⽇興リサーチレビュー

Short Review

コロナショックによる投資信託の下落とその後の上昇

2020 年 6 ⽉

資産運⽤研究所主任研究員
本⼭真

1. はじめに
昨年は多くの資産が好調なパフォーマンスを記録した 1 年であった。年明け後も中国を除いて⾦融市場は平静を保っていたが、新型コロナウイルスの感染拡⼤により、2 ⽉下旬以降は世界的な⾦融市場の混乱が続き、多くの投資信託が急速な下落に⾒舞われた。その後、不透明感がぬぐえない中、国内外の⾦融市場は反転し、投資信託の値動きも全体的に落ち着きを取り戻した。6 ⽉に⼊っても株式市場は値動きの激しい展開が続いており、今後も予断を許さないが、本稿では年初から緊急事態宣⾔が解除され
1

た 5 ⽉ 25 ⽇までのデータでコロナショックによる投資信託の下落とその後の上昇を振り返る 。

2. 営業⽇ごとの年初来安値の銘柄数
コロナショックによる⾦融市場の動向の特徴の 1 つとして同時期に下落したことがあげられる。例えば株式市場は 3 ⽉に急速に下落し、国内では TOPIX が 16 ⽇、⽇経平均が 19 ⽇に年初来安値となり、⽶国では NY ダウが 12 ⽇に記録した過去最⼤の下げ幅を 16 ⽇にさらに更新し、23 ⽇に年初来安値となった。
図表 1 は公募追加型株式投信（除く ETF）のうち、昨年末から 5 ⽉ 25 ⽇までの基準価額のデータがある 5,384 本を対象に年初来安値を付けた銘柄数を営業⽇ごとに⽇興⼤分類（以下、⽇興分類）別に合2計したものである 。5,384 本中 3,962 本（74%）が 3 ⽉ 16、19、24 ⽇の 3 営業⽇に年初来安値を付けた。⽇興分類別に年初来安値を付けた本数を列挙すると
 「国内株式」は 3 ⽉ 16 ⽇に 830 本中 596 本（72%）。
 「グローバル株式（ヘッジなし）」は 3 ⽉ 19 ⽇に 1,020 本中 170 本（17%）
、24 ⽇に 664 本（65%）。
 「リート」は 3 ⽉ 19 ⽇に 367 本中 161 本（44%）、24 ⽇に 163 本（44%）。
 「複合」は 3 ⽉ 19 ⽇に 1,075 本中 542 本（50%）
、24 ⽇に 256 本（24%）
。
であり、「複合」の多くの銘柄も「グローバル株式（ヘッジなし）」や「リート」と同時期に年初来安値を付けた。

1

コロナショック下での投資信託の投資家の動向については藤原[2020a]、グローバル株式ファンドとリートファンド、レバレッ

2

⽇興分類とは、⽇興リサーチセンターが独⾃に定めたファンド分類のこと。すべての国内籍追加型株式投資信託を対象とし、⽬ジ型バランスファンドの動向については藤原[2020b]、[2020c]、野⾸[2020]を参照されたい。
論⾒書に記載された運⽤⽅針をベースに、投資対象、投資地域、運⽤⽅針、投資⼿法に着⽬して分類を⾏っている。
本資料は、信頼性の高いデータから作成されておりますが、当社はその正確性・確実性に関し、いかなる保証をするものではございません。本資料は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではございません。証券投資に関する最終判断は、投資家ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本資料の著作権は当社に帰属し、本資料の転用および販売は固く禁じられております。

1

⽇興リサーチレビュー

営業⽇ごとの年初来安値の銘柄数

03/1003/12

3

図表 1
2,000
1,800
1,600
1,400
1,200
1,000
800
600
400

国内株式
国内債券
複合
オルタナ投資グローバル株式 （ヘッジなし）
グローバル債券 （ヘッジなし）
リート
その他

03/30 以降

03/27

03/26

03/25

03/24

03/23

03/1903/18

03/1703/16

03/1303/11

03/09

003/06 以前

200

グローバル株式 （フルヘッジ）
グローバル債券 （フルヘッジ）
コモディティ（出所）投資信託協会より当社作成

3. ドローダウンと年初来安値からの上昇率
次に、コロナショックによる投資信託の下落とその後の戻りの⼤きさを⽇興分類別に確認する。
図表２は⽇興分類別にドローダウン（年初来安値をつけた⽇付より前の年初来⾼値から年初来安値への下落率）と年初来安値からの上昇率（年初来安値からそれ以降 5 ⽉ 25 ⽇までの最⾼値への上昇率）の分布を⽰した箱ひげ図である。⽇興分類別のドローダウンと年初来安値からの上昇率の特徴は以下の通りである。
 「国内株式」のドローダウンの平均値（グラフの×印）は－32%であり、「グローバル株式（ヘッジなし）」の－36%や「グローバル株式（フルヘッジ）」の－34%より⼩さい。
 「国内株式」と「グローバル株式（ヘッジなし）」の年初来安値からの上昇率の平均値は同程度の28%であったが、「グローバル株式（フルヘッジ）」は戻りが⼤きく 33%であった。
 ドローダウンの平均値は「リート」が最も⼤きく－46%であったが、戻りも⼤きく年初来安値からの上昇率の平均値は 36%であった。
 「複合」のドローダウンの平均値は「グローバル債券（ヘッジなし）」と同程度の－19%であったが、年初来安値からの上昇率の平均値は 13%であり、「グローバル債券（ヘッジなし）」の 11%より⼤きい。
 「国内株式」、「グローバル株式」、「リート」のドローダウンは銘柄ごとの格差は⼩さく（箱ひげ図のひげが短い）、年初来安値からの上昇率は格差が⼤きい（ひげが⻑い）。

3

年初から 3 ⽉ 6 ⽇までの合計値（3 ⽉ 6 ⽇以前）
、3 ⽉ 9 ⽇から 3 ⽉ 27 ⽇までの 3 週間の毎営業⽇の値、3 ⽉ 30 ⽇から 5 ⽉25 ⽇までの合計値（3 ⽉ 30 ⽇以降）を⽰した。

本資料は、信頼性の高いデータから作成されておりますが、当社はその正確性・確実性に関し、いかなる保証をするものではございません。本資料は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではございません。証券投資に関する最終判断は、投資家ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本資料の著作権は当社に帰属し、本資料の転用および販売は固く禁じられております。

2

⽇興リサーチレビュー 「グローバル債券」と「コモディティ」は「国内株式」などと反対の傾向にあり、下落時に銘柄ごとの格差が⼤きく、上昇時に格差が⼩さい。
 「オルタナ投資」は下落時、上昇時ともに銘柄ごとの格差が⼤きい。
図表 2

ドローダウンと年初来安値からの上昇率の分布（出所）投資信託協会より当社作成

さらに、ドローダウンが⼤きかった銘柄のその後の動向を確認するために各銘柄のドローダウンと年初来安値からの上昇率の相関係数を図表 3 に⽰す。相関係数は－1 から 1 の間の値をとり、ドローダウンがマイナス、年初来安値からの上昇率がプラスの値であるため、相関係数が－1 に近いほど、ドローダウンが⼤きかった銘柄の⽅がその後の戻りも⼤きい傾向にあったことを意味する。
図表 3

ドローダウンと年初来安値からの上昇率の相関係数
⽇興分類

相関係数

国内株式-0.44

グローバル株式 （ヘッジなし）-0.48

グローバル株式 （フルヘッジ）-0.64

国内債券-0.65

グローバル債券 （ヘッジなし）-0.71

グローバル債券 （フルヘッジ）-0.87

複合-0.88

リート-0.67

コモディティ-0.36

オルタナ投資-0.29

その他

-0.96

全体-0.73（出所）投資信託協会より当社作成

本資料は、信頼性の高いデータから作成されておりますが、当社はその正確性・確実性に関し、いかなる保証をするものではございません。本資料は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではございません。証券投資に関する最終判断は、投資家ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本資料の著作権は当社に帰属し、本資料の転用および販売は固く禁じられております。

3⽇興リサーチレビュー

図表 3 において全体の相関係数が－0.73 であり、全体的に下落した銘柄ほど戻りも⼤きかったことが確認できる。⽇興分類別では「複合」、「グローバル債券（フルヘッジ）」の相関が⾼く、「オルタナ投資」、「コモディティ」の相関が低い。相関が低い「オルタナ投資」、「コモディティ」は図表 2 からわかるように銘柄ごとの格差が⼤きく、コロナショックによって下落することなく、好調な値動きが続いた銘柄もあった。

4. リスクとドローダウン、1 年騰落率とドローダウンの関係最後に、投資信託全体としてドローダウンが⼤きかった銘柄の特徴を確認する。
まず、資産運⽤の⼀般的な考え⽅としてリスクが⾼い銘柄ほど⾦融市場のショック時における下落は⼤きいと想定される。そこで、リスクとして 2019 年 12 ⽉末時点における過去 1 年間の⽇次リターンの標準偏差を年率換算した値を⽤いて、横軸をリスク、縦軸をドローダウンとした散布図が図表 4 であ4る 。想定通り、リスクが⾼いほどドローダウンが⼤きい傾向が⾒て取れる。

図表 4

リスクとドローダウン

0%
リスク⾼‐20%y = ‐1.80x ‐ 0.079
R² = 0.55‐60%

ドロドローダウン‐40%

ダウン⼤‐80%

‐100%

‐120%
0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

リスク
（出所）投資信託協会より当社作成

次に、過去上昇していた銘柄ほど⾦融市場のショック時における下落が⼤きいかどうかは⾦融市場の環境によるが、2019 年 12 ⽉末時点における過去 1 年間（2018 年 12 ⽉末から 2019 年 12 ⽉末）の騰落率（以下、1 年騰落率）を⽤いて、横軸を 1 年騰落率、縦軸をドローダウンとした散布図が図表 5である。1 年騰落率が⼤きいほどドローダウンも⼤きい傾向が⾒て取れる。つまり、コロナショックでは、それまで運⽤が好調だった銘柄の下落が⼤きかったことが窺える。
4

第 3 章までの対象銘柄のうち、2019 年 12 ⽉末時点で過去 1 年間の⽇次リターンを⽤いたリスクが計算できる 5,105 本が対象。
図表 5 も同様。

本資料は、信頼性の高いデータから作成されておりますが、当社はその正確性・確実性に関し、いかなる保証をするものではございません。本資料は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではございません。証券投資に関する最終判断は、投資家ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本資料の著作権は当社に帰属し、本資料の転用および販売は固く禁じられております。

4⽇興リサーチレビュー

図表 5 1 年騰落率とドローダウン
0%
1年騰落率⼤‐20%

‐60%

‐100%

‐120%‐80%

ダウン⼤‐80%

ドロドローダウン‐40%

y = ‐0.92x ‐ 0.123
R² = 0.44‐60%

‐40%

‐20%

0%

20%

40%

60%

80%

100%

120%

1年騰落率
（出所）投資信託協会より当社作成

５. おわりに
本稿では、年初から緊急事態宣⾔が解除された 5 ⽉ 25 ⽇までのデータでコロナショックによる投資信託の下落とその後の上昇について確認した。⽇興分類や銘柄ごとの格差はあるが、コロナショックの全体的な傾向として下落した銘柄はその後の戻りも⼤きい傾向があった。そして、リスクの⾼い銘柄ほど下落が⼤きく、昨年 1 年間の運⽤が好調で騰落率が⼤きかった銘柄ほど下落が⼤きい傾向があった。
本⼭真[2020]で触れたように株式市場をはじめとする⾦融市場のショックは避け難く、⻑期投資においては今後も様々な局⾯を経験することになるだろう。コロナショックによる社会・経済のパラダイムシフトが進む中、将来性を信じることができる投資信託を選択し、難しいことではあるが、分散投資と⻑期投資によって⼀喜⼀憂しない姿勢が必要だと考える。

本資料は、信頼性の高いデータから作成されておりますが、当社はその正確性・確実性に関し、いかなる保証をするものではございません。本資料は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではございません。証券投資に関する最終判断は、投資家ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本資料の著作権は当社に帰属し、本資料の転用および販売は固く禁じられております。

5

⽇興リサーチレビュー

参考⽂献
野⾸⽂徳[2020],「【Short Review】コロナ禍におけるレバレッジ型バランスファンドの動向」
https://www.nikko-research.co.jp/library/8896/
藤原崇幸[2020a],「【Research Report】コロナショック下のファンド投資家動向〜リーマンショックとコロナショックから〜」
https://www.nikko-research.co.jp/library/8904/
藤原崇幸[2020b],「【Short Review】コロナショック後のグローバル株式」
https://www.nikko-research.co.jp/library/8973/
藤原崇幸[2020c],「【Short Review】コロナショック後のリートファンド動向」
https://www.nikko-research.co.jp/library/9007/
本⼭真[2020],「【Short Review】株式市場のショックと積⽴投資」
https://www.nikko-research.co.jp/library/8764/（END）

本資料は、信頼性の高いデータから作成されておりますが、当社はその正確性・確実性に関し、いかなる保証をするものではございません。本資料は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではございません。証券投資に関する最終判断は、投資家ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本資料の著作権は当社に帰属し、本資料の転用および販売は固く禁じられております。

6