SFT REPORT
2020

https://www.sport4tomorrow.jpnsport.go.jp/jp/

スポーツ・フォー・トゥモローのはじまり

前 内閣総理大臣

安倍 晋三

敬愛するIOC委員の皆様に申し上げます。
2 0 2 0 年に東 京を選ぶとは、オリンピック運 動の、ひとつの新しい、
力強い推進力を選ぶことを意味します。
なぜならば、我々が実施しようとしている「スポーツ・フォー・トゥモロー」という新しいプランのもと、
日本の若者は、
もっとたくさん、世界へ出て行くからです。学校をつくる
手助けをするでしょう。スポーツの道具を、提供するでしょう。体育のカリキュラムを、生み出すお手伝いをすることでしょう。
やがて、オリンピックの聖火が2020年に東京へやってくるころまでには、
彼らはスポーツの悦びを、100を超す国々で、1000万になんなんとする人々へ、直接届けているはずなのです。
きょう、東京を選ぶということ。
それはオリンピック運動の信奉者を、情熱と、誇りに満ち、強固な信奉者を、選ぶことにほかなりません。
スポーツの力によって、世界をより良い場所にせんとするためIOCとともに働くことを、強くこいねがう、
そういう国を選ぶことを意味するのです。
みなさんと働く準備が、私たちにはできています。
有難うございました。
2013年9月7日＠アルゼンチン ブエノスアイレス

IOC総会での東京オリンピック招致演説にて

出典：官邸ＨＰ̲ＩＯＣ総会における安倍総理プレゼンテーション

0203

プ ロ ジェクト概 要

官 民 連 携 の オ ー ル ジャパ ン 体 制「スポーツ・フォー・トゥモロー（SFT）」は、

スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム

東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会開催国として「スポーツ･フォー･トゥモロー･コンソーシアム（SFTC）」は外務省やスポーツ庁を中心とした運営委員会と、スポーツ･フォー･トゥモローの趣旨に賛同し、スポーツを通じた国際協力･交流に携わる団体から成る

日本政府が官民共同で推進するスポーツを通じた国際貢献・交流事業です。

コンソーシアム会員によって構成されたネットワークです。

世界のあらゆる世代の人々にスポーツの価値を伝え、オリンピック･パラリンピック･ムーブメントを広げ、

国内
スポーツ
関連団体

スポーツの力でよりよい世界を作ることを目的としています。
東京2020大会に向けて開発途上国を中心に100カ国以上･1000万人以上を対象に、スポーツを通じた国際協力・交流、国際スポーツ人材交流、アンチドーピングの普及･啓発を推進しています。

スポーツ庁

2019年には100カ国・1000万人以上という目標を達成しました。

外務省

日本スポーツ振興センターNGO/
NPO

また、新型コロナウィルス感染症の世界的な拡大の影響のために、直接的な交流が困難な状況下でも、

運営委員会

日本
スポーツ
協会

オンラインなどで、人と人、国と国が繋がる活動を行っています。

地方
公共団体

国際協力機構(JICA)

国際交流基金(JF)

事務局
日本
オリンピック委員会

3つの活動領域

日本スポーツ振興センター

日本
パラリンピック委員会

スポーツを通じた国 際 協力及び交 流| P.10

主に開発途上国を対象として、ハードソフトの両面から

大学

スポーツを通じた国際協力及び交流を促進しています。

日本貿易
振興機構
(JETRO)WMG2021
関西組織委員会

日本アンチ・
ドーピング機構

東京 2020
組織委員会
筑波大学

RWC 2019
組織委員会

民間企業

※2020.3 解散

国 際スポーツ人 材 育 成 拠 点の構 築| P.22

コンソーシアム会員

将来の国際スポーツ界のリーダーを育成するために、
国内外の若者等を対象とした大学院修士コースの開設と、日本文化やスポーツマネジメントなどを学べる短期セミナーを開催しています。

“ P L AY T R U E 2 0 2 0 ”（ 国 際 的なアンチ・ドーピング推進体制の強化支援）|

コンソーシアム会 員

運営委員会

P.23

スポーツの真なる価値・チカラを護り、スポーツを通してより良い未来を創ることを目的に、ユース世代やリーダーを育成するための教育プログラムの開発・提供や、スポーツの価値を発信する多様なプロジェクトを各アンチ・ドーピング関係機関らと連携して展開しています。

04※2020.3 委員会解散（公財）東京オリンピック・パラリンピック
競技大会組織委員会

・ 国内スポーツ関連団体

138団体

・ 民間企業

116団体

・ NGO/NPO等

101団体

・ 大学

23団体

・ 地方公共団体

42団体

・ その他

20団体
2020年12月末時点

05

プ ロ ジェクト推 進 の た め に ― 認 定 事 業

ス ポ ー ツ・フォー・トゥモ ロ ー の 実 績

会員団体が実施するスポーツを通じた国際貢献事業・国際交流事業を、会員団体からの申請を受け、SFTC運営委員会で審査、認定することで、プロジェクト全体の活動を推進してきました。
これにより、
プロジェクトのロゴやバナーが広く周知され、事業の認知度向上につながったとともに、実施する団体ならびに参加者一人ひとりの事業に対するモチベーションアップが図れました。

2014

2015

2016
事 業 マッチン グ●

SFTC会員数：53団体●

実施事業数：1,053件●

裨益者数：524,065人●

SFTC会員数：180団体●

実施事業数：1,897件●

裨益者数：1,096,000人

より効果的・効率的な事業の展開が図れたほか、スポーツを通じた国際貢献・交流に関する知見が集約できました。

コンソーシアム会員間の事業マッチング

コンソーシアム会員からの情報提供・情報照会

2018

SF TCデータベース

いつ

どの国で

2017

どの団体が

何を
実施して
いるか

2019

安倍杯を開催し、
柔道着100着を寄贈。

「世界卓球クアラルンプール大会」にて、平野美宇選
手とパラ卓 球 のイブラヒ
ム・ハマト選手とのエキジ
ビションマッチを開催。

「学校体育カリキュラムのSFTC会員数：296団体●

実施事業数：2,866件●

裨益者数：3,483,772人

カンボジアで認定。

●

SFTC会員数：380団体

ASEANパラスポーツ●

実施事業数：4,002件

マネージメント研修を●裨益者数：6,643,308人●

SFTC会員数：426団体

アフリカにおける●

実施事業数：5,200件

視覚障がい者柔道の●裨益者数：9,639,949人

普及活動を実施。

●

SFTC会員数：448団体

アジア太平洋こども会議・●実施事業数：6,804件

イン福岡と連携し、●

裨益者数：12,065,656人
2019年上半期に1,000万人達成!!

06

コートジボアールで●運営委員会、コンソーシアム会員の事業内容を集約したデータベースの構築が進められました。
それにより、各種の情報がスムーズに流れ、会員同士が結びつき（事業マッチング）、

SFTの第1号案件として国際展開」に係る学習指導要領が実施。

スポーツこども国際会議を実施。

07

世 界 に 広 が る ス ポ ー ツ ・フ ォー ・トゥモ ロ ー

2020年9月末時点
裨益者数：

12,161,293 人

204

500,000人

達成!

2014 2015

2016

2017

2018

2019

2020

7,015件
アジア

3,843件ヨーロッパ

2,185件

北米

389件
77,184人
中南米

524,986人
アフリカ

60,433人

1,862件7,408,360人

1,750件
1,136,943人
その他

338件

2,316,863人

オセアニア

中東

526件

248,990人

1,000件

387,534人※裨益国・裨益者を特定できない場合は“その他”
として分類。

08

2020年9月末時点

09

開発途上国ナショナルチームの支援
実施団体：独立行政法人国際協力機構（JICA）

ス ポ ー ツ を 通じ た 国際 協力 及 び 交流

南部アフリカのボツワナで、2017年1月からJICA海外協力隊がソフト
ボール女子代表チームにアシスタントコーチとして指導。短期ボラン
ティアも2018年、2019年に派遣。その結果、競技技術は大きく向上
して女子代表チームは世界選手権（2018 年）に出場した。東京 2020

スポーツの普及と国際競技レベルの向上

オリンピック競技大会のアフリカ予選（2019年）では1位で通過し、ヨーロッパ予選への出場権も獲得した。指導を受けた選手達は競技に取り組む意識も変わり、青少年の健全な育成にも貢献している。その日本の政府やスポーツ団体から指導者・選手を開発途上国に派遣し、競技の普及や競技力向上を目的とした講習会やスポーツイベントを実施。また、海外から選手や指導者を招へいし技術指導や合同合宿も実施している。
整った練習環境、日本人コーチによる技術指導や日本での生活体験は参加者から高い評価を受けている。

他、裾野拡大に向け、高校生以下の子ども達を対象としたクリニックにて指導を行っている。
● 現地の声

ボランティアが来てから私達は変わった。夢は、オリンピック出場です。
（ボツワナ代表選手）

スポーツ外交推進事業（派遣・招へい・器材輸送支援・在外公館主催レセプション）
実施省庁：外務省

ジンバブエにおける障がい者スポーツ普及講習会

スポーツを活用した外交を推進し、親日派・知日派を育成することで、国際相互理解の増進を図るとともに、国際場裡における日本のスポー
ツ関係者の地位向上に貢献することを目指すもの。本事業では相手国

実施団体：公益財団法人日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会（JPC）の競技力向上や国際理解を主たる目的としてスポーツ選手・指導者等

2015年から2017年までの3年間で4回に渡り、ジンバブエの職業訓の関係者の派遣・招へいを実施している。

練校ダニコで行われる国内大会の直前に指導者を派遣し、障がい者ス

また、国内競技団体等が海外にスポーツ器材を提供する意向を有してポーツの総合的な講習会を開催して、ジンバブエにおける障がい者スいる場合に、その輸送費を負担し在外公館が引き渡しのための側面支

ポーツ普及を行った。

援を行っている。さらに、世界各国においてスポーツ関係者を対象と研修の中には車いすバスケットボール、車いすテニス、陸上競技の実するレセプションを実施している。

技講習、車いす修理説明講習、障がい者スポーツに関する講習を含み、講師と現地指導者との交流の機会も設け、将来的な関係構築の機会と● 現地の声した。

セーリング競技における世界水準の技術に触れ、直接指導を受けることができ、とても有意義だった。
（ベトナム セーリング関係者・派遣）

ダニコ学校、ジンバブエパラリンピック委員会をはじめ、ジンバブエ政

日本の選手と交流し学んだ技術や指導方法を、自分の所属するクラブの選手や府や大統領夫人から、本講習会はジンバブエの障がい者社会と教育・

チェコの選手達に伝えていきたい。
（チェコ パラバドミントン関係者・招へい）

スポーツ界に活力をもたらす活動になったという評価をいただいた。

日本の難民キャンプへの支援にはいつも感謝しています。本日のサッカーボールとユニフォームの提供も難民キャンプの若者の成長に貢献する支援であり感謝しています。
（ケニア難民キャンプ関係者・器材輸送支援）

ハイパフォーマンス・スポーツセンター等を活用した連携プログラム

カザフスタンパラリンピック委員会への組織運営についてのワークショップ

実施団体：独立行政法人日本スポーツ振興センター※ 1、公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）、各中央競技団体

実施団体：公益財団法人日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会（JPC）

東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会の開催国として、海外の現役スポーツ選手やコーチ、審判などのスポーツ関係者を日本に招へいし、日本のナショナルチームも利用するハイパフォーマンスセン
ター等で技術指導や講習会を実施。日本人コーチによる技術指導や日本人選手との合同練習を通じて、国内外のスポーツ関係者との国際交流も盛んに行われている。2016 年からこれまでに、37カ国、205 人の選手・スポーツ関係者を受け入れている（2020 年 3月時点）。
● 参加選手の声

日本の選手は基本がしっかりしているので、組手を通してその技術を学ぶことができ2016年2月、前運営陣からの引継ぎがなかったため、組織運営についての助言を求めていたカザフスタンパラリンピック委員会（NPC KAZ）
からの依頼により、NPC KAZの新運営陣6名に対し、NPCとしての組織運営や国際組織との関係についての5日間のワークショップを行い、円滑な運営に向けての支援を行った。NPC KAZ はその後、この研修で訪問したNational Training Centerに感銘を受け自国にもトレーニ
ングセンターを設立した。
● 現地の声非常に明確に何を行えばよいかが理解できた。NPCとしての機能はもちろん、アス
リートパスウェイやパラリンピック大会参加に必要な手続きなどについてもよくわかた。貴重な機会を与えてくれたことに非常に感謝している。

った。すぐに自国のNPC 運営に活用したい。

（カザフスタン空手道連盟副会長）（カザフスタンパラリンピック委員会関係者）※１：スポーツ庁受託事業として実施

1011

Association of Sports Institutes in
Asia（ASIA）を活用した日本の知見の発信・共有

中央アジアサッカー協会（CAFA）支援事業

実施団体：独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）

大会の開催支援を実施した。設立後、間もない、中央アジアサッカー

JSC は、2015 年に、アジア諸国の連携を促進し一体感を醸成する協会（CAFA）に大会運営やマーケティング手法を伝え、地域協会やクために、情報共有・連携プラットフォーム（通称「ASIA」）を設立した。

ラブの存立基盤を盤石にすることでユース世代や女子サッカーを含め

現在までに13カ国・地域 16 団体 が 加盟する ASIA の 委員長としてたサッカーの普及、発展、競技力向上を支援するものである。

実施団体：公益財団法人日本サッカー協会（JFA）、
独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）※1

2015 年 3月、JFA はタシュケント（ウズベキスタン）で U-16 国際親善リーダーシップを発揮している。年１回のコングレス、総合競技大会での拠点整備、アスリートの合同合宿等が主な活動の柱である。SFTは、● 現地の声ASIA の 枠組 みを活用し、アジアの 政府系 スポーツ機関 に対して、

いかにして日本のスポーツマーケティングが発展したかを理解することで、今後ウズ
ベキスタンサッカー界のマーケティング力の向上のためにどう対応していくべきか、

日本の知見を発信・共有している。

考えることができました。セミナーで学んだことを活かして、ウズベキスタンサッカー連盟及び各クラブが新たなスポンサーを獲得し、収入を増やすことでウズベキスタ
ンサッカーの普及・発展に繋がればと思います。
（ウズベキスタンサッカー協会）

ハートフルサッカー inアジア
実施団体：浦和レッドダイヤモンズ株式会社

浦和レッドダイヤモンズは2007年AFCアジアチャンピオンズリーグ出場を機に、アジア諸国の子ども達との「草の根国際交流」を開始した。
サッカーの技術を指導するだけではなく、浦和レッズハートフルクラブの理念である「おもいやり」「楽しむ」「一生懸命」の大切さを伝える「草の根国際交流」「青少年の健全な育成」を目的に2007 年以降、毎年実施している。アジア各国の小学校や施設を訪問し、サッカーを通しての「こころの交流」を講話とサッカー教室を通して実施している。また、訪問した施設の生徒たちを日本に招待して、日本の子ども達とのサッカー交流を行い浦和レッズの試合観戦にも招待した。

モンゴルスペシャルオリンピックス
卓球代表チームへの競技環境支援
実施団体：公益財団法人日本卓球協会（JTTA）、株式会社アシックス、日本卓球株式会社

スペシャルオリンピックス出場に向けた練習環境の整備のため、JTTA、
株式会社アシックス、日本卓球株式会社の連携により、卓球台の寄贈を行った。卓球台はウランバートル市内にある知的障害児が通う4つの特別支援学校へ送られ、これまで以上に整った環境で練習が出来るようになった。2015年のスペシャルオリンピックスではモンゴル代表として4選手が出場し、金メダル（ユニファイド・ダブルス）
・銀メダル（女子シングルス）・銅メダル（男子シングルス）を1つずつ、合計3つのメダルを獲得する活躍を見せた。
● 現地の声スペシャルオリンピックスの本番前に、国際基準の卓球用具に触れられたことが一番の効果だった。今回の成果によって、次回以降のスペシャルオリンピックスに、よ

ネパールにおけるグラウンド建設事業
実施団体：NPO 法人 ネパール野球ラリグラスの会

ネパール野球ラリグラスの会は、野球が知られていないネパールに野り多くの自閉症児が出場できるチャンスが拡大した。また、自閉症という同じ障がいを持つ子ども達にも、大きな夢と希望を与えられたと考えている。特別支援学校での練習環境も整い、国内外の大会だけでなく、児童たち自身が成長するチャンスが増えたこともありがたい。
（モンゴル自閉症協会関係者）

球を広める活動を行っている。野球を通して、一方的な支援ではなく、共に学び合い成長し合う国際交流を行っている。ネパールにはグラウ
ンドに適した広い土地が少なく、ネパールでの野球発展の妨げとなっており、グラウンド建設がネパールの野球関係者に強く望まれていた。
そこでラリグラスの会は現地のグラウンド建設の支援を開始した。グラウンドが整備されることで選手の技術向上、野球大会の開催、国外指導者の招へい等、活動の幅が広がり、ネパール野球の発展につなげることができる。また、多目的広場にすることにより、野球のみならず
ネパールのスポーツの発展や子ども達の健康増進にもつなげることができる。さらには、災害時の避難所としての活用も期待している。
● 現地の声グラウンドができて大変嬉しいです。野球はネパールにとって新しいスポーツで、その野球を当校そしてネパールに広めたいと思い、グラウンドを作りました。地域の皆さんも、驚きと期待を持ってこのグラウンドに注目しています。今後は、様々な皆さんがここを活用し、ネパールの野球やスポーツの発展につながればと思います。
（シリクール・スクール校長）

1213

ボスニア・ヘルツェゴビナにおけるスポーツ
アカデミーを通じた民族融和プロジェクト

ス ポ ー ツ を 通じ た 国際協力及 び 交流

実施団体：特定非営利活動法人 Little Bridge

民族紛争の傷跡が 残るボスニア・ヘルツェゴビナのモスタル市におスポーツの力で世界を変える（平和と開発）

いて、5歳〜14歳の子どもが民族を問わず通えるスポーツアカデミー「mali most」を設立。スポーツを通して民族間で交流し、対立する民族が融和するきっかけを創り出している。同時に、ボスニアの子ども

スポーツを通して社会課題の解決・平和の維持などを目指した活動を実施。
開発途上国を中心に、女性や障がい者のスポーツ参加促進やSport for Allの推進をしている。

が来日するツアーを実施し、日本とボスニア間の文化交流の機会を提供した。mali mostでは週5回サッカーの練習や試合で、多民族出身の児童 70 名が共にスポーツを楽しんでいる。2016 年 10 月のアカデミー開校から、サッカー以外のスポーツアクテビティの実施や2018年秋
からの公式戦参戦など、活動の幅は広がっている。
● 現地の声

mali mostは一過性のイベントではなく、アカデミーとして長期的に継続されるという点で現地の住民や関係者から高い評価を得ています。モスタル市では民族ごとに住む地域や学校が分かれていますが、mali mostでは異なる民族出身の子ども達がスポーツを通じた平和の促進

民族の違いを意識せず、一緒に楽しい時間を過ごしています。
（ジェナン・シュタ プロジェクトマネージャー）

実施団体：独立行政法人国際協力機構（JICA）

南スーダン文化・青年・スポーツ省はJICAの協力のもと、2016年より毎年全国スポーツ大会「国民結束の日（NUD）」を開催し、民族融和

被災地におけるラグビー国際交流プログラムの促進に取り組んでいる。NUD では全国から集まった異なる民族の青年層にスポーツを通じた交流の機会を提供すると共に、地元に戻っ

実施団体：独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）※1、
公益財団法人日本ラグビーフットボール協会（JRFU）、岩手県、釜石市

た後に「平和大使」として活躍できるように、平和構築、ジェンダー及JSCとJRFUはラグビーワールドカップ2019開催都市の岩手県・釜石

び保健啓発ワークショップを実施している。

市と連携し、スマトラ沖地震被災地を対象にラグビーを通じた国際協
力・交流活動を実施した。スリランカ及びインドネシアにおいて、少年● 現地の声

スポーツを介して民族の違いを忘れることができ、平和と結束のために共に学ぶこ

少女を対象にラグビー交流・指導会を実施し、スポーツやラグビーがとができた。民族の違いに関係なく友だちを作れた経験を、地元に帰ってコミュニもつ様々な価値を子ども達と共有した。また、岩手県・釜石市職員かティで広めたい。それが南スーダンの平和に繋がると信じている。

ら津波の心構えと対処方法等について経験・知見を共有し、意見交換（参加選手）を行った。スマトラ沖地震から10年以上が経過し、現地では津波の教訓が風化しつつあることから、今回の取り組みが子どもや教師にとって津波防災の大切さを見直す契機になった。

シンガポールにおけるパラリンピック教材「I'mPOSSIBLE」の教員研修
実施団体：公益財団法人日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会（JPC）「国際パラリンピック委員会（IPC）、アギトス財団、JPC、日本財団パ● 現地の声

子ども達は、ラグビー元日本代表から直接コーチングを受けることができ、貴重な経験ができました。今回のラグビーと防災教育を組み合わせた取り組みは非常にユニークだが、子ども達はラグビーにも防災講話にも真剣に取り組んでいました。機会があれば、ぜひまた開催してほしいです。
（スリランカ・ゴール市 ラグビーコーチ）

ラリンピックサポートセンターの4者が連携し制作した、IPC 公認教材
「IʼmPOSSIBLE」について、シンガポールパラリンピック委員会、JPC、JSC の協働により、I'mPOSSIBLE への理解を促進し、パラリンピック

難民キャンプサッカーフェスティバル

教育の意義を伝えるための教員研修会をシンガポールで実施した。

実施団体：公益社団法人シャンティ国際ボランティア会

2018月11月および2019年3月の2度の研修会に合計約200名の教6月20日の「世界難民の日」に合わせ、難民キャンプサッカーフェステ員が参加したが、この中から国内でのパラリンピック教育のリーダー候補となる人材の育成も行った。

ィバルを開催している。2017 年はタイ国境ヌポ難民キャンプ、2018
年はウンピアム難民キャンプの子ども達を対象に、サッカー教室やサッカーを題材にした絵本の読み聞かせを行った。サッカー教室では、日● 現地の声平等についての基礎教育の重要性、またシンガポールにおける教育システムがイン
クルーシブなものであることがいかに重要かよくわかった。学校にパラリンピアンに来てもらい、経験を共有してほしいと感じた。
（参加教員）

本の参加者も交えて行い、人々が交流する新たな場となった。
● 現地の声

ウンピアム難民キャンプには、普段からサッカーを教えてくれるコーチはいません。
そのため、サッカー教室には初めて参加しましたが、とても楽しかったです。これからもサッカーを続けていきたいと思います。
（サッカー交流会参加者）※１：スポーツ庁受託事業として実施

14

15

ラジオ体操の国際展開

ス ポ ー ツ を 通じ た 国際協力及 び 交流

実施団体：独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）※1、NPO 法人全国ラジオ体操連盟

運動不足や不適切な食生活により肥満や生活習慣病などの問題を抱える国や地域で、スポーツ・レクリエーションの普及運動（体力つくり運動）として、日本のラジオ体操を実施している。これまでに、タイ、ブラジル、

日本型スポーツコンテンツ・プログラムのカスタマイズ化・輸出

モンゴル、トンガ、ペルーにラジオ体操指導者を派遣し、学校やイベントなどでデモンストレーションや指導を行った。また、ラジオ体操を普及す

日本のスポーツコンテンツや文化の紹介を各国で実施。これらの活動においては、
技術やルールなどの紹介に留まらず、根底にある日本の「こころ」もスポーツを通じて伝えている。
また、スポーツの教育的価値の啓蒙を目的に、開発途上国での体育教育カリキュラムの策定支援も行っている。

るための人材育成や、多言語コンテンツも提供し、体力向上や健康保持・増進に貢献している。
● 現地の声このような効果的で考え抜かれた体操を、日本から伝えに来ていただき感謝。私の村は小さく、運動しない大人が多いので、村に帰ってラジオ体操を伝えたい。
（トンガ関係者）

カンボジア王国中学校体育科教育指導書作成支援・
普及プロジェクト（JICA 草の根技術協力事業）

ラジオ体操を行うことで大変気持ちよく過ごせるようになった。学校体育への導入を本格的に進めている。
（ペル－学校関係者）
知的障害児は外出やスポーツ施設利用の機会が他児に比べ少なく肥満になりやすい。そのため、いつでも・どこでも・誰でも気軽にできるラジオ体操はよい。
（モンゴル関係者）

実施団体：特定非営利活動法人ハート・オブ・ゴールド、独立行政法人国際協力機構（JICA）

JICAとハート・オブ・ゴールドは、2006年からカンボジアの教育・青年・スポーツ省と協力
し、小学校および中学校の体育科教育のシステム構築を進めている。2017 年からは、中学校
体育科教育において学習指導要領に基づいた新たな指導書を作成。指導書は2019年に教育省大臣により承認された。現在は、モデル州・モデル校への指導書の普及と、それを適切に使用することを目的としたワークショップ・モニタリング等を展開している。
● 現地の声新しい体育は、教員が年間計画や単元計画、指導案を作り、生徒たちが達成すべき目標をもって、授業に取り組まなければいけません。先生にはそういった責任があると思っています。新しい体育を実施することにより、生徒たちは知識や健康も身に付けることができます。
（スヴァイリエン州 バサック中学校 体育教師）

ミズノ・ヘキサスロン運動プログラム
導入普及促進事業
実施団体：ミズノ株式会社（以下、ミズノ）

ミズノが2015年からベトナム社会主義共和国（以下、ベトナム）で実施している一連の取り組みは、ミズノが独自に開発した運動プログラム「ミズノ・ヘキサスロン運動プログラム」（以下、ミズノ・ヘキサスロン）をベト
ナム全土の公立小学校に導入することにより、現地の初等義務教育における体育授業の課題解決に貢献し、ひいては全てのベトナムの小学生に対して「運動をすることの楽しさと喜び」を提供することを目的としてい

UNDOKAI（運動会）の国際展開る。2018 年 9 月にはベトナム教育訓練省と、現地で改訂されることが予実施団体：独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）※ 1、他

力合意式が開かれた。2018 年 11 月からベトナム 63 都市 126 校の小学日本の代表的なスポーツ文化でもある「UNDOKAI（運動会）」を世界の各国で実施。年齢・性校においてミズノ・ヘキサスロンを使用した授業をベトナム教育訓練省（以下、教育訓練省）の公認のもとで展開することが可能となった。ミズノ

定されている新学習指導要領にミズノ・ヘキサスロンの導入に向けた協

別を問わず、多くの人が様々な種目を楽しめる運動会は、日本以外の国では行われていないア

は、教育訓練省との覚書締結を受け、ベトナムでの「ミズノ・ヘキサスロンの導入と定着化」に向けた取り組みを一層推進するとともに、スポーツ

クティビティーである。綱引き、徒競走などの競技で身体を動かすことだけではなく、「チームの力で世界中の人々を幸せにすることに貢献していく。

ワーク・規律・共生」など運動会が持つ教育的価値も含めて紹介をしている。東アフリカのマ
ラウイ共和国では、運動会の定着を目的として指導者の育成を３年に渡って実施。また運動会● 現地の声は、スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム会員団体やJICA 海外協力隊の活動によっ

ミズノ・ヘキサスロンは、小学生向けに、基礎的な動作の組み合わせや、実施できる競技内容、指導方法などの面で優れた点が多く、小学生の基礎運動能力を最大限まで向上できてカンボジア、タイ、ラオス、グァテマラ、エチオピアなどの様々な国で開催されている。

るプログラムであると考えています。また、遊びの要素を併せ持ち・検証導入した小学校では、子ども達が遊び感覚で楽しく運動をしています。教育訓練省は、体育教育に関する
ミズノの活動に感謝するとともに、このプログラムを確実に展開していくために、体育局等の関係機関がミズノと密接に連携していくように指導していきます。ミズノ・ヘキサスロン
が、ベトナムの小学生に実践的な利益をもたらし、初等教育の質の向上に全面的に貢献していくことを切に願っています。

● 現地の声（教育訓練省 / 副大臣 ）運動会は子ども達の育成に大変役立つスポーツだと感じた。
（現地教育関係者）
サッカーやネットボール以外で、スポーツの機会ができて感謝している。
（現地政府関係者）
とても楽しかった、もっと多くの競技に参加したかった。
（参加生徒）
綱引きで先生達に勝って嬉しかった。
（参加生徒）

講道館による
外国人柔道修行者に対する支援活動

日本武道代表団海外派遣事業

実施団体：公益財団法人講道館

実施団体：公益財団法人日本武道館

世界に普及、伝えるために、柔道指導者を海外へ派遣、並びに外国人

日本武道館は 2008 年以降毎年、海外において現代武道及び古武道からなる日本武道代表団（約 75 名）を派遣し、武道演武大会を開催し日本武道の真髄を披露するとともに、武道セミナ
ー、武道体験会、武道交流稽古会等を実施し、武道の国際的理解と普及振興を図り、併せて日
本・派遣国の両国の友好親善に寄与している。派遣国は2018 年までに11カ国となった。

講道館では、日本文化としての柔道、心身の教育体系である柔道を広く
柔道指導者等の受入れ、柔道器材支援他、様々な活動を行っている。柔道の正しい理解促進と、競技力向上等の目的の達成すること、また柔道という文化を通した日本人修行生との国際交流により、相互理解を促進を目指している。

※１：スポーツ庁受託事業として実施

16

17

在外公館文化事業

ス ポ ー ツ を 通じ た 国際協力及 び 交流

実施省庁：外務省

在外公館が管轄地域における対日理解の促進や親日層の形成を目的として、外交活動の一環として主催・共催する日本文化紹介事業。2020
年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて、主に日本由来

スポーツ交流を国民的な文化にのスポーツ（柔道、剣道等）に関するレクチャー、デモンストレーショ
ン、ワークショップ等を実施し、スポーツを通じた相互理解や国際交流

国内外においてスポーツを通した幅広い国際交流活動を実施。
より多くの交流事業への参加により、スポーツ交流のムーブメントの醸成を行っている。

の促進を行う。
● 現地の声

柔道デモンストレーションは大変迫力があり、柔道の奥深さや魅力を知る貴重な経験となった。2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会が非常に楽しみになった。柔道でも日本・カナダ両国をこれまで以上の関心を持って応援したい。
（参加者）

青少年の国際スポーツ大会の開催
スポーツに関連する文化無償資金協力

実施団体：株式会社サニックス、一般財団法人サニックススポーツ振興財団、株式会社グローバルアリーナ

サニックスはスポーツ・文化を通じた、青少年の健全育成・国際交流

実施省庁：外務省を推進している。平成 12 年からワールドラグビーユース交流大会を、

政府開発援助（ODA）の文化無償資金協力は、開発途上国の文化・教

平成 15 年から国際ユースサッカー大会、そして U-17 国際ハンドボー

育の発展及び日本とこれら諸国との文化交流を促進し、友好関係及びル交流大会、国際新体操団体選手権、福岡国際中学生柔道大会など多相互理解を増進させることを目的として供与される。

くのスポーツの国際大会を開催すると同時に、宿泊施設を共にしながら異文化交流プログラムを実施。ユース世代のスポーツの普及と発展、● 現地の声

競技力向上、そして海外チームとの国際交流の場として、グローバルな

日本による野球場整備の支援は、タンザニアの野球選手のためだけではなく、タンザニア国民全てへの支援であり、日本は球場整備を通して、タンザニアに野球とい視野を持つ青少年の育成に貢献している。

う新しいスポーツをもたらした。タンザニア全ての小中学校での教育課程において野球が取り入れられるように検討したい。
（マジャリワ首相）。

● 参加者の声

大会運営からホスピタリティまですべてが高品質で選手もスタッフも素晴らしい経験をしました。また、国際交流や学びの場もあり人間的な成長もできました。ぜひ来年も参加したいし、大会がますます発展するためのサポートをしたいと強く思います。
（エクセターカレッジ・チームマネージャー）

スポーツ関連の国際文化交流事業
実施団体：独立行政法人国際交流基金（JF）

JF は国際文化交流の一環として、日本サッカー協会や日本プロサッカ
ーリーグと共催するサッカー交流事業、講道館と共催する柔道交流事
業「JITA-KYOEIプロジェクト」など、スポーツを通じた日本文化紹介・
人材育成支援等にも取り組んでいる。
● 現地の声

アジアの各国において指導者の育成にあたるリーダーたちが、サッカーの世界的な潮流を共通認識として共有し、お互いを刺激しあい、ビジョンを共有する。このような経験は全ての参加者が自国に戻ったあと大きく活かされると確信しています。
（フィリピンのサッカー指導者）
柔道の原点の場所である講道館で開催されたセミナーを通じて、多くの知見を与え

対日理解促進交流プログラム
JENESYS2018
実施省庁：外務省

日本とアジア大洋州の各国・地域との間で、対外発信力を有し将来を担う人材を招へい・派遣し、政治、経済、社会、文化、歴史、外交政策等に関する対日理解の促進を図るとともに、親日派・知日派を発掘し、日本の外交姿勢や魅力等について被招へい者・被派遣者自ら積極的に発信してもらうことで対外発信を強化し、我が国の外交基盤を拡充する事業である。
● 現地の声本事業でたくさんの良い経験ができた。日本のチームとプレーしてそのレベル高さを体験しただけでなく、生活、伝統文化、科学技術など、日本のレベルの高さを体験することができた。いつか、Jリーグで活躍できるよう頑張りたい。
（メコン参加選手）てくださった先生方、お世話をしてくれた皆さんに感謝します。また、各国から参加した仲間達と共に練習できたことに感謝します。今回のセミナーで得られた経験や感動を国へ帰って伝えます。
（国際セミナーに参加したコーチ）

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日露交流
（日露青年交流事業・日露草の根交流事業）

海外 からの 声

実施省庁：外務省

２０２０年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて、日露青年交流事業と日露草の根交流事業の枠組みでロシアとのスポーツ交流のムーブメントを醸成している。日露青年交流事業では、短期派遣・招へいプログラムの一部でスポーツ交流を実施している。また、日露草の根交流事業では、在ロシア公館と対日友好団体が共同で実施する対日理解に資する事業の一部でスポーツ交流を実施している。

東京2020オリンピック競技大会に206の国内オリンピック委員会とIOC難民

いう重要なオリンピック・メッセージを広く伝

オリンピック選手団の選手が集う時、その大会は、あらゆる多様性を持った人えるものです。世界の国々がコロナウイルスの類全体の連帯、回復力、結束という強力なメッセージを発信することになりま

世界的拡大から回復に向かう長い道のりを歩す。その意味で、世界的なコロナ禍によって延期となったオリンピック競技大

み始めた今、スポーツ・フォー・トゥモローの会は、暗いトンネルの出口に灯る輝きとなるでしょう。

ような取り組みは、「ポストコロナの世界はス

パンデミック、そしてその広範囲に及ぶ影響により、オリンピック競技大会がポーツを必要とし、そしてスポーツは今まで以● 現地の声持つ結束力の可能性がかつてないほど明確になりました。オリンピック競技

今回のサッカーでの交流試合は、貴重であった。この経験を今後に生かして、日本

大会は、全世界を一つにすることができる唯一の平和的な競技大会です。多側と再度対戦したい。また、日本に渡航して日本文化や慣習等を学んでみたい。

様性の中での人類の結束の祝祭です。そのような多様性の中での人類の結束（ロシア参加選手）

ッセージも発信しています。

の象徴は、私たちにより良い未来への希望を与えてくれます。

私たちは、他者とのパートナーシップの中でス

このような困難な時だからこそ、共通のオリンピックの価値である卓越性、友ポーツを通じて世界をより良くできるということを知っています。だからこそ

情、尊重、連帯が必要とされます。その観点から、スポーツ・フォー・トゥモ

アセアン諸国におけるスポーツ推進貢献

上に人類を中心に据えた包摂的な社会の再建に貢献する用意がある」という、別の重要なメ

ロー・プログラムを成功裏に実施し、オリンピックの価値を世界各地に届けている日本政府、特にスポーツ庁にお祝いを述べたいと思います。その取り組

実施団体：公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）

みはスポーツの力を行動で示すものであり、社会におけるスポーツの関連性

2018年度からタイのスポーツ関係団体をパートナーとし、日本スポーツを広げ、強化します。

協会が普及・啓発を進める子どもの発達段階に応じた運動プログラム

スポーツ・フォー・トゥモロー・プログラムは、スポーツが社会に貢献すると日本の友人たちのような信頼できるパートナーが私たちのそばにいることを大変幸せに思います。なぜなら、スポーツにおいても、人生における様々な困難に直面しているときでも、私たちは共により強くなることができるからです。
国際オリンピック委員会 会長
トーマス・バッハ（2021年3月）「アクティブ・チャイルド・プログラム（ACP）」を活用した子ども達の身体活動の活発化に協力している。これまで、現地のスポーツ指導者、教員等を対象としたACP 講習会を開催したほか、タイ国内の小学校 9
校をパイロット校に指定しACPを実践し、体力測定などの効果検証を行った。また、2021年3月には、タイ語版のACP教材が完成する予定であり、タイスポーツ関係者を中心にタイ国内で更なる普及を目指していく。今後は、タイでの取組をサポートしていくとともに、日本及びタイでの取組や成果を他のアセアン諸国へ紹介し連携を深めていく。
● 現地の声

日本での視察を通じて子ども達の運動量が増えるだけでなく、コミュニケーション能力の向上など様々な効果が期待されることが分かったので、ぜひタイでも取り入れたい。
（タイスポーツ関係者）

世界最大のスポーツイベントであるオリンピック競技大会、そして世界で3番

I’mPOSSIBLE は 2017 年に、日本財団パラリ

目に大きなスポーツイベントであるパラリンピック競技大会の開催は、またとンピックサポートセンターとグローバル・スポ

ない機会であり、最大限に活用しなければなりません。

ーツ・ディベロップメント財団、日本パラリンピ

2020 年大会を開催する権利を獲得して以来、日本政府と関係者の方々は幅ック委員会と東京2020の支援を得て日本でリ広い取り組みを実施してこられ、そうした取り組みは、開催国日本と世界全体に数多くの目に見えるレガシーを生み出しています。
その一つが、すでにパラリンピック・ムーブメントに様々な貢献をしている
Sport for Tomorrowであり、開会まで残りあと1年となった2020年東京パラリンピック大会は真に素晴らしいものになることでしょう。
パラリンピック・ムーブメントをさらに広げ、200を超える加盟国・国際競技団体を強化することは、パラスポーツを通じてよりインクルーシブな世界を日韓スポーツ交流・日中スポーツ交流
実施団体：公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）

日本スポーツ協会（JSPO）は、韓国と中国との親善と友好をより一層深め、3カ国のスポーツ振興を図ることを目的として幅広い年齢層を対象に1997年から「日韓スポーツ交流」、2007年から「日中スポーツ交流」を実施している。選手団が互いの国を訪ね、競技を通じて友好親
善とフェアプレーの促進を図り、現地での生活や文化探訪により、相手国との相互理解を深めている。また、JSPOが行った国際交流をきっ作ることを目指す国際パラリンピック委員会（IPC）の 5 つの戦略的優先事項の一つです。それゆえ私は、Sport for Tomorrowの主要な柱の一つが国際協力・交流プログラムであることを大変うれしく思っております。Sport for
Tomorrowは、コーチや知識、専門技術を共有し、支援を必要とする人々に器具を提供することで、東京2020に向けいくつかの国のパラリンピック委員会を支援しています。
クリーンでフェアなスポーツもIPC にとって極めて重要であり、数多くのパラ
リンピアンが「PLAY TRUE 2020」のサポートに関わっていることをうれしく思います。スポーツを心から信じることができてこそ、人々はスポーツに参加
し、スポーツに関わります。IPC は、スポーツのインテグリティを促進するあ

かけに、地域・選手間での独自の交流が生まれ、今でも継続されていらゆるプロジェクトを全力でサポートしています。

る事例も報告されている。なお、上記の交流の他、1993年からは、高スポーツは、教育という点で効果的なツールです。IPCがパラリンピック・ム

校生年代のアスリートによる「日・韓・中ジュニア交流競技会」を３カ国で実施している。

ーブメントのビジョンと価値を次世代に伝える方法の一つが、小学校で教師が授業に使えるように作成された「I’mPOSSIBLE」という教材です。

リースされ、日本の学校の 15％に導入されています。今日、24の国内パラリンピック委員会（NPC）がこの国際的 な教育プログラムに参加しており、15 万人近い生徒が授業を受けました。
な お、Sport for Tomorrow の 一 環 として
2018年11月に、日本スポーツ振興センターとステークホルダーの方々がIPCの開発部門にあたるアギトス財団と協力して、シンガポールの学校教師 95 人を対象にした研修講座を開催されたことに、心より感謝しております。このプ
ログラムの熱心な支持者である日本は、自身の知識と経験を共有することに
よってI’mPOSSIBLEの国際的普及に貢献している唯一の国です。
最後に、全世界のあらゆる世代の人々にスポーツの価値とオリンピック・ムー
ブメント、そしてパラリンピック・ムーブメントを広めるために多大な支援をしてくださっているスポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム、特に外務省とスポーツ庁に感謝申し上げます。
200を超える国・地域の950 万人以上の人々に貢献したことは、非常に大きな功績であり、そのこと自体、金メダルに値します。これからもぜひ、この素晴らしい取り組みを続けてください。
国際パラリンピック委員会 会長
Andrew Parsons（2019年7月）● 現地の声交流に参加して、日本の選手と英語やジェスチャーで、話ができて、競技だけでなく様々な良い経験ができました。本当に楽しかったです。今回参加できたことに感謝し、この経験をきっかけに、自分の可能性を広げたいと思います。
（日韓青少年冬季スポーツ交流

20

韓国参加選手）21

国 際 ス ポ ー ツ 人材 育成 拠点 の 構 築
将来の国際スポーツ界のリーダーを育成するために、国内外の若者を対象とした大学院修士コースの開設と、日本文化やスポーツマネージメントを学べる短期セミナーを開催している。

“PLAY TRUE 2020”（ 国 際 的 な ア ン チ ･ド ー ピ ン グ 推 進 体 制 の 強 化 支援）
スポーツの真なる価値・チカラを護り、スポーツを通してより良い未来を創ることを目的に、ユース世代やリーダーを育成する
ための教育プログラムの開発・提供や、スポーツの価値を発信する多様なプロジェクトを各アンチ・ドーピング関係機関らと連携して展開している。

つくば国際スポーツアカデミー（TIAS）
実施団体：筑波大学

筑波大学は、2015 年 10 月には筑波大学人間総合科学研究科博士前期課程体育学
専攻内に、スポーツ ・ オリンピック学学位プログラムを設置し、つくば国際スポー
ツアカデミーを開設した。第 1 期入学者19 名（応募者73名）、第 2 期入学者19名（応募者 76 名）、第 3 期入学者 20 名（応募者 142 名）、第 4 期入学者 23 名（応募者138 名）、第 5 期入学者 17 名（応募者 159 名）を受け入れている。本アカデミーで“PLAY TRUE 2020” とは

P

L

A

Y

PositivenessLeaders

Activation

Youth

ポジティブな価値

社会のリーダー育成

様々な活動・気持ちをアクティベーション

ユース育成

PLAYという4つの頭文字を一つ貫く、TRUTH/TRUE ＝真なるスポーツの価値・チカラを表現した言葉である。

は、多くの学生から応募を頂いており、これからも継続的に国際スポーツ界のリー

このヴィジョンの下、各プロジェクトを連動させシナジーを生むことも目指し展開してきた。

ダーとして活躍する人材を育成する拠点を形成することにより、国際社会に大きく＊”PLAY TRUE”は世界アンチ・ドーピング機構（WADA）がクリーンなスポーツを目指して創ったキャンペーンメッセージ。この言葉を本 SFTプロジェクトを通してのヴィジョンを表す言葉として使っている。

貢献していきたいと考えている。
“リアルチャンピオン教育パッケージ ” は、社会におけるスポーツの価値を拡げ、スポーツの価値を通してより良い社会の構築に貢献するためのものである。本教育パッケージは、スポーツの価値とアンチ・ドーピングのルールを包括的に盛り込み、エビデンスに基づき作られた教育マテリアル集で、言語に依拠せずとも理解できるオリジナルマンガを使い、指導案集やマンガムービーなども含まれる。アジア・オセアニア地域を中心として、スポーツの価値を基盤とした教育プログラムの構築に寄与している。

コーチデベロッパーアカデミー（NCDA）
実施団体：日本体育大学

日本体育大学は、125 年以上に渡り多くのスポーツ指導者の育成を行ってきた。この特徴を活かし、2014 年よりコーチ育成者の育成を主眼とする「NSSU CoachDeveloper Academy（略称：NCDA：日本体育大学コーチデベロッパーアカデミー）」を設立した。本アカデミーは、対面式の短期宿泊プログラムとその事前事後に学習プログラムとしてオンラインモジュールを活用したブレンド型学習法式を採用して、2019 年度までに41ヶ国から98 名のコーチ育成者を受け入れた。本受講者を通じての裨益者は29,000名を超えている。
（2020年3月末時点）また、2020年度からは本受講生を対象としたプログラムの他に、世界中のコーチング関係者に向けた
ウェブセミナーを実施しており、同年9月末までに79カ国、510名が参加している。

国際スポーツアカデミー（NIFISA）
実施団体：鹿屋体育大学“PLAY TRUE Relay” x “i-PLAY
TRUE Relay” は、社会へのムーブメントとしての象徴的なレガシープロ

ジェクト。東京 2020 年大会後にも残る “PLAY TRUE Relay” では、アスリートが、スポーツや人生で大切にしているTRUTHを、世界で1つの「巻物」に書き込み、アスリートのメ
ッセージリレーとして世界へ・未来へとつなげてきた。また、世界中のだれもが参加可能な “i-PLAY TRUE
Relay”が国内外の組織により展開され、1 人 1 人がスポーツの未来を創ることに参画してきた。

スポーツの価値×
アンチ・ドーピング教育展開
TRUE VALUEMESSAGE

リーダー育成クリーンスポーツのコミュニティー、
スポーツの価値・チカラを体現する
ユースリーダーを育むためのプログ

ラム。未来のリーダーとなるユース
アスリートを対象にアクティブラーニ
ングを実施、また修士課程の大学院生を対象とした教育プログラムも実践。修士課程修了後にアンチ・ドー
ピング機構やNOC/NPC等に係る卒業生も育ってきている。

Clean, Fair andTrue Sport & Society

鹿屋体育大学国際スポーツアカデミーは、アジアを中心に、世界各国・地域から若いコーチ、研究者を受け入れ、将来を見据えたオリンピック教育プログラムを開発すること、ならびにスポーツ界において国際的に活躍できるグローバル人材を育成することを目的とした、短期間の教育プログラムである。本教育プログラムでは、生涯スポーツや産学連携によるスポーツビジネス分野の教育に特化した国際オリンピックマネジメントセミナーと、トップコーチの実践知とスポーツ科学の融合を目指し
たスポーツパフォーマンス研究を中心とした新しいコーチング科学の教育に特化した最先端スポーツパフォーマンスセミナーを開催してきた。これまで合わせて10回
実施しており、40カ国 161 名の方が参加している。

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コミットメント（クリーンで真なるスポーツの環境整備）
国際競技連盟 (IF) と密に連携した「リアルチャンピオン・パートナーシップ」を通して、大会前・大会期間中の様々なスポーツの価値のプログラムを展開。アスリートやサポートスタッフのクリーンスポーツへの
コミットメントを、世界的に発信する機会を広く設けてきた。

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国 際的 な P R 活 動
国際的なスポーツイベントや会議などを活用し、スポーツを通した国際貢献・国際交流における好事例の発信を実施。また、政府レベルでの協力も拡大し、様々な国際会合での情報発信を行っている。

1 国 際 イベ ントを 活用 し た 活動

2 国際会議等 を 活用 し た 活動

リオデジャネイロ2016
TOKYO2020 JAPAN HOUSE の運営

スポーツ・文化・ワールド・フォーラム

実施団体：公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）

2016 年 8 月開催の第 31 回オリンピック競技大会に、東京 2020 組織委員会、東京都、日本パラリン
ピック委員会、本会の4団体合同で「TOKYO 2020 JAPAN HOUSE」（JH）を設置し、各競技の発展や、スポーツを通じた各国・地域への貢献に向けての各団体の交流や交渉の場として機能した。また、JHにおいて、IOCやNOC 等オリンピックファミリーへのホスピタリティのためのラウンジを運営、日本代表選手団メダリスト記者会見を行うとともに、４団体の共催によるレセプションを実施した。来場者数は、一般来場者、オリンピックファミリー、スポンサー、メディア等を併せて67,200 名にのぼり、次のオリンピック・パラリンピック競技大会ホスト国として非常に高い関心が寄せられていることを確認した。

Tokyo 2020 JAPAN HOUSE
実施団体：公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（2020 組織委員会）

平昌2018オリンピック・パラリンピック冬季競技大会時、世界中から訪 れる大会関係者、メディア
および観戦客等に対し、東京及び東京2020大会の魅力をPRするために設置した。2018年2月9日のオープン以降 3 月 18 日までのうち開設した計 27 日間で、世界各国から 152,512 人の来場があった。
先端技術を活用したコンテンツや追加競技体験を展開した。またパラリンピック期間中は、ボッチャ
体験コーナー等様々なコンテンツを提供し大いに賑わった。
● 現地の声

とても楽しいアトラクションがいっぱいあった。東京2020大会の追加競技や会場の紹介もあり、特に3DスキャンのTHE TOKYO TRAVELLERSのコーナーが良かった。
（現地来場者）

健康長寿広報展 in マニラ
実施団体：独立行政法人日本貿易振興機構（JETRO）

2019 年 3 月にフィリピン・マニラにて、日本の健康関連製品・サービスを紹介する「健康長寿広報展
in マニラ」を開催。スポーツ関連製品・サービスを PR するとともに、ステージでは、フリースタイル
バスケットボールの世界チャンピオンやバレーボールVリーグ の岡山シーガルズによるバレーボール
体験会等も実施した。また、スクリーン設置のLED大画面ではＳＦＴ動画等も放映し、我が国スポーツの魅力を来場者約 3.3 万人に発信した。出展者 からは「予想以上 に多くの来場者 に PR ができ、大変有意義だった。」「フィリピンの人の健康意識の高さが感じられた。」などのコメントが多く寄せられた。

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開催日：2016年10月19～20日 開催地：日本

参加国：70カ国

ラグビーワールドカップ 2019、2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会、関西ワールド
マスターズゲームズ 2021 等に向けて、観光とも連動させつつ、スポーツ、文化、ビジネスによる国際貢献や有形 ・ 無形のレガシー等について議論、情報発信し、国際的な機運を高めるためのキックオフ
イベントとしての国際会議が、2016 年リオ大会直後の10月に、京都と東京で開催された。
東京会場では、約70カ国のスポーツ大臣等が参加するスポーツ大臣会合を開催。各国大臣との3つのセッション（第 1 セッション「開発と平和 のためのスポーツ」、第 2 セッション「万人 のスポーツへのアクセス」、第 3 セッション「スポーツ ・インテグリティの保護」）を実施した。日本政府は、議長サマリーとして、スポーツの力で未来の社会を変えていくという「未来のためのスポーツ（＝Sport for Tomorrow）」の運動を進めて行くことを提言し閉幕した。

第６回 ユネスコ・スポーツ担当大臣等国際会議（MINEPS Ⅵ）
開催日：2017年7月13～15日 開催地：ロシア 参加国：120カ国

第６回 ユネスコ・スポーツ担当大臣等国際会議（MINEPS：International Conference of Ministers
and Senior Officials Responsible for Physical Education and Sport）がロシアのカザンにて開催された。日本政府からは、平成28年10月に開催した、スポーツ・文化・ワールドフォーラムの成果や、「スポーツ・フォー・トゥモロー」の具体的な事例について、国連の「持続可能な開発目標（SDGs）」
及びカザン行動計画の政策項目と関連付けをしながら紹介した。日本政府の取り組みは、政府がリー
ダーシップを発揮し展開するアジア地域におけるユニークな好事例としてUNESCO事務局より支持をいただいた。

第７回 世界女性スポーツ会議
開催日：2018年5月17～20日 開催地：ボツワナ 参加国：81カ国

第７回 世界女性スポーツ会議がボツワナのハボローネにて開催された。日本政府からは、女性のリー
ダーシップというテーマのもとで、国際的な動向を踏まえながら、日本政府の取り組み及びスポーツ庁の政策を紹介した。そして、これらの取り組みが、国連の「持続可能な開発目標（SDGs）」の目標５「ジェンダー平等社会の実現」の推進に寄与すること、加えて女性スポーツの発展がスポーツそのものの価値を高めることを説明した。

第7回アフリカ開発会議（TICAD7）サイドイベント

第2回 日ASEAN スポーツ大臣会合

開催日：2019年8月27日 開催地：日本

開催日：2019年10月9日 開催地：フィリピン 参加国：ASEAN10カ国、ASEAN 事務局及び日本

第7回アフリカ開発会議（TICAD7）が横浜で開催された。TICAD（Tokyo International Conference

第２回 日ASEANスポーツ大臣会合がフィリピンのマニラで開催され、ASEANスポーツ五カ年計画やon African Development）は1993年に日本が立ち上げたアフリカ開発に関する国際会議である。7

SDGs、MINEPS の成果文書であるカザン行動計画への貢献を念頭においた今後の日 ASEAN 間の回目となった本会議のサイドイベントには、SFTC 会員がブース出展などで関わった。また、国際協力

協力について議論した。日本政府からは、ASEAN 諸国におけるスポーツ・フォー・トゥモローの具体機構（JICA）、世界銀行、フランス開発庁（AFD）は「アフリカの開発に果たすスポーツの役割」と題し的な取組などを振り返るとともに、第 1 回会合で合意に至った優先協力分野、特に女性スポーツとたシンポジウムを共催。開会挨拶ではスポーツ庁長官が「スポーツ・フォー・トゥモロー」事業につい体育教師・指導者育成分野における具体協力事業について提案しその実施に向けて合意に至った。

て紹介した。パネルディスカッションを通して、女性、難民、障がい者などの社会参加のツールとして各国からは、これまでの日本の協力に対する感謝が示されるとともに、さらなる協力促進への期待がスポーツのもつ幅広い可能性について話し合われ、スポーツがアフリカの開発に大きく貢献することを再確認した。

伝えられた。

25

SF T と S D Gｓ
― ポ スト S F T に 向 け て ―タンザニア国における女子陸上競技会「LADIES FIRST」

スポーツ庁は、2018 年 9月に「スポーツ国際戦略」を策定しました。その中で、スポーツに係る国際的動向を国内施策へ還元すること及び国内のスポーツに関する取り組み事例を国際社会へ紹介すること、つまり総称して「スポーツ国際展開」を実施することを通じて、我が 国の国際的プレゼンスを維持しつつ信頼性を失わないためには、事業の継続性に配慮することが 不可欠である旨が記載されている。また、事業の継続性のためには、官の力だけでは限界があり、民の活力を活用して官民が連携した事業の持続性の確保に向けた連携が不可欠であり、そのためにも、スポーツ国際展開の価値を他分野にも拡大し、民間企業等の関与を促すようなインセンティブの設定とビジネスモデルを構築することが必要であるとされている。
このための具体的な施策として、スポーツ庁は、独立行政法人日本スポーツ振興センター等の関係機関と連携し、スポーツ・フォー・
トゥモロー（以下、「SFT」という。）終了後のポストSFT の在り方に関し、「スポーツ国際戦略連絡会議」の下にワーキンググループを設置し、スポーツを通じた「持続可能な開発目標」（SDGs）の達成との関連も踏まえ、検討している。

実施団体：独立行政法人国際協力機構（JICA）

タンザニアにおいて育成機会が乏しい女子選手に光を当てる陸上競技会を開催した。近隣国と比較し女子選手の活躍がみられず発掘・育成の機会が男子に比べても少ないことが要因である。
これはタンザニア社会がジェンダー平等を確立すべき状況を象徴的に示しているものとも言え、
ジェンダー平等・女性のエンパワメント、スポーツ振興、スポーツ・フォー・トゥモローやSDGsへの貢献を目的に啓発活動も併せて行うものである。
● 現地の声女子選手に目を向けてもらえた、次はオリンピックを目指したい、東京オリンピックメダルを取る、母国が誇る選手になりたい。

フィジー共和国体育ポリシーのユネスコピアレビュー
実施団体：独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）※ 1（参加選手）
スポーツ振興とジェンダー平等という2つの課題に同時に取り組むこの競技会の意義に賛同する。
（スポーツ大臣）
東京オリンピックにタンザニアの女子選手が出場すれば、それが一つの成功例となって女性アスリートへの理解が広がり、女性の地位向上につながる。
（ジュマ・イカンガー氏、元陸上選手、JICAタンザニア事務所広報大使）

2015年に国際連合教育科学文化機関（UNESCO）は、子どもがインクルーシブに同世代と共に学び合うというコンセプトの「Quality Physical Education（QPE）」を策定した。日本が体育先進国としてQPE政策支援国に選定され、フィジー共和国へQPE政策の支援を実施した。体育・

世界の野球グローブプロジェクト

スポーツに関する政策策定に資するアドバイスを行い、現地状況をモニタリングした。
フィジ ー共和国では、死亡率の80％以上が NCDs（非感染症 / 生活習慣病）であると言われるほど、深刻な問題となっている。同国では運動への重要性を理解しつつも、学校体育が充実していない。多くの学校では、体育の授業にスポーツを行うだけで、スポーツの苦手な生徒の不参加が目立っていた。こうした状況において、本事業は、体育・スポーツに関する政策策定の支援を通じて、同国における学校体育の充実及び生活習慣病の予防、身体活動・スポーツ参加率の向上等への貢献を目指したものである。

実施団体：読売新聞社、独立行政法人国際協力機構（JICA）、読売巨人軍「世界の野球グローブ支援プロジェクト」とは開発途上国における野球の普及と野球を通じた青少年教育の機会創出を目指し、一般からの寄付によって集められた中古グローブなどの「野球用具」と「野球指導のためのプログラム」を提供する活動である。3年目の2018年度は、4,902個「ペルーに対する体育教師の能力開発支援」
事業
実施団体：日本スポーツ振興センター（JSC）※ 1

日本スポーツ振興センターは、ペルーに対する体育教師能力開発支援を目的に、学校体育分野における日本の知見の提供を行う活動を実施。2017年より広島大学、広島県教育関係者などと共同して、毎年ペルー教育関係者の招へいと日本の専門家の派遣を行いながら、日本の教育現場で行われている教師同士がお互いの授業を見学し、その授業に対して振り返りを行いながらよの野球用具が集まった。寄贈先は、世界15カ国。JICA 青年海外協力隊員を通じて、学校や野球協会に寄贈した。また、ジャイアンツアカデミーのコーチをフィジーに派遣。現地の10～15歳の子ども達に6日間指導を行った。
● 現地の声ブルキナファソでは、2004 年に野球・ソフトボール連盟が設立され競技人口は着実に増えています。しかし、用具の購入が困難で、競技者の増加に用具の数が追い付いていな
いそうです。野球を普及させるため、野球チームの選手たちが学校を巡回して教えていますが、グローブが足りず、素手で捕ったり打ったりできるルールを採用していました。今回、用具を贈ってもらって、「本格的に野球を始めたい。」という子どもも出てきました。
（現地関係者）

りよい授業を目指していく「授業研究」を紹介してきた。
これまでの活動を通じて、「授業研究」に関心をもつ教育関係者が増えたことから、2019 年 8 月にはリマ市、同年 11 月にはアレキパ市、クスコ市
にて「日・ペルー国際共同研究会」を開催し、2020年度はコロナ禍により、オンラインによる授業研究研修会を実施し、多くの体育科教育関係者が持続可能な開発目標（SDGs）とは参加した。2021 年 2月現在、本事業で構築されたペルー教育関係者チームが主体となり、ペルーの事情に即した授業研究ガイドラインの策定が持続可能な開発目標（SDGs）とは、2001 年に策定されたミレニアム開発目標

進められている。

（MDGs）の後継として、2015 年 9 月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの● 現地の声国際目標である。持続可能な世界を実現するための17の目標・169のターゲッ

このプロジェクトを通して教育省をはじめとする行政機関・大学・学校現場とのネットワークを構築することができたことに感謝している。また、ネットワークが構築できたことで、トから構成され、地球上の誰一人として取り残さない（leave no one behind）

授業研究以外でも相互に協力する場面が増えた。
（国立ラカントゥータ大学関係者）
授業研究を通じて教員同士が集まる機会ができたことで、授業以外での生徒たちのいじめ問題やハラスメント問題など教員が抱える悩みを共有する場にもなっている。
（リマ市第7教育部局体育専門家）

ことを誓っている。SDGs は発展途上国のみならず、先進国自身が 取り組む
ユニバーサル（普遍的）なものであり、日本としても積極的に取り組んでいる。

体育教育科での授業研究をモデルケースにして、コミュニケーション科（国語科）や歴史科などの他教科にも導入していきたい。
（リマ市第7教育部局局長）※１：スポーツ庁受託事業として実施

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コロ ナ 禍 で の 活動
2019年末からの新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大の影響により、「スポーツ・フォー・トゥモロー（SF T）」でも、人と人との直接的な交流が困難となった。しかし、そのような状況下でもオンラインなどで様々な工夫をしながら、人と人、国と国が繋がりを止めることなく様々な活動を行っている。

オンラインUNDOUKAI
実施団体：学校法人創志学園 クラーク記念国際高等学校 横浜キャンパスグローバルスポーツ専攻

クラーク記念国際高等学校横浜キャンパスグローバルスポーツ専攻では、グローバル
社会・多文化共生社会において自分らしく活躍できる人材の育成を教育目標として掲げている。この教育目標のもと、コロナ禍でもできることとして取り組んできた「オンライン
運動会」を海外の方も楽しめるコンテンツにアレンジし、実践した。
ネパールでは新型コロナウイルス感染拡大防止のため、公立の学校は１年間ロックダウン
状態になっており、十分な教育が受けられていない状況であった。また、学校教育において「体育」教育が十分に行われていないことから、学校内で非認知能力の向上させる機会が乏しい。これらの課題解決のために、高校生主体でスポーツをツールとしたオンラインでも実践できる、チームビルディング要素を含んだアクティビティを行った。

JICA 海外協力隊 インドネシア
アーティスティックスイミング
実施団体：独立行政法人国際協力機構（JICA）

2019年9月にインドネシアの南スラウェシ州アーティスティックスイミング 代表チームのコーチとして赴任。10 代の選手を中心とした若いチームに基礎指導を徹底することで競技力を向上させるとともに、チームワークや目標に挑戦し続ける大切さを伝えている。2020 年 3 月に新型コロナウィルスの影響にて一時帰国したが、オンラインツール
を活用し、ただトレーニングを継続するだけではなく、他の国の選手と合同で行うなど、選手の経験を増やす取り組みをしながら指導を継続している。
● 参加者の声

このプロジェクトを通じて私たちは、知識 や 技術 のみならず、考え方 や 色々な経験をすることが 出来● 参加者の声

自分とは異なる価値観及 び 文化を持 つ 方々とも、スポーツの力を使えばバリアを壊せると感じました。

ました。そして何より選手達 の 視野 や 夢が 広がりました。
（現地カウンターパート）

コロナ禍で専攻授業の形は大きく変わりましたが、答えのない課題への取り組みを通してチームメンバーと試行錯誤しながら挑戦した経験は、人生が変わると感じるほど充実したものでした。
（参加生徒）JSC-JOC-NF 連携オンライン事業
ソフトボール アジアコーチングウェビナー
実施団体：日本ソフトボール協会、日本オリンピック委員会（JOC）、日本スポーツ振興センター（JSC）※１

新型コロナウイルスが 世界的に広 がりを見せ、大会や各種活動 が出来ないでいる状況の中、ソフトボール界の停滞を防ぐため、また、アジアにおける普及・発展のため、ソフ
トボール先進国である日本が Web を活用して事業を計画実施した。
アジアの統括団体であるソフトボール・アジアと連携し、加盟各連盟のコーチ向けコー
チングウェビナーを実施。ウェビナー用に制作された動画では、2020 年 1 月にマレーシアで実施したセミナーの講師として参加した日本の講師がウェビナー講師となった。
動画はピッチング・バッティング・守備など基本から実践までのレベル別、技術別に英語字幕付きで制作、配信をした。
● 実施者の声

新型コロナ 禍 により中断してしまったアジアでのソフトボール 普及振興・競技力向上 の 一助となれればという思 いで講習動画を作成しました。この 講習動画を見て、アジア 各国・地域でソフトボール の仲間が 増えること、また 疫病が 収まった 後、再開できることを楽しみにしております。
（講師を務 めた日本人コーチ）※１：スポーツ庁受託事業として実施

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オンラインイベント「柔道の安全指導（ O Ensino do Judô com Segurança ）」の開催支援
実施団体：日本スポーツ振興センター（JSC）※1、ブラジル柔道連盟

日本スポーツ振興センターは、2017 年度よりブラジル公教育への柔道導入支援を目的としたプロジェクトを実施してきた。現地指導者の能力向上や育成に取り組む他、日本が保有する指導に関する優れた知見の共有も行っている。2020 年度は、全日本柔道連盟が発行する「柔道の安全指導」をポルトガル語に翻訳し、ブラジル国内における安全指導の認知と同指導書の活用を促進するためにオンラインイベントを実施した。
オンラインイベントは二部構成で行い、第一部では、筑波大学柔道場から安全な指導に関する基礎知識や実技を中心とした講義を配信。第二部では、ブラジル柔道連盟ホーム
ページへの「柔道の安全指導」（ポルトガル語版）公開を記念したセレモニーを実施した。
イベントのライブ 配信は 800 名以上の方々に視聴していただき、終了後に You Tube にアップロードした動画も多くの方に視聴いただいている。
● 現地の声このマニュアルは既に日本でその効果が実証されており、ブラジル柔道の指導にも大いに役立つと確信しています。 子ども達 の 柔道との 最初 のコンタクトは、楽しくなければならないと共に、安全でなければなりません。柔道に親しむ方が増えることでブラジル柔道が発展すると考えています。
（ブラジルオリンピック委員会 局長 ホジェリオ・サンパイオ氏）※１：スポーツ庁受託事業として実施

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SPORT FOR TOMOR ROW コンソーシアム 会員（五十音順 ）
運営委員会

13 団体

外務省
スポーツ庁
● 日本スポーツ振興センター（JSC）● 国際協力機構（JICA）● 国際交流基金（JF）● 日本貿易振興機構（JTRO）● 東京2020組織委員会● 日本オリンピック委員会（JOC）● 日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会（JPC）● 日本アンチ・ドーピング機構（JADA）● 筑波大学● 日本スポーツ協会（JSPO）● ワールドマスターズゲームズ2021 関西組織委員会●●

地方自治体・関連団体

42 団体

愛知県
● 一宮町
● 岩手県
● 江別市
● 大阪市
● 小田原市● 帯広市● 掛川市● カワゴエ・マス・メディア● 京都市● 熊本市社会教育振興事業団● 高知県● 高知県観光コンベンション協会
● 神戸市
● 埼玉県
● さっぽろ健康スポーツ財団
● 常総市
● 千葉県
● 鶴岡市
● 東京都
● 東京マラソン財団
● 豊島区
● 長崎県
● 名古屋市● 名古屋市教育スポーツ協会● 名寄市● 新潟市開発公社● 新潟市文化・スポーツコミッション● 常陸大宮市
● 姫路市
● 広島市
● 福岡県
● 福岡市
● 福山市体育振興事業団
● 船橋市
● 別府市
● 前橋市
● 北海道
● 北海道総合研究調査会
● 宮崎市
● 横浜市
● 和歌山県●

スポーツ関連団体

138 団体

旭川地区サッカー協会● Athletes For Fans
● 阿南市サーフィン連盟● アルビレックス新潟シンガポール● アルファバドミントンネットワーク● 一宮町サーフィン業組合● VOLAJA● 浦和レッドダイヤモンズ● NSC Nippon Sport Club
● 大竹サーフライフセービングクラブ● 大宮アルディージャ● 大森フットボールクラブ● おこしやす京都 AC● 鬼ごっこ協会● 北九州市陸上競技協会
● 講道館
●

30

国際雪合戦連合
埼玉県アイスホッケー連盟● 静岡 FIDサッカー連盟● しずおか障がい者フライングディスク協会● 志道館● 渋谷インターナショナルラグビークラブ● 下関市セーリング連盟● ジャパンタッチ協会● スペシャルオリンピックス日本● スマイルクラブ● 全国大学体育連合● 全日本アーチェリー連盟● 全日本空手道連盟● 全日本空道連盟● 全日本剣道連盟● 全日本スキー連盟● 全日本柔道連盟● 全日本知的障がい者スポーツ協会● 全日本テコンドー協会● 全日本ボウリング協会● FC 東京（東京フットボールクラブ株式会社）● 豊島区バスケットボール協会● 富山県ダンススポーツ連盟● 日本アイスホッケー連盟● 日本アメリカンフットボール協会● 日本ウィルチェアラグビー協会● 日本ウエイトリフティング協会● 日本オーストラリアンフットボール協会● 日本オリエンテーリング協会● 日本カヌー連盟● 日本キャスティングスポーツ連盟● 日本近代五種協会● 日本車いすバスケットボール連盟● 日本ゲートボール連合● 日本拳法競技連盟● 日本公共スポーツ施策推進協議会● 日本コーフボール協会● 日本ゴールボール協会● 日本混合バレーボール連盟● 日本サッカー協会● 日本サッカー名蹴会● 日本サーフィン連盟● 日本山岳・スポーツクライミング協会● 日本障がい者バドミントン連盟● 日本女子体育連盟● 日本身体障がい者水泳連盟● 日本水泳連盟● 日本水中スポーツ連盟● 日本スカッシュ協会● 日本スケート連盟● 日本スポーツチア＆ダンス連盟● 日本スポーツチャンバラ協会● 日本スポーツツーリズム推進機構● 日本相撲協会● 日本相撲連盟● 日本セーリング連盟● 日本ソーシャルフットボール協会● 日本ソフトボール協会● 日本体操協会● 日本卓球協会● 日本ダブルダッチ協会● 日本チアリーディング協会● 日本テニス協会● 日本テニス事業協会● 日本デフビーチバレーボール協会● 日本ドッジボール協会● 日本トップリーグ連携機構● 日本トライアスロン連合● 日本ネットボール協会● 日本バイアスロン連盟● 日本バスケットボール協会● 日本バドミントン協会● 日本バトン協会● 日本バトントワリング協会● 日本パラアイスホッケー協会● 日本パラアーティスティックスイミング協会● 日本パラサイクリング連盟● 日本パラ・パワーリフティング連盟● 日本パラ陸上競技連盟● 日本パラリンピアンズ協会

日本バレーボール協会
日本パワーリフティング協会● 日本バンディ連盟● 日本ハンドボール協会● 日本フェンシング協会● 日本武道館● 日本フライングディスク協会● 日本フリースタイルフットボール協会● 日本フレスコボール協会● 日本プロサッカーリーグ● 日本プロ野球名球会● 日本ボクシング連盟● 日本ホッケー協会● 日本マスターズ水泳協会● 日本モーターサイクルスポーツ協会● 日本ライフル射撃協会● 日本ラグビーフットボール協会● 日本陸上競技連盟● 日本レクリエーション協会● 日本ろう野球協会● 日本ワールドゲームズ協会● ふうせん遊び協会● 福島県中学野球競技力向上委員会● フォーレンスポーツアカデミー● 藤枝 MYFC● 北海道柔道連盟● 北海道ベースボールアカデミー● 秋田県体育協会● 岩手県体育協会● 大垣市体育連盟● 香川県スポーツ協会● 熊本県体育協会● 千葉県体育協会● 長岡京市体育協会● 長野県体育協会● 新潟県スポーツ協会● 兵庫県体育協会● 北海道体育協会● 南さつま市体育協会● 宮崎県体育協会● 矢巾町体育協会● 和歌山県体育協会

茨城交通
イルマソフト● e&m 合同会社
● エイチ・アイ・エス● エクスドリーム・スポーツ● エムアンドワイ企画サービス● L.M.K● OSGコーポレーション● 大塚製薬● ＯＫＰＲ● オーシャンズジャパン● 小川長春館● オットーボック・ジャパン● オフィス上々 ロボえもん事業部● ガーディアンシップ● キヤノン● キューズ● 近畿日本ツーリスト● クーバー・コーチング・ジャパン● CLIMB Factory● クラレ● Criacao (クリアソン)● グリットウェブ● グローバルアリーナ● コ・イノベーション研究所● コーチョー
● サニーサイドアップ● サニックス● 三英● ジェイティービー● ジェイ・ワークアウト● CF Partners● GMSSヒューマンラボ● GV● JXTGホールディングス● シチズン時計● 商船三井● George P. Johnson● JIN● スポーツコミュニティ● スポーツデータバンク● スポーツフィールド● スポーツマネジメント● スポルバ● スマイリーアース● スマート・シールド・インターナショナル
（B）社
● セノー
● セレスポ● 千● セントラルスポーツ● SOMOS English Academy● SOLTILO● 大日本印刷● 太陽インダストリーアフリカ● 卓球王国● タマス● タンタカ
● T.K.J.
● 帝人● デサント● 電通● 東京東信用金庫● 東レ● トキオ・ゲッツ● Dreamer Japan● ナノダックス● 奈良日日新聞社● ナレッジソースワークス● 西川産業● 日本シグマックス● 日本生命● 日本体育施設● 日本卓球● 日本通運● ノアインドアステージ● パークフォーアス● パナソニック● 早川繊維工業● ビィ・フォアード● ビズヒッツ

日立ソリューションズ
BuildingBlock● ファンケル● フォワード● FUJIO PROJECT● 富士通● フットボールサムライアカデミー● Freewill● BlueDine● プロフォーマンス
● ぺんてる● ホークス● 毎日新聞社● マルサ斉藤ゴム● 丸紅● 漫画家学会● ミズノ● ミャンマー・ヒーローズ・ゴルフ・プロジェクト● 森本鐵鋼産業● ヤマトホールディングス● 山本光学● 吉本興業● 読売新聞社● ラビッツ● ランブリッジ● リーフラス● ルピナス● ワコールスポーツコーチング・イニシアチブ
スポーツフォーキッズジャパン● スリーハーツ財団● 青年海外協力協会● 世界こども財団● 世界ゆるスポーツ協会● 全国ラジオ体操連盟● 体験教育推進会● 太陽の家● チャイルド・ファンド・ジャパン● チーム・ケーチルドレン● つくばフットボールクラブ● Doooooooo● 東北海道スポーツコミッション● TOTOS 北九州● 難民を助ける会● 日本スポーツボランティアネットワーク● 日本グローバル・コミュニケーション・センター● 日本国際協力システム● 日本財団● 日本・スリランカ野球友好協会● 日本ダイバーシティ・スポーツ協会● 日本ファンドレイジング協会● 日本ベアフットランニング協会● 日本盲人会連合● 熱中症予防声かけプロジェクト● ネパールこどもクラブ● ネパール野球ラリグラスの会● Non-Violence Project Japan● ハート・オブ・ゴールド● バヌアツ・ナバンガ ピキニニ友好協会● ハビリスジャパン● バレーボール・モントリオール会● ピースボート● ピースボールアクション● フォルダ● フリー・ザ・チルドレン・ジャパン● ボーイスカウト日本連盟● マイホッケープラス● 南アジア友好協会● 未来をつかむスタディーズ● 民際センター● モンキーマジック● UNITED SPORTS FOUNDATION● love.futbol Japan● AS.Laranja● Little Bees International● Little Bridge● World Theater Project● ワールド・ビジョン・ジャパン● ワールドランナーズ・ジャパン● わかちあいプロジェクト

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大学

23 団体

大阪成蹊大学● 大阪大学● 鹿屋体育大学● 共立女子学園● 慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科● 国際学園● 国際武道大学● 十文字学園女子大学● 順天堂大学● 拓殖大学● 千葉大学● 中央大学● 津田塾大学● 桐蔭横浜大学● 日本体育大学● びわこ学院大学● びわこ成蹊スポーツ大学● 福岡大学● 桃山学院教育大学● 山梨学院大学● 立教大学● 立命館大学● 流通経済大学●

民間企業

116 団体アサツーディ・ケイ
● アサヒ飲料● 朝日新聞社● アシックス● アスラボ● andro Japan● イオンリテール● イッポラボ●

NGO/NPO 等

101団体

AIESEC JAPAN● AMDA 社会開発機構● アクション
● アジアの子どもたちの就学を支援する会● アジアの障害者活動を支援する会● アスリートソサエティ● アセアン・リユース・プロジェクト● アフリカ開発協会● アフリカ野球友の会● ALmundo パス Project● SC HURRAY● S.C.P. Japan● SPW● エブリチャイルズオーガナイゼーション● Enije● NGO 活動教育研究センター● オーキック● オセアニア地区スポーツ支援機構● 学生団体 SWITCH● 嘉納治五郎記念国際スポーツ研究・交流センター● Kids One World● Colorbath● 北信州体操クラブ● 協力隊を育てる会● グッド・エイジング・エールズ● グローバル・スポーツ・アライアンス● 国際協力NGOセンター● 国際せきずい損傷リハビリテーション協会● 国際文化交流協会● 国連ウィメン日本協会● 子どもスポーツ国際交流協会● こどもたちのアジア連合● 魂刀流志伎会● コンフロントワールド● さくら・車いすプロジェクト● サロン2002● ジャパン ジョホール 友好協会
● ジャパンスポーツコミュニケーションズ● Japan Dream Football Association● シャンティ国際ボランティア会● 柔道教育ソリダリティ● judo3.0● ジョイセフ● 少年軟式野球国際交流協会 (IBA)● 障がい者スポーツFriendly Action● 新町スポーツクラブ● スクエアステップ協会● スポーツアライアンス● Sport & Education Project
●

その他

20団体

学生国際協力団体 CUE● クラーク記念国際高等学校横浜キャンパス● グローバル教育推進プロジェクト（GiFT）● 国立青少年教育振興機構● SeedA● 自由学園● 女性スポーツ研究センター● ソーシャルスポーツイニシアチブ● social football COLO
● 聴覚障害者体育・スポーツネット● 日本学生支援機構● 日本国際協力センター● 日本財団パラリンピックサポートセンター● 日本青年会議所● はまなす財団● ブラジル日本都道府県人会連合会● ベトナム日本商工会スポーツ文化委員会● 防衛省・自衛隊● ホシノドリームズプロジェクト● UN Women（国連女性機関）日本事務所
●

計

453

団体

（2020年11月4日現在）

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SFT サポーターメッセージ
SFT を応援するサポーターのみなさまから、メッセージをいただいています。

あなたにとって、「スポーツのチカラ」とはスポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム事務局〒107-0061 東京都港区北青山 2-8-35
独立行政法人日本スポーツ振興センター 情報・国際部内
Tel : 03-6804-2776 Fax : 03-3403-1570 Mail : sft.info@jpnsport.go.jp
スポーツ庁委託事業「戦略的二国間スポーツ国際貢献事業」 実施団体：独立行政法人日本スポーツ振興センター