の再雇用に関する規程
（目的）
第１条

この規程は、金城大学定年規程に基づき、職員の定年退職後の再雇用に関する基本的事項を定めることを目的とする。
（適用範囲）
第２条

この規程は、専任職員に適用する。

（再雇用の期間）
第３条

定年退職後に継続して勤務を望む専任の事務職員、技術職員及び用務職員が、就業規則で定める解雇事由又は退職事由（年齢に係るものを除く。）に該当しない者であって、高年齢者雇用安定法に基づく労使協定の定めるところにより、本条第４項の基準（以下「基準」という）を満たす者については、満 65 歳に達した日の属する学年度の末日まで再雇用するものとする。ただし、理事長が特に必要と認めた場合は、原則として 70 歳を限度として再雇用期間を更に延長することができる。
２

本条第１項で再雇用される者について、基準のいずれかを満たさない者については、第４条に定める基準の適用年齢に達した日の属する学年度の末日まで再雇用するものとする。

３

再雇用の契約期間は原則として 1 年とし、1 年毎に更新するものとする。

４

満 65 歳まで再雇用する者の対象者は、次の各号の基準をすべて満たした者とする。
（１）健康診断又は産業医の所見により、就業上支障がないと判断される者。
（２）定年退職後も勤務について意欲があり、引き続き本学の建学の精神・教育方針を理解し実践できる者。
（３）過去３年間の勤務状況について、著しく悪い評価でない者。
（基 準 の 適用 ）第４条

前条第４項に定める基準の適用については、次の表の左蘭に掲げる期間の区分に応じ、それぞれ右欄に掲げる年齢以上の者を対象に行うものとし、右欄に掲げる年齢未満の者には基準を適用しない。
平 成 25 年 4 月 1 日 か ら 平 成 28 年 3 月 31 日ま で

61 歳

平 成 28 年 4 月 1 日 か ら 平 成 31 年 3 月 31 日ま で

62 歳

平 成 31 年 4 月 1 日 か ら 平 成 34 年 3 月 31 日ま で63 歳

平 成 34 年 4 月 1 日 か ら 平 成 37 年 3 月 31 日ま で

64 歳

（教 育 職 員の 再 雇 用期 間 ）第 ５条

定年退職後に継続して勤務を望む専任の教育職員については、１年以内の期間を定めて再雇用契約を締結することができるものとし、さらに引き続き契約する必要があると認めた場合は、契約を更新することがある。
２

前項による契約更新者は、原則として 70 歳を限度とする。

1

3

（再雇用手続）
第６条

再雇用手続の対象となる職員には、定年退職年度又はその前年度の適当な時期に意向調査を行う。
２

再雇用を希望する職員の雇用形態その他の勤務条件は、この規程又は他の規程等に定めるものを除き、本人の希望、経歴、適性、健康状態等を総合的に勘案して決定する。
（勤務形態）

第７条

勤務形態は、原則として、就業規則に定める所定時間の勤務とする。ただし、業務内容や業務量等に応じて変更することがある。この場合は、個別に勤務形態を定める。
２

前項にかかわらず、理事長が特に認めた場合はこの限りではない。
（雇用契約の更新）

第８条

再雇用された職員（以下「再雇用者」という。）が雇用契約の更新を行う場合には、原則として第３条、第４条、第５条、第６条及び前条を準用する。

（給与及び昇給）
第９条

再雇用者の給与及び昇給については別に定める。

（退職金）
第 10 条

再雇用者には退職金を支給しない。

（雑則）第 11 条

この規程に定めるもののほか、必要な事項は理事会又は常勤理事会が定める。

（改廃）第 12 条附

この規程の改廃は、理事会の議により行う。
則

この規程は、平成２５年３月１日から施行する。

2

4

履修モデル１ 基礎リハビリテーション特別研究 選択者用
科目区分

1年
前期

後期

2年
前期

後期

単位数 必修・選択

リハビリテーション医学特論
リハビリテーション研究法特論

2
2 必修
2 必修

リハビリテーション研究法演習
基礎科目（研究方法・基礎的素養を涵養する関連分野等）

リハビリテーション教育特論

2 必修

基礎リハビリテーション特論Ⅰ（基礎医学系）

基礎リハビリテーション領域 基礎リハビリテーション特論Ⅱ(内部障害系）
基礎リハビリテーション演習Ⅱ(内部障害系）

基礎リハビリテーション特別研究

基礎リハビリテーション特別研究

基礎リハビリテーション特別研究

2222101
発達・心理関連領域

履修モデル

基礎リハビリテーション演習Ⅰ(基礎医学系）

専門科目
実践的リハビリテーション特論Ⅱ（脳機能、脳卒中系）

2
実践的リハビリテーション演習Ⅱ（脳機能、脳卒中系）

2

実践的リハビリテーション領域

30

資料23

合計単位数

修了要件・・・研究指導教員が担当する専門科目の特論、演習、特別研究を含む30単位以上を修得し、別に定める論文審査に合格すること。

履修モデル２ 発達・心理関連特別研究 選択者用
科目区分

1年
前期

後期

2年
前期

後期

単位数 必修・選択

リハビリテーション研究法特論

2 必修
2 必修

リハビリテーション研究法演習
基礎科目（研究方法・基礎的素養を涵養する関連分野等）

リハビリテーション教育特論

2 必修

関連職種連携演習

2

基礎リハビリテーション領域

2

発達・心理関連特論Ⅰ（発達心理学系）2
2

発達・心理関連演習Ⅰ（発達心理学系）
発達・心理関連領域
発達・心理関連特論Ⅲ（精神医学・高齢者系）
発達・心理関連演習Ⅲ（精神医学・高齢者系）

発達・心理関連特別研究

発達・心理関連特別研究

発達・心理関連特別研究

2
2
10

専門科目

実践的リハビリテーション領域
実践的リハビリテーション特論Ⅴ（地域、介護予防系）

2
実践的リハビリテーション演習Ⅴ（地域、介護予防系）

2

合計単位数

修了要件・・・研究指導教員が担当する専門科目の特論、演習、特別研究を含む30単位以上を修得し、別に定める論文審査に合格すること。

30

履修モデル３ 実践的リハビリテーション特別研究、実践的リハビリテーション特論Ⅰ・演習Ⅰ（運動療法系） 選択者用
科目区分

1年
前期
医療健康学特論

後期

2年
前期

後期

単位数 必修・選択

2

リハビリテーション研究法特論

2 必修
2 必修

リハビリテーション研究法演習
基礎科目（研究方法・基礎的素養を涵養する関連分野等）

リハビリテーション教育特論

2 必修

基礎リハビリテーション領域

3
発達・心理関連領域

専門科目

2

実践的リハビリテーション特論Ⅰ（運動療法系）

2

実践的リハビリテーション演習Ⅰ（運動療法系）

実践的リハビリテーション特論Ⅲ（物理療法、骨・関節系

実践的リハビリテーション 実践的リハビリテーション特論Ⅳ（生体機構理領域解、脊髄損傷患者の支援系）

2
実践的リハビリテーション演習Ⅲ（物理療法、骨・関節系）

2
2

実践的リハビリテーション演習Ⅳ（生体機構理解、脊髄損傷患者の支援系）

実践的リハビリテーション特別研究2

実践的リハビリテーション特別研究 実践的リハビリテーション特別研究
合計単位数

修了要件・・・研究指導教員が担当する専門科目の特論、演習、特別研究を含む30単位以上を修得し、別に定める論文審査に合格すること。

1030

履修モデル４ 実践的リハビリテーション特別研究、実践的リハビリテーション特論Ⅴ・演習Ⅴ（地域、介護予防系） 選択者用
科目区分

1年
前期

後期

2年
前期

後期

単位数 必修・選択

リハビリテーション研究法特論

基礎科目（研究方法・基礎的素養を涵養する関連分野等）

リハビリテーション研究法演習

2 必修
2 必修

地域リハビリテーション特論

2 必修
2

発達・心理関連演習Ⅲ（精神医学・高齢者系）

2
2

リハビリテーション教育特論

基礎リハビリテーション領域

4
発達・心理関連領域
発達・心理関連特論Ⅲ（精神医学・高齢者系）

専門科目

実践的リハビリテーション 実践的リハビリテーション特論Ⅳ（生体機構理解、脊髄損傷患者の支援系）
領域

2
実践的リハビリテーション演習Ⅳ（生体機構理解、脊髄損傷患者の支援系）

2

実践的リハビリテーション特論Ⅴ（地域、介護予防系）

2
実践的リハビリテーション演習Ⅴ（地域、介護予防系）

実践的リハビリテーション特別研究2

実践的リハビリテーション特別研究 実践的リハビリテーション特別研究
合計単位数

修了要件・・・研究指導教員が担当する専門科目の特論、演習、特別研究を含む30単位以上を修得し、別に定める論文審査に合格すること。

1030

資料24

金城大学大学院における修了までのスケジュール１
時期

入学前

事項
大学HP・パンフレット等で大学院の指導担当教員とその専門領域、カリキュラム、修了要件、授業開講時間帯、長期履修制度等に関して情報公開を行う

入学希望者からの事前相談にも応じる、受験の際には、研究計画概要の提出を求め研究計画を確認する
オリエンテーションにおいて、本大学院のカリキュラムや修了要件、倫理審査の方針、論文審査の方法・要件・方針等、各教員の専門領域等にについて十分な説明を行う
入学時
履修モデルを提示し,専任教員が個別の履修相談に応じる等により、各院生が、各自の目標・興味・関心に応じて、履修計画を立案し、計画的かつ段階的な履修が行えるように支援する
各論文指導担当教員が担当する特論を開講し、これらを履修しながら研究指導担当教員の専門領域等に関する理解を深め、研究指導教員・研究テーマの1年次前期 適切な選択を行う
基礎科目群の各科目を履修し、研究に必要な事項、リハビリテーション領域の専門的知識、関連職種に関して学び、研究の基礎とする
1年次前期で学んだことを踏まえ、【研究指導教員を決定】する。その後、研究指導担当教員の指導の下で、研究計画の検討・策定を進める
研究倫理審査の準備【金城大学倫理委員会による 研究倫理審査】
1年次後期 必要な場合は、研究計画の再検討・修正中間報告の準備を行う【修士論文 中間報告】
必要な場合は、研究計画の再検討・修正
2年次前期 指導を受けつつ、資料・データ収集・分析・考察等、研究を進める
研究を完成させ、論文を執筆・提出する指導担当教員以外の教員から主査を選任し、副査（2名以上）を選任【公開された修士論文発表会（口頭試問）】
2年次後期【主査・副査による論文審査・研究科委員会による最終審議】
修了が認められた者については、大学HP等による修士論文概要の公表【大学院修了】＊研究内容に関して、学会での発表、学術誌への投稿等を目指す。

1

金城大学大学院における修了までのスケジュール２
入学前：大学 HP・パンフレット等で大学院の指導担当教員とその専門領域、カリキュラ
ム、修了要件、授業開講時間帯、長期履修制度等に関して情報公開を行い、個別の事前相談にも応じる。

入学時：オリエンテーションにおいて、本大学院のカリキュラムや修了要件、倫理審査の方針、論文審査の方法・要件・方針等、各教員の専門領域等にについて十分な説明を行う。
また、履修モデルを示し、専任教員が個別の履修相談に応じる等により各院生が、各自の目標・興味・関心等に応じて履修計画を立案し、計画的かつ段階的な履修が行えるように支援する。

1年次前期: 各研究指導担当教員が担当する特論を開講し、これらの科目を履修しながら各教員の専門領域等に関する理解を深め、研究指導教員、研究テーマの適切な選択を行う。基礎科目群の各科目を履修し、研究に必要な事項、リハビリテーション領域の専門的知識、関連職種に関して学び、研究の基礎とする。

1年次後期：1年次前期で学んだことを踏まえ、研究指導教員、研究テーマを決定する。
その後、研究指導教員の指導の下で、研究計画の検討、策定を進める。研究倫理審査、中間報告等において大学院の専任教員から指導受け、院生相互の討議を行い、計画の再検討、修正を行ない、研究計画を決定し進める。

2年次前期：指導を受けつつ、資料・データ収集・分析・考察等、研究を進める。

2年次後期：研究を完成させ、論文を執筆・提出する。修士論文の審査は、認定する学位の質を担保し、論文審査を、厳格に行い透明性を確保するために、当該院生の研究指導教員とは異なる教員が主査となり、複数名で構成する学位審査会で行う。修士論文については、公開された修士論文発表会（口頭試問）を行い、研究科委員会にて最終審議を行う。修士論文の概要は、大学HP等で公開する計画である。

2