マテリアリティから見た「CSRロードマップ 2022」
マテリアリティ「CSRロードマップ 2022」の主な取り組み

グリーンイノベーション製品の売上収益拡大を目指します。

1

事業を通じた「CSRロードマップ 2022」で2020年度

設定したKPI
グリーンイノベーション製品売上収益（IFRS）

2021年度

2022年度活動状況

2022年度
*1

目標値

実績値

評価

10,000億円（2022年度）

9,934億円△

グリーンイノベーション事業拡大プロジェクト

関連する取り組み

バリューチェーンへの CO₂削減貢献量*3を拡大します。

バリューチェーンへのCO2削減貢献量

2013年度比5.3倍（2022年度）

9.5倍

〇

グリーンイノベーション事業拡大プロジェクト

水処理貢献量*4を拡大します。

水処理貢献量2013年度比2.4倍（2022年度）

2.5倍

〇

グリーンイノベーション事業拡大プロジェクト

環境問題解決への貢献
低炭素・循環型社会の実現を目指し、様々な製品の研究・技術開発*2*2を推進していきます。

GR製品分野の取り組み

プラスチック製品のバイオマス活用・リサイクル活動推進、再生可能エネルギー・水素の普及、水資源の再利用等に貢献していきま

資源循環型社会の実現に向けた取り組み

す。

ライフイノベーション製品の売上収益拡大を目指します。

ライフイノベーション製品売上収益

3,000億円（2022年度）（IFRS）

3,696億円〇

ライフイノベーション事業拡大プロジェクト

事業を通じた2

健康・長寿社会実現への貢献

防護服や PPE*5用部材・製品の供給とその高度化、空気や水などのライフイノベーション事業拡大プロジェクト

衛生環境を守るための素材供給を通じて、感染症を含む公衆衛生上のリスク対策に貢献します。

3

GHG*6排出量売上収益原単位を削減します。

GHG排出量売上収益原単位削減（率）2013年度比20%（2022年度）

34.6%*7、8〇

省エネおよび温室効果ガス排出削減

用水使用量売上収益原単位を削減します。

用水使用量売上収益原単位削減（率）2013年度比25%（2022年度）

31.9%*8〇

水資源管理の取り組み

高い廃棄物リサイクル率を目指します。

廃棄物リサイクル（率）

86.8%

〇

廃棄物削減への取り組み

資源・エネルギー問題への対応

計画的に再生可能エネルギーの導入を推進します。

86%以上

86%以上

86%以上省エネおよび温室効果ガス排出削減

関連するSDGs

マテリアリティから見た「CSRロードマップ 2022」
マテリアリティ4

温室効果ガスの排出量削減「CSRロードマップ 2022」の主な取り組み「CSRロードマップ 2022」で2020年度

設定したKPIGHG排出量売上収益原単位を削減します。

GHG排出量売上収益原単位削減（率）高い廃棄物リサイクル率を目指します。

廃棄物リサイクル（率）2021年度

2022年度活動状況

2022年度
*1

目標値

実績値

評価

関連する取り組み

2013年度比20%（2022年度）

34.6%

〇

省エネおよび温室効果ガス排出削減

86.8%

〇

廃棄物削減への取り組み

86%以上

86%以上86%以上

計画的に再生可能エネルギーの導入を推進します。

5

環境負荷物質への対応

省エネおよび温室効果ガス排出削減

GHG排出量売上収益原単位を削減します。

GHG排出量売上収益原単位削減（率）VOC*9大気排出量を削減します。

VOC大気排出量削減（率）高い廃棄物リサイクル率を目指します。

廃棄物リサイクル（率）2013年度比20%（2022年度）2000年度比

2000年度比

2000年度比

70%以上

70%以上

70%以上

86%以上

86%以上

86%以上

34.6%

〇

省エネおよび温室効果ガス排出削減

70.9%

〇

化学物質大気排出量の自主削減

86.8%

〇

廃棄物削減への取り組み

計画的に再生可能エネルギーの導入を推進します。

省エネおよび温室効果ガス排出削減

PRTR法*10対象物質の大気排出量低減を推進します。

化学物質大気排出量の自主削減

重大な法令・通達違反件数ゼロを目指します。

重大な法令・通達違反（件数）

0件

0件

0件

0件

〇

一人ひとりが倫理・コンプライアンスを尊重する

自由・公正・透明な市場競争に基づく適正な取引を行います。

企業風土の醸成
一人ひとりが倫理・コンプライアンスを尊重する

反社会勢力とは一切関係を遮断し、毅然とした対応を徹底します。

法務内部監査を実施し、監査指摘事項を改善します。

6

企業風土の醸成

法務内部監査の実施、前年度監査指摘事項の改善率（社数・%）

法令遵守・監査：東レ（株）、国内関係会社、海外関係会社において実施

100%

〇

改善：各監査翌年度に100%

コンプライアンス

企業風土の醸成

企業風土の醸成
一人ひとりが倫理・コンプライアンスを尊重する「倫理・コンプライアンス行動規範」を周知徹底していきます。

ます。

一人ひとりが倫理・コンプライアンスを尊重する

一人ひとりが倫理・コンプライアンスを尊重する

内部通報制度を適切に運用していきます。

重要法令、その他コンプライアンスに関する情報発信・教育を行い倫理とコンプライアンス

企業風土の醸成

重要法令、その他コンプライアンスに関する情報発信・教育の実施状況（社数・%）

100%

100%

100%

100%

〇

一人ひとりが倫理・コンプライアンスを尊重する
企業風土の醸成

関連するSDGs

マテリアリティから見た「CSRロードマップ 2022」
マテリアリティ「CSRロードマップ 2022」の主な取り組み

重大災害件数ゼロを目指します。

世界最高水準の安全管理レベルを達成します。

「CSRロードマップ 2022」で2020年度設定したKPI
重大災害（件数）

世界最高水準の安全管理レベル達成（目安：休業度数率0.05以下）

2021年度

2022年度活動状況

2022年度

目標値

*1

実績値

評価

0件

0件

0件

0件〇

労働安全・防災活動

0.05以下0.05以下0.05以下0.37

×

労働安全・防災活動

従業員の安全と健康を確保し、安全衛生水準の向上を図るため、快労働安全・防災活動

適な職場環境の整備に取り組みます。

7

火災・爆発事故件数ゼロを目指します。

火災・爆発事故（件数）

0件

0件

0件

2件

×

労働安全・防災活動

環境事故件数ゼロを目指します。

環境事故（件数）

0件

0件

0件

7件

×

環境リスクマネジメント

GHG排出量売上収益原単位を削減します。

GHG排出量売上収益原単位削減（率）2013年度比20%（2022年度）

34.6%

〇

省エネおよび温室効果ガス排出削減

用水使用量売上収益原単位を削減します。

用水使用量売上収益原単位削減（率）2013年度比25%（2022年度）

31.9%

〇

水資源管理の取り組み

VOC大気排出量を削減します。

VOC大気排出量削減（率）

70.9%

〇

化学物質大気排出量の自主削減

高い廃棄物リサイクル率を目指します。

廃棄物リサイクル（率）

86.8%

〇

廃棄物削減への取り組み

安全・防災の推進

2000年度比

2000年度比

2000年度比

70%以上

70%以上

70%以上

86%以上

86%以上

86%以上

計画的に再生可能エネルギーの導入を推進します。

省エネおよび温室効果ガス排出削減

PRTR法対象物質の大気排出量低減を推進します。

化学物質大気排出量の自主削減

各国・地域の規制や周辺環境との調和に配慮し、各拠点の緑化を推

生物多様性への取り組み進します。
製品事故件数ゼロを目指します。

製品事故（件数）

0件

0件

0件

1件

×

東レグループ全体の品質保証体制の改善の推進と継続的な維持・向製品の品質と安全の確保

東レグループ全体で、不正防止機能を付与した品質管理システムの品質保証・製品安全への取り組み導入を推進します。

各事業において、QA*11・QC*12機能全体をカバーする品質保証シス製品の品質と安全テムの整備・構築を推進します。

品質保証・製品安全教育を実施します。

品質保証・製品安全への取り組み

製品の品質と安全上のための実効性監査の仕組みを構築します。

8

関連する取り組み

品質保証・製品安全教育の実施状況（社数・%）100%

100%

100%

100%

〇

品質保証・製品安全への取り組み

関連するSDGs

マテリアリティから見た「CSRロードマップ 2022」
マテリアリティ

9「CSRロードマップ 2022」の主な取り組み「CSRロードマップ 2022」で2020年度設定したKPI用水使用量売上収益原単位を削減します。

用水使用量売上収益原単位削減（率）高い廃棄物リサイクル率を目指します。

廃棄物リサイクル（率）

水処理貢献量を拡大します。

水処理貢献量2021年度

2022年度活動状況

2022年度
*1

目標値

実績値

評価

2013年度比25%（2022年度）

31.9%

〇

水資源管理の取り組み

86.8%

〇

廃棄物削減への取り組み

2.5倍

〇

グリーンイノベーション事業拡大プロジェクト

86%以上

86%以上

86%以上

2013年度比2.4倍（2022年度）

関連する取り組み

水資源管理の取り組み
低炭素・循環型社会の実現を目指し、様々な製品の研究・技術開発

GR製品分野の取り組みを推進していきます。

プラスチック製品のバイオマス活用・リサイクル活動推進、再生可能エネルギー・水素の普及、水資源の再利用等に貢献していきま

資源循環型社会の実現に向けた取り組み

す。

サプライチェーンへのCSRの対応を要請したグループ会社数の比率（社数・%）

80%以上

90%以上

95%以上

93%

△

東レグループのCSR調達活動

70%以上

70%以上

70%以上

88%

〇

東レグループのCSR調達活動

サプライヤーに対して、CSR に関するアンケートや監査の実施、誓約書の締結等のCSR への対応を要請するとともに、各社の CSR への取り組み状況の把握に努めます。

東レグループが要求するCSRへの取り組み状況を確認したサプライヤーの比率（社数・%）

サプライチェーンの人権問題、紛争鉱物等への対応を進めていきま

東レグループのCSR調達活動

す。

サプライヤーの10 社会・環境への物流における CO₂排出量原単位を削減します。

影響評価
500km 以上の輸送におけるモーダルシフト*13を推進します。

物流におけるCO2排出量原単位の前年対比削減（率）1%500km以上の輸送におけるモーダルシフ

1%

1%

40%（2022年度）

ト（船・鉄道の使用）比率

15.3%〇

東レグループの物流活動

27%△

東レグループの物流活動

物流に関わる環境負荷低減と品質向上に継続的に取り組みます。

東レグループの物流活動「ホワイト物流」*14の自主行動宣言に基づき、働き方改革等に取り東レグループの物流活動組む物流事業者の積極的活用等、持続可能な物流の実現を目指していきます。

人権教育・研修を実施します。

法定障がい者雇用率を達成します。

人権教育・研修の実施状況（社数・%）

法定障がい者雇用率達成状況（社数・％）

100%

100%

100%

100%

〇

人権の尊重に関わる活動報告

100%

100%

100%

53.1%

△

ダイバーシティ推進への取り組み

11 人権の尊重
東レグループ各社に内部通報・相談窓口を設置し、問題があった場合には迅速かつ適切に対処し、人権リスクの低減につなげるよう努めます。

人権の尊重に関わる活動報告

関連するSDGs

マテリアリティから見た「CSRロードマップ 2022」
マテリアリティ「CSRロードマップ 2022」の主な取り組み

基幹人材のキャリア形成の取り組みとして、新人事情報システムを活用した「キャリアシート」を実施します。

「CSRロードマップ 2022」で2020年度

設定したKPI2021年度

2022年度活動状況

2022年度

目標値

*1

実績値

評価

100%

〇

新人事情報システムを活用した基幹人材のキャリア形成の取り組み（「キャリア20%

30%

100%

新しい価値を創造する人材の確保と育成ていきます。

働きやすい女性の積極的活用と女性が働きやすい職場環境の整備に取り組んで企業風土づくりいきます。
育児休職からの復職をサポートします。
法定外労働時間超過社員数を削減します。
組合員年休取得を促進します。
基幹人材のキャリア形成の取り組みとして、新人事情報システムを活用した「キャリアシート」を実施します。

ダイバーシティ推進への取り組み
育児休職からの復職（率）
法定外労働時間45時間／月超過社員数削減
組合員年休取得（率）

100%

100%

100%

100%

〇

社員が働きやすい企業風土づくり

対前年比削減

対前年比削減

対前年比削減79.7%〇

社員が働きやすい企業風土づくり

90％程度

90％程度

90％程度

93.2%

〇

社員が働きやすい企業風土づくり

20%

30%

100%

100%

〇

新しい価値を創造する人材の確保と育成

新人事情報システムを活用した基幹人材のキャリア形成の取り組み（「キャリアシート」の実施状況）（社員数・%）

海外ナショナルスタッフの基幹人材を計画的に確保、育成、登用し新しい価値を創造する人材の確保と育成ていきます。

13 人材の確保と育成

女性の積極的活用と女性が働きやすい職場環境の整備に取り組んでダイバーシティ推進への取り組みいきます。
育児休職からの復職をサポートします。
法定外労働時間超過社員数を削減します。

新しい価値を創造する人材の確保と育成シート」の実施状況）（社員数・%）

海外ナショナルスタッフの基幹人材を計画的に確保、育成、登用し12関連する取り組み

育児休職からの復職（率）
法定外労働時間45時間／月超過社員数削減

GHG排出量売上収益原単位を削減します。

GHG排出量売上収益原単位削減（率）VOC大気排出量を削減します。

VOC大気排出量削減（率）高い廃棄物リサイクル率を目指します。

廃棄物リサイクル（率）

100%

100%

100%

100%

〇

社員が働きやすい企業風土づくり

対前年比削減

対前年比削減

対前年比削減79.7%〇

社員が働きやすい企業風土づくり

34.6%

〇

省エネおよび温室効果ガス排出削減

70.9%

〇

化学物質大気排出量の自主削減

86.8%

〇

廃棄物削減への取り組み

100%

〇

生物多様性への取り組み

2013年度比20%（2022年度）

2000年度比

2000年度比

2000年度比

70%以上

70%以上

70%以上

86%以上

86%以上

86%以上

14 生物多様性の保全
原材料に含まれるパーム油調査を実施し、認証品へ切り替えを進め 原材料に含まれるパーム油調査の実施
ます。

（率）

認証品使用調査 認証品への切替可否判定 100％
100％

(2022年度）

計画的に再生可能エネルギーの導入を推進します。

省エネおよび温室効果ガス排出削減

PRTR法対象物質の大気排出量低減を推進します。

化学物質大気排出量の自主削減

関連するSDGs

マテリアリティから見た「CSRロードマップ 2022」
マテリアリティ「CSRロードマップ 2022」の主な取り組み

注釈： *1：評価： ○ 目標達成
*2：

△ 目標に対し50％以上達成「CSRロードマップ 2022」で設定したKPI

× 目標に対し50％未満の達成

2020年度

2021年度

2022年度活動状況

2022年度

目標値

実績値

*1

評価

関連する取り組み― 当年度は評価しない：「CSRロードマップ 2022」の主な取り組みの内、KPIを設定していないもの。

*3：製品のバリューチェーンを通じたライフサイクル全体でCO2排出量削減効果を、日本化学工業協会およびICCA（国際化学工業協会協議会）のガイドラインに従い、東レが独自に算出。
*4：水処理膜により新たに創出される年間水処理量。各種水処理膜（RO/UF/MBR）毎の1日当たりの造水可能量に売上本数を乗じて算出。
*5：personal protective equipment（個人用防護具）*6：greenhouse gas（温室効果ガス）*7：2022年度までは国内・海外関係会社のGHG排出量および売上収益に当社の出資比率を乗じて算定していましたが、2023年度からは、国際的な算定ルールであるGHGプロトコルに則った、経営支配力を乗じた算定方法に変更します。
同算定方法では32.7％削減です。
*8：基準年度である2013年度の値は、2014年度以降に東レグループに加わった会社分を含めて算出。
*9：volatile organic compounds(揮発性有機化合物)*10：化学物質管理促進法*11：quality assurance（品質保証）*12：quality control（品質管理）*13：トラック等で行われている貨物輸送を環境負荷の小さい鉄道や船舶の利用へ転換すること。
*14：トラック運転者不足に対応し、国民生活や産業活動に必要な物流を安定的に確保するとともに、経済の成長に寄与することを目的とした運動。

関連するSDGs