成蹊学園サステナビリティ教育研究センター リレーコラム（30）

学校林のおはなし
山梨県富士山科学研究所主任研究員 池口 仁
学校林は、学校に付属する森林です。国土緑化推進機構の2016年の調査では、学校に付属する森林を保有している学校は日本に2,492校あり、その総面積は16,756haで、2006年からの10年間に学校数で565校、面積で3,350ha減少していました。最盛期は1980年頃で5,692校・29,179haとなっているので、最盛期からはだいたい半分に減っています。
そもそもどうして学校と森林が結びついたのでしょうか？そして、学校林はなぜ数をへらしつつも、現在まで残っているのでしょうか。
日本の教育の制度がたどった過程を1972年に文部省がまとめた「学制百年史」をひもとくと、廃藩置県の翌年、明治5年に発布された「学制」で誰もが小学校の教育を受けることが定められ、明治8年までには全国に約24,500校の小学校が設立されましたが、そのための公的な資金の負担はとても少なく、大部分を「民費」、つまり地方住民の負担としました。学校の運営費は少額の授業料と学区内の住民からの集金と寄付金でまかなわれました。明治6年の公学費統計では学区内住民からの徴収金が約43％、寄付金が約19%、国の補助が約12％、授業料が約6%だったそうです。
学制百年史に書かれた内訳をたしあわせても80%ほどにしかなりません。学校を運営するには「お金が足りなかった」ことがうかがえます。
足りない20％ほどの資金は地域によってまちまちであったので省かれたのでしょうが、なんらかの村落の共有財産（コモンズ）から充当されたのでしょう。例えば、村落の共有財産として入会権などがあります、江戸時代には薪や炭がエネルギー源として使われていました。移動のための動力としては牛や馬が使われていました。人の居住には広い面積の林や草地と関わり続けることを必要としました。生活に必要な薪や柴、牛馬の餌になる草、肥料となる落ち葉などは共同で管理し利用する共有地（入会地）から得ていた地域が多くあり、村落というのはそのような共有の資産を管理する地縁的な共同体でした。土地としての共有地は国に接収されてしまったり、分割して個人に分配された場所も多いのですが、利用権は残った地域が多くあります。このような林の利用権を学校財産として、木を売却する、産物の利用料を学校の運営に充当するなどすれば、住民の学校運営の負担は軽くなります。共有の田畑がある場合は田畑を学校財産（学校田）とすることもあったようです。明治28年以降には政府も学校経営の安定と地域愛の醸成を目的に学校林の設置を積極的に推奨しはじめました。国有林や県有林に学区の住民が造林・管理し、伐採時の収益を土地所有者と学校で分配する分収林などの形での学校林の新設もされるようになりました。2016年の調査では、学校林のうち45％は学校に帰属する土地として保有するもの、55%は分収林や借地その他の契約等にもとづく利用権を保有するものとなっています。
明治21年に市制・町村制が施行されると、近代的な「地域住民の自治体」が誕生するのですが、政府は町村の合併を推進しました。当初71,314あった町村は一年で15,820に減少します。その後も緩急はありますが、現在まで市町村の数は減少傾向にあり、平成の大合併の後の現在では市町村数は1,724になっています。財産を持つ市町村の場合、合併の時にこれまでの共有財産を合併前の共同体に残したいということも多く、財産の管理団体を作ることもあります。一方で学校は自分たちで負担して創設したもので、学校の運営のための基本財産は他の財産と分けて扱い、流用することが禁じられていました。市町村が合併してしまうことになっても、学校の財産にすれば古い共同体（学区）に共有財産を残しておくことができたのです。市制・町村制施行以前は中央集権的な地方統治の制度整備が進み、住民の側に立つ自治体の制度がなく、施行後の町村は「財産を共有する共同体の自治体」からより広い地域の住民全体の自治体に合併していきました。利害関係を共有する地域（学区）の共有財産の受け皿になれる組織のひとつが、地域住民が協働して設立した学校であり、学校に共有財産を置き、共同で管理することで住民の経済的な負担を軽くすることができました。学校林の設置が最も多かったのは1950年代で、これは「昭和の大合併」の時期にも重なります。戦後の公立学校は基本的には公的資金で運営されるようになりましたが、学校給食の開始や修学旅行の催行など、自治体や住民にとって負担の重い学校関連事業はまだまだありました。
増え続けてきた学校林ですが、最初に書いたとおり1980年頃をピークに減少に転じます。この前後の時代から、木材の価格が低迷し、木を植えて伐採しても収益が上がらなくなっています。また、植林や下草刈りなど危険の少ない初期の作業は父兄や児童生徒ができても、木が育つと高所の枝打ちや間伐などの危険作業が増えてきます。現代では森林で自ら薪をとり生活に使い、材木を伐採し自分の家を建てるのに使うような森林作業に慣れた地域住民もいなくなっていますし、教員の仕事は学校で教育することであり林業で儲けることではありません。少ない収益のもとでは林業技術者を雇うこともままなりません。学校林は「木材を育てて経済的な利益をあげる財産」として成り立たなくなってしまい、管理も困難になりました。市町村より小さな旧村などの古い地縁的共同体への帰属意識も薄まり、学校運営の費用負担を学区の住民が負わされるということもなくなっています。このような事情で学校林を継続しない選択をした学校も多かったものと思われます。一般
的に、どんな資産に投資しても、損をするリスクがあります。現金でも物価上昇で価値を減じます。
森林に投資し産物から収益を得ることは、手間が小さく、物価上昇しても産物は値上がりし「大きな利益はないが、貴金属・通貨・国債以上に安全確実な投資」とされてきました。近年の日本の「森林から利益がでない事態」は、世界的にも、日本の歴史上でも特異なことではあるのですが。
私が山梨県に勤めるようになったのは1997年ですが、先にふれた分収林などでは50年が契約更新期間となっていることが多く、学校林が最も多く設置された50年後にあたる2000年頃から、さらに急速に学校林が減少すると予想されていました。私は造園学の研究者ですが、森林や草地などと人との関係を考えることは造園学の仕事の一つです。学校林に関わる仕事もできるのではないか、と期待して山梨に赴任しました。
人と密接に関わってきた林（里山）と人との関係が途絶え、山の姿が変化していること、そのことが山の生物の多様性や人の文化の変質を招くことなどを市民シンポジウムなどで広める活動を始めてほどなく、上司を介して、ある中学校のＰＴＡ役員の方から相談を受けました。
「これまで地域と学校（先生と児童生徒）で守ってきた学校林がなくなってしまう、地域の財産だった学校林にはもう価値はないのでしょうか、簡単に手放してもいいのでしょうか」。
重たい問いです。
当初からこういう相談は予期していましたが頭の整理がついておらず、「相談にはお応えしたいと思いますが、しばらく考えさせてください」と、数日ぶつぶつと独り言を呟きながらなんと答えていいか悩んで、ようやく次のようなお返事をすることができました。
「確かにこれまで投資してきたものが、目的にかなわなくなっていることは残念ですが、経済的投資ならば失敗していることを嘆いて感情的に追加の投資をするのは愚かな行為です。ですから、これまでどおりの『金銭的利益を材木と林産物から得る目的の資産としての学校林』は成立しません。大事なのは学校林から何か価値を生み出せるかです。私の出た中学校にも林（成蹊の林苑です）

があって、ある日、日本史の先生がそこからホトトギスの花をとってきて一輪挿しに生け教卓において、『この花はホトトギスと言ってお茶の席によく生けられる。鳥のホトトギスは夏の季語だけれど、ホトトギスの花は秋の季語だよ』と教えてくれました。国語の先生はヤマブキの花の咲いた枝をとってきて、太田道灌の話をしてくれました、私は林に入ってどこに花が咲いているか確かめることができました。これはすばらしい教育だと思いませんか？学校は教育を目的としていて、教育はよりよく生きる人を育てるものです。よりよく生きる人が育つために利用できるならば、学校林は大きな価値を生み出せます。教育に林を利用するのなら『今、地域の人と学校と林が結びついていること』は一度失うと戻らない大事な資産かもしれません。考え方を転換して学校林で林業をするのではなく、学校の目的である教育に学校林を積極的に利用することを考えてみてはどうでしょう。そのためにどうすればいいかを一緒に考えさせてください。まず、現地の様子を教えてください。」
そして、現地の地図をもらった時点で、気安く返事しすぎた、と反省しました。人が普通に歩ける道路から学校林までは川をわたり、急傾斜の崩れやすいけもの道のような細道を通らなければた
どり着けません。これでは先生や生徒が安全に学校林に立ち入ることすら困難です。先生が、安全に生徒を引率できるようアクセスを改良するなどの基盤整備も含めて人手と林業技術者の手助け、そしてまとまった資金が必要な大がかりな仕事に思えました。
幸い、「総合的な学習」が導入された時期と重なり、学校林で教育をすることそのものには校長先生は積極的に同意してくれました。ＰＴＡ役員の方、校長先生と私で長時間にわたり相談して、先生が生徒を学校林に連れていって教育をする、そのために何が必要か、「必要を満たせるのは誰か」を考えました。
１）学校の財産形成を目的としている学校林を教育に利用する許可を得る。これは役所を相手にＰＴＡなど「関係者の総意」をぶつけて交渉する仕事です。ＰＴＡと地域の学校関係者が担当できそうです。
２）安全に活動できる基盤整備、ヘルメット、簡易トイレなどの装備、現地での安全管理。これを実現しようとすると、森林作業の専門家の指導とボランティアの労力の動員とある程度まとまった資金が必要になりそうです。
３）資金集め。自治体の補助金や企業の援助などを要請していくことになります。
４）教育内容の決定。これはこの活動の一番重要な目的であり、教育の専門家である教員にしかできない部分です。そうできなければ学校教育に学校林を利用できたことになりません。
それぞれの課題がどうなったかですが、１）については役所の森林を担当する部門は、「森林の多面的価値」の実例を明確に示していきたいと考えていて、大変に協力的で、契約や財務を担当する部門を説得する後押しをしていただけました。
前後しますが、３）については県の森林担当部門から若干の補助金と、企業経営者団体の協力もあり、多くの地元企業からの支援をいただくことができました。２）ですが、少額でも県からの補助金が出ている事業については、県は補助金の適正な執行がなされるよう監督することが求められ学校林に向かう中学生

ます。そこで県の林業技術者が派遣され安全についても監督してくれた他、資金が集まったことで、装備の充実、森林組合などの林業技術者の雇用が可能になりました。また保護者有志、協力企業の有志などのボランティアにも多く参加してもらえました。
４）については生物に詳しい理科の先生が環境教育を中心にした「総合的な学習」プログラムを考えてくれました。
以前の学校林でも教育的に利用することは試みられてきましたが、これらの仕事を全部学校が引き受けてきました。それでは細々とした活動にしかなりません。地域のボランティア・企業・ＰＴＡ・自治体といった様々な人の輪で活動を支えれば、先生は教育の仕事に集中すること作業と安全のための装備ができます。学校林に関わりたいという人を広く募った
結果、思ったよりも広い範囲から多くの人が「それぞれの立場」で「それぞれの能力」を活かして「それぞれの思惑」で「それぞれの役割」で参加していただけました。負担や役割の異なる人たちがゆるやかに連携する形は、従来の村落共同体的な「平等な分担」や従来の学校林の学校とＰＴＡを介した保護者と児童・生徒の労力の動員とは大きく違います。課題は解決できる人や組織が解決する、と割り切りつつ「学校が学校教育を行うこと」を目的として固く守っていくことが旧来のやり方と違うことです。
このように課題を整理し解決することで学校林の教育利用が可能になることは、他の学校の学校林についても共通します。実は、相談にこられた方は、環境ＮＰＯの地方の役員をされていて、ノウハウをＮＰＯに蓄積して人の輪を維持する役割を担っていただけました。そして「教育目的の設定」「基盤整備と作業の安全管理」「資金の募集」「学校が自主的に行う教育」をセットにした学校林の整備と活用はＮＰＯを介し、また大企業の資金援助もあって、山梨県内外の他の学校へ展開していくことになりました。最初に全国で学校林が減っている話を書きましたが、山梨県や神奈川県を含む14の府県では学校数が併合などで減少するなか、学校林が増えています。これらの地域では学校林に新たな価値を見出すことができたのだと思います。
日本の景観は近代化によって大きく姿を変えたと言われます。日本の国土の森林面積は現在約25万平方キロ、国土の2/3が森林に覆われています。明治以前、国土の約18%を占めていたとされる草地はほぼ姿を消しました。近代日本では材木を生産する目的の針葉樹林の人工林が積極的に植林・育成されてきました。その結果、人工林面積は10万平方キロを超えています。残りの約15万平方キロが天然生林です。天然生林というのは、近代林業的に「植林」されていない森林で、人の手の加わってない林（自然林）を含みますが、人が薪や炭をとってきた林や、牛馬の餌や茅葺き屋根の材料をとるための草地が放置され森林化したものなどを含みます。人が利用してこなかった自然林は北海道と高山帯・亜高山帯などに集中していて、温暖な場所の天然生林の多くは人が利用してきた林です。長い歴

林業技術者とボランティアによる整備

史の中で様々な動植物が、人の利用する林や草地を生息の場としてきました。したがって、植林が行われず、天然生林という区分が変わっていなくても多くの林では、人と林の関わりが変化しているために、そこに生きる生物や林の姿は変わっていきます。
現代は、人と森林や草地の関係の希薄化が進み、身近な場所に普通に見られていた動植物の絶滅が危惧され、西日本の多くの山がモウソウチクに覆い尽くされ、金沢市や札幌市のような大都市にクマが、東京の都心までニホンザルが出没し、立川と川崎を結ぶ南武線にイノシシが衝突して運転を見合わせる事故がおきるなど、目に見える形で変容の結果があらわれている時代です。これからの時代を生きていく新たな世代の児童・生徒たち、あるいは森林とつながる機会が欠けてしまった児童・生徒の親世代の人たちにとって、何らかの形で林とつきあってみること自体が、これから起きる変化に対応していくための基礎となる教育だと思います。そして、私は何が学校林で教育されるかについては、必修はただ一つ、林に入る前提となる「林の中で身を守る」安全教育で、他は様々であっていいと思います。林では、生物のことを学ぶこともできますが、「土のなりたち」「枝が落ちる時に地面にかかる力」「民権運動の背景」「資源・エネルギー問題」「季節と日本文化」「食べられる動植物」「林にある物から何が作れるか」などなど、地学、物理、社会、歴史、国語、家庭、技術など、いろいろな教科にかかわる学習ができます。
また、学校林が広い地域に分散して存在すれば、人が関わり続ける林が広い地域に存続することになり、生物多様性の維持という意義が生まれるかもしれません。
多くの人が森林に学び、様々なことを学んだ人が知恵を持ち寄ることで、今後の人と自然の関係にかかわる課題の解決や改善、私たちのサステナビリティにつながることを期待しています。

筆者のプロフィール
池口 仁（いけぐち ひとし）
専門は造園学。1985 年成蹊高校卒、1990 年東京大学農学部農業生物学科緑地学専攻卒業、1992 年東京大学大学院農学系研究科緑地計画学専攻修士課程修了。兵庫県立人と自然の博物館
環境計画研究部研究員を経て山梨県環境科学研究所（現：山梨県富士山科学研究所）研究員 日本列島の植生分布の成り立ちなどの基礎研究から、自然と人の付き合い方の計画、世界文化遺産富士山の保存管理のフレームワークづくりまで幅広く人と自然の関係にかかわる研究に携わってきた。https://researchmap.jp/IKEGUCHI1967