名古屋高等教育研究第４号（2004）

戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論―実業教育への内省に基づく一般教育論の展開―
鳥 居 朋 子

＜要 旨＞
戦後まもない1946年に東京商科大学（現一橋大学）の学長に就いた上原專祿は、大学が人間育成の機関であることを力説し、一般教育（general education）と専門教育および職業教育の有機的なつながりを強く主張していた。
本稿では、上原の戦前における大学論や学生指導をめぐる実践等の検討をふまえ、戦後教育改革期における大学教育論の特質を考察した。その結果、次の三点が指摘できる。
1． 上原は、戦前の東京商科大学における学問研究と職業教育の分離状
態や、実社会に対する自立意識の弱さ等への内省を基礎とし、学問および修学への強い規範意識や学生の自主自立精神の育成を重視した大学教育観を形成していた。これらが戦後大学教育論の基底となった。
2． 戦後初期の上原は、従来の実業教育のあり方への批判を介し、社会に求められる人材像を構想しながら、新しい専門職業人の育成を危急の課題とした。
3． さらに、米国高等教育思想を受容しつつ、「広く深くゆたかに鋭く、観察し思考し生きる態度と性能」を育むための一般教育を主軸とした大学教育論を展開した。

1．はじめに
本稿では、戦後教育改革期における上原專祿（1899−1975年）の大学教
育論の基底と構造に着目しながらその特質を考察する。戦後、上原が東京商科大学（現一橋大学、以下東商大と略記）の学長就任を機に、戦前の高等商業学校の流れを汲む単科大学から、新制の社会科学総合大学への転換
名古屋大学高等教育研究センター・講師

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を目的とする「上原構想」を掲げ、種々の困難に遭遇しながらも学内の抜本的な組織改革を主導したことはすでに知られている1)。学長としての実務を通じ、上原が1940年代後半に著した大学の職能、教育、自治等に関する論稿は、その省察の深さゆえに当時の大学改革にかかわった多くの関係者に参照された2)。
上原は、『米国対日教育使節団報告書（ Report of the United States

Education Mission to Japan. 1946.3）』（以下『報告書』）における高等教育
理念を深く理解し、新しく紹介された一般教育（general education）の理念やカリキュラムに関する広範な問題を、専門教育や職業教育との内的連関を視野に入れながら具体的に論じた。これは、一般教育の目的、方法および組織等の研究にあたった大学基準協会一般教育研究委員会の報告書『大学に於ける一般教育』（第一次中間報告1949年7月、第二次中間報告
1950年9月、最終報告書1951年9月）に多大な示唆を与えたとされている3)。
これまでのところ、戦後教育改革期の上原の大学教育論に関しては、管見の限り寺 昌男（1970）、細井克彦（1978）、片岡弘勝（1997）、松浦良充（2003）らの研究において検討されている。なかでも、細井は日本の大学論史を概括しつつ、戦後の大学論の代表的論者に南原繁（東京大学総長）と上原を取り上げたうえで、当時の動向として大学の社会的機能の問題がとくに大学教育論・教養論において追求されていたことを指摘した。細井（1978，45頁）によれば、上原の大学教育論は、大学と社会との新しい関係に対する自覚から生まれ、同時に戦後大学教育批判をも媒介しており、さらに一般教育論は、日本国民の育成という国民教育的課題を視野におさめながら人文主義の教養論を基礎としていたとされている。
しかしながら、これらの研究では上原の学長時代における大学教育論と、
戦前の大学観および大学教育観との関係にまで視野を広げた検討は行われていない。そのため、戦後初期における上原の大学教育への批判が、いかなる現実認識に基づき、どのような内省的視点をもって繰り出されたのかが十分に明らかにされていないといえる。筆者は、戦後教育改革期における上原の大学教育論の全体像を捉え、その特質を一層明確にするため、上原の戦前・戦中における大学観や大学教育観等との連続性に着目することに意義があると考える。なぜなら、後に述べるように、上原の戦後の新しい大学教育理念を支えた思想的基盤は、戦前のいわゆる商業系実業大学としての東商大において、自らの学生生活および研究・教育活動を送るなかで形成された大学観や大学教育観を含み込みつつ成立していたとみられる
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戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論からである。
上原にとって思想形成の場の一つとなった戦前の東商大は、明治期に私設の商法講習所として創設された後、国立の商業学校、高等商業学校へと転換を遂げ、実業界（とくに英語・簿記・商法などの実務的な専門知識を要する貿易商社）で活躍する人材を輩出していた。一方で、究学の府となることを目指す気運が学内で高まり、大正期に単科大学へ昇格したという沿革をもつ。そうした歴史的経緯のなかで、学内には「商業教育における実学と学術的研究との併存ないし葛藤」4) が存在していたとされる。さらに、上原が学長を務めた戦後初期における旧制東商大での新制一橋大学にむけた改革過程には、「新旧両制度の原理的葛藤」5) が生じていたとみられる。したがって、戦後教育改革期における上原の大学教育論は、いわば戦前の実学とアカデミズムとが交差する場で培われた問題意識を基礎に、それへの省察を媒介して立論されたと捉え直すことが可能ではないだろうか6)。
それゆえに、上原はいっそう、大学における一般教育と専門教育および職業教育との有機的つながりを強く主張していたのだといえないだろうか。
本稿では、先行研究の成果に立脚しつつ、戦後教育改革期における上原の大学教育論の特質を明らかにすることを目的とする。とりわけ、戦前における東商大附属商学専門部（以下専門部）時代の大学論や学生指導にかかわる上原の実践等の検討をふまえて、戦後初期の上原の大学における実業教育に対する視点と一般教育論の展開との関係を考察する7)。具体的には、『上原專祿著作集（以下『著作集』）』（上原弘江編、評論社）に収められた戦前および戦後初期（上原が学長を務めた1949年頃まで）の大学教育に関する論稿や、『一橋新聞』に寄せられた所論や講演記録、『一橋大学学
制史資料（以下『学制史資料』）』（一橋大学学園史編纂委員会）等を主な分析対象とする。

2．上原專祿の略歴
上原は1899年に京都の商家で生まれ、1915年に東京高等商業学校に入学した8)。1922年には同校専攻部を卒業し東京商科大学の研究科に進み、三浦新七博士（歴史学）のゼミナールで学びながら、カール・ラムプレヒト（Karl Lamprecht）の『近代歴史学』等を講読した。その後1923年から1925年にかけて渡欧し、ウィーン大学のアルフォンス・ドープシュ（Alfons Dopsch）教授の指導のもと、おもにドイツ中世史の実証的研究を149

手がける。上原はみずからの学生時代において、知的究明の場としての大学のあり方、教育のあり方等にわたり、学生を自学自習の実行者として育てる「フンボルト理念」が通底するドイツ型大学の影響を強く受けた環境に身をおいていたとみなせる。帰国後の上原は高岡高等商業学校の教師を経て、1928年4月に東商大の専門部へ転任し、同学本科の講師を兼任しながら敗戦を迎えた。
戦後は、1946年8月から1949年1月にかけて東商大（就任当時は東京産業大学。1947年3月東京商科大学へ名称復旧、1949年5月一橋大学に改称）の学長を務め、そこでの改革実践に基づく大学論や学問論を著した。一方で、
大学基準協会の役員および大学行政研究委員長等を務め、また、同協会のメンバーとして参画した文部省の大学設置委員会（後の大学設置審議会）
では、大学設置基準の作成と全国の新制大学の設置という実作業に尽力している9)。こうした職務上の経験を通して、大学における一般教育の重要性や、大学の自治および学問の自由を提唱した上原は、当時のオピニオ
ン・リーダーとしての役割を担った。

3．戦前の東京商科大学における実業教育への内省的視点
3.1

実学とアカデミズムの拮抗

第一次世界大戦後、工業生産が優位をきたした日本の産業界では、経営
人材や技術人材への要求が高まっていたが、それとともに中等教育機関の卒業生が増加したことによって、高等教育段階にまで漸次高まりをみせてきた「下からの」教育要求が、高等教育拡充政策を要請することになった10)。
こうした高等教育に対する教育要求を受け止めながら、その中心的な受け皿となる大学の構造や役割をいかに制度化していくかが政府の緊急課題となった。その後、大学が学術研究をその本旨とし、なおかつより一層人格の養成に力を注ぐべきことを示した大学令（1918年公布）が定められた結果、従来の大学制度が柔軟化し、多様な大学が設立され展開していく基盤がつくられたといえる。
かねてから、東京高等商業学校では福田徳三（経済原論及び社会政策）
等のヨーロッパでの留学経験をもつ少壮の教員たちが中心となり大学への昇格運動が繰り広げられていたが、国の高等教育拡充政策の流れと相まって、「東京商科大学官制」（1920年3月31日勅令第七一号）により、商学、経済学、法学を専門領域とする単科大学への改組が実現した。これによっ150

戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論て、東商大は本科、予科、専門部、付属商業教員養成所（以下教員養成所）から構成される新機構に生れ変わり、東京高等商業学校が伝統的に有していた三つの機能―1．専攻部に代表される学術的商業教育、2．本科が担っていた実業的商業教育、3．商業教員養成所が行っていた全国の商業学校の教員養成教育―を分化しながら、なおかつ全体として担いつづける存在となった11)。なかでも、大学昇格と同時に廃止された東京高等商業学校は、それに代わる職業教育完成の機関としてすぐに専門部へその機能が受け継がれた12)。こうして、産業界からの人材要求を背景に、学生の全国的な地
域的補充基盤をもつ「商業系の官立単科大学の雛形」13) として東商大は発足したのであった。
あわせて、高等教育の拡充政策にともない、全国の大学で授業科目の選択制、単位制等の導入による、自主的な学習尊重と教育課程の柔軟化が促進された14)。東商大においても個性的な学科課程が編成され、高等商業学
校時代に比べて経済学・法律学の学科目が増加し、これに本来の商業技術に関する科目をふくむ実践的な商学が加わって専門科目の中枢が形成された。たとえば、1929年度の学科課程によれば、同時期の東京帝国大学経済学部の科目構成に比べて、「一般教育的科目」（外交史、社会学、哲学、政
治学、高等数学、文明史、東洋外交史、教育学、民族学、市政論）が選択システムのもとに大量に取り入れられていること、商学・経済学・法律学の三者を総合した学科目構造をもっていること等の点で、極めてユニークな特徴を備えていた15)。
しかし、新たな状況もうまれていた。旧東京高等商業学校では、予科―
本科―専攻部の課程が単線的に配置され、それに教員養成所が附置されていたことによって教育理念に一貫性が保たれていたが、大学昇格とともに大学予科―大学本科のメインコースと、専門部・教員養成所というサブコースが併置された。これによって、学内に学問研究と職業教育の制度的な分離が生じ16)、学園総体の教育理念面でも二層的な構造を抱えることになったのである。
こうした歴史的状況を背景に、上原は専門部教授として、1930年5月の東商大申酉記念式で「欧州の大学と日本の大学」と題する大学自治をテーマとする講演を行なっている。これは、ウニウェルシタス・リテラールム、
すなわち総合大学への発展を期す福田の大学論や、それに対抗する形で実学に重きをおいた上田貞次郎（商業政策）の大学論の影響を学生時代に受け17)、なおかつヨーロッパでの留学を経験した上原が、東商大の現状を批
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判的に検討したものであった。上原は、「授産場兼職業紹介所にあらざるなきを保証し難い職業大学を転じて、自治自由に基づくウニウェルシタ
ス・リテラールムたらしめん」18) とする考えを支持する立場から学内の気風を痛烈に批判したのである。
上原は、ヨーロッパと日本における諸大学の歴史的意味の相違を考察し、ヨーロッパで今日もなお大学の自治とそれに関連する教育および研究の自由とがある程度まで保たれている理由は、「単に独逸の諸大学といわず広くヨーロッパの諸大学が十五・六世紀の人文主義（フマニスムス）の洗礼を受けているがためであるという如き意味のみではなく、ヨーロッパ諸民
族の学問観が即ち学問の世界に独立の価値を付与しうる学問観が、政治と職業より多少とも独立した究学の府―然り単に究学のみならず、究学の府である―の存在を肯定しているからであろう」19) と分析した。
さらに、それに対置させる形で日本の大学史を振り返り、「明治時代にいたって泰西の大学制度を輸入したのであるが、これも大体に於て富国強兵の国策に相応すべく採用せられた制度と解すべく、自ら生れ出た制度でもなければ、国家が―しかしてその背景にあって国民が―学問そのものの独立的価値を認めて作りあげたものとも考えられない」20) と論じた。かさねて、日本の諸大学の現状は、制度の輸入だけでなく制度固有の精神も移入している大学はほとんどなく、「その多くは『大学を卒業して実社会に入る』等と称して、大学そのものが一の実社会ならざるものの如き、又は大学が当然にいわゆる実社会への予備門であるかの如き言辞が当然のこととして行なわれている」21) とし、そこに東商大批判の焦点を絞った。
上原は講演の最後で、日本史においてヨーロッパ流の学園を見出すことが極めて困難な事実、またこの事実が学問そのものに独立した価値を認めがたい日本の国民性に理由を求めるべきだと思われることを指摘したかったと申し添えている22)。このことから、上原の学内批判の底には、自分自身も含めた日本人の学問の独立的価値および大学自治に対する意識の低さを省察する視点が存在していたことがわかる。また、こうした上原における大学の自治の主張は、あくまでも、実学を重視した商学系実業大学としての東商大の社会的な存在意義を認めたうえで学問の独立に第一義的な価値をおくものであり、大学を一般社会から隔絶した特権的な最高学府とみなしアカデミズムを称揚する立場にはない点が特徴的である。

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戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論

3.2「修学の三精神」の提起および自主自律精神の育成を意図した学生
指導

東商大内部の学問研究と職業教育の分離という二層構造は、学部と専門部の機構的な格差問題を生じさせ23)、専門部教授であった上原の内面においてもひとつの葛藤をもたらし、研究と教育の統一的追究という課題意識の醸成に作用したと考えられる。
上原は、1939年4月に「修学の要領―新に一橋同人を迎へて―」というテーマの小論を『一橋新聞』（第285号、1939年4月10日）に寄稿している24)。
これは、1939年度（昭和14年度）の本科、予科、専門部、教員養成所の新入生を迎えるにあたって、上原がこれから東商大で学ぼうとする全ての学生・生徒に学問や修学に対する精神的態度を説いたものである。そこには、上原の学問的態度および学生教育観が顕著に表れている。
とりわけ、「修学とは、先人によって成し遂げられた学問的認識の成果
をば模写的に習得する過程を意味するのではない。経済学であろうと、法律学であろうと、哲学、歴史学の類であろうと、総じて修学とは、自ら客観的事象に直参し、自己の全心情を挙げ、自己の全体験を尽し、自己の全責任を以ってする知的把握の全過程を意味する」25) という主張には、上原の学問観が投影された修学の精神が説かれており重要である。ことに新入生に対しては、「先づ己を空しうし、先入の我見を捨てて、先人の業績を味解する必要がある。その用意に乏しきものは、亦、修学の資格に欠くるものであろう」26) と、厳しい心構えを求めた。さらに、「修学とは、客観的に妥当すべき世界画象を構成する過程である。その描き出された世界画象
は、常に個々の客観的事実によって、妥当なる所以が実証せられなければならない」27) とし、修学の三精神を掲げた。それは、1．自主、2．先蹤味解、3．実証の三精神28) であり、単純にものごとに関する知識を累積することではなく、学問へのきわめて厳粛な精神態度の獲得を目的としたものであった。これは、いわゆる学殖・多識を意味する教養主義に則った学習
態度とは性格を異にする精神だといえる。
また、次第に教育機関の戦時体制への再編成が進み、いわゆる「商業教育不要論」29) が唱えられるようになったころ、1940年4月の始業式にて上原は専門部主事として、専門部と教員養成所の二、三年生に向けた訓示を行っている。『一橋新聞』（第306号、1940年4月25日）によれば、上原は当時の専門部全体の気風が「どうにも為し様のない程堕落状態に陥っている」
こと、「学園の機能、組織に対する規範意識が甚だ希薄な」ことを指摘し、153

将来為すべきこととして「強烈な学問精神の作興」および「厳正な規範意
識の確立」の二点を挙げて学生に訴えている。これらは、職業教育完成の機関としての専門部が、いわゆる「実業界中堅の人物」30) を養成することを超えて、学生個々人が自主自律の精神を培う機関となることを願うメッ
セージであったといえる。
さらに、上原が専門部主事を務めていた時期に、専門部学生の「規律振粛」および「学力増進」のために同名の委員会が組織され、なおかつその活動を支える制度として教授生徒懇談会が設置されたことは、上原の学生指導観を捉える上で注目に値する31)。
『一橋新聞』（1940年6月25日、310号）によれば、二つの委員会は学生を中心に運営され、専門部の現状打開のために活動が開始されたという。ただし、上原は、「この制度も役に立たねばつぶす。無くても大丈夫な他の組織に直す。或程度まで目的を達したら廃止するつもりだ」と述べており、制度は絶対的なものではなく重要なのはその中身―運用主体としての人間―であると考え、制度の改廃について
は柔軟な構えを示していた。
こうして、学問研究と職業教育の分離という問題を構造的に抱え込んだ
戦前の東商大において、上原は学問の独立した価値を尊重する立場から、すべての初年次生に対しては共通に修学の三精神の体得を、専門部学生に対してはとくに規範意識の確立を呼びかけていた。同時に、学修生活についてはあくまでも学生の自主性に基づく自治活動を中心にし、教員は後方で支援するという方針をとっていたといえる。そこには、学生と教員との間に一定の距離をとりつつ、学生の自主自律の精神を育成しようとする上原の指導観が表れている。それとともに、「修学の三精神」で提起した客観的事象に対する学問的な認識態度の体得と、学修生活面における自主自律の精神の育成という二つの課題を、一体的に追究しようとしていた上原の教育観を読み取ることができる。

4．戦後における一般教育論を主軸とした大学教育論の展開
4.1

敗戦直後の大学に対する省察

1945年8月の敗戦を境に、占領軍の指令および学園の自主的な再建の動きのなかで、全国の大学で機構の改編も含む抜本的な改革がスタートした32。
1946年3月には、米国対日教育使節団（第一次）の『報告書』がマッカーサー（Douglas MacArthur）総司令官に提出され、戦後日本の新たな範と154戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論

なる高等教育思想が示された。1946年秋からは新制大学設置の基準の起草が始まり、1947年3月には教育基本法、学校教育法が制定され、5月に日本国憲法が施行されたことにより、学問の自由および大学の自治が法的に保障されることになった。さらに、1947年7月には大学基準協会が発足し、新制大学の1949年度開設を控え、一般教育関係条項等を含む「大学基準」の検討が実質的に進められることとなる。1947年暮には、国立大学の一部
地方委譲問題や大学の理事会制度の問題が浮上するなどし、必ずしも戦後の大学改革の道は平坦ではなかったが 33)、1949年6月には新制国立大学68
校が発足する運びとなり、すでに前年度に発足していた公立大学1校と私立大学12校とを合わせて、178校が新制大学の歴史の幕をひらいた。
この時期を一橋大学の学制史に照らせば、旧制の本科、予科、専門部、教員養成所が一体となって新制総合大学の一橋大学として発足するまでの一大変動期にあたる。上原が学長を務めた時代は、戦後日本の大学がその理念・制度とともに大きく揺らいでいたと同時に、大学教育も多くの方向性と可能性を秘めていた時期であったといえる。上原は、戦後の進行する教育制度の全面的革新と民主化の大きな動きのなかで、研究者としての自己および大学そのものを省察の対象としたが34)、現実を厳しく正面から問うという視点を持つことを、東商大の学生にも要請した。
「学生諸君に対して私の希望することは苦しい生の現実を直視して現実に忠実になることだ。現実を直視することは学問であり現実に忠実になることは失われた規範意識を回復しようとする努力とも言えよう。
」35)
上原が、学園再建という目前の課題にむけて学生に求めた前提作業は、制度を内面から支える学生個々人による失われた規範意識の回復という形で提起された。これらの厳しい現実認識と分析批判という精神的態度は、
戦前に上原が説いた修学の精神にその原型が示されていたといえる。
4.2

新しい専門職業人の育成に対する課題意識

戦後の大学の制度および機構を支える内的条件への上原の省察は、それまでの実業教育のあり方にも投じられた。上原の『大学論』には、学長就任から間もなく書かれたとされる「教育革新の精神的前提」（1946年9月20
日成稿）36) が収録されている。同論の冒頭で、上原は戦後の「文化日本の建設」にむけた社会的実践の諸課題として「新なる国民」37) の創造を命題に掲げ、その国民像を次のように描いている。
「深く自己の能力の限度を知るが故に却ってその能力の研磨にいそしむ
155

ところの個々の国民、未知のものに対して飽くまで謙虚なるが故に却って自己に内在する限りなき生命力に対する信仰を失わないところの個々の国民、自己の能力と生命力とに対する信頼のゆえに他者のそれに対しても敬愛の念を禁じえないところの個々の国民、自己と他者との生命の価値を念うがゆえに、自他の関連と相互の交渉につき深い省察を加え、細心の工夫を凝らすにやぶさかでないところの個々の国民、要は自己を信じ他者を敬愛し自他を内包する社会進歩のために努力する個々の国民」（2頁）
上原は、このような国民を創造するために、教育制度や機構が改革される必要があることを認めてはいるが、同時に、「客観的に言って制度意識の遍満せざるところ、主観的に見て規範精神の欠如し居るところ、制度はことごとく架空の存在か、現実の外飾か、責任の回避所かに成り終るの外はないであろう」（3頁）と、制度に依存しすぎる姿勢を戒めている。ここに、外形としての制度よりもその中身を重視するといった、戦前の上原の制度観が連続していることが認められる。上原は、真の問題は、機構を支える人、機構を介して動くところの人の精神性にあり、「新なる国民」を創造するためには、とりわけそのような任務に従事する教育人が、まずは「新なる国民」として自己革新する必要があるとした。
そのうえで、これらの問題はとくに実業教育について妥当すると上原が述べている点は重要である。当時の上原の眼には、「現下の教育界において、特に自信に乏しく展望に欠けたところあるものは、いわゆる『実業教育界』であるように」（3頁）映っていた。上原は事態打開のための課題として、第一に「実業教育人の自己革新」（3頁）を、第二に「制度における精神と意識との革新」（4頁）を挙げ、とりわけ、教育制度の新しい精神内容の形成に先立つものとして、「教育における自主・並に自律の精神」（3頁）の樹立を要望している。それは、従来の実業教育制度が、「職業教育なる称呼の下に若き世代の人々に一定産業における就職を可能ならしむる
知識・技能を授ける目的をもつもののように理解せられ来たったのであり、かくてその時々の産業界からの使用人需要に質的にも量的にも応ずる
使用人供給者の役割りを果さんとして、極めて他律的に思惟し行動していた」（4−5頁）ことに対する上原の批判精神から繰り出されたものであった。
上原は、実業教育の向かうべき方向に、「明日の、より合理化せられたる産業活動の担当者を育成すること、否、産業合理化の作用そのものを遂行しうべき新産業人を育成すること」（5頁）を位置付けるとともに、「人156

戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論

そのものを造る」（5頁）ことを掲げ、学校制度や教科課程の改変の前にその精神的前提を満たすことの重要性を一貫して説いていた。
このように、「実業教育革新の精神的基礎」では、実社会への予備門になぞらえられていた従来の東商大のあり方に対する上原の批判意識が示され、実業教育の担い手や制度への批判、および意識改革の必要性に主張のアクセントが置かれていた。同時期に、「新経済人の育成」38) および「新経済人の形成」39) という新しい専門職業人の育成に関する論稿が続けて著されていること等も考え合わせれば、学長就任直後の上原は、実業教育の実
践主体および制度に内在する精神の革新、ひいては東商大における教育改
革をより現実的で緊急の課題として認識していたと捉えられる。
4.3『米国対日教育使節団報告書』における「大学の職能」意識の歴史的考察と受容こうして、「新なる国民」創造の命題のもと、実業教育の実践主体や制度に内在する精神の革新、および新しい専門職業人の意識的な育成に急務の課題を見出していた上原であったが、大学の制度や機能に関する新しいコンセプトを得る契機となったのが、米国対日教育使節団の来日および『報告書』の提出であった。「大学の職能」（1947年6月22日成稿、『著作集』
第5巻）において、上原は『報告書』を、「観察するところは鋭く、意図するところは高く、示唆するところは好意にみちている」（21頁）と称賛し、「一の貴重なるドキュメント」（21頁）であると認めている。とくに、『報告書』第六章「高等教育」の前文で述べられている大学の機能と職分とについて、「高い理想と広い視野と鋭い観念とを明らかに示している」（21頁）と評価し、その内的精神を歴史的考察という方法によって深く理解しようとした。
上原は、「現在をも含めた近世の大学は、単にヨーロッパのそれのみならず、アメリカ、ソ連、中国、日本も考慮に入れて、ことごとくヨーロッ
パ中世後期の諸大学を、観念、制度、組織の点で、またわれわれが特にこ
こで問題にしている職能の点で、継承し或は受容し、且つそれを時代の推移と国民生活の差別とに応じて、変容せしめ、展開せしめたものに外ならない」（24頁）とし、「それ（大学の職能意識―鳥居）は複合物たる印象なのであって、雑然たる混合物たるそれではない。一に真理探求の職能、二に社会人のそれ、三に職業人訓練のそれ、この三職能は相互に区別すべきものとして意識せられているのであり、そこには三者の混同は存しないと157

言ってよい。そうして、それらが区別せられつつ同等の関心をもって果た
さるべきものとせられているのであるから、それは原理上の統一ではなく、
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いわば意志的なる結合であり 、心的緊張によるところの一括 なのである（傍点―鳥居）。三種の歴史的形成物を一個の超歴史的・合理的意志によって横ざまに貫いたものであると言ってもよかろう」（34頁）と特徴づけ、そこに意志的緊張の持続が存在することを読み取っている。
さらに、上原はアメリカの大学の実態から、カレッジ（アンダー・グラ
ジュエート）における「人文的教養ある社会人の育成」、グラジュエー
ト・スクールと研究所における「専門学術の知的探求」、プロフェッショ
ナル・スクールにおける「技術者・職業人の養成」が、同一大学内において個別に機能しながら、全学の統合的な営みを形成している事実に着目し、これらの多元的な職能意識が単なる観念的産物ではないことを高く評価している。そして、いかにアメリカが日本に比べて寛容な社会、多面的な人
材需要、豊富な経営資金等に恵まれているとはいえ、同一大学における三つの職能の遂行には、「意志的な作業方式」（35頁）が現実のものとして要請されると考えた。上原は、「かようの仕方において大学の職能を意識し、且つその意識にしたがって、職能の発揮をなしうるがためには、大学運営
上まことに容易ならぬ意志的緊張の持続を要するのみならず、さらには周到をきわめた知的配慮が必要である」（35頁）と結論づけている。
このように、戦後日本の大学が三つの職能を意志的に遂行していくということは、とくに戦前の東商大における学問研究と職業教育の分離状態に対して問題意識を抱いていた上原にとって、いかに社会で有為な専門的人
材を育てるかという切実な問題とも重なり、まさに東商大において取り組
むべき本質的な課題として認識されたのだと考えられる。同時期、上原は専門部や教員養成所を包括し、社会学、法学、商学、経済学の四学部構成
による社会科学総合大学への転換をめざす機構改革の途上にあった。同一大学における三つの職能の遂行という課題が、いまだ不可視な新制大学の組織運営の課題でもあったという二重の意味において、相当な重みをもって上原に受け止められたことは想像に難くない。
4.4

大学教育の人文化と一般教育を主軸とする大学教育論の展開

さらに、『報告書』では従来の日本の高等教育において、課程の専門化が早くかつ狭く職業教育に偏っていたという欠陥が指摘され、人文的な態度を養成するための一般教育拡充が主張されていた。上原はこれらの勧告
158戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論を読み、「新制大学の形成が、本質的に志向すべき点は、制度外形の変化ということではなく、広き人文教養の基盤の上に立つ専門家的知識人の育成であり、大学院、研究所もこめて言うならば、独創的なる学問研究の促進ということである」40) と見定めた。論文「大学教育の人文化」（1948年6月1日成稿、『著作集』第5巻）では、教育機関としての大学がとるべき具体的方法が考察されている。
上原は、たとえ学問研究の場合であっても、「まさに新なる精神性格と生活態度とを備えた新研究者たるべく自己を形成し、又さようの研究者たるべく若い世代の人たちを育成してゆくという教育活動」（45頁）の責務を負っていること、また職業人養成の場合は、「職業的技能の担い手たる人間そのものを全人格的意味において育成すること」（45頁）が忘れられてはならないとし、大学が人間育成の機関であることを力説した。とりわけ、教育人がその意識と行動を傾ける具体的な教育実践として上原が重視したのが一般教育であった。さらに、「一般教育こそ、いかなる専門教育
も、いかなる職業教育も、以って基盤となし、以って培養基となすところの教育作業である」（48頁）と位置づけることにより、一般教育と専門教
育との内的連繋の問題、また一般教育と職業教育とのそれを深く意識するという課題が提起された。
すでに触れた通り、上原の一般教育論は、当時進められていた大学基準協会の一般教育研究委員会における研究の基礎にもなったとされているが41)、
単に東商大をはじめとする実業大学に限定せず、すべての新制大学に普遍的な課題を提起する観点から著されている。とくに、「大学教育の人文化」
で示された、日本の大学における一般教育がいかに計画され、いかに実施されるべきかを考えるための四つの観点からは、当時の上原の一般教育をめぐる問題意識の幅広さを捉えることができる。
第一は、一般教育の「目標又は目的」の問題である。上原は、『報告書』に記された「人文的態度」の具体的内容について、それは「自然と人文との一切に対して自己をのびのびと開放すると同時に、それらの一切を自己に吸収せんとする人生態度を意味しうるでもあろう」（48−49頁）と理解
し、なおかつ上原が期待する「新なる国民」の精神性格もこの人文的態度を意味するだろうとした。また、一般教育が目指すのは、「自然と人生と●●●に対する ある生活態度、精神態度の培養なのであって、自然と人生とに●●●関する若干知識の附与そのものではない（傍点原文のまま）」（49頁）ことが主張されたが、上原はそれだけに限定せず、ジョン・スチュアート・ミ
159

ル（John Stuart Mill）やチャールズ・エリオット（Charles Elliot）の「自由教育」（ないしは一般教育）の教科課程に関する見解を引きながら、「人間精神性能の多面的展開を志向する心的訓練の意味をも有す」（49頁）
べきことを目標に添えている。大学においてはそれらの履修を通して「広く深くゆたかに鋭く、観察し思考し生きる態度と性能とを個々学生毎に築き上げる」（52頁）ことが目標とされ、あくまでも専門教育のための予備知識を提供するところにはないことが明言された。こうした、「広範な人文的態度の培養と精神性能の展開」（50頁）という一般教育の具体的な目
標は、翻って、戦前において上原が学生に主張した修学の三精神の体得、
すなわち客観的なことがらに対する自己の認識態度の獲得という発想と通底しているといえる。
第二は、一般教育の「場」についてである。従来の日本では、旧制の高等学校および専門学校で打ち切られていた一般教育であったが、一般教育の目標が「人文的態度の培養と精神性能の展開」にあるかぎり、大学においても行なわれることは当然であること、むしろ一般教育と専門教育の内的結合を密にするためにも、一般教育が大学の内部において実施される必要があることが強調された。とりわけ、上原は大学が単なる専門教育の場
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であるとする従来の大学観を根底から覆し、「一般教育の基礎と協同の上に人性に深く根ざした専門教育を実施すべき（傍点―鳥居）」（50頁）だと主張した。そこには、戦前の東商大における学問研究と職業教育の分離状態への問題意識や、学問研究の府としての大学の格にこだわるあまり一般教育を軽視しがちな大学人への批判が込められていると読み取ることができよう。
第三は、一般教育の内容面に深く関わる「学科目ならびに教科課程」の問題であった。上原は、「人文的態度の培養と精神性能の展開」という一
般教育の目標に到達するために、教科課程は自然と人文との両面にわたる
諸学科が多角的、かつ均しく学習されるように編成されねばならないとした。ことに、極めて普遍的な意味で人文的態度を培養することを目標とし、他方で19世紀以降の新学問領野の登場と展開（とくに自然科学一般における生物科学の展開と、人文科学一般における社会科学のそれ）に着目して教科課程の編成を考える場合、単純素朴に自然と人文の両面にわたることをもって良しとするのではなく、より精密に、少なくとも自然、生物、人文、社会の四主要科学領域にわたる必要があることを主張している点が特徴的である42)。これは当時においては少数意見であったが、大学基準協会
160

戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論が制定した｢大学基準｣における一般教養科目の最低基準が、人文、社会、自然の三系列規定であったことに比べて奥行きが広く、科学史の視点からの検討をふまえた見解であったといえる43)。すくなくとも、上原は一般教
育の教科課程編成にあたり、諸学の関係（つながり）や新たな学問領域の展開（ひろがり）といったダイナミズムを意識したうえで、それらの適正配置を検討していたことがうかがわれる。換言すれば、単純に大学教育の人文化を進めるために無造作に学科目を配置しようとしたのではなく、上原は一般教育の教科課程編成の問題と新制大学の構成原理の問題とを視野に入れ、最適な配列方式を考究していたのだとみなせよう。
第四は、一般教育における「教授法」の問題である。上原は、これまで教授法というものは日本において初等・中等教育の問題に過ぎないように考えられ、高等教育においてはその点に介意しないことにむしろ一種の誇りが感じられていたことを省みた。そして、一般教育によって「在来の日本人に固有の卑小・低俗・固陋の性格」（52頁）を一変しようと志す場合には、大学においても教授法の問題が真剣に取り上げられねばならないと
説き、一般教育の成果が挙がらない限り専門教育にも多くの期待は寄せられないとした。そのうえで、上原は一般教育の社会科学系列の具体的な教授法として、シカゴ大学におけるサーヴェー・コース（総合科目）を参照
し、「優秀な教員を多数に擁し教員及び学生の利用しうる文献と図書とを豊富に有している大学では、かようの方法によって目的を達しうるであろ
うし、そうでない場合には失敗に終ることもありうるであろう」（57頁）と注記しており、アメリカの教授法を日本の大学がそのまま採用することには慎重な態度を示している44)。
このように、上原は一般教育という一つの制度をもって、学生に「広範な人文的態度の培養と精神性能の展開」を与える手段を主張していた。さらに、「目標又は目的」「場」「学科目ならびに教科課程」「教授法」という四つの観点から、一般教育の計画や実施に関する実際的な検討を体系的に行っていた。東商大という場における具体的な改革のただ中にあった上原であったからこそ、そこでの実践的な課題意識に支えられた深い追究が可能になったのだといえよう。
しかしながら、同論においては一般教育の担い手への観点、すなわち実践主体（あるいは責任体制）に関するビジョンがいまひとつ明確でないことが指摘できる。誰が一般教育を実施担当し、いかなる教員組織が責任主体となるのかという問題は、大学の組織運営の問題と密接な関係にある。
161

上原は、一般教育の場に関して「一般教育の基礎と協同」の必要性には言及しているものの、それらは観念的なレベルにとどまっており、具体的な組織論までには高められていない。教授法についても、「原理の問題であると同時に、各大学における現実の施設、教授能力、学生資質などを直接に考慮しなければならぬ具体的措置の問題であるが故に、特に各個の大学において独自の工夫と研究とを要するであろう」（56頁）と記述するにとどめている。当時の上原には一般教育の実践主体に関する問題意識が稀薄であったというよりは、むしろ東商大をはじめとする個別大学の条件に合った具体的措置の検討に委ねる姿勢をとっていたのだと考えられる45)。

5．まとめ
以上の検討から、戦後教育改革期における上原の大学教育論の特質については、以下の三点が指摘できる。第一に、戦後の上原の大学教育論は、
戦前の実学とアカデミズムとが拮抗する東商大での研究・教育活動から生じた問題関心を基礎に、戦後日本にもたらされた米国高等教育思想を受容しながら立論されていた。つまり、上原は戦前において、商業系実業大学である東商大にみられた学問研究と職業教育の分離状態や、実社会に対する自立意識の弱さ等への内省的視点に基づき、学問および修学への強い規
範意識や自主自立精神の育成を主眼とした大学教育観を形成していた。これらが戦後大学教育論の基底となっていた。第二に、戦後初期においては、
日本社会の新しい秩序を築き上げる前提作業として「新なる国民」の創造を命題とし、より実際的な問題として実業教育の実践主体や制度の変革、新しい専門職業人の育成といった課題を意識していた。さらに、上原は『報告書』における大学の職能意識の検討を通し、三つの職能の意志的な遂行という課題の重さを認識しながら、教育機関としての戦後の大学がとるべき具体的方法を考究していた。第三として、そうした上原が、戦後大学教育の主軸として重視したのが、「広範な人文的態度の培養と精神性能の展開」を目標とする教育事実としての一般教育であった。
しかも、戦前の上原が新入生に訴えかけた、学問の独立した価値に根ざした修学の三精神の体得、すなわち、高等教育機関レベルの学生に共通して求められる知的な認識態度の涵養という発想は、戦後教育改革期における上原の大学教育論にも通底し、一般教育の具体的な目標である「広範な人文的態度の培養と精神性能の展開」に結びついていたと見なせる。こう162

戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論したことから、上原は『報告書』の勧告を無自覚に摂取したのではなく、戦前・戦中の東商大における学問研究と職業教育の分離状態に対して抱いていた批判意識や、戦後における実業教育革新の実践的な課題意識が素地となったために、『報告書』の高等教育理念を深く受容し得たのだと考えられる。
さらに、制度の外形的側面よりも、その制度内容を形づくる精神面を重視するという特質を持った上原の制度観は、戦前・戦後も連続したものであった。とくに、上原の米国高等教育理念への関心は、大学における一般
教育と専門教育および職業教育の意志的統一といった精神的側面にとどまらず、これらの理念を体現する大学の組織運営の問題へも及んでいた点は見落とせない。
このように、高等教育が少数者にしかひらかれていない時代であったとはいえ、戦後教育改革期の上原の大学教育論は、今日、トロウ（M.Trou）の「発展段階説」における「ユニバーサル・アクセス」段階に近づいた大学においても、とりわけ学士課程教育のあり方を考えるうえで示唆に富む。
専門教育および職業教育の基盤に位置付き、学生が客観的事象に対する広範で深い認識態度を確立できることを目標に掲げた、かつての一般教育に相当する教育事実を、学士課程全体のカリキュラム設計の観点から再構築する努力が各大学に求められているといえよう。
もっとも本稿では、戦後教育改革期における上原の大学教育論の特質を、実業教育への内省に基づく一般教育論の展開という観点から考察したに過ぎず、その全貌を解明するには至っていない。たとえば一つのアプローチ
として、当時の占領軍によるマクロな高等教育政策との対比において、上原の大学教育論の特質に接近することが可能であろう。とくに、CI&E（Civil Information and Education）が本国アメリカのいかなる高等教育思想に立脚し、戦後日本の高等教育レベルにおける職業教育（Professional
Education）をめぐってどのような構想および方策を練っていたのかという点は、戦後教育改革期の高等教育政策の枠組みを捉え、なおかつ上原の大学教育論の特徴をより明確に把握するうえで重要な着眼点であると考える。
また、当時のオピニオン・リーダーの一人に、同じく実業系の高等教育機関としての歴史をもつ東京工業大学の学長を務め、大学基準協会の初代会長となった和田小六がいる。和田も、戦前・戦中の技術者教育のあり方を省み、職業に直接役立つような実用的知識ではなく、それらの知識を駆163

使する能力、換言すれば思考力や総合的な判断力の育成を技術者教育の課
題とし、学内の改革にあたっていたことは興味深い46)。戦後教育改革期における上原と和田との比較検討については他日を期したい。

注１）当時の上原は、旧制東商大時代から続く伝統的な商学、経済学、法学等の諸科学を、新設の社会学部をコアとして融合発展させる形で総合大学へ組織再編するという「社会科学総合大学構想」（いわゆる「上原構想」）の具体化を図っていた。詳細は鳥居（2000）を参照のこと。
２）上原『大学論』（毎日新聞社、1948年）は日本の関係者だけではなく占領軍
CI&Eからも注目されていた。 On Universities
by Senroku Uehara(Translation), 14, February, 1949. Trainor Collection, Box#44, SCAP,GHQ,
CIE Education Division.
３）寺 （1970，317頁）によれば、上原による一般教育の課程、方法等についての提言は、多くの人々によって体系的・多面的に検討され、その代表的な成果が、大学基準協会一般教育研究委員会の報告書「大学に於ける一般教育」だとされている。
４）一橋大学学園史刊行委員会編（1995）『一橋大学百二十年史―Captain ofIndustryをこえて―（以下『百二十年史』）』一橋大学、46頁。
５）鳥居（2000，109頁）。
６）増田四郎（元一橋大学学長）は、同大学の歴史的展開を回顧した対談の中で、実学中心の商業学校および高等商業学校という土壌に、ヨーロッパで学んだ世代が社会科学のアカデミックな面を植えつけたと語り、その学風の重層性および独自性を指摘している。増田「一橋の学風とその歴史的展開」一橋大学学園史編纂委員会編集（1986）『一橋の学風とその系譜１』一橋大学学園史編纂委
員会、13頁。
７）資料引用に際しては、漢字の旧字体および歴史的かなづかいはそれぞれ新字体および現代かなづかいに改めた。また、歴史的状況に鑑み、上原が用いた「実業教育」の名称を主に使用した。
８）略歴については上原「本を読む・切手を読む」『著作集』第17巻、等を参照。
９）大学基準協会での上原の取り組みについては鳥居（2001）を参照のこと。大崎仁によれば、同協会は「日本における最初の高等教育研究の拠点」に位置づけられている。大崎「高等教育研究の視点」日本高等教育学会編（1998）『高等教育研究第1集 高等教育研究の地平』玉川大学出版部、52頁。
10）以下、煩瑣を避けるため参照箇所を付さないが、当時の社会的背景について

164戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論

は国立教育研究所編（1974）『日本近代教育百年史 第五巻 学校教育3（以下『近代教育百年史』）』の「第三節大学令と新大学制度 一大学令の施行と新しい大学制度」、429−463頁を参考にした。
11）『百二十年史』、115頁。
12）同上、136頁。
13）『近代教育百年史 第五巻 学校教育3』、447頁。
14）当時の学科課程の変化については『近代教育百年史 第五巻 学校教育3』、
473−476頁を参照。
15）『近代教育百年史 第五巻 学校教育3』、476頁に掲載の「東京商科大学学科課
程表」を参照。
16）『百二十年史』、137−138頁。
17）1920年の東商大昇格の頃には、福田が「学問の自由」に根ざしたウニヴェル
シタース・リテラールムへの転換を主張する論陣をはっていた。上原は後に、研究の自由と学問の進歩をいかに確保し、どう実現するかという課題を有していたという意味で、福田と「思想の基軸」を同じくしていたと述懐し、福田から受けた影響の大きさを語っている。詳細は、上原「韻松亭の夜」（1960年3月23日成稿）『著作集』第18巻、428−431頁。福田のフンボルト理念に基づく教育観および研究理念については、菊池城司（1999）『近代日本における「フンボルトの理念」―福田徳三とその時代―（高等教育研究叢書53）』広島大学教育研究センターに詳しい。一方、福田の見解に対し、上田は商科大学とは空理
空論をもてあそぶべきところではなく、社会的実践者を育てるところでなければならないという意味で、大学とは社会で役に立つ人間を作るところだとする
商科大学論を展開したとされている。上原「一橋学園八十周年を迎えて」『著作集』第5巻、247−248頁。
18）上原「欧州の大学と日本の大学」『著作集』第5巻、149頁。
19）同上、152−153頁。
20）同上、154頁。
21）同上、154頁。
22）同上、154−155頁。
23）東商大の内部では、専門部・予科・本科、それに従来の制度を引継いだ教員養成所がパラレルの関係にあるのではなく、本科を中心としたハイアラキが構成され、種々の問題を噴出させたという。米川伸一「解題」『学制史資料 第八
集 第七巻』、1983年、（7）頁。
24）上原專祿編集（1940）『史心抄』（私家版）、9−14頁に収録。
25）同上、10頁。
26）同上、11−12頁。
27）同上、12頁。

16528）なお、初出の『一橋新聞』記事では、「一、体然たる自主的精神、二、謙虚なる先蹤味解の精神、三、旺盛なる実証的精神」とされている。
29）1938年の国家総動員令後、統制経済が実施される中、理念レベルでは、生産に与らない営利行為としての「商業」を否定する主張がなされたという。米川「解題」『学制史資料 第八集 第七巻』、（8）頁。
30）『百二十年史』、136頁。
31）伊藤彰浩によれば、戦前期においては大学在学者を「学生」、専門学校・高等学校・大学予科・高等師範学校レベルの教育機関在学者を「生徒」と称した
用法がみられるとされている。伊藤（1999）『戦間期日本の高等教育』玉川大学出版部、249頁。本稿では煩瑣を避けるため「学生」で表記を統一した。
32）以下、戦後初期の大学をめぐる状況については、海後宗臣・寺昌男（1969）『戦後日本の教育改革第九巻 大学教育』東京大学出版会を参照した。
33）詳細は鳥居（2001）を参照されたい。
34）上原は、敗戦直後の混沌のなかで自己および日本人が進むべき軌道を探ることをその目的とし、「世界」「日本」「自己」の三つのレベルで歴史的省察を行った。大学を省察の対象とする場合も、同様の方法がとられていたといえる。
詳細は上原「歴史的省察の新対象」『著作集』第15巻、13−31頁を参照。
35）学長に推薦された折の談話（1946年6月21日）『一橋新聞』第359号、1946年6月25日。
36）同論稿は、上原の戦後最も早い時期における教育論として注目されてきた。
しかし、『著作集』の編者によれば、同論稿は実業教育にテーマを限定した「実業教育革新の精神的前提」という草稿がオリジナルになっており、当初は「実業教育革新の精神的基礎」（『商業教育資料』第2号、1946年12月、2−6頁）
として発表され、その後『大学論』への収録にあたって上原自身が実業教育の枠をこえたものに修正したのだという。上原弘江「編者あとがき」『著作集』
第5巻、379−380頁。
37）上原は1940年代後半に、「新なる国民」と同じ意味内容を表すタームとして「新性格の国民」「新しい精神性格の日本人」「新しい性格の日本人」「新たなる性格の国民」等を用いている。本稿では「新なる国民」で統一した。
38）『蛍雪時代』旺文社、1946年12月号。
39）『著作集』第5巻。1946年10月19日成稿。
40）上原「働きつつ学ぶ悩み」『著作集』第5巻、112頁。
41）大学基準協会一般教育研究委員会は1948年1月の設置後、一般教育の目的、方法および組織等に関する一般的事項を研究するとともに、その趣旨を周知徹
底させる方策の研究を開始し啓蒙活動を努めた。詳細は大学基準協会十年史編
纂委員会編集（1957）『大学基準協会十年史』大学基準協会、155−156頁を参照。

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戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論42）上原は、四学部構成の総合大学への改革を進めていた東商大の学生大会においても、科学の進歩の歴史を跡づけつつ、同様の観点にたつ学問分野の四部門説を披瀝している。詳細は、「新大学の使命と性格」（講演要旨）『一橋新聞』
第403号、1948年7月1日。
43）上原は同論において、とくにシカゴ大学(The University of Chicago)の1940−1941年度の学部・学科構成を参照し、「（自然、生物、人文、社会―鳥居）の四主要領域別に従って学部構成を行なっているばかりではなく、そのカレッ
ジにおける一般教育もまたこの四主要領域別に基き且つその四領域にわたって行われており大学教育が学問そのものの進歩と歩調を一にして合理的に形成せられている」（54頁）と深い関心を寄せていた。これが、一般教育科目の系列に生物領域を加えるべきだと主張した上原の一つの論拠になっていたと考えられる。
44）上原は同論の註部分で、古典研究を中心とする教授方法の功罪について触れたうえで、「この方法は学生をして学問的思考の何たるやを広く深く鋭く体得
せしめうる点で、最も推賞せらるべきものの一と私考する」（57−58頁）と付記している。ここには、いわゆる「偉大な書物（グレート・ブックス）」の学習を主張したシカゴ大学学長ハッチンズ(Robert Maynard Hutchins)の一般教
育論の影響がうかがわれ興味深い。ハッチンズの一般教育論とシカゴ大学カレッジの一般教育改革については松浦（1996）に詳しい。
45）東商大では、第6回人事委員会（1948年5月31日）において一般教育科目の教員定員数が検討されている。鳥居（2000，108頁）。
46）杉谷祐美子（1998）「和田小六―大学教育論の再検討―」『大学教育学会誌』
第20巻第2号、114−118頁、および鳥居（2003）。

参考文献
片岡弘勝（1997）「地域に開かれた大学像―戦後大学の社会的基盤と自治をめぐって」『大学と教育』No．20、46−60頁
寺 昌男（1970）「解説」『戦後の大学論』評論社、293−342頁
鳥居朋子（2000）「戦後東京商科大学における自律的組織運営基盤に関する問題―『上原構想』に基づく改革過程に注目して―」『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要（教育科学）』2000年度、第1巻第1号（通巻第47巻第1号）、
103−114頁
鳥居朋子（2001）「戦後初期における大学管理制度改革をめぐる議論の展開―大学基準協会の大学自治運営『折衷方式』案を中心に―」日本教育制度学会編『教育制度学研究』第8号、150−165頁

167鳥居朋子（2003）「戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーショ
ン―『系』を基礎とする自律的な組織運営に着目して―」『名古屋高等教育研究』第3号、137−158頁
細井克彦（1978）「大学教育論の形成過程―大学論研究と教育学の課題（1）」『人文研究』大阪市立大学文学部紀要、第30巻第6分冊、21−52頁
松浦良充（1996）「『大学』像の再構築と再組織化―シカゴ大学時代のR・M・ハッ
チンズの課題と障壁（2）―」『明治学院論叢 教育学特集』第582号、53−85頁
松浦良充（2003）「戦後大学の『教育』化−遅れてやってきた近代化」森田尚人
ほか編著『教育と政治／戦後教育史を読みなおす』勁草書房、167−194頁
謝辞
本稿は、日本教育学会第60回大会での自由研究発表「戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論の基底と構造―『実業教育』への内省に基く『一般教育』論の展開に着目して―」（2001年8月29日）を下敷きとしている。発表に際して貴重なご意見をお寄せ下さった方々、資料収集時にお世話になった一橋大学百年記
念資料室の松村美子氏に厚く御礼申し上げます。

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