中級者向け
省エネ計算演習講習会
テキスト

枠
建て方

⼀⼾建ての住宅

構造

木造枠組壁工法

外皮性能

標準計算ルート
当該住⼾の外⽪⾯積を⽤いて外皮性能を評価する方法

一次エネルギー消費性能

エネルギー消費性能計算プログラム 住宅版
Ver 3.0.0（2021.04）

令和３年度 第２版
一般社団法人 住宅⽣産団体連合会
制作協⼒ / ハウスプラス住宅保証株式会社

中級者向け
省エネ計算演習講習会
テキスト
目次

はじめに

1

外皮性能について5

外皮性能（標準計算ルート用の計算書の使い方）

23

外皮性能（演習）

81

目指せ ZEH化 外皮性能編（演習）135

一次エネルギー消費性能について147

一次エネルギー消費性能（WEBプログラムの使い方）

150

一次エネルギー消費性能（演習）213

目指せ ZEH化 一次エネルギー消費量編（演習）253

テキストのスライドの右上等に付している記号について（凡例）

朱色点
令和２年度
建築物省エネ法 省エネ基準に基づく省エネ計算
演習事例テキスト４からの技術的な変更があるスライド ※
灰色点
令和３年度
中級者向け 省エネ計算演習講習会 テキスト
木造軸組構法 と 枠組壁工法 で内容が異なるスライド※ WEBプログラムのインターフェイスの変更部分を除く

はじめに

1

はじめに 01

建築物省エネ法における省エネ計算について
建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（平成27年法律第53号）」（以下、「建築物省エネ法」）は、
建築物のエネルギー消費性能の向上を図るために建築物のエネルギー消費性能基準や算出方法を定めています。
建築物の非住宅部分または住宅部分や新築または建築物省エネ法施⾏（平成28年4月1日）の際、現に存する建築物かによって、求められる基準や⽔準が異なります。
また、それぞれで算出⽅法も違うため、計算を⾏うツールが異なります。

表︓エネルギー消費性能基準と計算を⾏うツール

エネルギー消費性能基準
建築物の部分（適合義務・届出・説明義務）求められる性能

建築物省エネ法
施⾏（H28.4.1）の際現に存する建築物

新築

非住宅

一次エネルギー消費性能
BEI

1.0 以下外皮性能
BPI（PAL*）
一次エネルギー消費性能
BEI

1.1 以下ー
1.0 以下1.0 以下※ 設計値が基準値を下回る「適合（⽐率1.0以下）」をイメージしています※ エネルギー消費性能計算プログラム（非住宅版）
標準⼊⼒法 ・ 主要室⼊⼒法
モデル建物法小規模版モデル建物法
 BEST省エネ基準対応ツール

ー

1.1 以下

 エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）
 モデル住宅法 簡易計算シートー 外皮性能計算書
 住宅・住⼾の外⽪性能のプログラム
 モデル住宅法 簡易計算シート

住宅
外皮性能
UA・ηAC

計算を⾏うツール（例）2はじめに 02

住宅の省エネ基準について
住宅の省エネ基準には、外⽪性能と⼀次エネルギー消費性能の２つの基準があります。
建築による手法と設備による手法によって、それぞれの基準に対応することとなります。
外皮性能（建築による手法）

一次エネルギー消費性能（設備による手法）

 外⽪平均熱貫流率
 冷房期の平均⽇射熱取得率

 暖冷房設備、換気設備、給湯設備、照明設備、その他家電
 太陽光発電設備（再生可能エネルギー）

再エネ
太陽光発電

設備の⾼効率化
暖冷房設備（エアコン等）

換気口

外皮の
断熱・日射遮蔽躯体の断熱（天井断熱）

洋室（その他の居室）

窓

⾞庫
設備の⾼効率化
換気設備

外皮の断熱・日射遮蔽
開口部の断熱・日射遮蔽

LDK（主たる居室）

浴室

設備の⾼効率化
照明設備

洋室（その他の居室） 窓

窓

（床断熱）

外皮

設備の⾼効率化
給湯設備（水栓等・浴槽）

図︓住宅の省エネ基準について（例）

設備の⾼効率化
暖房設備（床暖房等）

設備の⾼効率化
給湯設備
3

はじめに 03

住宅部分を有する建物種類の計算単位・適合判断
住宅部分を有する建物種類（⼀⼾建ての住宅、共同住宅、複合建築物）ごとの計算ツールの種別と計算単位、適合判断を以下に⽰します（住宅の仕様基準を除く）。
店舗併⽤住宅（ひとつの住⼾と簡易な店舗、事務所等が⽤途上⼀体となった建築物）は、⼀⼾建ての住宅ではなく、複合建築物に分類されますので注意が必要です。

表︓住宅部分を有する建物種類と計算・適合させる単位（エネルギー消費性能基準︓新築）
計算ツール
外皮性能
建物種類
住宅 非住宅 計算単位
適合判断
⼀⼾建ての住宅
共同住宅
※1

複合建築物

住宅
部分

○

ー

住宅

住宅部分

○

ー

住⼾ごと

共用部分

住⼾2 各住⼾の設計値が※住⼾の基準値以下
住棟２ 全住⼾の平均設計値が※住棟の基準値以下

ー

○

ー

ー

住宅部分

○

ー

住⼾ごと

設計値が基準値以下

住⼾2 各住⼾の設計値が住⼾の基準値以下※
住棟２ 全住⼾の平均設計値が※住棟の基準値以下

一次エネルギー消費性能

計算単位
住宅

適合判断
設計値が基準値以下

住⼾ごと

全住⼾と共⽤部分の設計値の合計が全住⼾と共⽤部分の3
基準値の合計以下 ※共用部 ※3

全住⼾と共⽤部分の設計値の合計が全住⼾と共⽤部分の基準値の合計以下 ※3
非住宅部分の設計値の合計が基準値の合計以下
共用部 ※3又は
全住⼾と共⽤部分、非住宅部分の設計値の合計が全住⼾と非住宅
共⽤部分、非住宅部分の用途ごと基準値の合計以下 ※3 ※4
住⼾ごと

共用部分 ー ○ーー
非住宅 非住宅⽤途 ー ○ーー
部分 非住宅⽤途
共用部分※1 共同住宅はフロア⼊⼒法（フロアごとに単純化した住⼾モデルで算定する⽅法）による計算も可能※23 共同住宅・複合建築物の住宅部分の外⽪性能は、住⼾ごとの適合判断 又は 住棟全体での適合判断（2019/11/15改訂）による※4 共同住宅の共⽤部分については計算省略可能（2019/11/15改訂）※ 特定建築⾏為（適合義務）に係る複合建築物の場合、この⽅法による適合判断は不可
非住宅と住宅が複合する建築物

4外皮性能について

5

外皮性能について 01

地域の区分について
省エネ基準（外⽪性能・⼀次エネルギー消費性能）では、
全国の市町村ごとに定められた地域の区分によって、基準値が定められています。
地域の区分は、暖房デグリーデーと最新の外気温や各地域の標高を加味して補正したデータを基に１地域から８地域までの８区分が定められています。
なお、建築物省エネ法の改正（2019年11月15日）により、新しい地域の区分が定められております。
新しい地域の区分をご利⽤ください。

6

外皮性能について 02

外皮性能について外⽪性能には、外⽪平均熱貫流率と、冷房期の平均⽇射熱取得率の２つの基準があり、それぞれ市町村ごとに定められている地域の区分により、求められる⽔準が異なります。
外皮平均熱貫流率は、室内と室外の温度差がある場合、熱は温度の低い方に逃げ出していきますので、その熱の移動による熱損失をできるだけ少なくしようとする基準です。
平均日射熱取得率は、住宅内に入る日射熱の割合を表します。冷房期の平均⽇射熱取得率は、冷房期（夏期）にできるだけ室内に日射熱を取得しないようにする基準です。
外⽪平均熱貫流率による基準※ 換気及び漏気によって失われる熱量は含まない

外皮
平均熱貫流率

単位温度差当たりの総熱損失量 ※=

UA 値

（ユー・エー値）

冷房期の平均⽇射熱取得率による基準

ηAC 値

外皮表面積

外⽪平均熱貫流率 W/(m ･K) 下記数値以下
1地域 2地域 3地域 4地域 5地域 6地域 7地域 8地域
20.46 0.46 0.56 0.75 0.87 0.87 0.87

冷房期の平均
⽇射熱取得率（イータ・エー・シー値）

単位⽇射強度当たりの総⽇射熱取得量

=

外皮表面積

× 100

冷房期の平均⽇射熱取得率 下記数値以下
1地域 2地域 3地域 4地域 5地域 6地域 7地域 8地域

－

－

3.0

2.8

2.7

6.7

7

外皮性能について 03外皮とは外皮とは、外気等に接する天井（⼩屋裏⼜は天井裏が外気に通じていない場合にあっては、屋根）、壁、床及び開口部並びに当該単位住⼾以外の建築物の部分に接する部分をいいます。
ただし、外皮の部位となる⼀般的な給排気⼝、点検⼝等の断熱材の施⼯が困難な部位は、熱貫流率及び⽇射熱取得率の算出に際しては、当該部位周辺の一般部位と同一の仕様であると判断することができます。
⼀⼾建て住宅における外⽪のイメージは、下図の通りです。
外気に通じる
⼩屋裏または天井裏の外壁
換気口（天井断熱）

洋室（その他の居室）

窓

居室に面する部分が断熱構造となっている
物置・⾞庫等外皮

⾞庫（基礎断熱）

図︓⼀⼾建て住宅における外⽪のイメージ

玄関

LDK（主たる居室）（基礎断熱）

玄関・勝手口の土間床部分

洋室（その他の居室） 窓

（床断熱）

窓

床下換気口

外気に通じる床裏に位置する基礎部位8外皮性能について 04

外⽪平均熱貫流率について（⽊造⼀⼾建ての住宅）
外⽪平均熱貫流率 UA値 は、外⽪の部分から逃げ出す外⽪熱損失量を外⽪表⾯積で除することで算出します。
外⽪熱損失量は、外⽪部分の各部位ごとの部位の熱貫流率、外⽪の室内外の温度差を係数とした温度差係数、部位の⾯積・⻑さによって算定します。

＝

総外皮熱損失量

温度差係数

部位の⾯積・⻑さ

外⽪平均熱貫流率 UA値
部位

部位の性能値

屋根・天井

熱貫流率

×

温度差係数

×

外皮表面積

外壁

熱貫流率

×

温度差係数

×

ドア

熱貫流率

×

温度差係数

窓

熱貫流率

×

※1

熱貫流率

基礎 ※1・２

線熱貫流率

床

総外皮表面積÷

外⽪熱損失量

外皮表面積＝

外⽪熱損失量

外皮表面積

外皮表面積

＝

外⽪熱損失量

外皮表面積

×

外皮表面積

＝

外⽪熱損失量

外皮表面積

温度差係数

×

外皮表面積

＝

外⽪熱損失量

外皮表面積

×

温度差係数

×

外皮表面積

＝

外⽪熱損失量

外皮表面積

×

温度差係数

×

基礎⻑さ

＝

外⽪熱損失量

土間床面積

Σ

総外皮熱損失量※1 床断熱か基礎断熱かにより計算範囲が異なります※2 基礎は、基礎⻑さによって外⽪熱損失量を算定しましますが、外⽪表⾯積には⼟間床⾯積を算⼊します合計Σ

総外皮表面積合計

9

外皮性能について 05

冷房期の平均⽇射熱取得率について（⽊造⼀⼾建ての住宅）
平均⽇射熱取得率 ηA値 は、外⽪の部分から住宅内に⼊る⽇射量（⽇射熱取得量）を外⽪表⾯積で除し、100 を乗算して指数化することで算出します。
⽇射熱取得量は、外⽪部分の各部位ごとの部位の⽇射熱取得率（熱貫流率・⽇除けの効果係数・垂直⾯⽇射
熱取得率・取得⽇射熱補正係数等により算定）、⽅位係数、部位の⾯積・⻑さにより算定します。
季節によって太陽位置や⽇射量が異なるため、冷房期と暖房期で⽇除けの効果係数・取得⽇射熱補正係数と⽅位係数が異なります。冷房期の係数を⽤いて計算した値が、冷房期の平均⽇射熱取得率 ηAC値 となります。
冷房期の平均⽇射熱取得率 ηAC値

部位の性能値 （ ⽇射熱取得率 ）

部位

日除けの
0.034×熱貫流率 × 効果係数
日除けの0.034×熱貫流率 × 効果係数
日除けの0.034×熱貫流率 × 効果係数
垂直面
取得日射熱
日射熱取得率 × 補正係数

屋根・天井
外壁
ドア
窓
床

＝

総日射熱取得量

方位係数

÷

総外皮表面積× 100

⽇射熱取得量

外皮表面積

部位の⾯積・⻑さ×

方位係数 × 外皮表面積＝

日射熱取得量

外皮表面積×

方位係数 × 外皮表面積＝

⽇射熱取得量

外皮表面積×

方位係数 × 外皮表面積＝

⽇射熱取得量

外皮表面積×

方位係数 × 外皮表面積＝

⽇射熱取得量外皮表面積※1不要（⽅位係数 下面=0 による ⽇射熱取得量０）

外皮表面積

基礎 ※1・２不要（方位係数 下面=0 による ⽇射熱取得量０）

土間床面積※1 床断熱か基礎断熱かにより計算範囲が異なります※2 基礎の外皮表面積には、土間床面積を算入しますΣ 総日射熱取得量 Σ

合計

総外皮表面積合計

10外皮性能について 06

⽊造⼀⼾建て住宅における外⽪性能の省エネ計算⽅法
外皮性能は、外皮性能計算により適否を判断します。※ 別に仕様ルートによる判断方法もあります。
標準計算ルート（当該住⼾の外⽪⾯積を⽤いて外⽪性能を評価する⽅法）と、簡易計算ルート（当該住⼾の外⽪⾯積を⽤いず外⽪性能を評価する⽅法）、簡易計算ルート（モデル住宅法）が⽤意されています。
屋根・天井、壁、床の部位の性能値である部位の熱貫流率を計算する⽅法もいくつか⽤意されています。
計算⼿間や外性性能の正確さ（安全率の⼤⼩）から、どの組み合わせで計算を⾏うか、選択をする必要があります。
部位の性能値（部位の熱貫流率）
屋根・天井、壁、床外皮性能計算外皮面積

標準計算ルート

当該住⼾の外皮面積を用いて外皮性能を評価する方法

詳細計算法

住宅を構成する部材を⼀つ⼀つ拾って、部位の性能値を計算する
非常に大変（ほぼ採用されていない）

簡易計算ルート

当該住⼾の外皮面積を用いず外皮性能を評価する方法

簡略計算⽅法
⾯積⽐率法

あらかじめ定められている断熱部分と熱橋部分の⾯積⽐率を⽤いて性能値を計算よく用いられている方法

簡易計算ルート
モデル住宅法計算で用いる係数を含め
当該住⼾の外皮面積を用いず外皮性能を評価する方法

メーカーカタログ値

建材メーカーのカタログに記載されている
省エネ計算⽤数値を⽤いて計算
性能値の根拠となるJIS等の規格や算定根拠が明示されているものに限ります（簡易計算シート）

計算
手間

外皮
性能

大

正確
安全率︓⼩

小

安全率︓⼤

※ 本テキストでの呼称

図︓外⽪性能計算について

11

外皮性能について 07

外皮性能の標準計算ルート (当該住⼾の外⽪⾯積を用いて外皮性能を評価する方法) について
外皮性能の標準計算ルート（当該住⼾の外⽪⾯積を用いて外皮性能を評価する方法）は、住宅の外⽪⾯積及び部位の性能を計算し、外皮性能を算定する方法です。
このテキストでは、以降、標準計算ルート（当該住⼾の外⽪⾯積を用いて外皮性能を評価する方法）を 標準計算ルート と表現します。
冷房期の平均⽇射熱取得率は、⽅位ごとに計算する必要がありますので、住宅の外皮面積は、それぞれの部位ごとの面積を計算するだけではなく、方位ごとにも計算しておく必要があります。
温度差係数・⽅位係数は、それぞれの部位に応じて係数を選択します。
日除けの効果係数・取得日射熱補正係数は、用意されている固定値または、計算して係数を求めることも可能です。
外⽪平均熱貫流率 UA値
それぞれの部位

熱貫流率（算定）

冷房期の平均⽇射熱取得率 ηAC値
方位ごとそれぞれの部位＝

総外皮熱損失量×

温度差係数
総日射熱取得量0.034×熱貫流率
日除けの効果係数×
垂直⾯⽇射熱取得率
取得日射熱補正係数 ×（一部算定）（選択または算定）

方位係数

（選択）

＝

外⽪熱損失量

総外皮表面積

× 100

外皮表面積

日射

外皮表面積

×

（選択）

＝

総外皮表面積÷（基礎の⻑さを含む）
（算定）

÷
×

（算定）

＝

熱取得量
12

外皮性能について 08

各方位の考え方と方位係数について
省エネ基準における⽅位の考え⽅を以下に⽰します。
方位は、建物の躯体や開口部から屋外に向かう法線で判断します。
冷房期、暖房期の平均⽇射熱取得率の計算で⽤いる⽅位係数は、冷房期と暖房期、⽅位（屋根・上⾯、下⾯を含む）と地域の区分により係数が異なります。

省エネ基準における⽅位について
方位は、
45度ずつ
8区分に
分かれます
北⻄

方位係数

3-2 付録C 方位係数
表1 暖房期の方位係数
1地域 ２地域 ３地域 ４地域 ５地域 ６地域 ７地域 ８地域
屋根･上面
1.000 1.000 1.000 1.000 1.000 1.000 1.000‐
北0.260 0.263 0.284 0.256 0.238 0.261 0.227‐
北東
0.333 0.341 0.348 0.330 0.310 0.325 0.281‐
東0.564 0.554 0.540 0.531 0.568 0.579 0.543‐
南東
0.823 0.766 0.751 0.724 0.846 0.833 0.843‐
南0.935 0.856 0.851 0.815 0.983 0.936 1.023‐
南⻄
0.790 0.753 0.750 0.723 0.815 0.763 0.848‐
⻄
0.535 0.544 0.542 0.527 0.538 0.523 0.548‐
北⻄
0.325 0.341 0.351 0.326 0.297 0.317 0.284‐
下面
0.000 0.000 0.000 0.000 0.000 0.000 0.000
‐

45°
北
北東

⻄

東
90°
南⻄

表2 冷房期の⽅位係数
1地域 ２地域 ３地域 ４地域 ５地域 ６地域 ７地域 ８地域
屋根･上面
1.000 1.000 1.000 1.000 1.000 1.000 1.000 1.000
北0.329 0.341 0.335 0.322 0.373 0.341 0.307 0.325
北東0.430 0.412 0.390 0.426 0.437 0.431 0.415 0.414
東0.545 0.503 0.468 0.518 0.500 0.512 0.509 0.515
南東
0.560 0.527 0.487 0.508 0.500 0.498 0.490 0.528
南0.502 0.507 0.476 0.437 0.472 0.434 0.412 0.480
南⻄
0.526 0.548 0.550 0.481 0.520 0.491 0.479 0.517
⻄
0.508 0.529 0.553 0.481 0.518 0.504 0.495 0.505
北⻄
0.411 0.428 0.447 0.401 0.442 0.427 0.406 0.411
下面
0.000 0.000 0.000 0.000 0.000 0.000 0.000 0.000

南東
方位は、建物の躯体や開口部から屋外に向かう法線
で判断します南※ 屋根の面する方位については、勾配の有無に関わらず上面に面するものとして取扱います

13

外皮性能について 09

部位の熱貫流率の算定⽅法について（⽊造）部位の熱貫流率は、部位の断⾯構成が同⼀である部分の場合、以下の式で示されます。
⽊造の場合は、部位の断⾯構成が同⼀ではないため、熱の逃げ⽅が異なる、断熱材充填部分の断熱部分と、柱・間柱・横架材等の木部の熱橋部分に分かれます。
この断熱部分（⼀般部）と熱橋部分（熱橋部）の部位ごとの⾒付⾯積を部材１つ１つ拾って計算を⾏う「詳細計算法」とあらかじめ定められている⾯積⽐率を⽤いて計算する簡略計算⽅法「⾯積⽐率法」があります。
建材メーカーのカタログに記載されている省エネルギー計算⽤の性能値を「メーカーカタログ値」として用いて計算することが可能ですが、性能値の根拠となるJIS等の規格や算定根拠が明示されているものに限ります。

熱貫流率 U ＝

外気
1

1

d
Rse + Rsi + Σ λ
室内
2

板
材層合
装気用
外通造
構

材
熱
断

3

外気側
室内側
表面熱 熱抵抗 熱抵抗 熱抵抗 表面熱伝達抵抗 d1 d2 d3 伝達抵抗RseRsi
λ1 λ2 λ3

柱

（屋根・天井、壁、床）

分部 ）部
熱断 般一
（
分部 ）部
橋熱 橋熱
（
分部 ）部
熱断 般一
（

d︓材料の厚さ（m）
λ︓熱伝導率（W/m K）

図︓⼀般部位の断⾯構成が同⼀である部分の熱貫流率

部位の熱貫流率の算定⽅法

ドー
ボう
こ
石

図

︓壁の断⾯（平⾯）

詳細計算法

住宅を構成する部材を⼀つ⼀つ拾って、部位の性能値を計算する
非常に大変（ほぼ採用されていない）

簡略計算⽅法
⾯積⽐率法

あらかじめ定められている断熱部分と熱橋部分の⾯積⽐率を⽤いて性能値を計算よく用いられている方法

メーカーカタログ値

建材メーカーのカタログに記載されている
省エネ計算⽤の性能値を⽤いて計算
性能値の根拠となるJIS等の規格や算定根拠が明示されているものに限ります

部位の熱貫流率 開口部（ドア・窓）・基礎については個別の引用・算定方法となります

14外皮性能について 10外皮の部位の⾯積及び熱橋等の⻑さ等について（共通）-1
外⽪の部位の⾯積及び熱橋等の⻑さ等は、以下に示す方法に従って算出をします。
水 水平方向の寸法算出の原則

考え方
面積を算出するための一般部位の水平方向の寸法は、原則として熱的境界となる部位の壁心間の寸法とします。
ただし、所管⾏政庁によっては壁⼼の考え⽅について中⼼線によらない場合があるため、この場合は当該所管⾏政庁における建築基準法の床面積算出の考え方に従います。
なお、壁面からの突出が500 mm 未満の腰出窓の場合は突出していないものとして扱って構いません。
垂直方向の寸法算出の原則
面積を算出するための一般部位の垂直方向の寸法は、以下に定めるとおり、熱的境界となる部位の⾒付けの寸法を原則とします。
面積を算出するための
建て方
部位
断熱部位
評価方法
基準となるレベル
床断熱
ー
床レベル
土間床上端が土間床上端
下記に該当しない場合 地盤面と同じか高い場合
土間床上端が地盤面
床等地盤面よりも低い場合
基礎断熱
地盤面から基礎天端までの⼀⼾建ての住宅
土間床等の基礎天端
外周部の熱損失及び 高さが400mm以下の場合
基礎壁の熱損失を 地盤面から基礎天端までの地盤面から上に一体として評価する方法 高さが400mmを超える場合
400mmのレベルー
軒桁上端（軒高）
屋根・天井 屋根断熱
天井断熱
ー
天井高さレベル
下階側界床等ーー
⾃住⼾床スラブ等の上端
共同住宅等
最上階住⼾
屋根スラブ等の上端
屋根・天井ー
上階側階床等
最上階住⼾以外
上階住⼾床スラブ等の上端

垂

土間床等の外周部（新しい評価法）
土間床等の外周部（従前の評価法）※ 当⾯の間、利⽤が可能

外皮等面積が異なります新・旧の採用により面積15外皮性能について 11外皮の部位の⾯積及び熱橋等の⻑さ等について（共通）-2
外⽪の部位の⾯積及び熱橋等の⻑さ等は、以下に示す方法に従って算出をします。
面

面積の算出

考え方
⼀般部位の⾯積は、各部位における熱貫流⽅向に対する⾒付けの⾯積とします。
屋根又は天井の面積の計算において、屋根断熱の場合は熱的境界となる当該屋根面の勾配なりの面積を、天井断熱の場合は熱的境界となる当該天井面の面積を、それぞれの部位の面積とします。 2
算出した面積は平方メートル（m ）を単位とし、1/100未満の端数を四捨五入した少数第二位までの値とします。

界壁又は界床が接する部位の面積の算出方法
部分
考え方
界壁が接する部位 隣接空間との界壁の⼼を境界とし、計算対象住⼾内側の部分の⾯積を計算対象住⼾の部位の⾯積として算⼊します。
上階側界床及び 計算対象住⼾の下階側界床の躯体⾯上端から、上階側界
下階側界床が 床の躯体⾯上端までの部分を計算対象住⼾の部位の⾯積と接する
外壁及び界壁 して算入します。

開口部の面積考え方
開口部の面積を算出するための寸法は、原則躯体部の開口寸法となります。
建具の出来寸法（外のり基準寸法）、JIS A4706 に基づく呼称寸法、又はJIS
A4710 若しくはJIS A2102-1 によっても構いません。

⼟間床等の外周部の⻑さ

考え方
⼟間床等の外周部の⻑さは、⼟間床等の外周部の基礎の⼼の⽔平⽅向の⻑さとします。

16

外皮性能について 12

水 水平方向の寸法算出の原則（共通）面積を算出するための一般部位の水平方向の寸法は、原則として熱的境界となる部位の壁心間の寸法とします。
ただし、所管⾏政庁によっては壁⼼の考え⽅について中⼼線によらない場合があるため、この場合は当該所管⾏政庁
における建築基準法の床面積算出の考え方に従います。

壁面からの突出が500mm未満 の腰出窓の場合は、突出していないものとして扱ってよい

軸組構法

柱の中心線

枠組壁工法

壁を構成する建枠材の中心線

腰出窓

外部

室内

下端の
床面からの高さが300ｍｍ以上
であること▽ FL

RC造・SRC造
躯体の中心線図

︓構造種別に応じた壁⼼の位置

図

︓腰出窓の取扱い

外皮性能について 13

垂 垂直方向の寸法算出の原則（⽊造・⼀⼾建ての住宅）

17

土間床等の外周部（新しい評価法）

土間床等の外周部を新しい評価法とする場合、面積を算出するための一般部位の垂直方向の床部位の寸法は、以下に定めるとおり、熱的境界となる部位の⾒付けの寸法を原則とします。

土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法に該当しない場合
▽1FL

床レベル

▽1FL

▲基礎高

▲基礎高

▼GL

土間床上端
▼GL

壁造
木
壁礎
基

土間床等の外周部

床断熱
▽1FL
▲基礎高

本テキストでの注意
 本テキストの外皮計算書は、2021年4月に規定された土間床等の外周部（新しい評価法）における外皮性能計算の対応版となっています。

図︓垂直⽅向の寸法算出の原則 部位（⽊造・⼀⼾建ての住宅）▼GL 地盤面

土間床上端が地盤面と同じか高い場合
基礎断熱

壁造
木
壁礎
基

土間床等の外周部

土間床上端が地盤面よりも低い場合

基礎断熱

18

外皮性能について 14

土間床等の外周部（従前の評価法）

垂 垂直方向の寸法算出の原則（⽊造・⼀⼾建ての住宅）

土間床等の外周部を従前の評価法（土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法）とする場合、面積を算出するための一般部位の垂直方向の床部位の寸法は、以下に定めるとおり、熱的境界となる部位の⾒付けの寸法を原則とします。

土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法
▽1FL

床レベル

壁造
▽1FL
木
基礎天端
▲基礎高
土間床等の
外周部に
含まれる範囲
▼GL

▲基礎高
▼GL

土間床等の外周部

床断熱

▽1FL

本テキストでの注意 土間床等の外周部の従前の評価法は、当面の間、利⽤することが可能です。
 ただし、本テキストの外皮計算書では、新しい評価法における外皮性能計算の対応版となっており、従前の評価法では計算できません。

地盤面から基礎天端までの高さが400mm以下の場合
基礎断熱

地盤面から上に400mmのレベル▲基礎高
00 土間床等の4 外周部に含まれる範囲

▼GL

壁造
木
壁ト
ーリ
クン
コ

地盤面から基礎天端までの高さが400mmを超える場合

土間床等の外周部

図︓垂直⽅向の寸法算出の原則 部位（⽊造・⼀⼾建ての住宅）

基礎断熱

19

外皮性能について 15

垂 垂直方向の寸法算出の原則（⽊造・⼀⼾建ての住宅）
面積を算出するための一般部位の垂直方向の屋根・天井部位の寸法は、以下に定めるとおり、熱的境界となる部位の⾒付けの寸法を原則とします。

軒桁上端（軒高）
▼軒高
▼天井高

▼軒高

天井高さレベル
天井断熱

▼天井高

屋根断熱
断熱材１
▼軒高

屋根断熱時の木造軒部分の考え方

軒桁上端
（軒高）

図︓垂直⽅向の寸法算出の原則 屋根・天井部位（⽊造・⼀⼾建ての住宅）

断熱材２
軒高からの
屋根勾配
のライン

断熱材１下端と壁心の交点を外壁高さとしても可

断熱材が桁上端壁芯の位置の屋根勾配のラインより上部の場合

軒高からの
屋根勾配
のライン

▼軒高

断熱材２下端と壁心の交点を外壁高さとする
断熱材が桁上端壁芯の位置の屋根勾配のラインより下部の場合
20

外皮性能について 16

垂 垂直方向の寸法算出の原則（共同住宅等・鉄筋コンクリート造）面積を算出するための一般部位の垂直方向の寸法は、以下に定めるとおり、熱的境界となる部位の⾒付けの寸法を原則とします。

▽RF

▽3FL

▽2FL

▽1FL
▼GL

屋根断熱

屋根スラブ等さ高 の上端
壁外

301

壁外

201

自住⼾
床スラブ等の上端
上階住⼾
さ高 床スラブ等の上端
自住⼾
床スラブ等の上端
上階住⼾
床スラブ等の上端

▽2FL

さ高
壁外
自住⼾

さ高
壁外

101
床に外皮ラインを設定する場合床スラブ等の上端

地盤面

床断熱

101
床に外皮ラインを設定しない場合

▽1FL
▼GL

基礎壁

基礎断熱
基礎断熱における
熱損失は最下階住⼾に含む

土間床等の外周部
線熱貫流率

図︓垂直⽅向の寸法算出の原則（共同住宅等・鉄筋コンクリート造のイメージ）

21

外皮性能について 17

面 面積の算出（共通）
⼀般部位の⾯積は、各部位における熱貫流⽅向に対する⾒付けの⾯積とします。

5

10

5

天井面積

▼軒高
▼天井高

水平投影面積▼軒高

屋根面積 ＝
水平投影面積 × 勾配伸び率
勾配伸び率

▼天井高

▽1FL

▼GL
図

10

屋根断熱
▽1FL

基礎
算定不要

︓屋根・天井・床⾯積の算出

▲基礎高

床面積

▼GL

床断熱

10（B）

θ

天井断熱

▲基礎高

5
（A）

基礎
算定要

土間床面積

外皮表面積のみ計上

基礎断熱

勾配（A/B） 勾配伸び率
1.0 / 101.005
1.5 / 101.011
2.0 / 101.020
2.5 / 101.031
3.0 / 10
1.044
3.5 / 101.059
4.0 / 10
1.077
4.5 / 101.097
5.0 / 10
1.118
5.5 / 101.141
6.0 / 10
1.166
6.5 / 101.193
7.0 / 101.221
θ＝tan （A/B）
屋根面積 ＝水平投影面積 / cos θ
勾配伸び率 ＝ 1 / cos θ
-1

22

外皮性能
（標準計算ルート用の計算書の使い方）

このテキストの外皮性能の計算ルート
外皮性能の計算ルート

標準計算ルート（当該住⼾の外⽪⾯積を⽤いて外⽪性能を評価する⽅法）
23

外皮性能（計算書の使い方）01

標準計算ルート用の計算書について ①
標準計算ルート⽤の計算書は、いくつかのサイトで配布されていますが、このテキストでは、⼀般社団法⼈住宅性能評
価・表⽰協会（以下、「評価協会」）が配布している計算書を⽤いて計算の演習を⾏います。
評価協会のサイトの掲載箇所を以下に示します。

一般社団法人 住宅性能評価・表⽰協会
http://www.hyoukakyoukai.or.jp/

このテキストでは、評価協会が提供する 外皮計算シート（EXCEL）を用いて演習を⾏っております。
省エネ計算や手続き等に関してお問い合わせいただく場
合には、281ページ をご参照お願いいたします。

①「外皮計算シート」をクリックしてください①24

外皮性能（計算書の使い方）02

標準計算ルート用の計算書について ②②「利⽤条件に同意し利⽤する」をクリック後の画⾯
住宅の外⽪平均熱貫流率及び平均⽇射熱取得率（冷房期・暖房期）計算書「外皮計算シート」をクリック後の画面⑤③ ご利⽤条件・ご使用方法等ご確認をお願いいたします。

⽊造⼾建て住宅（標準⼊⼒型）部位の熱貫流率計算シート（木造用・RC造用）⑥ 2021年４⽉１⽇公開（技術情報ver3.0対応）「⽊造⼾建て住宅（標準⼊⼒型）」「部位の熱貫流率計算シート（⽊造⽤・RC造用）」 の
EXCEL計算書をダウンロードしてください。

④ 利⽤条件に同意し利⽤する場合に同意し利⽤する をクリックしてください。

25

外皮性能（計算書の使い方）03

⽊造⼾建て住宅（標準⼊⼒型）EXCEL計算書「⽊造⼾建て住宅（標準⼊⼒型）」のEXCELシート構成は以下のように構成されています。
「外⽪の⼊⼒」シートで⼊⼒する部位の熱貫流率は、「部位の熱貫流率計算シート（⽊造⽤・RC造用）」を用いて計算を⾏います。

シート名称

本テキスト
スライド番号

シートの内容はじめに
外⽪計算シートを⽤いる際の著作権・帰属・利⽤する際の注意（お読みください） 事項が掲載されています
共通条件・結果 住宅の情報や計算を⾏う上の条件等を⼊⼒するシートです
外皮計算の結果も併せて表示されるシートになります
各⽅位ごとのシートに「窓」「ドア」「外壁」の⼊⼒をするシートですA
各⽅位ごとの熱損失量等の計算結果が表⽰されます
（各方位）
A
A
A
A
（北） （北東） （東） （南東）
A
（南）

A
（南⻄）

A
（⻄）

ー
スライド
29・64
スライド
32・33・44・45

A
（北⻄）

（基礎）

「天窓」「屋根・天井・外気等に接する床」の⼊⼒をするシートです
屋根・天井・床等の熱損失量等の計算結果が表⽰されます「⼟間床等の⾯積」「⼟間床等の外周⻑さと線熱貫流率」「基礎壁」の⼊⼒をするシートです
基礎等の熱損失量等の計算結果が表⽰されます

スライド
51〜54

更新履歴

更新履歴になりますーB（屋根・床等）C

⽊造⼾建て住宅（標準⼊⼒型）

スライド
47~49

26

外皮性能（計算書の使い方）04

部位の熱貫流率計算シート（⽊造⽤・RC造用）EXCEL計算書「部位の熱貫流率計算シート（⽊造⽤・RC造用）」のEXCELシート構成は以下のように構成されています。
⽊造⽤のシート部分を⽤いて計算を⾏います。⽊造⽤のシートの中では、部位の熱貫流率を⾯積⽐率法により計算することができるようになっています。

シート名称

シートの内容本テキスト
スライド番号

はじめに（お読みください）

外⽪計算シートを⽤いる際の著作権・帰属・利⽤する際の注意事項が掲載されていますー

⼊⼒例

各シートの⼊⼒例になりますー

木造用

木造用／部位の熱貫流率を簡略計算法（⾯積⽐率法）
により計算するシートです
RC造用／部位の断面構成が同一である部分として部位の熱貫流率を計算するシートです
平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報（住宅）の掲載付録より抜粋

スライド
71〜73

更新履歴になります

ー

RC造用
参考
建材等の熱物性値
更新履歴

部位の熱貫流率計算シート（木造用・RC造用）

ー
ー

27

外皮性能（計算書の使い方）05

⽊造⼾建て住宅（標準⼊⼒型）
EXCEL計算書

28外皮性能（計算書の使い方）06「共通条件・結果」のシートの⼊⼒「共通条件・結果」のシートで、まず、住宅の基本情報を⼊⼒します。
⼊⼒欄の概要は、以下の通りです。

A
B
C

A
B

D

C

D
E

計算書の使い方
住宅の名称を⼊⼒します。
（計算に影響はありません）
住宅の所在地を⼊⼒します。
（計算に影響はありません）
住宅の市町村における地域の区分を確認し、
１地域〜８地域の区分から選択してください。
地域の区分︓スライド 30・31 参照
住宅の規模 地上と地下の階数を⼊⼒します。
（計算に影響はありません）
省エネ基準適合を判断する場合は、「等級４」のままにしてください。

E

29

外皮性能（計算書の使い方）07

C

地域の区分（年間の⽇射地域区分）の検索 ①

地域の区分は、建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令における算出⽅法等に係る事項（平成28年国⼟
交通省告⽰第265号）により、定められています。地域の区分の検索⽅法の１つを⽰します。
※ ⼀次エネルギー消費性能において、太陽光発電⼜は太陽熱利⽤設備を設置する場合に⽤いる年間の⽇射地域区分も併せて確認できます。

建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報
https://www.kenken.go.jp/becc/index.html①

4.1 住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラムをクリックしてください①のクリック後の画面②③「住宅に関する省エネ基準に準拠したプログラム」のサイトに移動するをクリックしてください
30

外皮性能（計算書の使い方）08

C

地域の区分（年間の⽇射地域区分）の検索 ②③のクリック後の画面住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム
https://house.lowenergy.jp/④⑤

地域の区分・年間の⽇射地域区分
暖房期の⽇射地域区分検索ツールをクリックします※ 令和３年４⽉１⽇以降は、⑦
新しい地域区分のみ使用することができます⑤のクリック後の画面⑥

EXCELファイルが開きます。
都道府県と市町村名で検索し 「告示別表第10で⑧ 定める地域の区分」 に記載されているものが、使用する 「地域の区分」になります。

現⾏版「始める」をクリックしてください31

外皮性能（計算書の使い方）09

各⽅位のシート（窓・ドア・外壁の⼊⼒）「北」「北東」「東」「南東」「南」「南⻄」「⻄」「北⻄」の⽅位ごとに、「窓」「ドア」「外壁」の⼊⼒をするシートです。
各⽅位の外⽪等⾯積、冷房期・暖房期の総⽇射熱取量、総熱損失量を計算します。

F

G

H

各方位のシートで方位が固定されています
地域の区分と方位により
F 冷房期・暖房期の方位係数が自動的に表示されます。
初期状態では、地域の区分が⼊⼒されていませんので、FALSEが表示されています。

シー
トの
種類
（８
区分
）

A
（北）
A
（北東）
A
（東）
A
（南東）
A
（南）
A
（南⻄）
A
（⻄）
A
（北⻄）

F

G

計算書の使い方
各窓の寸法（⾯積）や熱貫流率、⽇射熱取得
率、付属部材等の有無、取得⽇射熱補正係数の⼊⼒する部分です。
A１）窓の⼊⼒︓スライド 33 参照
各ドアの寸法（面積）や熱貫流率や付属部材の有無を⼊⼒する部分です。
A２）ドアの⼊⼒︓スライド 44 参照

外壁の⾯積、熱貫流率、⽇射の当たらない基礎
等か、などを⼊⼒する部分です。
同一方位の中で、外壁の仕様が同じものは、まとめて⼊⼒しても構いません。
A３）外壁の⼊⼒︓スライド 45 参照
この計算シートの補足
各⽅位ごとに⽇射熱取得量を計算する場合に必要な係数である冷房期と暖房期の⽅位係数が異なります。
冷房期と暖房期の⽅位係数は、地域の区分により数値が異なります。
この計算書で外皮性能を計算する場合、選択した地域の区分と各⽅位の⼊⼒シートによる⽅位の固定により、⾃動的に⽅位係数が代⼊されるため、⽅位係数を⼊⼒する必
要はありません。計算を⾏おうとする部分の⽅位を間違えないようにしてください。

H32

外皮性能（計算書の使い方）10A１）窓の⼊⼒

I

各方位ごとのシートに、各方位にある窓の全てを⼊⼒します。
J

I

J

K

L

M

N

O

計算書の使い方
図面のどの窓が計算されているかが分かるような窓
番号等の⼊⼒を⾏います。
（計算に影響はありません）
窓の幅、⾼さ（ｍ）を⼊⼒します。
原則躯体部の開口寸法となります。
建具の出来寸法（外のり基準寸法）、JIS
A4706 に基づく呼称寸法、又はJIS A4710
若しくはJIS A2102-1 によっても構いません。

K

窓の熱貫流率を⼊⼒します。

L

窓の（垂直⾯）⽇射熱取得率を⼊⼒します。

M

窓の（熱損失量上の）付属部材の有無を選択します。以下のプルダウンの選択肢から選びます。
 空白（設置なし）
 ⾬⼾
 シャッター 障子
 風除室

取得日射熱補正係数について規定の条件で計算を⾏う場合 N と、庇による補正計算
を窓ごとに計算する場合 O を選択することができます。
窓の取得日射熱補正係数をデフォルト値で計算
Nを⾏う場合は、チェックボックスにチェックを⼊れます。
O

窓の取得日射熱補正係数を「庇による補正計算」で⾏う場合は、「Z」「y1」「y2」寸法を⼊⼒します。
33

外皮性能（計算書の使い方）11

窓等の開口部の⽇射熱取得量
窓（大部分がガラスで構成されている窓等の開口部）の暖房期・冷房期の⽇射熱取得量は、以下の算定式により各方位ごとに、暖房期・冷房期の計算します。
窓の部位の性能値となる「⽇射熱取得率」は、「開⼝部の垂直⾯⽇射熱取得率」と「取得⽇射熱補正係数」を乗じて計算します。「開⼝部の垂直⾯⽇射熱取得率」は、「窓のサッシとガラスの仕様」・「（日射計算上の）付属部材」
による性能値となります。「取得日射熱補正係数」については、いくつかの算出方法があります。
本テキストの外皮計算書の窓では、「取得日射熱補正係数」は、算出方法を選択・⼊⼒して計算を⾏います。
部位

部位の性能値窓

⽇射熱取得率L※

開口部の垂直面
⽇射熱取得率（⽇射熱取得率）

N

×

方位係数
×

OR O

方位係数

⽇射熱取得量

部位の面積
×

暖房期・冷房期
方位計算シート固定

外皮表面積
（窓）

＝

日射熱取得量

取得日射熱
補正係数

暖房期・冷房期※ 開口部の垂直面日射熱取得率は、JIS A1493 又はJIS A2103 に定める⽇射熱取得率の値、⼜は当該窓のガラスの日射熱取得率等を⽤いる場合は付録Cに定める値とする。
このテキストで扱う外⽪性能計算書や、窓の性能値を⽰す技術資料では、「開⼝部の垂直⾯⽇射熱取得率」を「⽇射熱取得率」と表現しているケースがありますので、ご注意ください。

付録C 大部分がガラスで構成される窓等の開口部の垂直面日射熱取得率

平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報（住宅）２．エネルギー消費性能の算定方法 2.1 算定方法 第三章 暖冷房負荷と外⽪性能 第四節 日射熱取得率34

外皮性能（計算書の使い方）12

大部分がガラスで構成されている窓等の開口部における取得日射熱補正係数
大部分がガラスで構成されている窓等の開⼝部における暖房期・冷房期の「取得日射熱補正係数」の算出方法は、次の３通りになります。
開口部（窓）の位置・日除けの設置の有無により、算出⽅法が異なります。

イ

地域の区分、方位及び日除けの形状に依らず定められた値を用いる方法

ロハ

デフォルト値

N

地域の区分、方位及び日除けの形状（オーバーハング型）に応じて簡易的に算出する⽅法

庇による補正計算

O

地域の区分、方位及び日除けの形状に応じて算出した日除け効果係数と斜入射特性を用いる方法

本テキストの外皮計算書では未対応ですイロ

ハ

開口部の上部に日除けが設置されている場合

○

○

○

開口部の上部に日除けが設置されていない場合

○

×

○

○

×

○

開口部（窓）の位置・日除けの設置の有無
屋根又は屋根の直下の天井に設置されている開口部ではない場合

屋根又は屋根の直下の天井に設置されている開口部の場合（天窓）35

外皮性能（計算書の使い方）13イ

N

日除けの形状に依らず定められた値を用いる方法

日除けの形状に依らず定められたデフォルト値を用いて計算する方法です。

開口部の 暖房期 の取得日射熱補正係数0.51

開口部の 冷房期 の取得日射熱補正係数

0.93

屋根又は屋根の直下の天井に設置されている開口部の場合（天窓）は、
屋根⼜は屋根の直下の天井に設置されている開⼝部の冷房期・暖房期の取得⽇射熱補正係数の表が削除され、デフォルト値で計算ができるようになりました。
36

外皮性能（計算書の使い方）14ロ

O

日除けの形状（オーバーハング型）に応じて簡易的に算出する⽅法

地域の区分、方位及び日除けの形状（オーバーハング型）に応じて、簡易計算式で計算する方法です。
下記簡易計算式で 冷房期の取得日射熱補正係数が 「0.93」 を超える場合は、「0.93」 とし、暖房期の取得日射熱補正係数が 「0.72」 を超える場合は、「0.72」 とします
1〜7地域

冷
房
期

における日除けの取得日射熱補正係数（fc）算出式
南面

fc = 0.01 ×
8地域

3 y1 + y2
Z

fc = 0.01 ×

における日除けの取得日射熱補正係数（fc）算出式
南東面・南面・南⻄面

fc = 0.01 ×

1〜7地域

暖
房
期

24 + 9 ×

南以外

16 + 19 ×

2 y1 + y 2
Z

16 + 24 ×

5 + 20 ×

fc = 0.01 ×

16 + 24 ×

fH = 0.01 ×

10 + 15 ×

室内
y1

︓壁⾯からの⽇除けの先端までの張り出し寸法 [ mm ]y1 ︓⽇除け下端から窓上端までの
垂直⽅向の距離 [ mm ]y2 ︓窓の開⼝⾼さ寸法 [ mm ]
Z

Z

Z

室外

Z

2 y1 + y 2

2 y1 + y 2

Z

3 y1 + y 2（南東面・南面・南⻄面）以外

Z（南東面・南面・南⻄面）以外

における日除けの取得日射熱補正係数（fH）算出式
南東面・南面・南⻄面

fH = 0.01 ×

2 y1 + y 2

y2

窓

37

日除け効果係数と斜入射特性を用いる方法 01

ハ

日除けの形状に応じて算出した日除け効果係数と斜入射特性を用いる方法

地域の区分、方位及び日除けの形状に応じて算出した日除け効果係数と斜入射特性を用いて算定する方法です。
開口部の暖房期の取得日射熱補正係数及び開口部の冷房期の取得日射熱補正係数は下式によります。
※ 本テキストの外皮計算書は、この算定方法による計算は未対応です。
開口部の暖房期の取得日射熱補正係数＝

暖房期の垂直入射に対する斜⼊射の規準化⽇射熱取得率

×

暖房期の日除け効果係数

開口部の冷房期の取得日射熱補正係数＝

冷房期の垂直入射に対する斜⼊射の規準化⽇射熱取得率

×

冷房期の日除け効果係数×

日よけ効果係数
算出ツール※

暖房期および冷房期の垂直入射に対する斜入射の規準化日射熱取得率（表）※ 「開口部の上部に日除けが設置されていない場合」、「屋根又は屋根の直下の天井に設置されている開口1.0部の場合（天窓等）」 の 日除け効果係数 は 「1.0」 として計算を⾏います。
開口部（窓）の位置・日除けの設置の有無

イ

ロ

ハ

開口部の上部に日除けが設置されている場合

○

○

○

開口部の上部に日除けが設置されていない場合

○

×

○

○

×

○

屋根又は屋根の直下の天井に設置されている開口部ではない場合

屋根又は屋根の直下の天井に設置されている開口部の場合（天窓）38日除け効果係数と斜入射特性を用いる方法 02

ハ

暖房期および冷房期の垂直⼊射に対する斜⼊射の規準化⽇射熱取得率（1~4地域）

地域の区分、ガラスの仕様、期間及び開口部の面する方位に該当するものを選択します。
天窓の場合は、開口部の面する方位の「上面」を選択します。

暖房期および冷房期の垂直⼊射に対する斜⼊射の規準化⽇射熱取得率（１〜４地域）
開口部の面する方位
地域の
ガラスの
期間
区分 仕様区分※
南東
南
南⻄
北
北東
東
冷房
0.894 0.907
0.925
0.912
0.865
0.908
１層
暖房
0.898 0.884
0.907
0.927
0.928
0.924
冷房
0.847 0.862
0.888
0.866
0.800
0.861
２層
1
暖房
0.838 0.817
0.849
0.878
0.876
0.872
冷房
0.833 0.846
0.874
0.845
0.774
0.840
３層以上
暖房
0.810 0.785
0.820
0.852
0.849
0.847
冷房
0.899 0.907
0.921
0.907
0.869
0.910
１層
暖房
0.897 0.887
0.909
0.925
0.918
0.922
冷房
0.853 0.861
0.882
0.860
0.805
0.863
２層
2
暖房
0.836 0.820
0.852
0.874
0.861
0.869
冷房
0.839 0.846
0.867
0.840
0.780
0.842
３層以上
暖房
0.807 0.788
0.824
0.848
0.831
0.842
冷房
0.894 0.905
0.915
0.903
0.858
0.908
１層
暖房
0.899 0.888
0.906
0.923
0.921
0.922
冷房
0.847 0.859
0.874
0.853
0.792
0.859
２層
3
暖房
0.840 0.822
0.848
0.871
0.866
0.870
冷房
0.833 0.844
0.859
0.833
0.766
0.837
３層以上
暖房
0.812 0.791
0.819
0.844
0.837
0.844
冷房
0.893 0.905
0.925
0.903
0.844
0.900
１層
暖房
0.897 0.883
0.911
0.921
0.913
0.921
冷房
0.846 0.858
0.887
0.852
0.776
0.850
２層
4
暖房
0.837 0.816
0.853
0.868
0.853
0.868
冷房
0.831 0.841
0.871
0.830
0.750
0.827
３層以上
暖房
0.809 0.784
0.825
0.841
0.822
0.841

⻄

0.923
0.905
0.885
0.846
0.871
0.817
0.921
0.910
0.883
0.854
0.868
0.826
0.926
0.907
0.890
0.850
0.875
0.822
0.921
0.909
0.881
0.852
0.865
0.824

北⻄

0.908
0.886
0.863
0.820
0.847
0.789
0.907
0.886
0.861
0.820
0.845
0.788
0.908
0.887
0.862
0.821
0.845
0.790
0.905
0.882
0.858
0.814
0.841
0.782

上面

0.934
0.900
0.899
0.825
0.877
0.794
0.934
0.905
0.900
0.834
0.878
0.806
0.936
0.906
0.903
0.836
0.882
0.807
0.940
0.912
0.908
0.846
0.886
0.817

39

日除け効果係数と斜入射特性を用いる方法 03

ハ

暖房期および冷房期の垂直⼊射に対する斜⼊射の規準化⽇射熱取得率（5~8地域）

地域の区分、ガラスの仕様、期間及び開口部の面する方位に該当するものを選択します。
天窓の場合は、開口部の面する方位の「上面」を選択します。

暖房期および冷房期の垂直⼊射に対する斜⼊射の規準化⽇射熱取得率（５〜８地域）
開口部の面する方位
地域の
ガラスの
期間
区分 仕様区分※
南東
南
南⻄
⻄
北⻄ 上面
北
北東
東
冷房
0.902 0.907
0.919
0.903
0.863
0.906
0.919
0.906
0.934
１層
暖房
0.902 0.874
0.909
0.929
0.930
0.926
0.906
0.875
0.901
冷房
0.857 0.863
0.878
0.854
0.801
0.859
0.880
0.860
0.900
２層
5
暖房
0.843 0.803
0.851
0.881
0.875
0.877
0.847
0.806
0.826
冷房
0.843 0.847
0.863
0.834
0.779
0.839
0.864
0.844
0.879
３層以上
暖房
0.816 0.770
0.822
0.857
0.847
0.853
0.818
0.773
0.794
冷房
0.889 0.906
0.923
0.901
0.852
0.901
0.924
0.907
0.937
１層
暖房
0.907 0.876
0.910
0.932
0.926
0.922
0.909
0.880
0.902
冷房
0.840 0.860
0.885
0.851
0.790
0.851
0.885
0.862
0.904
２層
6
暖房
0.849 0.806
0.851
0.885
0.870
0.871
0.851
0.812
0.829
冷房
0.825 0.844
0.870
0.829
0.767
0.829
0.869
0.845
0.883
３層以上
暖房
0.822 0.773
0.823
0.862
0.841
0.845
0.822
0.780
0.797
冷房
0.879 0.905
0.924
0.900
0.845
0.897
0.924
0.905
0.941
１層
暖房
0.909 0.867
0.903
0.928
0.933
0.929
0.905
0.868
0.902
冷房
0.828 0.859
0.887
0.847
0.781
0.845
0.885
0.859
0.909
２層
7
暖房
0.851 0.796
0.844
0.880
0.878
0.881
0.845
0.795
0.828
冷房
0.812 0.841
0.871
0.824
0.758
0.822
0.869
0.841
0.888
３層以上
暖房
0.824 0.763
0.814
0.856
0.849
0.858
0.816
0.762
0.795
１層
冷房
0.890 0.901
0.920
0.908
0.876
0.905
0.920
0.903
0.935
２層
冷房
0.842 0.853
0.882
0.861
0.820
0.858
0.881
0.856
0.901
8
３層以上
冷房
0.827 0.835
0.865
0.840
0.798
0.837
0.865
0.839
0.879
※１層は、単板ガラスで構成される窓のように１層のガラスで構成される場合を想定する。２層は、二層複層ガラスで構成される窓または2枚の単板ガラスで構成される二重窓のように２層のガラスで構成される場合を想定する。３層以上は、三層複層ガラスで構成される窓または単板ガラスと二層複層ガラスで構成される二重窓のように３層以上のガラスで構成される場合を想定する。

40

日除け効果係数と斜入射特性を用いる方法 04

ハ

日よけ効果係数算出ツール（参考）

⽇よけの効果係数は、住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラムの技術情報サイトに掲載されている
日よけ効果係数算出ツール（WEBアプリ）により算定を⾏います。
※ 本テキストの外皮計算書は、この日除け効果係数を用いた計算は未対応です。

日除け効果係数は、日除けによる直達日射の遮蔽効果、
天空日射の遮蔽効果、地表面等からの反射日射の遮蔽効果が考慮されます。日除け表面で反射し窓に入射する⽇射量については考慮しません。
 日よけ効果係数算出ツールによる方法は、鉛直な壁等に設置された日射の当たる窓の外部に、日除けがある場合に適用します。天窓等の傾斜面に設置された窓には適用しません。
 日除けは窓または壁に設置され、形状は、オーバーハング、
サイドフィン、ボックス型を基本形状とし、壁面に対して外部へ垂直に突き出す形状を前提としていますが、壁に対して垂直でないが日除けとして機能する部位・部材（たとえば傾斜のある軒など）についても、一部適用できる場
合があります。
 ただし、窓または壁に設置される部材ではなく、当該または隣接する建物や外構（樹⽊等）等による⽇除けには適用しません。また、室内に設置されるブラインド、簾、
カーテン等は適用しません。
41

日除け効果係数と斜入射特性を用いる方法 05

ハ

日よけ効果係数算出ツール（参考）

日よけ効果係数算出ツール（WEBアプリ）をクリックすると、「日除け効果係数」に関しての説明があります。
 「日除け効果係数」を算出するには、使⽤許諾条件を確認し同意の上、ページ最下部の「⼊⼒する」をクリックします。
「日よけ効果係数」とは、庇（ひさし）やサイドフィン等の日よけによる日射遮蔽効果を評価するための係数であり、
⽇よけのある開⼝部への⼊射⽇射量の期間積算値を、
⽇よけがないと仮定した場合の⼊射⽇射量の期間積算値で除した値として算出されます。
 このツールでは、外壁、窓、⽇よけの寸法を⼊⼒すること
により、日よけ効果係数を算出することができます。
 日よけの効果は夏期（冷房期）と冬期（暖房期）で異なるため、⽇よけ効果係数は冷房期と暖房期に分けて算出されます。
 なお、住宅と非住宅で冷房期と暖房期の定義が異なる
ため、同じ形状の⽇よけであっても係数が異なることに注意が必要です。
略42

日除け効果係数と斜入射特性を用いる方法 06

ハ

日よけ効果係数算出ツール（参考）

日よけ効果係数の算定については、以下のような選択肢があります。
 計算する日よけ効果係数に応じて選択・もしくは数値を⼊⼒してください。
 建築物用途 住宅、非住宅
 地域の区分
 １地域〜８地域
 外壁の方位 北、北東、東、南東、南、南⻄、⻄、北⻄※ 検討する開口部から屋外に向かう法線の向きを選択
 タイプ
 ボックス型、サイドフィン型、オーバーハング型
 タイプに応じた外壁の各部分の⻑さ タイプによって⼊⼒する部分が異なります。
 選択と⼊⼒が終われば、右上の「計算」をクリックします。
「計算」をクリックすると、冷房期と暖房期の⽇よけ効果係数の数値が表示されます。
 評価等のサービスに用いる場合は、「PDF出⼒する」をクリックし、出⼒したPDF若しくは印刷物を⽤いて、申請図書等に添付します。
左図の例
 ⽇よけ効果係数（冷房期） 0.923
 日よけ効果係数（暖房期） 0.987


43

外皮性能（計算書の使い方）15

計算書の使い方A２）ドアの⼊⼒
各方位ごとのシートに、各方位にあるドアの全てを⼊⼒します。

P

Q

P

Q

R

S
R
S

図面のどのドアが計算されているかが分かるような
ドア番号等の⼊⼒を⾏います。
（計算に影響はありません）
ドアの幅、⾼さ（ｍ）を⼊⼒します。
原則躯体部の開口寸法となります。
建具の出来寸法（外のり基準寸法）、JIS
A4706 に基づく呼称寸法、又はJIS A4710
若しくはJIS A2102-1 によっても構いません。
ドアの熱貫流率を⼊⼒します。
ドアの（熱損失量上の）付属部材の有無を選択します。以下のプルダウンの選択肢から選びます。
 空白（設置なし）
 ⾬⼾
 シャッター
 障子
 風除室

44

外皮性能（計算書の使い方）16

A３）外壁の⼊⼒
各方位ごとのシートに、各方位にある外壁（基礎壁を除く）の全てを⼊⼒します。

T

U

T

U

V

W

V

基礎壁は、内訳計算シートC＜基礎壁、基礎等＞に⼊⼒してくださいW

基礎壁について計算書の使い方
図面のどの外壁が計算されているかが分かるような外壁の仕様番号等の⼊⼒を⾏います。
部位の熱貫流率計算シートの仕様番号と記載を合わせるようにしてください、（計算に影響はありません）
外壁面積（ｍ2）を⼊⼒します。
計算を⾏おうとしている外壁部分の⾯積に窓⾯積が含まれている場合は、該当する窓面積（m2）を⼊⼒し、外壁部分のみの⾯積を算定します。
予め、窓⾯積を除いた⾯積を外壁⾯積として⼊⼒
している場合は、⼊⼒は不要です。
部位の熱貫流率計算シートで計算を⾏った外壁の熱貫流率を⼊⼒します。

▽1FL
▲基礎高

基礎断熱

基礎壁

基礎壁

基礎断熱

▼GL

土間床等の外周部

基礎等の補足土間床等の外周部及び基礎等の熱損失は、基礎等の地
盤面からの高さは、400㎜を超えない範囲で、基礎等の評価に含めることができます。400㎜を超える部分にあっては、
コンクリートの外壁として計算する必要があります。

土間床等の外周部

図︓⼟間床面上端が地盤面よりも高い場合

図︓⼟間床面上端が地盤面よりも低い場合

45

外皮性能（計算書の使い方）17

ドア、外壁、屋根・天井、基礎壁の⽇射熱取得量
ドア、外壁、屋根・天井、基礎壁の暖房期・冷房期の⽇射熱取得量は、以下の算定式により、各方位ごとに、暖房期・冷房期の計算します。
0.034 は ⽇射熱取得率を算定するための係数で、⽇除けの効果係数は 1.0 として計算します。
本テキストの外皮計算書のドア、外壁、屋根・天井は、各部位が位置する⽅位の計算シートに熱損失量の計算に必要な熱貫流率と外⽪表⾯積の⼊⼒することで⽇射熱取得量が計算されます。
（基礎壁は、部位ごとに部位が存する方位を選択することで、計算されます。）

部位

部位の性能値

ドア
外壁、屋根・天井、基礎壁

⽇射熱取得率

方位係数
×

方位係数

暖房期・冷房期
方位計算シート固定0.034 × 熱貫流率

固定×

⽇射熱取得量

部位の面積
×

外皮表面積
（各部位）

＝

日射熱取得量

日除けの効果係数1.0

固定※ ⽇射の当たらない基礎壁は、⽇射熱取得量は 0（ゼロ）となります。

46

外皮性能（計算書の使い方）18

屋根・天井・床等のシート（天窓等・屋根・天井・外気等に接する床の⼊⼒）「天窓等」「天窓等・屋根・天井・外気等に接する床（以下「屋根等」という）」の⼊⼒をするシートです。
屋根・天井・床等の外⽪等⾯積、冷房期・暖房期の総⽇射熱取量、総熱損失量を計算します。

X

X

Y

Y

計算書の使い方
各天窓の寸法（⾯積）や熱貫流率、⽇射熱取
得率、付属部材等の有無、取得日射熱補正係数の⼊⼒する部分です。
B１）天窓等の⼊⼒︓スライド 48 参照
屋根等である「屋根」「天井」「外気等に接する床」の⾯積、熱貫流率などを⼊⼒する部分です。
B２）屋根等の⼊⼒︓スライド 49 参照

47

外皮性能（計算書の使い方）19

B１）天窓等の⼊⼒
天窓窓等の全てをここで⼊⼒します。

Z

a

Z

a

b

c

d

天窓等の⽇射熱取得量
開口部の垂直面 × 取得日射熱 × 方位係数 × 外皮表面積 ＝ 日射熱取得量
⽇射熱取得率（天窓）
補正係数（⽇射熱取得率） 下記によるデフォルト値 （上⾯︓1.0）
幅 × 高さ
暖房期︓0.51
冷房期︓0.93

天窓等の取得日射熱補正係数
開口部（窓）の位置・日除けの設置の有無
屋根又は屋根の直下の天井に設置されている開口部の場合（天窓）
イ

地域の区分、方位及び日除けの形状に依らず定められた値を用いる方法

イ

ロ

ハ

○

×

○

デフォルト値N

計算書の使い方
図面のどの天窓等が計算されているかが分かるような窓番号等の⼊⼒を⾏います。
（計算に影響はありません）
天窓等の幅、⾼さ（ｍ）を⼊⼒します。
原則躯体部の開口寸法となります。
建具の出来寸法（外のり基準寸法）、JIS
A4706 に基づく呼称寸法、又はJIS A4710
若しくはJIS A2102-1 によっても構いません。

b

天窓等の熱貫流率を⼊⼒します。

c

天窓等の（垂直⾯）⽇射熱取得率を⼊⼒します。

d

天窓等の（熱損失量上の）付属部材の有無を選択します。以下の選択肢から選択します。
 空白（設置なし）
 ⾬⼾
 障子
 風除室

天窓等の取得日射熱補正係数（補足）
本テキストの外皮計算書における「天窓等」の暖房期・冷房期の「取得日射熱補正係数」の算出方法は、地域の区分、方位及び日除けの形状に依らず定められた値を用いる方法によるデフォルト値によります。
48

外皮性能（計算書の使い方）20

B２）屋根等の⼊⼒
屋根・天井・外気等に接する床（屋根等）の全てを⼊⼒します。

e

f

e

f

g

h

i

j

g
h

i

j

計算書の使い方
図面のどの部位（屋根、天井、外気等に接する床）が計算されているかが分かるようなの仕様番
号等の⼊⼒を⾏います。
部位の熱貫流率計算シートの仕様番号と記載を合わせるようにしてください。
（計算に影響はありません）
計算を⾏おうとする部位が屋根、天井、外気等に接する床、その他の床の部位かの選択をします。
 屋根（日射の当たる部位）
 天井（日射の当たる部位）
 外気床（日射の当たらない部位）
 その他の床 （日射の当たらない部位）※ 空⽩は不可です
部位の部分の面積（ｍ2）を⼊⼒します。
計算を⾏おうとしている部位の部分の⾯積に窓⾯積が含まれている場合は、該当する窓面積（m2）を⼊⼒し、計算該当部分のみの面積を算定します。
予め、窓面積を除いた面積を計算該当面積として⼊⼒している場合は、⼊⼒は不要です。
部位の熱貫流率計算シートで計算を⾏った部位の熱貫流率を⼊⼒します。
部位と隣接する空間の温度差係数を選択します。
温度差係数について︓スライド 50 参照
49

外皮性能（計算書の使い方）21j

温度差係数について部位から逃げ出す熱の量は、部位と隣接する空間の温度差によって変わります。
温度差が⼤きいと温度差係数は⼤きくなります。
ここで選択する温度差係数は、部位の熱貫流率を計算した部位の温度差係数になります。
部位に応じて、適切な温度差係数を選択してください。

表︓温度差係数（外気）

部位
温度差係数

外気
・
外気に通じる空間

外気に通じていない空間
・
外気に通じる床裏

1.0

0.7

⼩屋裏、天井裏

共用部空間部位の例 （外気に開放されている場合）
屋内駐⾞場、メーターボックス等
計算書
屋根 ・ 天井 ・ 外気床選択肢

機械室、倉庫等
床下換気をしている床裏
その他床

表︓温度差係数（⼀⼾建て住宅以外で⽤いるもの）

部位
温度差係数

住⼾ ・ 住⼾と同様の熱的環境の空間
外気に通じていない床裏
1~3地域
4~8地域
0.05

0.15

空調された共用部等、ピット等 ※※当該ピット等の床が1m以上地盤面下にあり、かつその床面か部位の例 ら地盤面までの高さがその空間の天井高さの1/2以上のものに
限る。

外皮
⼩屋裏
天井裏

温度差係数

（屋根断熱）
温度差係数

温度差係数

（天井断熱）

1.0

窓 洋室（その他の居室）

1.0

洋室（その他の居室） 窓

温度差係数
1.0

1.0

温度差係数
1.0

⾞庫 温度差係数
1.0

温度差係数
1.0

（基礎断熱）

図︓温度差係数の概念

玄関

LDK（主たる居室） 窓
（床断熱）
温度差係数
0.7

床下換気口
（ねこ土台）
50

外皮性能（計算書の使い方）22

基礎等のシート（基礎等、基礎壁の⼊⼒）「⼟間床等の⾯積」「⼟間床等の外周⻑さと線熱貫流率」「基礎壁」の⼊⼒により、⼟間床等の⾯積と⼟間床等の外周部、基礎壁による熱損失を計算するシートです。

計算書の使い方
土間床等の部分（基礎断熱部分）の面積を⼊⼒する部分です。
床断熱部分の床⾯積は、ここで⼊⼒しません。
C１）⼟間床等の⾯積の⼊⼒
スライド 52 参照kk

土間床等の外周⻑さ（基礎断熱部分）と線熱
貫流率を⼊⼒する部分です。
C２）土間床等の外周⻑さと線熱貫流率の⼊⼒
スライド 53 参照ll

基礎壁について⼊⼒する部分です。
C３）基礎等の外周⻑さの⼊⼒
スライド 54 参照mm

基礎等の部分を「土間床等の外周部」といいます。
基礎断熱としている⼟間床等の外周部の熱損失量の算定は、屋根・天井、外壁、床の部位と異なり、土間床等の外周部の線熱貫流率（m当たりの熱貫流率）に温度差係数と基礎等の外周⻑さを乗じて算定します。
C１）土間床等の面積の⼊⼒は、外⽪等⾯積の算定のために⼊⼒しており、基礎等の熱損失量に直接影響はありません。
土間床等の × 線熱貫流率 × 日射の有無 ＝ 外⽪熱損失量
外周⻑さ（温度差係数）

基礎等

51

外皮性能（計算書の使い方）23

C１）⼟間床等の⾯積の⼊⼒

計算書の使い方
図面のどの部分が計算されているかが分かるような
任意の部位番号等の⼊⼒を⾏います。
C２）⼟間床等の外周⻑さと線熱貫流率の⼊⼒の部位番号・部位名に自動で引用されます。

土間床等の部分（基礎断熱部分）の⾯積を⼊⼒します。
n

n

o

p

例として、１階の外気に面する位置に配置されている浴室で基礎断熱部分のみの⼊⼒を⽰します。
浴室の基礎断熱部分の⽴上り部分は、外気に⾯する部分の外周部（温度差係数1.0）と、その他の床に⾯する部分の外周部（温度差係数0.7）に区分されます。
よって、C３）基礎等の外周⻑さの⼊⼒のために、部位番号と部位名を分けて⼊⼒します。
⾯積は、重複して⼊⼒することができないため、どちらか⽚⽅に⼊⼒します。
屋外
温度差係数 1.0
1820
面積1.82×1.82= 3.3124

浴室屋外
浴室室内

計算を⾏おうとする部位名を以下から選択します。
 基礎断熱 玄関土間 勝手口土間 その他※ 空⽩は不可
C２）⼟間床等の外周⻑さと線熱貫流率の入⼒の部位番号・部位名に自動で引用されます。

o

基礎断熱 3.3124
基礎断熱 （未⼊⼒）
3.31

1820

温度差係数 1.0

浴室
基礎断熱

部位の部分の面積（ｍ2）を⼊⼒します。
⾯積算定例︓スライド 61~63 参照

p

屋外

1820

浴室

温度差係数 0.71820 床断熱（１階平面） 温度差係数 0.7
室内

室内

温度差係数 1.0

（断面）

床断熱

温度差係数 0.7

土間床等の外周部52

外皮性能（計算書の使い方）24

C２）⼟間床等の外周⻑さと線熱貫流率の⼊⼒
基礎断熱部分（土間床等の部分を含む）の外周⻑さ、線熱貫流率、⽇射の当たらない基礎等かどうかを⼊⼒します。
床断熱部に該当する部分については、⼊⼒は必要ありません。

q

r

q

r

s

s

t

t

浴室等の床を床断熱とせず、基礎断熱とする場合は、該当する部分の基礎の線熱貫流率を⼊⼒する必要があります。
右図のような、浴室下部の基礎断熱（断熱材なし）の場合の⼊⼒例・算定結果を下記に示します。

▼GL

00
4

05
3
05

基礎壁

C3）基礎壁の⼊⼒
基礎壁の全てを⼊⼒します。

u

v

y

w

x

y

外壁面積下端（床レベル）
▽1FL

部位１

▲基礎高
▼GL

基礎壁

基礎断熱

部位１・部位２の熱損失量は
床断熱があるものとみなし、別途加算する必要はない
部位２
▼玄関土間

基礎壁

基礎断熱

図︓⽞関⼟間床等の考え⽅

基礎壁（基礎断熱）

外皮性能（計算書の使い方）25

x

日射の当たらない基礎等かどうかを選択します。
日射の当たらない基礎等とは、床下空間等の日射の当たらない基礎です。
チェックを⼊れると温度差係数 0.7 で計算します。
（床断熱）

図︓⼟間床等の外周部（浴室部）

w

土間床等の外周部の線熱貫流率を⼊⼒します。
線熱貫流率︓スライド 55~58 参照

UB

土間床等の外周部v

計算を⾏う⼟間床等の外周⻑さ（m）を⼊⼒します。
外周⻑さ算定例︓スライド 61~63 参照

日射の当たる基礎等
▽1FL
▲基礎高

u

計算書の使い方
C１）土間床等の面積の⼊⼒で⼊⼒された、部
位番号、部位名が表示されます。

日射の当たらない
基礎等

土間床等の外周部
53

計算書の使い方
基礎壁の仕様番号を⼊⼒します。
（計算に影響はありません）
基礎壁の⽅位（南、東、北、⻄、南東、北東、
北⻄、南⻄）を選択します。
基礎壁面積（ｍ2）を⼊⼒します。
基礎壁⾯積算定例︓スライド 61~63 参照
部位の熱貫流率計算シートで計算を⾏った基礎
壁の熱貫流率を⼊⼒します。
日射の当たらない基礎等かどうかを選択します。
日射の当たらない基礎等とは、床下空間等の日射の当たらない基礎です。
チェックを⼊れると温度差係数 0.7 で計算します。
⽇射熱取得量は、0 となります。

床断熱
玄関土間床（前スライド浴室部）の部分など、
左図のような
床断熱⼯法における⽞関⼟間床等の床裏側に接する基礎壁の部分は、基礎壁を忘れずに算定をする必要があります。
床断熱と基礎断熱の境界部分である 部位１ 部位２ は、床断熱があるものとみなし、別途加算する必要はありません。
※ 今後、運用が変わる場合があります。

54

土間床等の外周部（新しい評価法）01

土間床等の外周部の線熱貫流率（新しい評価法）
土間床等の外周部の線熱貫流率は、① 「基礎形状によらない値を用いる方法」または② 「定常二次元伝熱計算により算出した代表的な仕様の計算例の値を⽤いる⽅法」 に定める⽅法による性能値で⾏います。
なお、土間床等の外周部の線熱貫流率は、土間床等の外周部の熱損失のみを対象とし、基礎壁の熱損失は、部位（屋根・天井、壁、床）の熱貫流率を求める⽅法と同様の⽅法で計算をします。
基礎壁とは、土間床上端が地盤面と同じか高い場合には土間床上端より上部の基礎の壁部分を指し、土間床上端
が地盤面より低い場合には地盤面より上部の基礎の壁部分を指します。

①②

基礎形状によらない値を用いる方法
定常⼆次元伝熱計算により算出した代表的な仕様の計算例の値を⽤いる⽅法

土間床等の外周部の線熱貫流率は、
付録Dに示す定常二次元伝熱計算により算出した代表的な仕様の計算例の値とすることができます

▽1FL

▽1FL

▲基礎高

▲基礎高

基礎断熱

基礎壁

▼GL

基礎壁

基礎断熱

▼GL

土間床等の外周部

土間床等の外周部

図︓⼟間床面上端が地盤面よりも高い場合

図︓⼟間床面上端が地盤面よりも低い場合

55

土間床等の外周部（新しい評価法）02① 基礎形状によらない値を用いる方法
 基礎形状によらない値を用いる方法
土間床等の外周部の線熱貫流率は、当該基礎形状や断熱材の有無、施工位置によらず、下図に示す土間床上
端と地盤面の高さの差に応じた表に定める値とします。

▽1FL

▽1FL

▲基礎高

基礎壁

▼GL F

基礎断熱

▼土間床上端

土間床等の外周部の線熱貫流率

▲基礎高

基礎壁

▼GL

基礎断熱

E
土間床等の
外周部の線熱貫流率▼土間床上端図︓⼟間床⾯が地盤⾯よりも高い場合

図︓⼟間床⾯が地盤⾯よりも低い場合

表︓⼟間床上端が地盤⾯と同じか⾼い場合の⼟間床等の外周部の線熱貫流率
土間床上端と地盤面の高さの差（F） ⼟間床等の外周部の線熱貫流率（m）（W/mK）問わない※
1.57※ 当該基礎と一体的に擁壁が存する等、地盤面に高低差がある場合は含まない。

表︓⼟間床上端が地盤⾯より低い場合の⼟間床等の外周部の線熱貫流率
土間床上端と地盤面の高さの差（E） ⼟間床等の外周部の線熱貫流率（m）（W/mK）
0.05以下1.57
0.05超過 0.50以下
2.11
0.50超過 1.00以下
2.37
1.00超過 2.00以下
2.65
2.00超過 5.00以下
3.04
5.00超過3.50

なお、地盤面は、基礎壁に近接する最も深い地盤の高さを外気側に水平に伸ばした面とします。土間床上端は、熱的境界とし、基礎壁に近接する床の構造躯体の高さを室内側に水平に伸ばした面とします。その際、土間床上端より室内側にある空間を区切る床等の⽔平材は考慮せず図中 F または E の⻑さを用います。

56

土間床等の外周部（新しい評価法）03② 定常⼆次元伝熱計算により算出した代表的な仕様の計算例の値
 内側断熱・ベタ基礎の場合（温暖地の参考）

▽1FL
▲基礎高

B

D
▼GL

N
Q

C
O

基礎断熱

A

表︓基礎及び⼟間床等の寸法に関す表の適⽤範囲
記号
項目
A
根入れ深さ（mm）
B
基礎壁の幅（mm）
C
壁⼼から室内側の⽔平⻑さ（mm）
D
基礎壁の高さ （mm）
N
室内壁の内側に設置する断熱材の熱抵抗 （m2 K/W）
O
土間床上端の上に設置する断熱材の熱抵抗 （m2 K/W）
Q
⼟間床上端の上に設置する断熱材の壁から室内側の⽔平⻑さ（mm)表の適用範囲
300以下
120以上
問わない
問わない
問わない
問わない
問わない

当該基礎が、上表の適用範囲を満たす場合、それぞれ下表に示す代表的な仕様の計算例の値を土間床等外周部の線熱貫流率として用いることができます。

※ N（基礎⽴上り部分の断熱材）が無断熱の場合はこの表では読めません（計算不可）
表︓内側断熱・ベタ基礎の場合（温暖地の参考）
Q（mm）
300未満
300以上 450未満
450以上 900未満
900以上 3060未満
満 満 満 満 満
満 満 満 満 満
満 満 満 満 満
未
未
未
未
未
未
未
未 未 未 未 未未未未
00
熱 びよ 満未 .02 .03 .04 .05 .01 .02 .03 .04 .05 .01 .02 .03 .04 .05 0.01
O
断 お 0. 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上（m2K/W）
無 1 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以
0.1 0.2 0.3 0.4 .0 0.1 0.2 0.3 0.4 .0 0.1 0.2 0.3 0.4 .0
55
5
1.0以上 2.0未満 1.60 1.33 1.30 1.28 1.27 1.26 1.26 1.21 1.19 1.17 1.16 1.14 1.05 1.01 0.99 0.97
） 2.0以上 3.0未満 1.58 1.33 1.30 1.29 1.28 1.27 1.26 1.21 1.19 1.18 1.17 1.14 1.05 1.02 0.99 0.98
W/
2K
3.0以上 4.0未満 1.56 1.33 1.30 1.29 1.28 1.28 1.26 1.21 1.19 1.18 1.18 1.13 1.05 1.02 1.00 0.98
m 4.0以上
5.0未満 1.53 1.33 1.30 1.29 1.29 1.28 1.25 1.21 1.20 1.19 1.18 1.13 1.05 1.02 1.00 0.98
（N
5.0以上 10.0未満 1.51 1.32 1.30 1.29 1.29 1.28 1.25 1.21 1.20 1.19 1.18 1.12 1.05 1.02 1.00 0.98

57

土間床等の外周部（新しい評価法）04② 定常⼆次元伝熱計算により算出した代表的な仕様の計算例の値
 外側断熱・布基礎の場合（寒冷地の参考）

▽1FL

C

▲基礎高

M

D
▼GL

A

P

B

Q

O

基礎断熱

表︓基礎及び⼟間床等の寸法に関す表の適⽤範囲
記号
項目
A
根入れ深さ（mm）
B
基礎壁の幅（mm）
C
壁⼼から室内側の⽔平⻑さ（mm）
D
基礎壁の高さ （mm）
M
室内壁の外側に設置する断熱材の熱抵抗 （m2 K/W）
O
土間床上端の上に設置する断熱材の熱抵抗 （m2 K/W）
P
外気側の鉛直方向に設置する断熱材の根入れ深さ（mm)Q
⼟間床上端の上に設置する断熱材の壁から室内側の⽔平⻑さ（mm)表の適用範囲
500以上
120以上
問わない
問わない
問わない
問わない
A-H
問わない

当該基礎が、上表の適用範囲を満たす場合、それぞれ下表に示す代表的な仕様の計算例の値を土間床等外周部の線熱貫流率として用いることができます。

※ M（基礎⽴上り部分の断熱材）が無断熱の場合はこの表では読めません（計算不可）
表︓外側断熱・布基礎の場合（寒冷地の参考）
Q（mm）
300未満
300以上 450未満
450以上 900未満
900以上 3060未満
満 満 満 満 満
満 満 満 満 満
満 満 満 満 満
未
未
未
未
未
未
未
未
未
未
未
未
未
未
未
0.0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
.
.
.
.
.
.
.
.
.
.
.
.
.
.
満
熱
0
0
び
O
5
5
5
4
4
4
3
3
3
2
2
2
1
1
未
断 よお 0. 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上 上 1上（m2K/W）
無 1 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以 以
0.1 0.2 0.3 0.4 0. 0.1 0.2 0.3 0.4 0. 0.1 0.2 0.3 0.4 0.
55
5
1.0以上 2.0未満 1.17 1.11 1.10 1.09 1.08 1.07 1.09 1.07 1.05 1.04 1.03 1.04 1.00 0.98 0.96 0.94
） 2.0以上 3.0未満 1.12 1.08 1.07 1.06 1.06 1.05 1.06 1.04 1.03 1.03 1.02 1.01 0.98 0.97 0.95 0.94
W/2K
m 3.0以上 4.0未満 1.1 1.06 1.05 1.04 1.04 1.03 1.04 1.03 1.02 1.01 1.01 1.00 0.97 0.96 0.94 0.93
（M 4.0以上 5.0未満 1.08 1.04 1.04 1.03 1.03 1.02 1.03 1.02 1.01 1.00 1.00 0.99 0.96 0.95 0.94 0.93
5.0以上 10.0未満 1.06 1.03 1.02 1.02 1.02 1.01 1.02 1.00 1.00 0.99 0.99 0.98 0.95 0.94 0.93 0.9258

土間床等の外周部（新しい評価法）05

参考｜⼟間床等の外周部の線熱貫流率の算出プログラム Ver.3.0.0 β
次期更新版の⼊⼒補助ツール・補⾜資料として公開されている「⼟間床等の外周部の線熱貫流率の算出プログラ
ム」を⽤いて算定する⼟間床等の外周部の線熱貫流率は、現在、外皮性能計算では用いることができません。

土間床等の外周部の線熱貫流率の算出プログラム Ver.3.0.0β は、
次期更新版の⼊⼒補助ツール・補⾜資料に外⽪のWEBアプリとして掲載されています。
 将来的に、住宅の任意評定として導⼊予定です。
 任意評価とは※ただし、土間床等の外周部の線熱貫流率の任意評定は詳細未定

国⼟交通省の技術的助⾔では、所定の試験方法では測定できない
熱損失防⽌建築材料や空気調和
設備等の性能については、登録建築物エネルギー消費性能評価機関の評価を受けることで、エネルギー消費性能に係る計算支援プログラムへの⼊⼒が可能とされております。
 一般社団法⼈住宅性能評価・表⽰協会（以下、協会）においては、
上記の評価を建築物のエネルギー消費性能に係る任意評定とし、登録建築物エネルギー消費性能評価機関
であり、かつ協会に登録された建築物
等のエネルギー消費性能に係る任意評定機関が評定を実施することとなっています。
計算出⼒例（マニュアルより）

5960

外皮性能（計算書の使い方）26

断熱構造による基礎等のシートの⼊⼒について（床断熱１）
住⼾の断熱構造と浴室（１階）が床断熱の場合の⾯積と外周⻑さ、基礎壁の部分の例を示します。

住⼾の
断熱構造
床断熱
浴室の
断熱構造
床断熱

↓断面イメージ

１階平面イメージ →

浴室
床断熱

2階

床断熱

L3 温度差係数 0.7
浴室

N

床

1階

玄関

L4

床断熱

L2

L1

温度差係数 1.0

※ 床断熱部分は、 屋根等の⼊⼒部により⼊⼒を⾏う L1（L3） × L2（L4） の面積（玄関土間）

土間床等の面積※ 基礎壁の断面仕様が同一仕様の場合
 北 日射なし 温度差係数 0.7 L3 （m2）
 東 日射なし 温度差係数 0.7 L2 （m2）
 南 日射あり 温度差係数 1.0 L1 （m2） ⻄ 日射なし 温度差係数 0.7 L4 （m2）基礎壁

※ 基礎等の断面仕様が同一仕様の場合
日射あり 温度差係数 1.0 L1（玄関土間）
日射なし 温度差係数 0.7 L2+L3+L4 （玄関土間）

土間床等の外周⻑さ

61

外皮性能（計算書の使い方）27

断熱構造による基礎等のシートの⼊⼒について（床断熱２）
住⼾の断熱構造が床断熱で、浴室（１階）が基礎断熱の場合の面積と外周⻑さ、基礎壁の部分の例を⽰します。

L7

住⼾の
断熱構造
床断熱住⼾
浴室の
断熱構造
基礎断熱

↓断面イメージ

１階平面イメージ →
2階

L8

浴室
基礎断熱

L6 温度差係数 0.7

L5

床断熱

L3 温度差係数 0.7
浴室

N

床

1階

L4

※ 床断熱部分は、 屋根等の⼊⼒部により⼊⼒を⾏う（玄関土間）（基礎断熱）

 L1（L3） × L2（L4） の面積
 L5（L7） × L6（L8） の面積※ 基礎等の断面仕様が同一仕様の場合
 日射あり 温度差係数 1.0 L1（玄関土間）
L7+L8（基礎断熱）
 日射なし 温度差係数 0.7 L2+L3+L4 （玄関土間）
L5+L6（基礎断熱）

土間床等の外周⻑さ

玄関

L2

L1

土間床等の外周部
土間床等の面積

温度差係数 1.0

温度差係数 1.0

※ 基礎壁の断面仕様が同一仕様の場合
 北 日射あり 温度差係数 1.0 L7（m2）
日射なし 温度差係数 0.7 L3 （m2）
 東 日射なし 温度差係数 0.7 L2+L6 （m2）
 南 日射あり 温度差係数 1.0 L1（m2）
日射なし 温度差係数 0.7 L5 （m2） ⻄ 日射あり 温度差係数 1.0 L8（m2）
日射なし 温度差係数 0.7 L4 （m2）

基礎壁

62

外皮性能（計算書の使い方）28

断熱構造による基礎等のシートの⼊⼒について（基礎断熱）
住⼾の断熱構造と浴室（１階）が基礎断熱の場合の面積と外周⻑さ、基礎壁の部分の例を⽰します。

L1 温度差係数 1.0

住⼾の
断熱構造
基礎断熱
浴室の
断熱構造
基礎断熱

↓断面イメージ

１階平面イメージ →

浴室
基礎断熱

2階

L2
浴室

N

L7

1階

玄関

L4
土間床等の外周部
土間床等の面積

土間床等の外周部

L3※ 基礎等の断面仕様が同一仕様の場合
 日射あり 温度差係数 1.0 L1+L2+L3+L4+L5+L6+L7 （基礎）L8
（玄関）
 日射なし 温度差係数 0.7 なし

土間床等の外周⻑さ

基礎壁





L6

温度差係数 1.0

※ 床断熱部分は、 屋根等の⼊⼒部により⼊⼒を⾏う L1 × L2 － L4 × L8 の面積
又は L2 ×（L3+L8+L6）－ L5 × L8 の面積

L5

L8※ 基礎壁の断面仕様が同一仕様の場合
日射あり 温度差係数 1.0 L1（m2）
日射あり 温度差係数 1.0 L4+L7 （m2）
日射あり 温度差係数 1.0 L3+L6+L8 （m2）
日射あり 温度差係数 1.0 L2+L5 （m2）

北
東
南
⻄

63

外皮性能（計算書の使い方）29「共通条件・結果」のシートの確認ア

すべての⼊⼒が終わると「共通条件・結果」のシートの２）計算結果に計算結果（設計値）が、３）省エネ基準外⽪性能適合可否結果に基準値との判定結果が表示されます。

イ
ウ
エ

オ

カ
キ

ア
イ

ウ
エ
オ

カ

計算書の使い方
外皮等面積の合計値です。
外⽪平均熱貫流率の計算結果（設計値）です。
冷房期の平均⽇射熱取得率の計算結果（設計値）です。
暖房期の平均⽇射熱取得率の計算結果（設計値）です。
外皮性能における基準値はありません。
この住⼾の計算結果（設計値）です。
省エネルギー基準では、外⽪平均熱貫流率と冷房期の平均日射熱取得率が評価対象となります。
基準値です。この計算シートでは、選択される「地域の区分」と「等級」によって数字が変わります。
計算値が基準値以下であれば、「適合」、基準値を超えていると「不適合」となります。
 地域の区分によって、外⽪平均熱貫流率（UA）と冷房期の平均⽇射熱取得率（ηAC）のいずれかの基準がない場合があります。

キ
省エネ基準（等級４）
地域
UA
ηAC

1

2

3

4

5

6

7

8

0.46 0.46 0.56 0.75 0.87 0.87 0.87
ー

ー

ー

ー

3.0

2.8

2.7

ー
6.7

64

参考資料

土間床等の外周部（従前の評価法）
土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法

65

土間床等の外周部（従前の評価法）01

外皮の部位の⾯積及び熱橋等の⻑さ等について（共通・抜粋）
外⽪の部位の⾯積及び熱橋等の⻑さ等は、以下に示す方法に従って算出をします。
土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法と該当しない場合では、垂直方向の寸法算出の原則の⾯積を算出するための基準となるレベルが異なります。
水 水平方向の寸法算出の原則

土間床等の外周部について考え方
 土間床等の外周部については、従前の評価法を
面積を算出するための一般部位の水平方向の寸法は、原則として熱的境界となる部位の壁心間の寸法とします。
の間、利⽤することが可能です。
ただし、所管⾏政庁によっては壁⼼の考え⽅について中⼼線によらない場合があるため、この場合は当該所管⾏政  当面本テキストの外皮計算書は、新しい評価法における庁における建築基準法の床面積算出の考え方に従います。
外皮性能計算の対応版となっています。
なお、壁面からの突出が500 mm 未満の腰出窓の場合は突出していないものとして扱って構いません。
垂直方向の寸法算出の原則
垂 面積を算出するための一般部位の垂直方向の寸法は、以下に定めるとおり、熱的境界となる部位の⾒付けの寸法を原則とします。
面積を算出するための
建て方
部位
断熱部位
評価方法
基準となるレベル
床断熱
ー
床レベル
土間床上端が土間床上端
土間床等の外周部
下記に該当しない場合 地盤面と同じか高い場合（新しい評価法）
土間床上端が地盤面
床等地盤面よりも低い場合
基礎断熱
地盤面から基礎天端までの⼀⼾建ての住宅
土間床等の基礎天端
土間床等の外周部
外周部の熱損失及び 高さが400mm以下の場合
基礎壁の熱損失を 地盤面から基礎天端までの（従前の評価法）
地盤面から上に一体として評価する方法 高さが400mmを超える場合
400mmのレベル※ 当⾯の間、利⽤が可能
屋根断熱
ー
軒桁上端（軒高）
屋根・天井 天井断熱
ー
天井高さレベル
下階側界床等ーー
⾃住⼾床スラブ等の上端
外皮等面積
最上階住⼾
屋根スラブ等の上端
共同住宅等
新・旧の採用により屋根・天井
ー
上階側階床等
面積が異なります最上階住⼾以外
上階住⼾床スラブ等の上端
66

土間床等の外周部（従前の評価法）02

土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法について
下記に該当しない場合

外壁

▽1FL
▲基礎高

基礎壁

外壁

▽1FL
▲基礎高

基礎壁

基礎断熱

▼GL

▼GL

土間床等の外周部

土間床等の外周部

︓⼟間床等の外周部及び基礎等（400mm以下）

図

図

土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法

▽1FL

▲基礎高

基礎壁

基礎断熱

00
4

基礎断熱
▼GL

土間床等の
外周部の線熱貫流率は
土間床等の外周部の熱損失のみとなります。

（400mm以下）

基礎壁の熱損失を一体とした土間床等の外周部の線熱貫流率▼GL

土間床等の外周部

︓⼟間床等の外周部及び基礎等（400mm以下）

図︓⼟間床等の外周部及び基礎等（400mm超え）

土間床等の外周部（従前の評価法）03

垂基礎の⽴上り部分は基礎の高さに関わらず、全て外壁と同じように熱貫流率を計算して評価します。

基礎の高さが土間床面から400mmよりも大きい場合は、基礎の高さか400mmを減じた
残りの部分（400mmより高い部分分）について、外壁と同じように
熱貫流率を計算します。

外壁

土間床等の外周部図

基礎断熱︓⼟間床等の外周部及び基礎等（400mm超え）

▽1FL

外壁

▲基礎高
（400mm以下）▼GL

土間床等の外周部（新しい評価法）

垂直方向の寸法算出の原則（⽊造・⼀⼾建ての住宅）

土間床等の外周部（従前の評価法）

67

土間床等の外周部（従前の評価法）

土間床等の外周部を従前の評価法（土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法）とする場合、面積を算出するための一般部位の垂直方向の床部位の寸法は、以下に定めるとおり、熱的境界となる部位の⾒付けの寸法を原則とします。

土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法
▽1FL

床レベル

壁造
▽1FL
木
基礎天端
▲基礎高
土間床等の
外周部に
含まれる範囲
▼GL

▲基礎高
▼GL

土間床等の外周部

床断熱

▽1FL

本テキストでの注意 土間床等の外周部の従前の評価法は、当面の間、利⽤することが可能です。
 ただし、本テキストの外皮計算書では、新しい評価法における外皮性能計算の対応版となっており、従前の評価法では計算できません。

地盤面から上に400mmのレベル

図︓垂直⽅向の寸法算出の原則 部位（⽊造・⼀⼾建ての住宅）

▲基礎高

▼GL

00 土間床等の4 外周部に含まれる範囲

壁造
木
壁ト
ーリ
クン
コ

土間床等の外周部

地盤面から基礎天端までの高さが400mm以下の場合
基礎断熱

地盤面から基礎天端までの高さが400mmを超える場合

基礎断熱

68

土間床等の外周部（従前の評価法）04

土間床等の外周部（従前の評価法）

⼟間床等の外周部（基礎）の線熱貫流率計算式について

土間床等の外周部を従前の評価法（土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法）とする場合の線熱貫流率は、以下の計算式等によって、算定します。
土間床等の外周部及び基礎等の線熱貫流率は、1.8 W/mK に等しい とするか、地盤面から基礎などの底盤などの上端の深さに応じ、1m以内にあっては、式（1）又は式（2）により、1mを超える場合にあっては、式（3）又は式（4）により計算します。
ただし、式（1）から式（4）までにより算出される線熱貫流率が、0.05 W/mK 未満の場合は、 0.05 W/mK とします。
式（1）1.80－1.36（R1（H1+W1）+R4（H1－H2））0.15 －0.01（6.14－R1）（（R2+0.5 R3）W）0.5

式（2）0.76－0.05（R1+R4）－0.1（R2+0.5 R3）（ R1＋R4 ≧ 3 のとき）

1.30－0.23（R1+R4）－0.1（R2+0.5 R3）W

（ 3 ＞（R1＋R4）≧0.1 のとき）

1.80－0.1（R2+0.5 R3）W

（ 0.1 ＞（R1＋R4） のとき）

1.80－1.47（R1+R4）0.08（（R1＋R4）≧ 3 のとき）

1.80－1.36（R1+R4）0.15（（R1＋R4）< 3 のとき）

0.36－0.03（R1+R4)（（R1＋R4）≧ 2 のとき）

1.80－0.75（R1+R4)（（R1＋R4）< 2 のとき）

式（3）

式（4）

※ 式番号は、平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報（住宅）で付されている番号です。

69

土間床等の外周部（従前の評価法）05

土間床等の外周部（基礎）の線熱貫流率計算式の記号・部分について

土間床等の外周部（従前の評価法）

土間床等の外周部を従前の評価法（土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法）とする場合の線熱貫流率計算式の記号・部分については、以下を参考に該当する数値を算⼊して計算します。
H1寸法で0.4mを超える部分がある場合、GLから0.4mを超える部分は、外壁としての熱損失等計算が必要です。
べた基礎

布基礎

外気

室内

外気

室内

W2

H1

W1 H2

H1
地盤

R2

R3

H2

R4
R1

R1

R4

地盤

W3
底盤高さ部分（H2）が、地盤面（GL）より下部にある場合は、
H2はマイナスとして計算する

図︓⼀般的な基礎形状における凡例

W1 W2 W3 ＝ 0
R2R3 ＝ 0

記号
R1
R2
R3
R4
H1
H2
W1
W2
W3
W

部分

単位
基礎等の⽴上り部分の室外側に設置した断熱材の熱抵抗値 m2K/W
基礎等の底盤部分等の室内側に設置した断熱材の熱抵抗値 m2K/W
基礎等の底盤部分等の室外側に設置した断熱材の熱抵抗値 m2K/W
基礎等の⽴上り部分の室内側に設置した断熱材の熱抵抗値 m2K/W
地盤面からの基礎等の寸法（0.4を超える場合は0.4とする） m
地盤面からの基礎等の底盤等上端までの寸法m
地盤⾯より下の基礎等の⽴上り部分の室外側の断熱材の施工深さ m
基礎等の底盤部分等の室内側に設置した断熱材の水平方向の折返し寸法 m
基礎等の底盤部分等の室外側に設置した断熱材の水平方向の折返し寸法 m
W2及びW3の寸法のうちいずれか大きいほうの寸法
ただし、0.9を超える場合は0.9とする m

熱抵抗値（m2K/W）＝ 断熱材の厚み（m）÷ 断熱材の熱伝導率（W/mK）

70

外皮性能（計算書の使い方）30

木造用 部位の熱貫流率計算シート
EXCEL計算書

71

外皮性能（計算書の使い方）31

木造用 部位の熱貫流率計算シート「木造用 部位の熱貫流率計算シート」は、EXCELの１シートの中で複数の部位を計算できるようになっています。
縦⽅向に簡略計算法①（⾯積⽐率法）が２部位で計算できます。

EXCELのシートの中で、右⽅向に⼊⼒する欄が10部位分、繰り返されています。
⼊⼒する部位が不⾜する場合は、必要に応じ、更に右側に増やすか、⽊造⽤シートをコピーする
等して、部位数を増やしてください。

部位１
部位２

あらかじめ定められている断熱部分と熱橋
簡略計算方法部分の⾯積⽐率を⽤いて性能値を計算
⾯積⽐率法
よく用いられている方法
本テキストでは、EXCELシートの上部にある
簡略計算法①（⾯積⽐率法）により、部位の熱貫流率を算定します。

補足 部位の性能値（部位の熱貫流率）の算定⽅法名称の「簡略計算⽅法」が、⽊造⽤部
位の熱貫流率計算シートでは、「簡略計算法」と表現されておりますが、同⼀の計算⽅法です。
72

外皮性能（計算書の使い方）32

簡略計算法（⾯積⽐率法）の⼊⼒欄
簡略計算法（⾯積⽐率法）における算定部分を⽤いて、屋根・天井、外壁、床の部位の熱貫流率を計算します。
⼊⼒欄の概要は以下の通りです。必要な⼊⼒をすると部位の熱貫流率が算定されます。

クケ

一般部＝断熱部分
熱橋部＝熱橋部分

コ

ク
コ

ケ

サ

サ

シ
シ

サ
ス
ス

計算書の使い方
どこの部位の熱貫流率を算定しているのかを記載します。
（計算に影響はありません）
部位の熱貫流率で、異なる仕様がある場合は、どこの計算を⾏っているか、概要を書いて分かりやすくします。
（計算に影響はありません）
計算を⾏う部位の⾯積⽐率を⼊⼒します。
木造住宅の建て⽅及び構法／⼯法の種類等により⾯積⽐率は異なります。
⾯積⽐率︓スライド 74 参照
室内側と外気側の表面における熱伝達抵抗を入⼒します。表⾯の温熱空間の違いにより、数値が異なります。
Rsi ︓室内側表⾯熱伝達抵抗
Rse ︓外気側表⾯熱伝達抵抗
表⾯熱伝達抵抗︓スライド 75 参照
計算を⾏う部位の断⾯構成をもとに⼊⼒します。
断⾯を構成する材料の熱伝導率（W/(ｍ・K)）と厚さ（ｍ）を⼊⼒します。
一般部（断熱部分）と熱橋部（熱橋部分）を併記しながら計算を⾏います。
基本的には、一般部と熱橋部の厚さの合計は、同一の厚さとなります。
スライド 76~80 を参照し⼊⼒
⼀般部と熱橋部の平均（⾯積⽐率による按分）として計算される部位の熱貫流率が表⽰されます。
73

外皮性能（計算書の使い方）33

コ

⾯積⽐率法について（⾯積⽐率⼀覧）

⾯積⽐率法で、部位の熱貫流率を算定する場合は、⽊造住宅の建て⽅及び構法／⼯法の種類等に応じ、下記の表を⽤いて、断熱部分と熱橋部分の⾯積⽐率により計算を⾏います。

熱貫流率 U ＝ Σ（ αk × Uk ）α ︓部分 k の⾯積⽐率
U ︓部分 k の熱貫流率（W/（ｍ K））
k

表︓⽊造における 床 の⾯積⽐率

⾯積⽐率

工法の種類等
床梁⼯法

軸組構法 束⽴⼤引⼯法
剛床工法

床梁⼟台同⾯⼯法

枠組壁工法 根太間に断熱する場合

２k

根太間に断熱する場合
根太間に断熱する場合
大引間に断熱する場合
根太間および大引間に断熱する場合
根太間に断熱する場合

熱橋部分

断熱部分

0.20
0.20
0.15

0.80
0.80
0.85

（軸組部分） （一般部分）

右表参照

0.15
0.30
0.13

0.85
0.70
0.87

表︓⽊造における 外壁（界壁） の⾯積⽐率

⾯積⽐率
工法の種類等
熱橋部分 断熱部分
軸組構法 柱・間柱間に断熱する場合
0.17
0.83
枠組壁工法 たて枠間に断熱する場合
0.23
0.77
※ 柱・間柱間（軸組構法）又はたて枠間（枠組壁工法）に断熱し付加断熱する場合は、付加断熱における断熱材熱抵抗の低減率（0.9）を付加断熱材の熱抵抗に乗じ、「柱・間柱間に断熱する場合」（軸組構法）⼜は「たて枠間に断熱する場合」（枠組壁⼯法）の⾯積⽐率を用いること。

表︓⽊造における 天井 の⾯積⽐率

工法の種類等

桁・梁間に断熱する場合

補足
熱橋が生じない断熱の設計・施工（断面構成が同一である）で⾯積⽐率法の計算書を⽤いて計算する場合、断熱部分を 1.0
熱橋部分を 0 として計算して構いません。

⾯積⽐率

熱橋部分
0.13

断熱部分
0.87

表︓軸組構法の束⽴⼤引⼯法において根太間及び⼤引間に断熱する場合の床の⾯積⽐率
⾯積⽐率

断熱部分
根太間断熱材＋大引間断熱材0.72

断熱部分＋熱橋部分
根太間断熱材
根太材＋大引材等＋大引間断熱材
0.12

0.13

熱橋部分
根太材
＋大引材
0.03

付加断熱時の補足
付加断熱における計算の場合は、表の下部の※に記載されているそれぞれの⽅法で計算を⾏うこととしてください。
壁・天井・屋根に付加断熱する場合の面積⽐率は、廃⽌されました。付加断熱する場合の⾯積⽐率（本テキストには未掲載）
を用いて計算することはできません。
表︓⽊造における 屋根 の⾯積⽐率

⾯積⽐率
工法の種類等
熱橋部分 断熱部分
たるき間に断熱する場合
0.14
0.86
※ たるき間に断熱し付加断熱する場合は、付加断熱における断熱材熱抵抗の低減率（0.9）を付加断熱材の熱抵抗に乗じ、「たるき間に断熱する場合」の⾯積⽐率を⽤いること。

74

外皮性能（計算書の使い方）34

サ 表面熱伝達抵抗について
部位の熱貫流率を算定するにあたり、屋根・天井・外壁・床の部位を構成するのは、断熱材や⽊部等の部材ですが、その外気側・室内側の表面において空気層を有しています。
部位を構成する部材と周囲の空気等との間に温度差がある場合に移動する熱量を表⾯熱伝達率といい、その逆数を表面熱伝達抵抗といいます。
部位の熱貫流率を算定する場合、この表⾯熱伝達抵抗を外気側、室内側に加算して計算を⾏う必要があります。

熱貫流率 U ＝1
Rse + Rsi + Σ

外気

d
λ

室内
1

2

3

外気側
室内側
表面熱 熱抵抗 熱抵抗 熱抵抗 表面熱伝達抵抗 d1 d2 d3 伝達抵抗RseRsi
λ1 λ2 λ3

表︓表面熱伝達抵抗
熱的境界内側（室内側）の部位
表面熱伝達抵抗（m2 K/ W）
屋根
0.09
天井
0.09
外壁
0.11
床
0.15

熱的境界外側（外気側）の表面熱伝達抵抗（m2 K/ W）
外気に直接接する場合
左記以外の場合
0.04
0.04
0.04

0.09（通気層等）
0.09（⼩屋裏等）
0.11（通気層等）
0.15（床裏等）

表︓表⾯熱伝達抵抗（界壁・界床の場合）
対象住⼾の室内側
隣接住⼾の室内側部位
表面熱伝達抵抗（m2 K/ W） 表面熱伝達抵抗（m2 K/ W）
界壁
0.11
0.11
上階側界床
0.09
0.09
下階側界床
0.15
0.15

d︓材料の厚さ（m）
λ︓熱伝導率（W/m K）

図︓⼀般部位の断⾯構成が同⼀である部分の熱貫流率75

外皮性能（計算書の使い方）35

シ 外皮の内側にある空気層について
部位の熱貫流率を算定する場合の、外⽪の内側にある空気層で、⾯材で密閉された空気層の場合は、空気層の厚みに寄らず、空気層の熱抵抗 0.09（m2K/W）を加算して、計算を⾏います。
空気層の種類によって、算定の仕⽅が異なりますので、注意します。

表︓外⽪の内側にある空気層の熱抵抗

空気層の種類
面材で密閉された空気層 ※1
他の空間と連通していない空気層
他の空間と連通している空気層
板
材層合 材
装気用 熱
外通造 断
構

ド
層 ーボ
気 うこ
空石

空気層の熱抵抗（m2 K/ W）
0.09
0 ※2
0 ※3

※１ 工場生産された製品の内部や、耐⼒⾯材を施した耐⼒壁内部に存する空気層等が含まれる。
（現場施工で形成された空気の層は空気層とみなさない）※２ 空気層よりも室内側の建材の熱抵抗値の加算は可能とする。
※３ 空気層よりも室内側の建材の熱抵抗値の加算は不可とする。

空気層が「面材で密閉された空気層」の場合（現場施工で形成された空気の層は空気層とみなさない）
空気層の熱抵抗値を加算し、室内側の建材︓せっこうボードを計算に含めることが可能
空気層が面材密閉空気層ではなく、「他の空間と連通していない空気層」の場合
空気層の熱抵抗値は加算できない。
ただし、空気層より室内側の建材︓せっこうボードを計算に含めることが可能
空気層が面材密閉空気層ではなく、「他の空間と連通している空気層」の場合
空気層の熱抵抗値は加算できない。
また、空気層より室内側の建材︓せっこうボードを計算に含めることは不可部位（外皮）

︓ の断⾯例（断面）図 壁

計算対象範囲の壁が同一断面である場合

76

外皮性能（計算書の使い方）36

シ 断熱部分（断熱材）・熱橋部分（木部）の厚みについて
部位の熱貫流率は断熱材充填部の断熱部分と柱・間柱・横架材、たて枠等の熱橋部分とそれぞれ計算を⾏います。
部位の構成上、柱・間柱・横架材、たて枠等の熱橋部の厚みを超える断熱材を設置することができない場合があります。設置しようとしている断熱材の厚みのものが設置できるかどうか、納まりを考慮して設計を⾏うことが重要です。
（外⽪性能が不⾜している際に、断熱材の厚みを変えて検討する際にご注意ください。）
また、熱橋部分の構造材（⽊部）は、断熱材の厚みまでしか計算に⾒込むことができません。
ただし、こういった断面構成において、室内側に生じている空気層が「面材で密閉された空気層」の場合は、木材厚み
を実際の厚みとし、当該密閉空気層の熱抵抗を加算して計算を⾏うことができます。
板
材層合
装気用
外通造
構

材
熱
断

軸組構法の構造部材寸法（例）
部位
厚さ
幅
分部 ）
105
105
部
柱
熱断 熱
120
120
断
（
105
105〜450梁
120 120〜450
分部 ）
部
橋
105
105
橋熱 熱 土台
120 120〜450
（
90
90
大引
105
105
分部
120
120
部熱 部
般
断 一
（ 壁の場合の例
柱の大きさを超える断熱材の厚みのものは、設計・施工できません

板
材層合
装気用
外通造
構

材
熱
断

ドー
ボう
こ
石

たて枠

図

︓⽊造軸組構法の壁の断⾯例（平⾯）外皮性能（計算書の使い方）37

シ 建材等の熱物性値

⾦属
建材等名称
熱伝導率
鋼
55
アルミニウム210
銅370
ステンレス鋼
15
岩石・土壌
建材等名称
熱伝導率
岩石
3.1
土壌
1.0
コンクリート系材料
建材等名称
熱伝導率
コンクリート1.6
軽量コンクリート（軽量１種）
0.8
軽量コンクリート（軽量２種）
0.5
コンクリートブロック（重量）1.1
コンクリードブロック（軽量）0.53
セメント・モルタル
1.5
押出成型セメント板
0.40

図︓⽊造枠組壁⼯法の壁の断⾯例（平⾯）77

平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報（住宅）２．エネルギー消費性能の算定方法 2.1 算定方法
第三章 第三節 付録A A.1 建材等の熱物性値
グラスウール断熱材
セルローズファイバー断熱材
熱伝導率
建材等名称
熱伝導率
建材等名称
熱伝導率
0.60 グラスウール断熱材 10K相当
0.050 吹込み用セルローズファイバー 25K
0.040
0.74 グラスウール断熱材 16K相当
0.045 吹込み用セルローズファイバー 45K
0.040
0.69 グラスウール断熱材 20K相当
0.042 吹込み用セルローズファイバー 55K
0.040
1.0 グラスウール断熱材 24K相当
0.038
1.3 グラスウール断熱材 32K相当
0.036 ポリスチレンフォーム断熱材
建材等名称
熱伝導率
高性能グラスウール断熱材
0.64 16K相当
0.038 押出法ポリスチレンフォーム保温板
1種 0.040
1.0 高性能グラスウール断熱材
0.036 押出法ポリスチレンフォーム保温板 2種 0.034
0.064 24K相当
高性能グラスウール断熱材
0.13 32K相当
0.035 押出法ポリスチレンフォーム保温板 3種 0.028

非木質系壁材・下地材
建材等名称
石こうプラスター
しっくい
土壁
ガラス
タイル
れんが
かわら
ロックウール化粧吸音板
火山性ガラス質複層板
高性能グラスウール断熱材
木質系壁材・下地材
40K相当
建材等名称
熱伝導率 高性能グラスウール断熱材
天然木材
0.12 48K相当
13K
合板
0.16 吹込み用グラスウール
吹込み用グラスウール
木毛セメント板
0.13 吹込み用グラスウール 18K
木片セメント板
0.15 吹込み用グラスウール 30K
35K
ハードファイバーボード
0.17（ハードボード）
ミディアムデンシティファイバー
0.12 ロックウール断熱材
ボード（MDF）
建材等名称
直交集成板（CLTパネル）
0.12 吹付けロックウール

床材
建材等名称
ビニル系床材
FRP
アスファルト類
畳カーペット類

枠組壁工法構造用製材のJAS600（抜粋）
乾燥材
寸法型式
読み方
厚さ 幅
分部 ）部 204
ツーバイフォー 38
89
熱断 般一 206
ツーバイシックス 38 140（ 208
ツーバイエイト 38 184）
210
ツーバイテン
38 235
分部 部
212
ツーバイトウェルブ
38 286橋熱 橋熱140（ 406 フォーバイシックス 89
分部 ）部 壁の場合の例
たて枠材の大きさ（幅）を超える断熱材の厚みの
熱断 般一 ものは、設計・施工できません
（

）

柱

ドー
ボう
こ
石

0.034
0.033
0.052
0.052
0.040
0.040

熱伝導率
0.064
ロックウール断熱材（マット）0.038
ロックウール断熱材（フェルト）0.038
熱伝導率 ロックウール断熱材（ボード）0.036
0.19 吹込み用ロックウール断熱材 25K 0.047
0.26 吹込み用ロックウール断熱材 65K 0.039

0.11
0.083
0.08

A種ポリエチレンフォーム保温板 1種2号
A種ポリエチレンフォーム保温板 2種
ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板特号
ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板1号
ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板2号
ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板3号
ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板4号

ウレタンフォーム断熱材

0.042
0.038
0.034
0.036
0.037
0.040
0.043

建材等名称
硬質ウレタンフォーム保温板 2種1号
硬質ウレタンフォーム保温板 2種2号

熱伝導率
0.023
0.024

建材等名称
フェノールフォーム保温板 1種1号
フェノールフォーム保温板 1種2号

熱伝導率
0.022
0.022

フェノールフォーム断熱材

78

平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報（住宅）２．エネルギー消費性能の算定方法 2.1 算定方法
シ 建材等の熱物性値（JIS値） 第三章 第三節 付録A A.2 （参考）JIS で熱物性値の定めのある建材等の熱物性値
コンクリート系材料
グラスウール断熱材①
グラスウール断熱材②
グラスウール断熱材③
ロックウール断熱材④
外皮性能（計算書の使い方）38

建材等名称
軽量気泡
コンクリートパネル（ALCパネル）

熱伝導率
0.190

非木質系壁材・下地材

建材等名称
熱伝導率
GB-R、GB-D、GB-L、GB-NC 0.221
せっこうボード
0.241
GB-S、GB-F
せっこうボード
0.366
GB-R-H、GB-S-H、GB-D-H
0.8 ケイ酸カルシウム板
0.180
1.0 ケイ酸カルシウム板
0.240
せっこうボード（参考）せっこうボードの種類
種類

石膏ボード
化粧せっこうボード
せっこうラスボード
不燃積層せっこうボード
シージングせっこうボード
強化せっこうボード
普通硬質せっこうボード
シージング硬質せっこうボード
化粧硬質せっこうボード

木質系壁材・下地材

建材等名称
A級インシュレーションボード
シージングボード
パーティクルボード
タタミボード

略号
GB-R
GB-D
GB-L
GB-NC
GB-S
GB­F
GB-R-H
GB-S-H
GB-D-H

建材等名称

通常品 10-50
通常品 10-49
通常品 10-48
通常品 12-45
通常品 12-44
通常品 16-45
通常品 16-44
通常品 20-42
通常品 20-41
通常品 20-40
通常品 24-38
通常品 32-36
通常品 40-36
通常品 48-35
通常品 64-35
通常品 80-33
通常品 96-33

床材

熱伝導率
0.058
0.067
0.167
0.056

建材等名称

熱伝導率
0.050
0.049
0.048
0.045
0.044
0.045
0.044
0.042
0.041
0.040
0.038
0.036
0.036
0.035
0.035
0.033
0.033

稲わら畳床 [ JIS A 5901 ]
ポリスチレンフォーム
サンドイッチ
稲わら畳床 [ JIS A 5901 ]
ポリスチレンフォーム
サンドイッチ
稲わら畳床 [ JIS A 5901 ]
建材畳床（Ⅰ形）[ JIS A 5914 ]
建材畳床（Ⅱ形）[ JIS A 5914 ]

建材等名称
熱伝導率
建材等名称
熱伝導率
建材等名称
熱伝導率
高性能品 HG10-47 0.047 高性能品 HG24-36 0.036 ロックール断熱材 LA
0.045
高性能品 HG10-46 0.046 高性能品 HG24-35 0.035 ロックール断熱材 LB
0.043
高性能品 HG10-45 0.045 高性能品 HG24-34 0.034 ロックール断熱材 LC
0.041
高性能品 HG10-44 0.044 高性能品 HG24-33 0.033 ロックール断熱材 LD
0.039
高性能品 HG10-43 0.043 高性能品 HG28-35 0.035 ロックール断熱材 MA
0.038
高性能品 HG12-43 0.043 高性能品 HG28-34 0.034 ロックール断熱材 MB
0.037
高性能品 HG12-42 0.042 高性能品 HG28-33 0.033 ロックール断熱材 MC
0.036
高性能品 HG12-41 0.041 高性能品 HG32-35 0.035 ロックール断熱材 HA
0.036
高性能品 HG14-38 0.038 高性能品 HG32-34 0.034 ロックール断熱材 HB
0.035
高性能品 HG14-37 0.037 高性能品 HG32-33 0.033 ロックール断熱材 HC
0.034
高性能品 HG16-38 0.038 高性能品 HG36-34 0.034
高性能品 HG16-37 0.037 高性能品 HG36-33 0.033
高性能品 HG16-36 0.036 高性能品 HG36-32 0.032
高性能品 HG20-38 0.038 高性能品 HG36-31 0.031
高性能品 HG20-37 0.037 高性能品 HG38-34 0.034
高性能品 HG20-36 0.036 高性能品 HG38-33 0.033
高性能品 HG20-35 0.035 高性能品 HG38-32 0.032
高性能品 HG20-34 0.034 高性能品 HG38-31 0.031
高性能品 HG40-34 0.034
高性能品 HG40-33 0.033
高性能品 HG40-32 0.032
高性能品 HG48-33 0.033
高性能品 HG48-32 0.032
熱伝導率
高性能品 HG48-31 0.031
0.070
0.054
0.063
0.062
0.053
79

平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報（住宅）２．エネルギー消費性能の算定方法 2.1 算定方法
シ 建材等の熱物性値（JIS値） 第三章 第三節 付録A A.2 （参考）JIS で熱物性値の定めのある建材等の熱物性値
繊維系断熱材
ウレタンフォーム断熱材
フェノールフォーム断熱材
外皮性能（計算書の使い方）39

建材等名称
インシ
ュレーションファイバー断熱材
ファイバーマットインシュレーションファイバー断熱材:
ファイバーボード
ポリスチレンフォーム断熱材

熱伝導率
0.040
0.052

建材等名称
熱伝導率
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材 1号
0.034
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材 2号
0.036
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材 3号
0.038
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材 4号
0.041
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 1種 bA 0.040
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 1種 bB 0.038
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 1種 bC 0.036
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 2種 bA 0.034
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 2種 bB 0.032
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 2種 bC 0.030
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3種 aA 0.028
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3種 aB 0.026
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3種 aC 0.024
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3種 aD 0.022
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3種 bA 0.028
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3種 bB 0.026
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3種 bC 0.024
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3種 bD 0.022

建材等名称
熱伝導率
硬質ウレタンフォーム断熱材 1種
0.029
硬質ウレタンフォーム断熱材 2種 1号
0.023
硬質ウレタンフォーム断熱材 2種 2号
0.024
硬質ウレタンフォーム断熱材 2種 3号
0.027
硬質ウレタンフォーム断熱材 2種 4号
0.028
吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 A種 1
0.034
吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 A種 1H
0.026
吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 A種 3
0.040
ポリエチレンフォーム断熱材

建材等名称
ポリエチレンフォーム断熱材 1種 1号
ポリエチレンフォーム断熱材 1種 2号
ポリエチレンフォーム断熱材 2種
ポリエチレンフォーム断熱材 3種

熱伝導率
0.042
0.042
0.038
0.034

建材等名称
フェノールフォーム断熱材 1種 1号 AⅠ､AⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 1号 BⅠ､BⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 1号 CⅠ､CⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 1号 DⅠ､DⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 1号 EⅠ､EⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 2号 AⅠ､AⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 2号 BⅠ､BⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 2号 CⅠ､CⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 2号 DⅠ､DⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 2号 EⅠ､EⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 3号 AⅠ､AⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 3号 BⅠ､BⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 3号 CⅠ､CⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 3号 DⅠ､DⅡ
フェノールフォーム断熱材 1種 3号 EⅠ､EⅡ
フェノールフォーム断熱材 2種 1号 AⅠ､AⅡ
フェノールフォーム断熱材 2種 2号 AⅠ､AⅡ
フェノールフォーム断熱材 2種 3号 AⅠ､AⅡ
フェノールフォーム断熱材 3種 1号 AⅠ､AⅡ

熱伝導率
0.022
0.021
0.020
0.019
0.018
0.022
0.021
0.020
0.019
0.018
0.022
0.021
0.020
0.019
0.018
0.036
0.034
0.028
0.035

80

外皮性能
（演習）

このテキストの外皮性能演習における計算概要
標準計算ルート
外皮性能の計算ルート（当該住⼾の外⽪⾯積を⽤いて外⽪性能を評価する⽅法）
地域の区分
６地域
構造
木造枠組壁工法
断熱構造による住⼾の別
床断熱住⼾
浴室の断熱構造
床断熱
81

演習事例についてこのテキストの外⽪性能の演習事例について
このテキストの外⽪性能の演習事例は、
建物用途

構造

⼀⼾建ての住宅

木造枠組壁工法

外皮性能計算標準計算ルート

当該住⼾の外皮面積を用いて外皮性能を評価する方法

簡略計算⽅法
⾯積⽐率法

により、外⽪性能計算を⾏うテキストとなっています。

部位の性能値（部位の熱貫流率）
屋根・天井、壁、床外皮性能計算外皮面積

標準計算ルート

当該住⼾の外皮面積を用いて外皮性能を評価する方法

詳細計算法

住宅を構成する部材を⼀つ⼀つ拾って、部位の性能値を計算する
非常に大変（ほぼ採用されていない）

簡易計算ルート

当該住⼾の外皮面積を用いず外皮性能を評価する方法

簡略計算⽅法
⾯積⽐率法

あらかじめ定められている断熱部分と熱橋部分の⾯積⽐率を⽤いて性能値を計算よく用いられている方法

簡易計算ルート
モデル住宅法計算で用いる係数を含め
当該住⼾の外皮面積を用いず外皮性能を評価する方法

メーカーカタログ値

建材メーカーのカタログに記載されている
省エネ計算⽤数値を⽤いて計算
性能値の根拠となるJIS等の規格や算定根拠が明示されているものに限ります※ 本テキストでの呼称（簡易計算シート）

図︓外⽪性能計算について（本テキストの演習事例）

計算
手間

外皮
性能

大

正確
安全率︓⼩

小

安全率︓⼤
82

外皮性能（演習）01

演習事例 住宅概要
演習事例の住宅概要を⽰します。
この住宅は、木造枠組壁工法 の２階建ての⼀⼾建ての住宅です。
地域の区分は、「 ６地域 」 とします。
住宅の詳細は、演習事例の図⾯も併せて参照ください。

１階平面図

２階平面図

工事名称
〇〇〇〇様邸 新築工事
地名地番 〇〇県〇〇市〇〇町□番□号
敷地面積 117.86m2
都市計画区域 都市計画区域内（市街化地域）
用途地域 第１種低層住居専用地域
防火地域 準防火地域
構造
木造枠組壁工法
階数
２階建て
最高高さ 8.132ｍ
軒高さ
6.092ｍ
建築面積 62.10m2
１階床面積 60.45m2
２階床面積 52.99m2
延床面積 113.44m2

北側⽴⾯図

83

外皮性能（演習）02

標準計算ルートの計算フロー
このテキストは、演習課題⽤の住宅について、「⽊造⼾建て住宅（標準⼊⼒型）EXCEL計算書」と「部位の熱貫流率計算シート（⽊造⽤・RC造用）」のEXCEL等により、外⽪性能計算を以下のフローに基づいて⾏います。
あくまでも⼀例です。どの順序から計算しても構いません。

用いる計算シート名

シート名

部位の
熱貫流率計算シート（木造用・RC造用）

木造用※※ 本来、基礎壁は、同一断面であるため
RC造用シートで計算しますが、本テキストでは、木造用で計算しています

共通条件・結果
A（各方位）
⽊造⼾建て住宅（標準⼊⼒型）EXCEL計算書

B（屋根・床等）C（基礎）
共通条件・結果

⼊⼒する内容など
天井・屋根の熱貫流率を計算
外壁の熱貫流率を計算
床の熱貫流率を計算
基礎壁の熱貫流率を計算
土間床等の外周部の線熱貫流率
床（浴室）の熱貫流率の確認
開口部（窓・ドア）の熱貫流率等の確認
１）基本情報等の⼊⼒、等級の選択
各部位の仕様ごとの⾯積や基礎等の⻑さの算定
１）窓の寸法、熱貫流率、⽇射熱取得率等の⼊⼒
２）ドアの寸法、熱貫流率等の⼊⼒
３）外壁の⾯積、熱貫流率等の⼊⼒
１）天窓等の寸法、熱貫流率、⽇射熱取得率等の⼊⼒
２）屋根・天井・外気等床の⾯積、熱貫流率等の⼊⼒
１）⼟間床等の⾯積の⼊⼒
２）⼟間床等の外周⻑さと線熱貫流率の⼊⼒
３）基礎壁の⼊⼒
結果の確認

本テキスト ／ スライド番号
スライド 87~90
スライド 92~94
スライド 95~97
スライド 98~99
スライド 100~103
スライド 104・105
スライド 106〜109
スライド 110
北東 南東 南⻄ 北⻄スライド スライド スライド スライド112 115 118 121〜114 〜117 ~120 ~123
スライド 124〜127
スライド 128〜132
スライド 13384

外皮性能（演習）03

部位（基礎を除く）熱貫流率の計算について
各部位（基礎を除く）の外⽪熱損失量を計算するには、各部位の熱貫流率をそれぞれ計算をする必要があります。
部位の熱貫流率は、部位を構成する部材による断⾯ごとに計算し、その後、計算した部位の熱貫流率ごとに該当す
る外⽪表⾯積を算定し、外⽪熱損失量を求めます。
異なる断⾯仕様がある場合は、その断⾯仕様ごとに外⽪表⾯積を求める必要があります。
下図のように部位の熱貫流率が共通する断⾯部分だけでまとめて計算を⾏うことができます。
ただし、この場合は⾒込むことができる部材を省略することになりますので、実際の断⾯より熱損失量が⼤きくなることに
なります。
外装材
通気層
防水シート
石こうボードt=12.5ビニルクロス

通気胴縁 45x18
たて枠

通気胴縁 45x18

通気層より外気側は算入できない

グラスウール 通常品
16-45 t=89

たて
枠

部位の熱貫流率 共通断面部分
石こうボードの種類が異なる

図︓⼀般部の壁の断⾯例（平⾯）部位

部位の性能値部位（基礎を除く）

熱貫流率

温度差係数

耐水石こうボード
t=12.5
耐水ビニルクロス

図︓トイレ・洗⾯所の壁の断⾯例（平⾯）

温度差係数
×

グラスウール 通常品
16-45 t=89

外装材
通気層
防水シート

外⽪熱損失量部位の⾯積・⻑さ
×

外皮表面積

＝

外⽪熱損失量1.0（0.7）

外気に面する部位（1.0）
外気に通じる床裏等に⾯する部位（0.7）
85

外皮性能（演習）04

部位（窓、⽇射がない部分を除く）の⽇射熱取得量の計算について
各部位（窓、日射がない部分を除く）の⽇射熱取得量は、外⽪熱損失量算定に⽤いた熱貫流率から計算します。
0.034 は熱貫流率から⽇射熱取得率を算定するための係数で、⽇除けの効果係数は 1.0 として計算します。
部位の方位は、外皮熱損失量算定では関係ありませんが、⽇射熱取得量計算では⽅位により⽅位係数が異なります。あらかじめ、方位ごとに部位の外皮表面積を計算しておく必要があります。
本テキストの外⽪計算書「⽊造⼾建て住宅（標準⼊⼒型）EXCEL計算書」では、各方位ごとに部位の⼊⼒をする
ことで、各部位で算定した 熱貫流率 に 0.034 を乗じて ⽇射熱取得量が⾃動的に計算されます。
部位

部位の性能値部位（基礎を除く）

熱貫流率

温度差係数
×

部位

部位の性能値部位（窓・日射がない部分を除く）

⽇射熱取得率

温度差係数

×

外皮表面積

方位係数
×

外⽪熱損失量部位の⾯積・⻑さ

方位係数＝

外⽪熱損失量⽇射熱取得量

部位の面積
×

外皮表面積

＝

日射熱取得量

暖房期・冷房期
方位計算シート固定0.034 × 熱貫流率

固定×

日除けの効果係数
1.0

固定

86

外皮性能（演習）05

2 5 6

天井の熱貫流率

一般部＝断熱部分
熱橋部＝熱橋部分

1
2

1

3

5

6

4
7
5

せっこうボード（GB-R）については、9.5㎜であるため、0.095を⼊⼒していますが、エクセルの表示上、0.010となっています。

5

この設計の場合、断熱材が熱橋を有することなく設置されていることから、熱橋をなしとして、下表の⾯積⽐率を採⽤しない

表︓⽊造における 天井 の⾯積⽐率
工法の種類等
桁・梁間に断熱する場合

⾯積⽐率
熱橋部分 断熱部分
0.13

0.87

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 最上階の断熱構造とする部分は、天井に断熱材を配置する天井断熱で設計されている。
 天井は、天井根太と断熱材（グラスウール）で構成されている。
 断熱材（グラスウール）は、天井根太を超えるように配置している。断面構成における熱橋は生じない。
① 部位に「天井」・仕様番号部分に「熱橋なし」と計算部
位と仕様が分かるような記入をする。
（計算に影響なし）② この設計の場合、断熱材が熱橋部を有することなく設置されることから、⾯積⽐率は「桁・梁間に断熱する場合」
を採用することなく、一般部を1.0、熱橋部をなし（０）として計算する。
③ 室内側の熱伝達抵抗 Rsi は、0.09を⼊⼒する。
④ 外気側の熱伝達抵抗 Rse は、⼩屋裏の空間に接する
ため、0.09を⼊⼒する。
⑤ 構成する材料は、室内側から以下の構成となる。
材料の熱伝導率（λ）建材の物性値一覧表から、材料の厚み（d）をメートル単位に注意して⼊⼒する。
 共通 PB下地（せっこうボード）t=9.5㎜
せっこうボード GB-R λ＝0.221
 断熱部分 グラスウール断熱材 通常品
16-45 厚155㎜ λ＝0.045⑥ 断熱部分と熱橋部分で、それぞれ断面構成に入っていない部材の d/λ の⼊⼒欄には ０ を⼊⼒する。
断熱材は熱橋部分に０を⼊⼒し、⽊部は断熱部分（⼀般部）に０を⼊⼒する。
⑦ 天井の熱貫流率は、0.273 W/m2K となる。
計算における参照スライド③④ 熱伝達抵抗（表⾯熱伝達抵抗）︓スライド 75⑤ 建材の物性値一覧表 ︓スライド 78~8087

外皮性能（演習）06

天井の熱貫流率（図⾯）21

図面などからの読み解き方（演習） 屋根又は天井の断面構成については、矩計図や断熱材リストから確認する。
 天井に断熱材が設計されており、天井断熱であることが確認できる。
① 室内側から、以下の通りに設計されている。
 ビニルクロス
 PB下地 t=9.5
 グラスウール断熱材 通常品 16-45 厚155㎜
防湿フィルム付 ビニルクロスについては、部位の熱貫流率の計算上は、
一般的に計上しない。
 PB → プラスターボード → せっこうボード② 断熱材（グラスウール）は、天井根太を超えるように配置している。断面構成における熱橋は生じない。
※ 断熱材（グラスウール）は天井根太の部分では、盛り上がる形で施工される。

矩計図（２階・天井断熱部分抜粋）
1

断熱材リスト88

外皮性能（演習）07

2 5 6

屋根の熱貫流率

一般部＝断熱部分
熱橋部＝熱橋部分

1
2

1

3

5
6

7

4
8

計算における参照スライド
外皮の内側にある空気層
︓スライド 76③④ 熱伝達抵抗（表面熱伝達抵抗） ︓スライド 75⑤ 建材の物性値一覧表 ︓スライド 78~80

表︓⽊造における 屋根 の⾯積⽐率
工法の種類等たるき間に断熱する場合

⾯積⽐率
熱橋部分 断熱部分
0.14

0.86

※たるき間に断熱し付加断熱する場合は、付加断熱における断熱材熱抵抗の低減率（0.9）を付加断熱材の熱抵抗に乗じ、「たるき間に断熱する場合」の⾯積⽐率を⽤いること。

②

外皮性能（演習）08

屋根の熱貫流率（図⾯）

2

3

4

4

矩計図（１階・屋根断熱部分抜粋）
断熱材リスト（屋根部抜粋）
4

計算書の⼊⼒⼿順（演習） １階リビング・ダイニングの上部にバルコニーがあり、断熱構造とする必要がある。
当該部分は、屋根面に断熱を配置する屋根断熱で設計されている。
 屋根で梁の間に断熱材を配置しており、⼀般部（断熱）と熱橋部（木部）の断面で構成されている。
① 部位に「屋根」・仕様番号部分に「垂木間断熱」と計算
部位と仕様が分かるような記入をする。
（計算に影響なし）② 屋根断熱における、「たるき間に断熱される場合」の面積⽐率を採⽤する。断熱部分（⼀般部） 0.86 ・
熱橋部分 0.14。左右を間違えないように注意。
 天井面から断熱材面まで（PB下地〜空気層）は、
密閉空気層ではないことから、部材の断面構成には算入できない。
③ 室内側の熱伝達抵抗 Rsi は、0.09を⼊⼒する。
④ 外気側の熱伝達抵抗 Rse は、屋根の通気層部分に接するため、0.09を⼊⼒する。
⑤ 構成する材料は、室内側から以下の構成となる。
材料の熱伝導率（λ）建材の物性値一覧表から、材料の厚み（d）をメートル単位に注意して⼊⼒する。
 断熱部分 グラスウール断熱材 通常品
16-45 厚180㎜ λ＝0.045
 熱橋部分 天然木材（床根太210）235㎜
λ＝0.12⑥ 床根太の寸法は、235㎜の厚みであるが、断面の構成
上、熱橋部の木部は断熱材の厚みを超えて算入できな
いため、断熱材の最大厚である 0.18（180㎜）を入⼒する。
⑦ 断熱部分と熱橋部分で、それぞれ断面構成に入っていない部材の d/λ の⼊⼒欄には ０ を⼊⼒する。
断熱材は熱橋部分に０を⼊⼒し、木部は断熱部分（一般部）に０を⼊⼒する。
⑧ 屋根の熱貫流率は、0.289 W/m2K となる。
89

図面などからの読み解き方（演習）① この住宅においては、１階のリビング・ダイニング上部にバルコニーがあり、屋根又は天井断熱とすべき部位がある。
② 矩計図により、１階屋根に断熱材が設計されており、屋根断熱であることが確認できる。
③ 断熱材がバルコニーの床組間に配置されている。
屋根の⾯積⽐率は「たるき間に断熱する場合」のみの選択肢となっているため、当該⾯積⽐率を選択する。
④ 天井内の空気層は、他の部位の空気層とも連続していると考えられるため、空気層は加算できない。
また、空気層より室内部のPB下地 t=9.5 及び ビニル
クロスは加算できない。
 断熱部分 グラスウール断熱材 通常品
16-45 厚180㎜
 熱橋部分 天然木材（床根太210）235㎜
ただし、計算上の算入は180㎜
図面に関する補足
屋根・天井断熱部／外気床断熱部がある場合は、平面
図で範囲等を図示することが望ましい。

読み解き方の参照スライド④ 外皮の内側にある空気層︓スライド 76
1 屋根断熱２階平面図

90

外皮性能（演習）09

吹抜部の納まりについて（補足）
今回の演習図面で読み解きにくい吹抜け部の納まりについて補足します。
（この納まりが最適解ではありません。）
図⾯（平⾯図、⽴⾯図、矩計図）ではわかりにくい部分は、部分詳細図
等により、納まりを明確にしておくことが望ましいです。

図面などからの読み解き方（演習） この住宅においては、⽞関ホール部の吹抜部は、2FL＋1700の位置に天井を設け、天井断熱としている。
 2階の他の室は、CH=2FL+2624の位置に天井があり、天井断熱としている。
 吹抜け部と2階の天井断熱部の段差部分（⼩屋裏壁部・一部外壁）は、外壁と同じ壁断熱を設け、区画し
ている。

⼩屋裏壁部
（一部外壁）
天井C
H=
2FL+2624
天井C
H=
2FL+1700

⼩屋裏壁部

天井C
H=
2FL+1700

⼩屋裏壁部（一部外壁）

北側⽴⾯図

天井C
H=
2FL+2624

２階平面図（180°回転）
91

外皮性能（演習）102 5 6

外壁の熱貫流率

一般部＝断熱部分
熱橋部＝熱橋部分

1
2
1

3

5

6

4
7

表︓⽊造における 外壁（界壁） の⾯積⽐率
工法の種類等
軸組構法 柱・間柱間に断熱する場合
枠組壁工法 たて枠間に断熱する場合計算における参照スライド③④ 熱伝達抵抗（表⾯熱伝達抵抗）︓スライド 75⑤ 建材の物性値一覧表 ︓スライド 78~80
⾯積⽐率
熱橋部分 断熱部分
0.17
0.23

0.83
0.77

※ 柱・間柱間（軸組構法）又はたて枠間（枠組壁工法）に断熱し付加断熱する場合は、付加断熱における
断熱材熱抵抗の低減率（0.9）を付加断熱材の熱抵抗に乗じ、「柱・間柱間に断熱する場合」（軸組構法）⼜は「たて枠間に断熱する場合」（枠組壁⼯法）の⾯積⽐率を⽤いること。

②

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 外壁の部位の部材構成を矩計図等から確認する。
 たて枠間に断熱材を配置する充填断熱である。
一般部（断熱）と熱橋部（木部）の断面で構成されている。
① 部位に「壁」と計算部位が分かるような記入をする。 全部位共通として⼊⼒するため、仕様番号への記載は省略する。（計算に影響なし）② 枠組壁工法における「たて枠間に断熱する場合」の面積⽐率を採⽤する。断熱部分（⼀般部） 0.77 ・ 熱橋
部分 0.23。左右を間違えないように注意。
 外壁の範囲は、算定範囲部分を細かく分割して計算することも可能であるが、簡易的に計算を⾏うため、最下端から再上端まで同一断面である断面を想定する。
 外壁は、浴室（ユニットバス）やキッチン・洗面脱衣室・トイレ、床の間において、せっこうボードt=12.5の下地が全共通として入っていない。せっこうボードは、外壁面の同一断面となっていないため、断面構成から除外して計算を⾏う。
③ 室内側の熱伝達抵抗 Rsi は、0.11 を⼊⼒する。
④ 外気側の熱伝達抵抗 Rse は、外壁の通気層部分に接するため、0.11 を⼊⼒する。
⑤ 構成する材料は、室内側から以下の構成となる。
材料の熱伝導率（λ）建材の物性値一覧表から、材料の厚み（d）をメートル単位に注意して⼊⼒する。
 断熱部分 グラスウール断熱材 通常品
16-45 厚89㎜ λ=0.045
 熱橋部分 天然木材（たて枠204）89㎜⑥ 断熱部分と熱橋部分で、それぞれ断面構成に入っていない部材の d/λ の⼊⼒欄には ０ を⼊⼒する。
断熱材は熱橋部分に０を⼊⼒し、⽊部は断熱部分（⼀般部）に０を⼊⼒する。
⑦ 外壁の熱貫流率は、0.590 W/m2K となる。
92

外皮性能（演習）11

外壁の熱貫流率（図⾯・１階）
2

1

1

床断熱・天井断熱の場合、外壁の外皮性能計算対象は、
１階床レベル（１FL）から
２階天井高さレベルまでが対象※ 基礎高400㎜以下に限る

図面などからの読み解き方（演習） 外壁の断面構成については、矩計図や内部仕上表、断熱材リストから確認する。
 壁体内に断熱材が設計されており、充填断熱であること（外断熱ではない）が確認できる。
① 室内側から、以下の通りに設計されている。
 （共通） ビニルクロス
 （共通） PB下地 t=12.5
 （一般部）グラスウール断熱材 通常品 16-45
厚89㎜ 防湿フィルム付
 （熱橋部）天然木材（たて枠204）89㎜② 外壁が通気工法の場合、通気層より室外側は外部空間に位置するため、部位の熱貫流率に算⼊できない。
 断熱材（グラスウール）は、たて枠間に断熱する充填断熱である。この住宅では、たて枠寸法が 204（38x89）であるため、89㎜を超える厚さの断熱材は設置できない。
 ビニルクロスについては、部位の熱貫流率の計算上は、
一般的に計上しない。
 PB → プラスターボード → せっこうボード
耐水PB→ シージングせっこうボード
 ２階部の断面も同様である（次のスライド）。

4

断熱材リスト（壁部抜粋）

1

矩計図（１階部分抜粋）

93

外皮性能（演習）12

外壁の熱貫流率（図⾯・２階）

4

床断熱・天井断熱の場合、外壁の外皮性能計算対象は、
１階床レベル（１FL）から
２階天井高さレベルまでが対象

2
1
1

図面などからの読み解き方（演習） 部位の熱貫流率においては、複数の断面を算定するのは煩雑となるため、同一断面として算定したい。
③ 壁の下地は、せっこうボード（PB）t=12.5 が大半を占めるが、浴室（ユニットバス）やキッチン・洗面脱衣室・トイレ、床の間において、シージングせっこうボード（耐水PB）の下地があるなど、同一断面とならない。
同一断面での算定のために、PB下地 t=12.5 は、断面構成から除外して計算を⾏う。
（この演習では最も外気側の構造用合板 9mmは、全断面に入っていないものとして計算から除外している。
全断面に含まれる場合は、算入してもよい。）④ なお、床断熱・天井断熱であるため、外皮性能計算対
象は、１階床レベル（１FL）から２階天井高さレベル
までが、外壁の対象範囲となる。

内部仕上表（１階・壁部抜粋）

3

矩計図（２階部分抜粋）
394外皮性能（演習）13

1 5 7

床の熱貫流率（⼀般部）

一般部＝断熱部分
熱橋部＝熱橋部分

2
1
3

5
6

7

4
8

表︓⽊造における 床 の⾯積⽐率（軸組構法部抜粋）
⾯積⽐率
工法の種類等
熱橋部分 断熱部分（軸組部分） （一般部分）
床梁⼯法
根太間に断熱する場合 0.20
0.80
根太間に断熱する場合 0.20
0.80①
大引間に断熱する場合
0.15
0.85
軸組構法 束⽴⼤引⼯法
根太間および計算における参照スライド
右表参照
大引間に断熱する場合③④ 熱0.15
伝達抵抗（表⾯熱剛床工法
0.85 伝達抵抗）︓スライド 75⑤
建材の物性値一覧表
床梁⼟台同⾯⼯法 根太間に断熱する場合⑥ 断熱部分・熱橋部分の厚みについて︓スライド
0.30
0.70︓スライド 78~80
77

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 床の部位の部材構成を矩計図・内部仕上げ表等から確認する。この住宅は、床⾯に断熱材を設置しており、床断熱となっている（基礎断熱ではない）。
 床組は束⽴⼤引⼯法であり、断熱材は、大引間に断熱されている。一般部（断熱）と熱橋部（木部）の断面で構成されている。
① 本住宅は枠組壁⼯法だが、床組構成が軸組構法の「束⽴⼤引⼯法」の「⼤引間に断熱する場合」であるた
め、当該面積⽐率を採⽤する。断熱部分（一般部）
0.85 ・ 熱橋部分 0.15。左右を間違えないように注意。
 床は、１階の床材仕上げ下地の構造用合板t=24は、全面共通しており（土間床・浴室床を除く）、下地材までの一般部として計算を⾏う。
② 部位に「床（一般部）」と計算部位が分かるような記入をする。（計算に影響なし）③ 室内側の熱伝達抵抗 Rsi は、0.15 を⼊⼒する。
④ 外気側の熱伝達抵抗 Rse は、床裏等の空間に接する
ため、0.15 を⼊⼒する。
⑤ 構成する材料は、室内側から以下の構成となる。
材料の熱伝導率（λ）建材の物性値一覧表から、材料の厚み（d）をメートル単位に注意して⼊⼒する。
 共通 合板（構造用合板）t=24㎜ λ＝0.16
 断熱部分 グラスウール断熱材 通常品
16-45 厚80㎜ λ＝0.045
 熱橋部分 天然木材（大引）89㎜ λ＝0.12⑥ 大引の寸法は、89㎜の厚みであるが、断面の構成上、熱橋部の木部は断熱材の厚みを超えて算入できないた
め、断熱材の最大厚である 0.08（80㎜）を⼊⼒する。
⑦ 断熱部分と熱橋部分で、それぞれ断面構成に入っていない部材の d/λ の⼊⼒欄には ０ を⼊⼒する。
断熱材は熱橋部分に０を⼊⼒し、⽊部は断熱部分（⼀般部）に０を⼊⼒する。
⑧ 床（一般部）の熱貫流率は、0.516 W/m2K となる。
95

計算書の⼊⼒⼿順（演習）
床の熱貫流率（畳部）
一般部＝断熱部分
 （参考例として）和室の畳部の計算を⾏う。
熱橋部＝熱橋部分① 部位に「床（畳部）」と計算部位が分かるような記入をする。（計算に影響なし）
1② 床組の組み⽅や⾯積⽐率の考え⽅は、床（⼀般部）と同じ。⾯積⽐率は左右を間違えないように注意。
2
 和室の仕上げである畳並びに下地である構造用合板までを断⾯構成として計算を⾏う。
3③ 室内側の熱伝達抵抗 Rsi は、0.15 を⼊⼒する。
5④ 外気側の熱伝達抵抗 Rse は、床裏等の空間に接する
ため、0.15 を⼊⼒する。
⑤
構成する材料は、室内側から以下の構成となる。
6
材料の熱伝導率（λ）建材の物性値一覧表から、材料の厚み（d）をメートル単位に注意して⼊⼒する。
7
 共通 畳 t=15㎜ λ＝0.083
 共通 合板（構造用合板） t=24㎜ λ＝0.16
 断熱部分 グラスウール断熱材 通常品
16-45 厚80㎜ λ＝0.045
熱橋部分
天然木材（大引）89㎜
λ＝0.124畳の熱伝導率については、JIS値ではない、建材等の物性値（付録A)の熱伝導率を利⽤。
8⑥ 大引寸法は、89㎜の厚みであるが、断面の構成上、熱橋部の木部は断熱材の厚みを超えて算入できないため、断熱材の最大厚である 0.08（80㎜）を⼊⼒する。
表︓⽊造における 床 の⾯積⽐率（軸組構法部抜粋）
⾯積⽐率⑦ 断熱部分と熱橋部分で、それぞれ断面構成に入ってい工法の種類等
熱橋部分 断熱部分
ない部材の d/λ の⼊⼒欄には ０ を⼊⼒する。
（軸組部分） （一般部分）
断熱材は熱橋部分に０を⼊⼒し、⽊部は断熱部分
床梁⼯法
根太間に断熱する場合 0.20
0.80（⼀般部）に０を⼊⼒する。
根太間に断熱する場合 0.20
0.80
大引間に断熱する場合 0.15
0.85②
⑧ 床（畳部）の熱貫流率は、0.469 W/m2K となる。
軸組構法 束⽴⼤引⼯法
根太間および
右表参照
計算における参照スライド
大引間に断熱する場合
剛床工法
0.15
0.85
③④ 熱伝達抵抗（表⾯熱伝達抵抗）︓スライド 75 ⑥ 断熱部分・熱橋部分の厚みについて︓スライド 77
床梁⼟台同⾯⼯法 根太間に断熱する場合
0.30
0.70
⑤ 建材の物性値一覧表
︓スライド 78~80
外皮性能（演習）14

2 5 7

96

外皮性能（演習）15

床の熱貫流率（図⾯）12矩計図（１階・床断熱部分抜粋）

3

⽞関の⼟間床︓断熱構造とする部分から除外されている
54

図面などからの読み解き方（演習）① この住宅は床に断熱材を設置しており、床断熱となっている。
 床の部位の部材構成を矩計図・内部仕上表等から確認する。
 本住宅は枠組壁⼯法だが、根太間断熱ではなく、床組は束⽴⼤引工法であり、断熱材は大引間に断熱されている。
② （矩計図はダイニング部の断面）
室内側から、以下の通りに設計されている。
 WPCフローリング合板 t=15
 構造用合板 t=24（合板） グラスウール断熱材 通常品 16-45 厚80㎜
 大引 404（89x89）（天然木材）③ 内部仕上表から、フローリングがすべての室においての仕上げでないことが確認できる。
（玄関の土間床は計算外、浴室（UB）の床は、ここで計算を⾏う部位ではない）→ 和室（畳）、洗面脱衣室・トイレ等（CF）④ 部位の熱貫流率においては、同⼀断⾯とするため、構造用合板 t=24 は、断熱構造とする床面の全ての断面に構成されているので、構造用合板までを床の一般部の熱貫流率として計算を⾏う。
⑤ この演習では、参考例として、和室の畳における部位の熱貫流率を追加して算定している。
（「畳」は算定しないといけないというルールではない。）
なお、簡易計算ルートでは、部位の熱貫流率×温度差
係数の最も⼤きい熱貫流率が床の熱貫流率として計算される。

浴室の床については、ここで算定する床に該当しない
内部仕上表（１階・床部抜粋）

97

外皮性能（演習）16

2 5 6

基礎壁（室内-外気）の熱貫流率

一般部＝断熱部分
熱橋部＝熱橋部分

1
2

1
5

3

6

4

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 基礎断熱部分（玄関部、浴室部）の基礎壁の熱貫流率を別に計算を⾏う必要がある。
① 部位に「基礎壁」と計算部位が分かるよう記入をする全部位共通だが、表⾯熱伝達抵抗が異なるため、仕様番
号「室内-外気」面である旨を記載する。
② ⽊造⽤の部位の熱貫流率計算シートで同⼀断⾯の基礎壁を計算する場合、一般部を 1.0、熱橋部分をなし（０）として計算する。
③ 室内側の熱伝達抵抗 Rsi は、 0.11 を⼊⼒する。
④ 外気側の熱伝達抵抗 Rse は、外壁の外気に直接接する場合の、0.04 を⼊⼒する。
⑤ 構成する材料は、室内側から以下の構成となる。
材料の熱伝導率（λ）建材の物性値一覧表から、材料の厚み（d）をメートル単位に注意して⼊⼒する。
 一般部分 コンクリート t=150mm λ＝1.60⑥ 熱橋部分がないため、全て断熱部分（一般部）で算定する。熱橋部分の d/λ の⼊⼒欄は、０ を⼊⼒する。
⑦ 基礎壁（室内-外気）の熱貫流率は、4.103
W/m2K となる。

7

部位熱貫流率の計算の補⾜
⽊造⽤の簡略計算法（⾯積⽐率法）の部位熱貫流率の計算シートを用いた基礎壁の計算方法になります。
⼀般部と熱橋部の⾯積⽐率で⼀般部を１とすることで、断⾯構成を同⼀のものとして計算を⾏っています。
計算における参照スライド③④ 熱伝達抵抗（表⾯熱伝達抵抗）︓スライド 75⑤ 建材の物性値一覧表 ︓スライド 78~80

外気

▼GL

▼土間床上端玄関
土間コン

外周基礎断面（抜粋）98計算書の⼊⼒⼿順（演習） 基礎断熱部分（玄関部、浴室部）の基礎壁の熱貫流率を別に計算を⾏う必要がある。
① 部位に「基礎壁」と計算部位が分かるよう記入をする全部位共通だが、表⾯熱伝達抵抗が異なるため、仕様番
号「室内-床裏」面である旨を記載する。
② ⽊造⽤の部位の熱貫流率計算シートで、断⾯が同⼀構成の基礎壁を計算する場合、一般部を 1.0、熱橋部分をなし（０）として計算する。
③ 室内側の熱伝達抵抗 Rsi は、 0.11 を⼊⼒する。
④ 外気側の熱伝達抵抗 Rse は、床裏は、外気側の通気層等に該当するとみなし、0.11 を⼊⼒する。
⑤ 構成する材料は、室内側から以下の構成となる。
材料の熱伝導率（λ）建材の物性値一覧表から、材料の厚み（d）をメートル単位に注意して⼊⼒する。
 一般部分 コンクリート t=150mm λ＝1.60⑥ 熱橋部分がないため、全て断熱部分（一般部）で算定する。熱橋部分の d/λ の⼊⼒欄は、０ を⼊⼒する。
⑦ 基礎壁（室内-外気）の熱貫流率は、3.187
W/m2K となる。

外皮性能（演習）172 5 6

基礎壁（室内-床裏）の熱貫流率

一般部＝断熱部分
熱橋部＝熱橋部分

1
2

1

3

5

6

4
7
2 部位熱貫流率の計算の補⾜
⽊造⽤の簡略計算法（⾯積⽐率法）の部位熱貫流率の計算シートを用いた基礎壁の計算方法になります。
⼀般部と熱橋部の⾯積⽐率で⼀般部を１とすることで、断⾯構成を同⼀のものとして計算を⾏っています。

計算における参照スライド③④ 熱伝達抵抗（表⾯熱伝達抵抗）︓スライド 75⑤ 建材の物性値一覧表 ︓スライド 78~80

玄関
土間コン

▼GL ▼土間床上端

床裏

内部基礎断面（抜粋）99

外皮性能（演習）18

土間床等の外周部の線熱貫流率
土間床等の外周部の線熱貫流率（新しい評価法）の求め⽅を下記に示します。
当該基礎形状や断熱材の有無、施工位置によらない場合

線熱貫流率 ①︓スライド 56 参照

基礎形状によらない値を用いる方法

このテキストでは、基礎形状によらない値を用いる
⽅法により、線熱貫流率を求めます。
当該基礎形状や断熱材の有無、施工位置から選択する場合

線熱貫流率 ②︓スライド 57・58 参照

定常⼆次元伝熱計算により算出した代表的な仕様の計算例の値を⽤いる方法※ 下図の N ・ M （基礎⽴上り部分の断熱材）が無断熱の場合はこちらの⽅法では求められません
▽1FL

▽1FL
▲基礎高

D
▼GL

このテキストでは、基礎⽴上り部分の断熱材が設計・施工されていないので、こちらの方法で求めることはできません。

A

B

N
Q

C
O

C

▲基礎高

M

D

基礎断熱
▼GL

A

B

Q

O

基礎断熱

P
100

外皮性能（演習）19

図面の考え方（演習） 矩計図等から、床断熱となっていることが分かるため、玄関等及び浴室を除く部分における土間床等の外周部（基礎）はない。
 浴室は、添付されている図面上では、正確な判断はつかない。メーカー提供資料からUB床における床断熱であることを確認する。
平面図・基礎伏図では、基礎断熱の記述なし。
 玄関は、添付されている図面上では、正確な判断はつかない。平面図・基礎伏図では、基礎断熱の記述なし。
よって、玄関の基礎部分は、断熱材の設計はなされていないと判断する。

土間床等の外周部について

2

玄関部
特に基礎断熱等を⾏う記述なし

床断熱

1
浴室（UB）部
特に基礎断熱等を⾏う記述なし

矩計図（基礎⽴上り部抜粋）

基礎伏図

外皮性能（演習）20

土間床等の外周部（室内-外気）の線熱貫流率
外気側

温度差係数 1.0

1 1.823312.1

外気に通じる床裏
温度差係数 0.7

3
3
1
1
.2
1

101

図面の考え方（演習）① ⽞関の⼟間床等の外周部の線熱貫流率を求める。
② 土間床上端（土間コンクリートを除く）が地盤面より高い（50㎜）ことを確認する。
地盤面より低い場合は低い場合の土間床等の外周部の線熱貫流率の表を⽤いる。
③ 同じか高い場合の⼟間床等の外周部の線熱貫流率の
表では、土間床上端と地盤面の高さの差は問わない。
④ ⼟間床等の線熱貫流率 1.57 W/mK となる。

1.82
▽1FL
▲基礎高

基礎伏図（玄関土間床等抜粋）

基礎壁

▼GL F

0
5
3

▼GL

（玄関土間）05

外気側

温度差係数 1.0

外周基礎断面2

基礎断熱▼土間床上端

土間床等の外周部の線熱貫流率

図︓⼟間床⾯が地盤⾯よりも高い場合

表︓⼟間床上端が地盤⾯と同じか⾼い場合の⼟間床等の外周部の線熱貫流率
土間床上端と地盤面の高さの差（F） ⼟間床等の外周部の線熱貫流率（m）（W/mK）
３
4
問わない※
1.57
※ 当該基礎と一体的に擁壁が存する等、地盤面に高低差がある場合は含まない。
102

外皮性能（演習）21

土間床等の外周部（室内-床裏）の線熱貫流率
外気側

温度差係数 1.0

1.82
1

33
12
.1

3
3
1
2
.1

外気に通じる床裏
温度差係数 0.7

図面の考え方（演習）① ⽞関の⼟間床等の内部の線熱貫流率を求める。
② 土間床上端（土間コンクリートを除く）が地盤面より高い（50㎜）ことを確認する。
地盤面より低い場合は低い場合の土間床等の外周部の線熱貫流率の表を⽤いる。
③ 同じか高い場合の⼟間床等の外周部の線熱貫流率の
表では、土間床上端と地盤面の高さの差は問わない。
④ ⼟間床等の線熱貫流率 1.57 W/mK となる。

1.82 1▽1FL▲基礎高

基礎伏図（玄関土間床等抜粋）

基礎壁

▼GL F

外気に通じる床裏
温度差係数 0.7
0
5
3

▼GL

2

0
5

内部基礎断面▼土間床上端

土間床等の外周部の線熱貫流率（床裏）（玄関土間）

基礎断熱

図︓⼟間床⾯が地盤⾯よりも高い場合

表︓⼟間床上端が地盤⾯と同じか⾼い場合の⼟間床等の外周部の線熱貫流率
土間床上端と地盤面の高さの差（F） ⼟間床等の外周部の線熱貫流率（m）（W/mK）
３
4
問わない※
1.57
※ 当該基礎と一体的に擁壁が存する等、地盤面に高低差がある場合は含まない。
103

外皮性能（演習）22

床（浴室）の熱貫流率
床（浴室）となるユニットバスの床の熱貫流率の求め⽅は、いろいろな方
法がありますが、いくつかの方法を下記に示します。
採用するユニットバス・型番が決まっている場合
メーカー提供資料
住宅⽤浴室ユニット床の熱貫流率計算要領に基づき、計算がなされたメーカー提供資料からユニットバスの床の熱貫流率を⽤います。

住宅性能評価・表⽰協会

このテキストでは、メーカー提供資料からユニットバ
スの床の熱貫流率を確認します。

温熱・省エネ設備等ポータル

住宅性能評価表⽰協会（http://www.hyoukakyoukai.or.jp/）が提供する「温熱・省エ
ネ設備等ポータル」において、「ユニットバス床」の情報が提供されています。
実際に使⽤される建材の情報が掲載されていれば、その内容を利⽤することが可能です。

ユニットバスの床の熱貫流率が不明の場合
デフォルト値
ユニットバスの床の熱貫流率が不明の場合は、熱貫流率 3.4 W/m2K として計算ができます。

内容の補足
浴室の床・浴室の土間床外周部（基礎）のいずれにも断熱を考慮していない場合、以下の①②のいずれかの方法で計算を⾏うことは可能です。
① 浴室を「床断熱」として⼊⼒をする。浴室の床の熱貫流率をデフォルト値（3.4 W/m2K ）とする
② 浴室を「基礎断熱」として⼊⼒をする。
土間床上端の地盤面からの高さによる土間床等の外周部の線熱貫流率を⽤いる。
（ ② 基礎断熱︓ スライド 56 参照 ）104

外皮性能（演習）23

メーカー提供資料からUB床の性能値を求める
あるユニットバスメーカーの技術資料
1 ユニットバスの床の熱貫流率計算式（商品︓〇〇〇〇 1616）

UB床のRi
サイズ 熱貫流率
表面熱
W/m2K 部位 表面積
m2 伝達抵抗

商品名2３〇〇〇〇 1616 1.50

洗場部 x.xx

0.15

浴槽部 x.xx
計

0.15

計算

材料

□□□□
□□□□
□□□□
□□□□
□□□□

Re
厚さ 熱伝導率 熱伝導
表面熱 U値㎜ W/mK m抵抗
2k/w 伝達抵抗x x.xx x.xx
x x.xx x.xx 0.15 1.89
ー
x.xx
xx.xx 0.15 1.06
x
x.xx

面積
⽐率

U値
按分

0.53

1.01

0.47

0.50
1.50

ユニットバス 床の性能値の確認方法（演習）① ユニットバスメーカーから、床の熱貫流率の技術資料を⼊手する。
② 商品名、型番やニニットバスのサイズから、ユニットバスの床の熱貫流率を確認する。
③ ユニットバスの床の熱貫流率 1.50 W/m2K

浴室の断熱構造が床断熱のイメージ

住宅⽤浴室ユニット床の熱貫流率計算要領（概要）
洗場部面積 浴槽部の 浴槽部面積
ユニットバス床の熱貫流率 ＝ 洗場部の熱貫流率 × 浴室面積 ＋ 熱貫流率 × 浴室面積
浴槽部

洗場部

105

外皮性能（演習）24

窓の熱貫流率・垂直⾯⽇射熱取得率
窓の熱貫流率・垂直⾯⽇射熱取得率の求め⽅は、いろいろな⽅法があり
ますが、いくつかの方法を下記に示します。
サッシメーカーが未定で窓の仕様から性能値を確認する場合
板硝子協会
ガラスの仕様と枠の種類に応じた窓の熱貫流率・⽇射熱取得率

別添資料参照板ガラス協会が発⾏している技術資料「ガラスの仕様と枠の種類に応じた窓の熱貫流率・⽇射熱取得率」から、ガラスの仕様と枠の種類の組み合わせにより窓の熱貫流率・垂直⾯⽇射熱取得率を求める方法になります。

窓の熱貫流率の補⾜
下記以外に「窓等の大部分がガラスで構成される開口部の簡易的評価」により算出することができますが、本テキスト
では省略します。
平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報（住宅）による窓・ドアの熱貫流率の仕様表は廃⽌されましたのでご注意ください。
このテキストでは、窓の仕様から「板硝子協会」の技術資料を⽤いて、窓の熱貫流率・垂直⾯⽇射
熱取得率を求めます。

日本サッシ協会「建具とガラスの組み合わせ」による開⼝部の熱貫流率

別添資料参照⽇本サッシ協会が発⾏している技術資料「「建具とガラスの組み合わせ」による開⼝部の熱貫流率」から、建具とガラスの組み合わせにより窓の熱貫流率を求める⽅法になります。
ただし、窓の垂直⾯⽇射熱取得率の記載がありません。個別に窓のガラスの垂直⾯⽇射熱取得率から、枠を含めた窓全体の垂直面日射熱取得率を求める必要があります。

採用するサッシメーカー・型番が決まっている場合
メーカーカタログ等
各サッシメーカーが作成されているカタログやJIS Q17050-1に基づく自己適合宣言書により、窓の熱貫流率、垂直⾯⽇射熱取得率を確認します。

ただし、JIS A4710、JIS A1492、JIS A 2102-1及びJIS A2102-2、
ISO 10077-1、ISO 10077-2、ISO 15099による性能値であることを確認できる必要があります。
106

外皮性能（演習）25

板硝⼦協会資料から窓の性能値を求める
仕上表（開口部）より
記号
建具の仕様
ガラスの仕様Low-E複層ガラス（日射遮蔽型）
窓 樹脂と⾦属の複合材料製建具
ガス封入なし、中空層6mm
枠︓⾦属製
ドア内ガラスなし
ドア ⼾︓⾦属製
ポストなし / ２ロック / 堀込み錠
板ガラス協会の「ガラスの仕様と枠の種類に応じた窓の熱貫流率・⽇射熱取得率」 1
8

6

9

略
2
二
層
2
複
層 Low-E
ガ
1枚
ラ
ス

3

ガラスの仕様の選択肢
ガラスの仕様ガラス層数
Low-E層数
中空層気体
日射区分
中空層幅（厚さ）

4

5

7
10

選択肢
三層複層ガラス / 二層複層ガラス / 単板ガラス
Low-E 2枚 / Low-E 1枚 / Low-E なし
断熱ガス / 乾燥空気
日射遮蔽型 / 日射取得型
ミリ窓の性能値の確認方法① 板ガラス協会の「ガラスの仕様と枠の種類に応じた窓の熱貫流率・⽇射熱取得率」を⽤いて確認する。
② ガラスの仕様を確認する。
Low-E複層ガラスは、「二層複層ガラス」「Low-E１枚」に該当する。
③ 断熱ガス（アルゴンガス⼜は熱伝導率がこれと同等以下のもの）か、それ以外（乾燥空気）かを確認する。
ガスなしなので、乾燥空気に該当する。
④ Low-Eガラスが、日射取得型か日射遮蔽型かを確認する。
日射遮蔽型に該当する。
⑤ 中空層（空気層）の厚さを確認する。中空層厚さは6㎜。
⑥ 窓枠（建具の仕様）とガラスの仕様の組み合わせにより、性能値が確定するため、建具の仕様を確認する。
樹脂と⾦属の複合材料製建具に該当する。
⑦ 窓の熱貫流率は、3.23W/m2Kであることが確認できる。
⑧ 窓の⽇射熱取得率も同様に、窓枠（建具の仕様）とガラスの仕様の組
み合わせにより、性能値が確定する
ため、建具の仕様を確認する。
樹脂と⾦属の複合材料製建具に該当する。
⑨ 該当する窓の付属部材の有無を確認する。今回の計算では、すべての窓を同一種類として判断するため、一部、和室の窓に障子があるが、全体として、付属部材なしとして、判断する。
⑩ 窓の⽇射熱取得率（垂直⾯⽇射熱取得率）は、0.32であることが確認できる。
107

外皮性能（演習）26

ドアの熱貫流率
ドアの熱貫流率の求め⽅は、いろいろな方法がありますが、いくつかの方法を下記に示します。
サッシメーカーが未定でドアの仕様から性能値を確認する場合
日本サッシ協会「建具とガラスの組み合わせ」による開⼝部の熱貫流率

別添資料参照⽇本サッシ協会が発⾏している技術資料「「建具とガラスの組み合わせ」による開⼝部の熱貫流率」から、建具とガラスの組み合わせによりドアの熱貫流率を求める⽅法になります。

採用するサッシメーカー・型番が決まっている場合
メーカーカタログ等
各サッシメーカーが作成されているカタログやメーカーが発⾏するJIS Q17050-1に基づく自己適合宣⾔書等の資料により、ドアの熱貫流率を確認します。

ただし、JIS A4710、JIS A1492、JIS A 2102-1及びJIS A2102-2、
ISO 10077-1、ISO 10077-2、ISO 15099による性能値であることを確認できる必要があります。

ドアの熱貫流率の補⾜
下記以外に「大部分がガラスで構成されていないドア等の開⼝部の簡易的評価（ドアの簡易的評価）」により算出することができますが、本テキストでは省略します。
平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報（住宅）による窓・ドアの熱貫流率の仕様表は廃⽌されましたのでご注意ください。
このテキストでは、ドアの仕様から「日本サッシ協会」の技術資料を⽤いて、ドアの熱貫流率を求め
ます。
内容の補足
「日本サッシ協会」の技術資料は、「欄間付のドア、袖付きのドア、欄間付きの引き⼾、袖付きの引き⼾には適⽤できません」となっております。
ご注意ください。
同一のドア仕様であれば親子開きドア・両開きドア
及び引⼾に適⽤することは可能です。
平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー
消費性能の評価に関する技術情報（住宅）により、欄間付きドア、袖付きドア等のドアや窓が同一枠内で併設される場合の計算式が示されています。
（面積案分により評価する方法）
本テキストでは省略します。

108

外皮性能（演習）27

日本サッシ協会資料からドアの性能値を求める
仕上表（開口部）より
記号
建具の仕様
ガラスの仕様Low-E複層ガラス（日射遮蔽型）
窓 樹脂と⾦属の複合材料製建具
ガス封入なし、中空層6mm
枠︓⾦属製
ドア内ガラスなし
ドア ⼾︓⾦属製
ポストなし / ２ロック / 堀込み錠
日本サッシ協会の「建具とガラスの組み合わせ」による開⼝部の熱貫流率（建具の仕様とガラス性能から算出）

1

2
9
3

5

⾦属製
またはその他 4

略

6

8

7

10

窓の性能値の確認方法（演習）① 日本サッシ協会の「建具とガラスの組み合わせ」による開⼝部の熱貫流率（建具の仕様とガラス性能から算出）
を用いて確認する。
② 大部分がガラスで構成されていないドア等の開口部（２ロック、掘り込み錠）の表を用いる。
③ 枠の仕様は、「⾦属製」に該当する。
④ ⼾の仕様は、「⾦属製またはその他」に該当する。
⑤ 「ポストなし」に該当。
⑥ 「ドア内ガラスなし」に該当する。
⑦ ドア内ガラスがないので、ガラスなし、
中空層ガスの封入について確認する。
11
断熱ガス（アルゴンガス又は熱伝導率がこれと同等以下のもの）か、それ以外（乾燥空気）かを確認する。
ガスの封入なしに該当する。
⑧ 本表では、Low-E複層ガラスの中空層厚は問わず、性能値は⼀律。
⑨ ドアの付属部材（風除室）の有無を確認する。風除室はないため、付属部材無しに該当する。
⑩ ドアの熱貫流率は、6.51W/m Kであることが確認できる。
2注）日本サッシ協会の本技術情報で示す表は、旧表（建築研究所技技術情報）に掲載された熱貫流率の数値から逆算して建具とガラスの仕様に落とし込んでおり、計算の結果よりも安全側に丸めていますのでご注意ください。
室外

x

x

室内

室外

掘込み錠
扉の中に埋め込むタイプの錠前

図︓ドア断⾯（堀込み錠）

室内面付錠
ドアの面に取り付けられる錠前

図︓ドア断⾯（⾯付錠）

109

計算書の⼊⼒⼿順（演習）① 住宅の名称の「〇〇〇〇様邸新築⼯事」を⼊⼒する。
（計算に影響なし）② 住宅の所在地の「〇〇県〇〇市〇〇町□番□号」を⼊⼒する。
（計算に影響なし）③ 住宅の都道府県・市区町村における地域の区分を確認し、１地域〜８地域の区分から選択する。
 今回の演習事例の「６地域」を⼊⼒する。
④ 住宅の規模（地上と地下の階数）の⼊⼒をする。
 演習事例の図⾯から、地上２階、地下０階を⼊⼒する。（計算に影響なし）⑤ 計算結果における等級を選択する。
 省エネ基準適合を判断する「等級４」を選択する。

外皮性能（演習）28「共通条件・結果」のシートの⼊⼒

1
2

内容の補足
⑪ 本資料では、「欄間付のドア、袖付きのドア、欄間付きの引き⼾、袖付きの引き⼾には適⽤できません」となっております。ご注意ください。
同一のドア仕様であれば親子開きドア・両開きドア及び引⼾に適⽤することは可能です。

3
4

5

参照スライド地域の区分︓スライド 30・31
110

図面などからの読み解き方（演習） この住宅のX・Y軸が⽅位に対して、どれぐらいの角度となっているか確認を⾏い、外壁等の⽅位を確定させる。
① 真北からX軸までの角度は 66.80°② 北から 66.80° に位置する法線は、「北東」となる。
③ そこから 90°ごと、時計回りに南東、南⻄、北⻄となる。

外皮性能（演習）29

外壁等の方位の確認
北⻄
X軸

Y軸

方位と建物のX軸の角度

北

22.5°

北⻄
南⻄

北東

22.5°~67.5°
北東
67.5°
〜90°
東

⻄
90°
南⻄

南東
南

１階平面図

参照スライド
各⽅位の考え⽅︓スライド 13

南東

111

外皮性能（演習）30

A）北東面の面積の算定

5.46

1.82

1.82

0.91

5

AW-8
33
5.
5

AW-2 AW-3

AW-8
1

AW-5

7.
1

AW-8
２

AW-7

42
.90

3

AW-7

90
.64

4

図⾯からの⾯積の算定例（演習） 北東⾯の外壁⾯積を算定する。算定した外壁⾯積から、開口部（窓・ドア）の面積を計算書の中で減算する。
 吹抜部の天井⾯では、⼩屋裏壁が存することになるので、注意して算定する（⼩屋裏壁は外壁⾯と同じ
熱貫流率の仕様である）。
① 5.46 x 5.533 = 30.21018 m② 1.82 x 5.533 = 10.07006 m③ 1.82 x 4.609 = 8.38838 m④ 0.91 x 5.533 = 5.03503 m⑤ 1.82 x 0.924 = 1.68168 m
 北東⾯の外壁合計 = 55.38533 m
 北東⾯の開⼝部を確認する。
2

42
6.
2
=
H
C

2

2

2

2

2



③ における 高さ 4.609 の根拠
１階吹抜部の天井高さは２階CH1,700 の位置に天井面がある。
（図面上では確認できず。仕上げ表や部分詳細図
で天井面高さを確認できることが望ましい。）
2,909 + 1,700 = 4,609（4.609）

（⼩屋裏）
5

（⼩屋裏）
0
0
.1
ら 7
か
LF =
2 H
C

3

吹抜け

洋室C

⽴⾯図では、⽞関の袖壁が⾒えることとなるが、奥の外壁が対象となる。
⽴⾯図での算定時はこういった部分に注意が必要。

4
2
6
ら .2
か
LF =
H
2 C

図︓本事例の吹抜けの外壁部分の断⾯イメージ図

１階玄関部分

図︓⽞関袖壁部112

外皮性能（演習）31

A１・２）北東⾯の⼊⼒（窓・ドア）
1

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 北東面の 1）に窓、２）ドアの⼊⼒を⾏う。この住宅のすべての窓は、同一種類で設計されている。
① 北東面の方位係数が自動で表示されている。
② 窓記号を⼊⼒する。
③ 平⾯図から窓の寸法（幅、⾼さ）を⼊⼒する。
 窓の建具とガラスの仕様から、熱貫流率、（垂直⾯）⽇
射熱取得率を⼊⼒する。
窓の性能値︓スライド 106・107 参照④ 窓の熱貫流率 3.23 W/m K を⼊⼒する。
⑤ （垂直⾯）⽇射熱取得率 0.32 を⼊⼒する。
⑥ 付属部材は、なにも設置しないことから、「空白」（設置なし）を選択する⑦ 取得⽇射熱補正係数は、最も簡易に計算を⾏うことができる「デフォルト値使用」による。チェックボックスにレ点を入れる。（窓ごとの日除けなどの効果を考慮しない。）⑧ 北東⾯には、ドアはないため、⼊⼒しない。
2

2

3

4

5

6

7

8

計算の補足
熱損失量を算定する際に⽤いる、温度差係数は、外壁⾯であるため、外気＝1.0 で自動で計算されています。
113

外皮性能（演習）32

A３）北東⾯の⼊⼒（外壁）

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 北東⾯の外壁の⼊⼒を⾏う。
① 外壁の仕様番号を⼊⼒する。
 外壁の熱貫流率は、全断⾯を共通として整理しているので、「外壁」という⼊⼒で構わない。
② 北東⾯の外壁の合計⾯積を⼊⼒する。
 北東⾯の外壁⾯積 55.38533 m を⼊⼒する。
③ 北東⾯の外壁の⾯積算定の中に、開⼝部（窓・ドア）が含まれる場合は、除外窓等面積（開口部面積合計）を⼊⼒し、計算対象外壁⾯積を算定する。
 除外窓等面積に 4.442 m を⼊⼒
 ４）計算結果の部分に⼊⼒をした１）窓、２）ドアで⼊⼒した⾯積の合計が表⽰されるので参考にする④ 外壁の熱貫流率を⼊⼒する。
 外壁の熱貫流率 0.590 W/m K を⼊⼒する。
 ４）住宅＜北東⾯＞計算結果に、北東⾯の外⽪等⾯
積、冷房期・暖房期総⽇射熱取得量、総熱損失が表
示される。
2

1

2

3

4

2

3

2

計算の補足
熱損失量を算定する際に⽤いる、温度差係数は、外壁⾯であるため、外気＝1.0 で自動で計算されています。
114

図⾯からの⾯積の算定例（演習） 南東面の外壁面積を算定する。算定した外壁面積から、開口部（窓・ドア）の面積を計算書の中で減算する。
① 5.46 x 5.533 = 30.21018 m② 0.91 x 2.909 = 2.64719 m③ 0.91 x 2.909 = 2.64719 m④ 1.82 x 2. 624 = 4.77568 m
 南東面の外壁合計 = 40.28024 m
 南東面の開口部を確認する。
⑤ １階のキッチンにある AD-6 は、勝⼿⼝のかまち⼾であるが、開口部面積の過半がガラスであることから、窓として計算を⾏う。
⑥ ２階の洋室Aにある AW-10 は、出窓である。
壁面からの突出が 500 mm 未満の腰出窓の場合は突出していないものとして扱って構わない。
突出が500mm未満であることから、躯体開口寸法を窓面積として取り扱う。
出窓について︓スライド 15・17 参照

外皮性能（演習）33

A）南東面の面積の算定

2

2

1.82
42
6.
2

90
.92

5.46

4

2

AW-10

6

AW-9
2

2

33
.55

1

3

AW-9

AD-6
5

42
6.
2
=
H
C

2

90
9.
2

0.91 0.91

出窓を突出していないものとして扱う場合は、
躯体開口寸法を上限の窓面積とし、出窓の面積（A+B+C）となっていないか注意する必要があります。
躯体開口寸法AW-10A

図︓２階平⾯図（抜粋）

出窓
B

C
115

外皮性能（演習）34

A１・２）南東⾯の⼊⼒（窓・ドア）
1

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 南東面の 1）に窓、２）ドアの⼊⼒を⾏う。この住宅のすべての窓は、同一種類で設計されている。
① 南東面の方位係数が自動で表示されている。
② 窓記号を⼊⼒する。
③ 平⾯図から窓の寸法（幅、⾼さ）を⼊⼒する。
 この住宅の全ての窓は、同⼀種類で設計されている。
 窓の建具とガラスの仕様から、熱貫流率、（垂直⾯）⽇
射熱取得率を⼊⼒する。
窓の性能値︓スライド 106・107 参照④ 窓の熱貫流率 3.23 W/m K を⼊⼒する。
⑤ （垂直⾯）⽇射熱取得率 0.32 を⼊⼒する。
⑥ 付属部材は、なにも設置しないことから、「空白」（設置なし）を選択する⑦ 取得⽇射熱補正係数は、最も簡易に計算を⾏うことができる「デフォルト値使用」による。チェックボックスにレ点を入れる。（窓ごとの日除けなどの効果を考慮しない。）⑧ 北東⾯には、ドアはないため、⼊⼒しない。
2

2

3

4

5

6

7

8

計算の補足
熱損失量を算定する際に⽤いる、温度差係数は、外壁⾯であるため、外気＝1.0 で自動で計算されています。
116

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 南東⾯の外壁の⼊⼒を⾏う。
① 外壁の仕様番号を⼊⼒する。
 外壁の熱貫流率は、全断⾯を共通として整理しているので、「外壁」という⼊⼒で構わない。
② 南東⾯の外壁の合計⾯積を⼊⼒する。
 南東面の外壁面積 40.28024 m を⼊⼒する。
③ 南東面の外壁の面積算定の中に、開口部（窓・ドア）が含まれる場合は、除外窓等面積（開口部面積合計）を⼊⼒し、計算対象外壁⾯積を算定する。
 除外窓等面積に 4.467 m を⼊⼒
 ４）計算結果の部分に⼊⼒をした１）窓、２）ドアで⼊⼒した⾯積の合計が表⽰されるので参考にする④ 外壁の熱貫流率を⼊⼒する。
 外壁の熱貫流率 0.590 W/m K を⼊⼒する。
 ４）住宅＜南東面＞計算結果に、南東面の外皮等面
積、冷房期・暖房期総⽇射熱取得量、総熱損失が表示される。

外皮性能（演習）35

A３）南東⾯の⼊⼒（外壁）

2

1

2

3

4

2

3

2

計算の補足
熱損失量を算定する際に⽤いる、温度差係数は、外壁⾯であるため、外気＝1.0 で自動で計算されています。
117

外皮性能（演習）36A）南⻄面の面積の算定

図⾯からの⾯積の算定例（演習） 南⻄面の外壁面積を算定する。算定した外壁面積から、開口部（窓・ドア）の面積を計算書の中で減算する。
① 6.37 x 5.533 = 35.24521 m② 3.64 x 2.624 = 9.55136 m③ 0.91 x 2.909 = 2.64719 m④ 2.73 x 2.909 = 7.94157 m
 南⻄⾯の外壁合計= 55.38533 m
 南⻄⾯の開⼝部を確認する。
2

6.37

3.64

AW-4

AW-4

2

0.91

1

33
5.
5

AD-4

2

AD-2

3

2

AD-1

42
6.
2

42
6.
2
=
H
C

2

2

2.73
AD-3

4

90
9.
2

118

外皮性能（演習）37

A１・２）南⻄⾯の⼊⼒（窓・ドア）
1

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 南⻄⾯の 1）に窓、２）ドアの⼊⼒を⾏う。この住宅のすべての窓は、同一種類で設計されている.
① 南⻄面の方位係数が自動で表示されている。
② 窓記号を⼊⼒する。
③ 平⾯図から窓の寸法（幅、⾼さ）を⼊⼒する。
 この住宅の全ての窓は、同⼀種類で設計されている。
 窓の建具とガラスの仕様から、熱貫流率、（垂直⾯）⽇
射熱取得率を⼊⼒する。
窓の性能値︓スライド 106・107 参照④ 窓の熱貫流率 3.23 W/m K を⼊⼒する。
⑤ （垂直⾯）⽇射熱取得率 0.32 を⼊⼒する。
⑥ 付属部材は、なにも設置しないことから、「空白」（設置なし）を選択する⑦ 取得⽇射熱補正係数は、最も簡易に計算を⾏うことができる「デフォルト値使用」によることとし、チェックボックスにレ点を入れる。窓ごとに日除けなどの効果を計算しない。
⑧ 南⻄⾯には、ドアはないため、⼊⼒しない。
2

2

3

4

5

6

7

8

計算の補足
熱損失量を算定する際に⽤いる、温度差係数は、外壁⾯であるため、外気＝1.0 で自動で計算されています。
119

外皮性能（演習）38A３）南⻄⾯の⼊⼒（外壁）

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 南⻄⾯の外壁の⼊⼒を⾏う。
① 外壁の仕様番号を⼊⼒する。
 外壁の熱貫流率は、全断⾯を共通として整理しているので、「外壁」という⼊⼒で構わない。
② 南⻄⾯の外壁の合計⾯積を⼊⼒する。
 南⻄面の外壁面積 55.38533 m を⼊⼒する。
③ 南⻄面の外壁の面積算定の中に、開口部（窓・ドア）が含まれる場合は、除外窓等面積（開口部面積合計）を⼊⼒し、計算対象外壁⾯積を算定する。
 除外窓等面積に 16.62 m を⼊⼒
 ４）計算結果の部分に⼊⼒をした１）窓、２）ドアで⼊⼒した⾯積の合計が表⽰されるので参考にする④ 外壁の熱貫流率を⼊⼒する。
 外壁の熱貫流率 0.590 W/m K を⼊⼒する。
 ４）住宅＜南⻄面＞計算結果に、南⻄面の外皮等面
積、冷房期・暖房期総⽇射熱取得量、総熱損失が表
示される。
2

1

2

3

4

2

3

2

計算の補足
熱損失量を算定する際に⽤いる、温度差係数は、外壁⾯であるため、外気＝1.0 で自動で計算されています。
120

外皮性能（演習）39

A）北⻄⾯の⾯積の算定

1.82

3.64

1.82

2

42
9.
0

4

AW-1
AW-1

1
33
.55

2

9
0
6
.4

図⾯からの⾯積の算定例（演習） 北⻄面の外壁面積を算定する。算定した外壁面積から、開口部（窓・ドア）の面積を計算書の中で減算する。
 吹抜部の天井⾯では、⼩屋裏壁が存することになるので、注意して算定する（⼩屋裏壁は外壁⾯と同じ熱貫流率の仕様である）。
① 1.82 x 5.533 = 10.07006 m② 1.82 x 4.609 = 8.38838 m③ 3.64 x 5.533 = 20.14012 m④ 1.82 x 0.924 = 1.68168 m 北⻄⾯の外壁合計= 40.28024 m
 北⻄⾯の開口部を確認する。

.71

AW-9 AW-9
3

2

42
6.
2
=
H
C

2

2

2

AW-6

AD-7



② における 高さ 4.609 の根拠
１階吹抜部の天井高さは２階CH1,700 の位置に天井面がある。
（図面上では確認できず。仕上げ表や部分詳細図
で天井面高さを確認できることが望ましい。）
2,909 + 1,700 = 4,609（4.609）121

外皮性能（演習）40

A１・２）北⻄⾯の⼊⼒（窓・ドア）
1

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 北⻄面の 1）に窓、２）ドアの⼊⼒を⾏う。この住宅のすべての窓は、同一種類で設計されている.
① 北⻄面の方位係数が自動で表示されている。
② 窓記号を⼊⼒する。
③ 平⾯図から窓の寸法（幅、⾼さ）を⼊⼒する。
 この住宅の全ての窓は、同⼀種類で設計されている。
 窓の建具とガラスの仕様から、熱貫流率、（垂直⾯）⽇
射熱取得率を⼊⼒する。
窓の性能値︓スライド 106・107 参照④ 窓の熱貫流率 3.23 W/m K を⼊⼒する。
⑤ （垂直⾯）⽇射熱取得率 0.32 を⼊⼒する。
⑥ 付属部材は、なにも設置しないことから、「空白」（設置なし）を選択する。
⑦ 取得⽇射熱補正係数は、最も簡易に計算を⾏うことができる「デフォルト値使用」によることとし、チェックボックスにレ点を入れる。窓ごとに日除けなどの効果を計算しない。
⑧ ドア番号を⼊⼒する。
⑨ 平⾯図からドアの寸法（幅、⾼さを⼊⼒する）
 ドアの建具（枠・⼾）とガラスの仕様から、熱貫流率を⼊⼒する。
ドアの性能値︓スライド 108・109 参照⑩ ドアの熱貫流率 6.51 W/m K を⼊⼒する。
⑪ 付属部材は、なにも設置しないことから、「空白」（設置なし）を選択する計算の補足
熱損失量を算定する際に⽤いる、温度差係数は、外壁⾯であるため、外気＝1.0 で自動で計算されています。
2

2

3

4

5

6

7

2

8

9

10

11

122

計算書の⼊⼒⼿順（演習） 北⻄⾯の外壁の⼊⼒を⾏う。
① 外壁の仕様番号を⼊⼒する。
 外壁の熱貫流率は、全断⾯を共通として整理しているので、「外壁」という⼊⼒で構わない。
② 北⻄⾯の外壁の合計⾯積を⼊⼒する。
 北⻄面の外壁面積 40.28024 m を⼊⼒する。
③ 北⻄面の外壁の面積算定の中に、開口部（窓・ドア）が含まれる場合は、除外窓等面積（開口部面積合計）を⼊⼒し、計算対象外壁⾯積を算定する。
 除外窓等面積に 6.2234 m を⼊⼒
 ４）計算結果の部分に⼊⼒をした１）窓、２）ドアで⼊⼒した⾯積の合計が表⽰されるので参考にする（ 3.681 + 2.5424 = 6.2234 ）④ 外壁の熱貫流率を⼊⼒する。
 外壁の熱貫流率 0.590 W/m K を⼊⼒する。
 ４）住宅＜北⻄⾯＞計算結果に、北⻄⾯の外⽪等⾯
積、冷房期・暖房期総⽇射熱取得量、総熱損失が表示される。

外皮性能（演習）41

A３）北⻄⾯の⼊⼒（外壁）

2

1

2

3

4

2

3

2

計算の補足
熱損失量を算定する際に⽤いる、温度差係数は、外壁⾯であるため、外気＝1.0 で自動で計算されています。
123

図⾯からの⾯積の算定例（演習） 天井断熱の面積を算定する。
 吹抜部は、天井面も天井断熱とするので、断熱面積として計上する。（図⾯では、⼀次エネルギー消費量計算
用に床面積を算定している。吹抜け部は仮想床があるとして床⾯積に計上されているので、それを流⽤する。）① 天井断熱 ＝ 56.311 m
 下屋となっている部分の屋根断熱の面積を算定する。
② 0.91 x 3.64 = 3.3124③ 0.91 x 0.91 = 0.828
 屋根断熱 4.1405 m

外皮性能（演習）42B）屋根・天井の面積の算定
天井断熱

屋根断熱

2

2



1
9
.0

合計=

3

0.91
2

46
.3

1

0.91
２階平面図
124

図⾯からの⾯積の算定例（演習） 床断熱（一般部）の面積を算定する。
① １階の床面積 60.454▲ UB 3.312 ▲ 和室 9.937 ▲ 玄関 2.208→ 44.997 m
 床断熱（畳部）、床断熱（UB）の面積を算定する。
② 床断熱（畳部） 9.937 m③ 床断熱（UB） 3.312 m
 基礎断熱である玄関の土間床等の面積を算定する。
④ 玄関の土間床面積 2.208 m

外皮性能（演習）43

B）床等の面積の算定
床断熱 (一般部)

床断熱 (畳部)

床断熱 (UB)

基礎断熱

2

2

2

4

2

2

2
4

3
3

１階平面図

1

125

外皮性能（演習）44

B１）天窓等 ／ B２）屋根・天井の⼊⼒

計算書の⼊⼒⼿順（演習）① １）天窓等の⼊⼒は、天窓がないので⼊⼒しない。
 ２）屋根・天井・外気等の⼊⼒をする。
② 天井断熱部の⼊⼒を⾏う。
 仕様番号は、「天井」（任意）と⼊⼒する。
 部位名称のプルダウンでは 「天井」 を選択する。
 天井断熱の面積 56.311 m を⼊⼒する。
 除外窓等⾯積はないので、⼊⼒しない。
 天井断熱の熱貫流率 0.273 W/m K を⼊⼒する。
 温度差係数は、隣接空間が ⼩屋裏空間 なので、1.0 を選択する。
③ 屋根断熱部の⼊⼒を⾏う。
 仕様番号は、「屋根」（任意）と⼊⼒する。
 部位名称のプルダウンでは 「屋根」 を選択する。
 屋根断熱の面積 4.1405 m を⼊⼒する。
 除外窓等⾯積はないので、⼊⼒しない。
 屋根断熱の熱貫流率 0.289 W/m K を⼊⼒する。
 温度差係数は、隣接空間が 外気 なので、1.0 を
選択する。
2

1

2

2

2
3

2

126

外皮性能（演習）45

B２）外気等に接する床の⼊⼒

計算書の⼊⼒⼿順（演習） ２）外気等に接する床の⼊⼒をする。
 床断熱の該当部分を⼊⼒する。
④ 床（⼀般部）の⼊⼒を⾏う。
 仕様番号は、「床（一般部）」（任意）と⼊⼒する。
 部位名称のプルダウンでは 「その他床」 を選択する。
 床（一般部）の面積 44.997 m を⼊⼒する。
 除外窓等⾯積はないので、⼊⼒しない。
 床（⼀般部）の熱貫流率 0.516 W/m K を⼊⼒する。
 温度差係数は、隣接空間が 外気に通じる床裏 なので、0.7 を選択する。
⑤ 床（畳部）の⼊⼒を⾏う。
 仕様番号は、「床（畳部）」（任意）と⼊⼒する。
 部位名称のプルダウンでは 「その他床」 を選択する。
 床（一般部）の面積 9.937 m を⼊⼒する。
 除外窓等⾯積はないので、⼊⼒しない。
 床（⼀般部）の熱貫流率 0.469 W/m K を⼊⼒する。
 温度差係数は、隣接空間が 外気に通じる床裏 なので、0.7 を選択する。
⑥ 床（UB）の⼊⼒を⾏う。
 仕様番号は、「床（UB）」（任意）と⼊⼒する。
 部位名称のプルダウンでは 「その他床」 を選択する。
 床（UB）の面積 3.312 m を⼊⼒する。
 除外窓等⾯積はないので、⼊⼒しない。
 床（UB）の熱貫流率 1.5 W/m K を⼊⼒する。
 温度差係数は、隣接空間が 外気に通じる床裏 なので、0.7 を選択する。
 ３）住宅＜屋根・天井・床等＞計算結果に、屋根等
他の外⽪等⾯積、冷房期・暖房期総⽇射熱取得量、総熱損失が表示される。
2

4
5
6

2

2

2

2

2

計算の補足
基礎断熱の場合は、外気等に接する床を有していないので、２）における⼊⼒はない。
外皮性能（演習）46

C１）土間床等の面積の算定

2

玄関部
特に基礎断熱等を⾏う記述なし

127

図面の考え方（演習） 矩計図等から、床断熱となっていることが分かるため、玄関等及び浴室を除く部分における土間床等の外周部（基礎）はない。
 キッチンに勝手口はあるが、土間床等の外周部（基礎）は断熱構造とする部分に該当しない。
① 浴室は、添付されている図面上では、正確な判断はつかない。メーカー提供資料からUB床における床断熱であることを確認する。
平面図・基礎伏図では、基礎断熱の記述なし。
② 玄関は、添付されている図面上では、正確な判断はつかない。平面図・基礎伏図では、基礎断熱の記述なし。
よって、玄関の基礎部分は、断熱材の設計はなされていないと判断する。
③ 基礎断熱部分になる玄関部の土間床等の面積を算定する。
 1.82 x 1.2133 = 2.208206 m
 ⼟間床等の外周部は、温度差係数 1.0 と 0.7 の部分をそれぞれ有する。
2

外気側
温度差係数 1.0
1.82
1
浴室（UB）部
特に基礎断熱等を⾏う記述なし

33
12
.1

外気に通じる床裏
温度差係数 0.7
基礎伏図

3

3
3
1
2
.1

1.82

⽞関⼟間床等部（外周部の⻑さ）

128

計算書の⼊⼒⼿順（演習） １）⼟間床等の⾯積の⼊⼒を⾏う。
① 「※３）において温度差係数を分けて計算する場合、上表は分けて⼊⼒してください。その際、⾯積は重複しないように⽚側のみを⼊⼒して下さい。」に注意して⼊⼒する。
② ⽞関⼟間床部の外気側（温度差係数1.0）の⼊⼒を⾏う。
 部位番号は、「玄関（外気側）」（任意）と⼊⼒する。
 部位名のプルダウンは 「玄関土間」 を選択する。
 土間床等の面積
1.82 × 1.2133 = 2.208206 m を⼊⼒する。
③ 玄関土間床部の内気側（温度差係数0.7）の⼊⼒を⾏う。
 部位番号は、「玄関（床裏側）」（任意）と⼊⼒する。
 部位名のプルダウンは 「玄関土間」 を選択する。
 土間床等の面積は、「玄関（外気側）」で⼊⼒をしていることから、⼊⼒をしない。

外皮性能（演習）47

C１）⼟間床等の⾯積の⼊⼒
2
3

1

2

外気側
温度差係数 1.0
1.82
33
12
.1

3
3
1
2
.1

外気に通じる床裏
温度差係数 0.7

1.82

⽞関⼟間床等部（外周部の⻑さ）

129

外皮性能（演習）48

⼟間床の外周部の外周⻑さ、基礎壁の⾯積
北⻄

外気側
温度差係数 1.0
14

外気に通じる床裏
温度差係数 0.7

1.82

33
12
.1

南⻄

２

3
3
1
2
.1

1.82

北東

X軸

Y軸

南東

図面の考え方（演習） ⼟間床の外周部の外周⻑さを求める。外周⻑さは線熱
貫流率ごと、⽇射の当たるか当たらないかごとに算定を⾏う。
 玄関の外気側（室内-外気）① 1.82 + ② 1.2133 ＝ 3.0333 m
 玄関の室内側（室内-床裏）③ 1.82 + ④ 1.2133 ＝ 3.0333 m
 基礎壁の面積を方位ごとに求める。
北⻄︓① 1.82 × ⑤ 0.35 ＝ 0.637 m
北東︓② 1.2133 × ⑤ 0.35 ＝ 0.424655 m
南東︓③ 1.82 × ⑥ 0.35 ＝ 0.637 m
南⻄︓④ 1.2133 × ⑥ 0.35 ＝ 0.424655 m
2

方位と建物のX軸の角度

2

3

2

2

基礎伏図（玄関土間床等抜粋）
外気に通じる床裏
温度差係数 0.75053

（玄関土間）

605

外気側
温度差係数 1.0
外周基礎断面05
3（玄関土間）（床裏）
05

内部基礎断面130

計算書の⼊⼒⼿順（演習） ２）⼟間等の外周⻑さと線熱貫流率の⼊⼒をする。
① 玄関（外気側）の⼊⼒を⾏う。
 ⼟間床等の外周⻑さ 3.0333（m）を⼊⼒する。
 ⽞関（外気側）線熱貫流率は、1.57 W/mK
 外気側（室内-外気）は日射が当たる基礎等であるため、チェックを入れない。
② 玄関（内気側）の土間床部の⼊⼒を⾏う。
 ⼟間床等の外周⻑さ 3.0333（m）を⼊⼒する。
 ⽞関（外気側）線熱貫流率は、1.57 W/mK
 内気側（室内-床裏）は⽇射が当たらない基礎等であるため、チェックを入れる。

外皮性能（演習）49

C２）⼟間等の外周⻑さと線熱貫流率の⼊⼒
1
2

131

外皮性能（演習）50

C３）基礎等の外周⻑さの⼊⼒
1
2
3
4

2

外気側
温度差係数 1.0
外気に通じる床裏
温度差係数 0.7
4

1

2

1.82

33
12
.1

北⻄
3
3
1
2
2
.1

南⻄

1.82

Y軸

南東

3

⽞関⼟間床等部（外周部の⻑さ）

計算書の⼊⼒⼿順（演習） ３）⼟間等の外周⻑さと線熱貫流率の⼊⼒をする。
① 基礎壁（室内-外気）北⻄の⼊⼒を⾏う。
 仕様番号に位置が分かるように 基礎壁（室内-外気）と⼊⼒する。
 方位を 北⻄ と選択する。
 面積を 0.637 m と⼊⼒する。
 ⽞関（外気側）線熱貫流率は、4.103 W/mK
 外気側（室内-外気）は日射が当たる基礎等であるため、チェックを入れない。
② 基礎壁（室内-外気）北東の⼟間床部の⼊⼒を⾏う。
 仕様番号に 基礎壁（室内-外気）と⼊⼒する。
 方位を 北東 と選択する。
 面積を 0.424655 m と⼊⼒する。
 ⽞関（外気側）線熱貫流率は、4.103 W/mK
 外気側（室内-外気）は日射が当たる基礎等であるため、チェックを入れない。
③ 基礎壁（室内-床裏）南東の⼊⼒を⾏う。
 仕様番号に 基礎壁（室内-外気）と⼊⼒する。
 方位を 南東 と選択する。
 面積を 0.637 m と⼊⼒する。
 ⽞関（外気側）線熱貫流率は、3.187 W/mK
 外気側（室内-外気）は日射が当たらない基礎等であるため、チェックを入れる。
④ 基礎壁（室内-床裏）南⻄の⼊⼒を⾏う。
 仕様番号に 基礎壁（室内-外気）と⼊⼒する。
 方位を 南⻄ と選択する。
 面積を 0.424655 m と⼊⼒する。
 ⽞関（外気側）線熱貫流率は、3.187 W/mK
 外気側（室内-外気）は日射が当たらない基礎等であるため、チェックを入れる。

方位と建物のX軸の角度

X軸

北東

2

2

132

外皮性能（演習）51「共通条件・結果」のシートの確認
すべての⼊⼒が終わると「共通条件・結果」のシートの計算結果に外⽪平
均熱貫流率、冷房期・暖房期の平均⽇射熱取得率における設計値・基準値・判定が表示されます。

3

1
2

結 演習）
① 外皮平均熱貫流率（U ）設計値 0.83 ＜ 基準値 0.87 「適合」
② 冷房期の平均⽇射熱取得率（η ）設計値 2.1 < 基準値 2.8 「適合」
 いずれも「適合」であるため、「省エネ基準適合」となる。
③ 一次エネルギー消費性能で用いる暖房期の平均日射熱取得率（ηAH）1.7
計算結果の補足
いずれもが適合となっていますので、特に設計等を変更する必要はありません。不適合の場合は、以下のような対応により、基準値に適合するように設計等を⾏います。
外皮平均熱貫流率
 断熱材を厚くする・外壁側に付加断熱を⾏う 断熱材の性能を上げる
 窓の性能を上げる（三層ガラス、二重サッシ 等）
 ドアの性能を上げる
冷房期の平均⽇射熱取得率
 枠を⽊製・樹脂製建具に変更する
 ガラスの性能を上げる（複層→Low-E化、Low-E→日射遮蔽型 等）
計算 果（
A

AC

省エネ基準（等級４）
地域 1 2 3
UA
ηAC

4

5

6

7

0.46 0.46 0.56 0.75 0.87 0.87 0.87
ー

ー

ー

ー

3.0

2.8

2.7

8
ー
6.7

133

134

目指せ ZEH化
外皮性能編
（演習）

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス

135

ZEH化 外皮性能編 01

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）について
ZEH（定性的な定義）とは、外皮の断熱性能等を⼤幅に向上させるとともに、⾼効率な設備システムの導⼊により、室内環境の質を維持しつつ⼤幅な省エネルギーを実現した上で、再⽣可能エネルギー等を導⼊することにより、年間の⼀次エネルギー消費量の収⽀がゼロとすることを目指した住宅をいいます。
省エネ基準に適合となった演習住宅を ZEH（外皮基準）とするための方法を演習します。
表︓⼾建住宅におけるZEHの定義一覧表

外皮基準

域

ZEHシリーズ

ゼッチ『ZEH』
ニアリー ゼッチ

Nearly ZEH

UA値

地 の区分

1･2

3

4~7

0.40
以下
※1

0.50
以下
※1

0.60
以下
※1

0.40
以下
※1

0.50
以下
※1

0.60
以下
※1

⼀次エネ削減率 ⼀次エネ削減率(再エネ等除く) (再エネ等含む)※２

備考（その他の要件）
再生可能エネルギーを導入するものとする。

20％以上

100％以上

20％以上

75％以上
100％未満

容量不問・全量売電を除く。
考慮する再⽣可能エネルギー量の対象は、敷地内（オンサイト）の発電設備からのものに限る。

再生可能エネルギーを導入するものとする。

容量不問・全量売電を除く。
考慮する再⽣可能エネルギー量の対象は、敷地内（オンサイト）の発電設備からのものに限る。

下記の対象地域に該当する。
再生可能エネルギー未導入も可。

市部狭⼩地（北側斜線制限の対象となる⽤途域
敷⼟地。ただし、住宅が平屋建ての場合を除く。
 多雪地域（建築基準法で規定する垂直積雪量
が100cm以上に該当す地域）※１ 強化外皮基準については、外⽪平均熱貫流率UA値に加えて、各地域の省エネ基準（冷房期の平均⽇射熱取得率ηAC値等）を満足することが要件となります。
※２ 「太陽光発電設備による発電量」、「コージェネレーション設備の発電量のうち売電分」を除きます。
※ 『ZEH＋』、Nearly ZEH＋ は、本資料では省略させていただきます。
ゼッチ オリエンテッドZEH Oriented

0.40
以下
※1

0.50
以下
※1

0.60
以下
※1

20％以上

不問

 都

地 等）であって、 地面積が85m2未満である

136

ZEH化 外皮性能編 02

ZEHの強化外皮基準について
ZEH の外皮基準は、各地域の区分ごとに強化した外皮平均熱貫流率による基準（UA値）が設けられています。
これをZEHの「強化外皮基準」といい、「強化外皮基準」は強化された外皮平均熱貫流率による基準（UA値）に加えて、各地域の区分の省エネ基準（冷房期の平均⽇射熱取得率ηAC値等）を満足することが要件となります。

エネルギー消費性能基準
外⽪平均熱貫流率による基準

外⽪平均熱貫流率 W/(m2･K)

下記数値以下

1地域

2地域

3地域

4地域

5地域

6地域

7地域

8地域

0.46

0.46

0.56

0.75

0.87

0.87

0.87

－

ZEH 強化外皮基準
外⽪平均熱貫流率 W/(m2･K)

下記数値以下

1地域

2地域

3地域

4地域

5地域

6地域

7地域

8地域

0.40

0.40

0.50

0.60

0.60

0.60

0.60

－

20％増

31％増

31％増

31％増

－

均 貫流率の基準の強化率

外皮平 熱※ 換気及び漏気によって失われる熱量は含まない

33%増

33%増

11％増

エネルギー消費性能基準
冷房期の平均⽇射熱取得率による基準

冷房期の平均⽇射熱取得率
1地域

2地域

3地域

4地域

－

下記数値以下

5地域

6地域

7地域

8地域

3.0

2.8

2.7

6.7
137

ZEH化 外皮性能編 03

ZEH強化外皮化
演習事例の住宅をZEHとするためには、⼀次エネルギー消費量の削減率をZEH基準以下にする必要がありますが、外皮性能についても、外皮平均熱貫流率をZEH強化外皮基準以下にする必要があります。
外⽪平均熱貫流率が 0.83 W/(m2･K) ありますので、これを 0.60 W/(m2･K) 以下にする必要があります。

外⽪平均熱貫流率
W/(m2･K)ZEH強化外皮基準
W/(m2･K)

６地域

0.83

0.60以下外⽪平均熱貫流率の性能向上の⽅法例① 断熱材を厚くする・外壁側に付加断熱を⾏う② 断熱材の性能を上げる③ 窓の性能を上げる（三層ガラス、二重サッシ 等）④ ドアの性能を上げる

138

ZEH化 外皮性能編 04

強化外皮基準 断熱材の性能を上げる
強化外皮基準に適合するように断熱材の厚さを増します。
① 断熱材を厚くする・外壁側に付加断熱を⾏う

足
本来であれば、たて枠材を 206 にすることで建物としての平⾯的・⽴⾯的（⾼さ等）が変わることになりますが、本演習ではあくまでも壁の厚みを増すだけの計算例となっています。
実際の設計・施工では納まりが変わりますので、ご注意ください。
補

板
材層合
装気用
外通造
構

材
熱
断

ドー
ボう
こ
石

板
材層合
装気用
外通造
構

材
熱
断

204
38×89

206
38×140

たて枠

たて枠

主な断熱範囲である外壁は、壁体のたて枠間に断熱しています。
演習住宅では、枠組壁⼯法のたて枠材204の厚さ 89mm まで
断熱材を入れているため、断熱材の厚さを増すことができません。
たて枠材の寸法型式を大きくすることで、壁厚を増すことで、断熱材を厚くすることが可能です。
今回は、たて枠を206とし、壁の断熱材を 140mm に厚くします。
付加断熱は外壁の納まりが変わることから、今回の断熱材の性能を上げる⼿法としては⾒送ります。

枠組壁工法構造用製材のJAS600（抜粋）
乾燥材
寸法型式
読み方
厚さ 幅
204
ツーバイフォー 38
89
206
ツーバイシックス 38 140
208
ツーバイエイト 38 184
210
ツーバイテン
38
235
212
ツーバイトウェルブ 38 286
406
フォーバイシックス 89 140

ドー
ボう
こ
石

）
分
部
部
般
熱
断 一
（
）
分
部
部
橋
橋
熱 熱
（

壁の場合の例
たて枠材の大きさ（幅）を超える断熱材の厚みのものは、設計・施工できません

）
分
部
部
般
熱
断 一
（
図

︓⽊造枠組壁⼯法の壁の断⾯例（平⾯）図︓⽊造枠組壁⼯法の矩計図（変更例）139

ZEH化 外皮性能編 05

強化外皮基準 断熱材の性能を上げる
強化外皮基準に適合するように断熱材の性能を上げます。
断熱材の性能を上げます。
断熱材は熱伝導率の値が⼩さいものほど性能が良くなります。
今回は、例として、「グラスウール断熱材 高性能品 HG16-38（熱伝導率 0.038 W/mK）」のものに変更します。

② 断熱材の性能を上げるウ

グラス ールの補

仕上表（断熱材）より

足ウ:より規格化されており、密度と熱伝導率によって、種類が分けられています。
通常品であれば、熱伝導率 0.050~0.033 、高性能品
であれば、熱伝導率 0.047~0.031 の種類があります。
グラス ールは、JIS A 9521 2014 建築用断熱材 にグラ

ウウール断熱材（JIS値）︓スライド 79 参照

部位
屋根
天井
壁
その他床

部位

①

壁の断熱材の厚さを増す
204（89）→ 206（140）②0.045 → 0.038

断熱材の

種類

熱伝導率
W

グラス ール断熱材 高性能品 HG16-38

グラス ール断熱材 高性能品 HG16-38

厚（ /mK）
0.045

さ
（mm）
180 mm

0.045

155 mm

0.045

89 mm

0.045

80 mm

熱伝導率
W

（ /mK）

ウ
0.038
ウ
2 0.038
壁
グラスウール断熱材 高性能品 HG16-38
0.038
その他床
グラスウール断熱材 高性能品 HG16-38
0.038※ グラスウール断熱材 高性能品 HG36-32（0.032）等も可能です
屋根
天井

断熱材の性能の向上

種類
グラスウール断熱材 通常品 16-45
グラスウール断熱材 通常品 16-45
グラスウール断熱材 通常品 16-45
グラスウール断熱材 通常品 16-45
断熱材の

厚

さ
（mm）
180 mm

1 155 mm

140 mm
80 mm

140

ZEH化 外皮性能編 06

強化外皮基準 各部位の熱貫流率（天井・屋根・壁）

1

1

3

5
部位の熱

1

4

2

貫流率計算シート（木造用）① 部位（天井・壁・屋根・床）の熱貫流率の断熱材の性能を置き換える。
 グラスウール断熱材 高性能品 HG16-38 λ＝0.038② 壁の構成材の厚みの変更する。
 断熱部分 グラスウール断熱材 高性能品 HG16-38 厚140㎜
 熱橋部分 天然木材（たて枠206）140㎜③ 天井の熱貫流率は、0.232 W/m2K となる。
0.273 → 0.232 W/m2K（性能117.7％向上）④ 屋根の熱貫流率は、0.258 W/m2K となる。
0.289 → 0.258 W/m2K（性能112.0％向上）⑤ 壁の熱貫流率は、0.363 W/m2K となる。
0.590 → 0.363 W/m2K（性能162.5％向上）
141

ZEH化 外皮性能編 07

強化外皮基準 各部位の熱貫流率（床）貫流率計算シート（木造用）① 部位（天井・壁・屋根・床）の熱貫流率の断熱材の性能を置き換える。
 グラスウール断熱材 高性能品 HG16-38 λ＝0.038⑥ 床（一般部）の熱貫流率は、0.467 W/m2K となる。
0.516 → 0.467 W/m2K（性能110.5％向上）⑦ 床（畳部）の熱貫流率は、0.426 W/m2K となる。
0.469 → 0.426 W/m2K（性能110.1％向上）
 部位の熱1

6

⼾建て住宅（標準⼊⼒型）EXCEL計算書の各部位の熱貫流率を改めて算定した熱貫流率に置き換える。

 木造

1

7

142

ZEH化 外皮性能編 08

強化外皮基準 窓の性能を上げる
強化外皮基準に適合するように窓の性能を上げます。
窓は熱貫流率の値が⼩さいものほど性能が良くなります。
例として、建具を樹脂製に変更し、中空層を10ｍｍにします。

③ 窓の性能を上げる（三層ガラス、二重サッシ 等）

仕上表（開口部）より
記号
建具の仕様
窓
樹脂と⾦属の複合材料製建具

⼾建て住宅（標準⼊⼒型）
EXCEL計算書の窓の熱貫流率、⽇射熱取得率を置き換える。

 木造

号

建具の

窓

樹脂製建具 6 8

記

性能の向上

仕様

ガラスの仕様Low-E複層ガラス（日射遮蔽型）
ガス封入なし、中空層6mm
2

熱貫流率︓3.23（W/m2・K）
⽇射熱取得率︓0.32

ガラスの仕様4
Low-E複層ガラス（日射遮蔽型）
ガス封入なし、中空層10mm
3

板ガラス協会の「ガラスの仕様と枠の種類に応じた窓の熱貫流率・⽇射熱取得率」

備考

7 備考

熱貫流率︓2.35（W/m2・K）
⽇射熱取得率︓0.29

5

10

1

延焼のおそれ防火設備を求められ この場合は、防火設備に求められる性能とも合わせて、開口部（窓・ドア）を選定してください。
 建築基準法により、のある部分にる場合があります。

6

8
9

略

2
二
3
層
2
複
層 Low-E
ガ
1枚
ラ
ス

4

5

7

10

143

ZEH化 外皮性能編 09

強化外皮基準 ドアの性能を上げる
強化外皮基準に適合するようにドアの性能を上げます。
ドアは熱貫流率の値が⼩さいものほど性能が良くなります。
例として、⼾を⾦属製ハニカムフラッシュ（ガラスあり）とし、ガラスは、
Low-E 複層ガラス ガス封入なし、中空層7mm にします。

④ ドアの性能を上げる

木造⼾建て住宅（標準⼊⼒型）EXCEL計算書のドアの熱貫流率を置き換える。
性能の向上

仕上表（開口部）より
記号
建具の仕様
⼾︓
⾦
属
製
枠
製
ドア ポストなし / ２ロ︓ック⾦/属堀込み錠

ガラスの仕様備考

ドア内ガラスなし

熱貫流率︓6.51（W/m2・K）

号 4
建具の仕様
ガラスの仕様3
枠︓⾦属製 Low-E 複層ガラス 6
ドア ⼾︓⾦属製ハニカムフラッシュ
ポストなし / ２ロック / 堀込み錠
ガス封入なし 中空層7mm 7 8

備考
熱貫流率︓3.49（W/m2・K）

記

5

2

10

2

日本サッシ協会の「建具とガラスの組み合わせ」による開⼝部の熱貫流率（建具の仕様とガラス性能から算出）

1

建築基準法により、延焼のおそれのある部分に防火設備を求められる場合があります。
 この場合は、防火設備に求められる性能とも合わせて、開口部（窓・ドア）を選定してください。


2

11
9

略
4

5

6

6

7

8

10

3

144

ZEH化 外皮性能編 10

外壁・南⻄⾯ 熱損失量の⽐較

参考に外壁・南⻄⾯の熱損失量の変化を⽰します。

1

1

窓の熱損失量53.68 W/K
→ 39.06 W/K

1

2

外壁の熱損失量22.87 W/K
→ 14.07 W/K

2

2

3

3

南⻄面熱損失量76.55 W/K
→ 53.13 W/K

3145

ZEH化 外皮性能編 11「共通条件・結果」
例として、外⽪平均熱貫流率の性能向上を⾏った
外⽪平均熱貫流率、冷房期・暖房期の平均⽇射熱取得率になります。

3

計算結果（演習）① 外皮平均熱貫流率（UA）
設計値 （0.83→）0.60 ＜ 基準値 0.87 「適合」
ZEH強化外皮基準
設計値 （0.83→）0.60 ＜ 基準値 0.60 「適合」
② 冷房期の平均⽇射熱取得率（ηAC）
設計値 （2.1→） 1.7 ＜ 基準値 2.8 「適合」
 全て「適合」であるため、「ZEH強化外皮基準適合」となる。
③ 一次エネルギー消費性能で用いる暖房期の平均日射熱取得率（ηAH）（1.7→）1.4
計算結果の補足
枠組壁⼯法の構造⽤材料、断熱材・窓・ドアのコスト、設計・施工の手間を考慮しながら、外皮性能を向上させましょう。
省エネ基準（等級４）
地域 1 2 3UA
ηAC
ZEH強化外皮基準
地域 1 2 3
UA

4

5

6

7

0.46 0.46 0.56 0.75 0.87 0.87 0.87
ー

1
2

ー

ー

8
ー

ー

3.0

2.8

2.7

6.7

4

5

6

7

8

0.40 0.40 0.50 0.60 0.60 0.60 0.60－

146

一次エネルギー消費性能について147

一次エネルギー消費性能について 01

一次エネルギー消費性能について
住宅の⼀次エネルギー消費性能では、暖房設備、冷房設備、換気設備、給湯設備、照明設備、その他の設備（家電・調理）のエネルギー消費量と太陽光発電設備（エネルギー利⽤効率化設備）による削減量をそれぞれ計算を⾏い、住宅の⼀次エネルギー消費量を算定します。
暖房設備

冷房設備

換気設備

給湯設備

再エネ
太陽光発電

その他の設備（天井断熱）

窓

⾞庫
設備の⾼効率化
換気設備

洋室（その他の居室）
浴室

太陽光発電

設備の⾼効率化
暖冷房設備（エアコン等）

換気口

外皮の
断熱・日射遮蔽躯体の断熱

外皮の断熱・日射遮蔽
開口部の断熱・日射遮蔽

照明設備

洋室（その他の居室） 窓
LDK（主たる居室）設備の⾼効率化
照明設備

窓

（床断熱）

外皮

設備の⾼効率化
給湯設備（水栓等・浴槽）

図︓住宅の省エネ基準について（⼀次エネルギー消費量の例）

設備の⾼効率化
暖房設備（床暖房等）

設備の⾼効率化
給湯設備
148

一次エネルギー消費性能について 02

一次エネルギー消費量の計算について
⼀次エネルギー消費性能では、実際の住宅の設計仕様で算定した「設計⼀次エネルギー消費量」が基準となる標準的な仕様で算定した「基準⼀次エネルギー消費量」以下となることを確認します。
なお、外⽪性能で算定した外⽪平均熱貫流率、冷房期・暖房期の平均⽇射熱取得率は、当該住宅の暖冷房負
荷計算の負荷部分として、⼀次エネルギー消費量の計算における暖房設備・冷房設備に影響を与えることとなります。
設計
⼀次エネルギー消費量
+

暖房 EH

+

冷房 EC

+

換気 EV

+

給湯 EW

+

照明 EL

－

効率化 ES+その他 EM

外皮性能（設計）
外皮表面積

外⽪平均熱貫流率 UA 値

MJ・年

≦

外皮性能
（UA値、 ηAC値、ηAH値）
外皮表面積
および
使用する設備により
設計⼀次エネルギー消費量が算定される

基準
⼀次エネルギー消費量+

暖房 ESH+

冷房 ESC+

換気 ESV+

給湯 ESW+

照明 ESL

エネルギー利⽤効率化設備(太陽光発電設備)による削減量
面積･用途により、その他 EM
標準的な設備の消費量を算定+
その他EMは､設計･基準とも同じ消費量となります。

MJ・年

外皮性能
（H11年基準相当）
および標準的な設備により
基準⼀次エネルギー消費量が算定される

面積･用途により、標準的な設備の消費量を算定

冷房期の平均⽇射熱取得率 ηAC 値
暖房期の平均日射熱取得率 ηAH 値
149

一次エネルギー消費性能（WEBプログラムの使い方）
エネルギー消費性能計算プログラム

住宅版 Ver 3.0.0（2021.04）

このテキストの⼀次エネルギー消費量の演習における設備概要
暖房設備
冷房設備
換気設備
熱交換型換気設備
給湯設備
照明設備
太陽光発電設備
太陽熱・コージェネ

ルームエアコンディショナー
温水床暖房
主たる居室
（温水暖房専用型）
電気ヒートポンプ温⽔暖房機（フロン系冷媒）
その他の居室
ルームエアコンディショナー
主たる居室
ルームエアコンディショナー
その他の居室
ルームエアコンディショナー
壁付け式第三種換気設備
利⽤なし
給湯専⽤型︓電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）（太陽熱利⽤給湯設備を使⽤しないもの）
LED照明器具
利⽤なし
利⽤なし
150

一次エネ性能（WEBプロの使い方）01

⼀次エネルギー消費量の計算について ①
⼀次エネルギー消費量の計算は、インターネットのWEBサイトに公開されているプログラムを用いて計算します。
プログラムの掲載されているサイトを以下に示します。
プログラムは、住宅⽤と非住宅建築物⽤にそれぞれ用意されていますので、間違えないようにご注意ください。
住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム（以下、「WEBプログラム」）のサイトへ移動してください。

建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報
https://www.kenken.go.jp/becc/index.html

4.1 住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラムをクリックしてください①①のクリック後の画面②③「住宅に関する省エネ基準に準拠したプログラム」のサイトに移動するをクリックしてください151

一次エネ性能（WEBプロの使い方）02

⼀次エネルギー消費量の計算について ②③のクリック後の画面住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム
https://house.lowenergy.jp/④⑥⑤のクリック後の画面 → 下の方にスクロールする

略⑤

現⾏版「はじめる」をクリックしてください⑦「エネルギー消費性能計算プログラム」をクリックしてください152

一次エネ性能（WEBプロの使い方）03

⼀次エネルギー消費量の計算について ②⑦のクリック後の画面⑨のクリック後の画面

⑩

⑧

⑨

「使⽤許諾条件に同意する」
をクリックしてください「住宅版詳細⼊⼒画⾯」をクリックしてください
簡易⼊⼒画⾯の補⾜
簡易⼊⼒画⾯では、基本設備を選択するだけでエネルギー消費性能計算をすることができます。
結果の有効性に違いはありません。
⑪

簡易⼊⼒画⾯と詳細⼊⼒画⾯の違い

153

一次エネ性能（WEBプロの使い方）04

WEBプログラム⼊⼒画⾯
タ ニ
チ

ナ
ツ

ト

テ

タ

チ

ツ

テ

ト

ナ

ニ

WEBプログラムの使い方
⼊⼒する内容のタブです。
基本情報、外⽪、暖房設備、冷房設備、換気設
備、熱交換、給湯設備、照明設備、太陽光発電
設備、太陽熱利⽤設備、コージェネレーションのそれぞれの⼊⼒タブです。
⼊⼒したいタブをクリックしてください。
⼊⼒したいタブをクリック後、当該事項の⼊⼒内容がタブの下部に表示されます。
必要事項を⼊⼒してください。
⼊⼒画⾯における各 マークはクリックすると、当該部分の解説が表示されます。
ご活用ください。
⼊⼒必要な内容を⼊⼒した後、「計算」をクリックすることで、基準・設計⼀次エネルギー消費量の計算を⾏います。
「計算」クリック後の計算結果の確認がしたい際のタブです。計算結果をPDFで出⼒（保存）したい
場合は、計算結果画⾯で出⼒することができます。
⼊⼒・計算した内容を「保存」できます。
xmlファイルで出⼒されます。
「保存」で、保存したxmlファイルを取込むことで、⼊⼒・計算し保存した内容に作業を再開することができます。
154

一次エネ性能（WEBプロの使い方）05

WEBプログラムの⼊⼒⼿順
WEBプログラムのタブは以下のように構成されています。
⼊⼒は、基本的にどのタブからでも構いません。上から順にWEBプログラムの使い方を説明していきます。

本テキスト
スライド番号
スライド 156･157
スライド 160・161
スライド 162~164・168~171

タブ名称

シートの内容基本情報
外皮
暖房

住宅名称・住宅の建て⽅、床⾯積、地域の区分等の⼊⼒を⾏うタブです
外⽪の性能に関する⼊⼒および通風・蓄熱等の⼊⼒を⾏うタブです
暖房⽅式ならびに暖房設備の⼊⼒を⾏うタブです

冷房
換気
熱交換

冷房⽅式ならびに冷房設備の⼊⼒を⾏うタブです
換気設備の⽅式ならびに換気設備の⼊⼒を⾏うタブです
熱交換型換気設備の⼊⼒を⾏うタブです

給湯

給湯設備、給湯熱源機、配管、⽔栓、浴槽の⼊⼒を⾏うタブです

スライド 179・180
スライド 182
スライド 183
スライド 184~189

照明
太陽光
太陽熱

照明設備の⼊⼒を⾏うタブです

スライド 195・196

太陽光発電設備の⼊⼒を⾏うタブです

スライド 198~201
スライド 206

コージェネ
計算

コージェネレーション設備の⼊⼒を⾏うタブです

液体集熱式・空気集熱式太陽熱利⽤設備の⼊⼒を⾏うタブです

スライド 207

すべての⼊⼒が終わったら、計算を⾏い、計算結果を出⼒しますスライド 208~212
155

一次エネ性能（WEBプロの使い方）06

基本情報 -1
ヌ
ネ

ノ

ヌ
ネ
ノ
ハ
続く

ハ

WEBプログラムの使い方
住宅の名称などを⼊⼒してください。
⼀⼾建ての住宅か共同住宅かの選択をします。
「共同住宅」、「⻑屋その他の⼀⼾建て住宅以外の住宅」は、共同住宅を選択します。
居室の構成を選択します。
 住⼾が「主たる居室」、「その他の居室」、「非居室」で構成される場合は、「主たる居室とその他の居室、非居室で構成される」を選択してください。
居室の構成がこれに該当しない場合、例えば「その他の居室」は無く、「主たる居室」と「非居室」で構成される場合などは、「それ以外の構成」を選択してください。
居室の構成︓スライド 158 参照
主たる居室、その他の居室、床⾯積に合計を⼊⼒します。非居室の面積については、WEBプログラム
が床面積の合計から主たる居室・その他の居室を減算して算定します。
 床面積の合計は、延べ面積になることが一般的です。ただし、吹抜け等があり、仮想床面積を有することになる場合は、居室面積や延べ面積に仮想床面積を加算した面積を床面積とする必要があります。
床⾯積の算定︓スライド 158・159 参照
156

一次エネ性能（WEBプロの使い方）07

基本情報 -2

ヒ
続き

フ

ヒ
フ

WEBプログラムの使い方
地域の区分を⼊⼒してください。
外皮性能で用いた地域の区分と同じです。
年間の⽇射地域区分を⼊⼒します。
太陽光発電又は太陽熱利⽤設備を設置する場
合は、⼊⼒が必ず必要となります。
該当設備を設置する場合は、「指定する」を選択
し、市区町村ごとに定められている年間の日射地
域区分（A1〜A5区分）を選択してください。
参照スライド地域の区分・年間の⽇射地域区分︓スライド 30・31
年間の地域の区分 日射地域区分

昭島市・⽴川市・多摩市
地域の区分
︓６
年間の⽇射地域区分 ︓４
東京都23区・調布市
地域の区分
︓６
年間の⽇射地域区分 ︓３
同じ地域の区分でも、年間の⽇射地域区分は異なりますので注意してください

図︓地域の区分等を検索した時のイメージ
157

一次エネ性能（WEBプロの使い方）08

ノハ

主たる居室・その他の居室・非居室

⼀次エネルギー消費量は、住宅の断熱構造とする部分の内側にある室を主たる居室・その他の居室・非居室に区分し、算定を⾏います。間仕切りや扉等で区切られた居室及び非居室ごとに計算します。
主たる居室
分類例

主たる居室

１階平面図

その他の居室「主たる居室」の面積は、リビング、ダイニング、キッチンの床面積の合計（m2）となります。また、これらの室は独⽴していても「主たる居室」として床面積を算出します。
複数のリビング、ダイニング、キッチンがある場合には、全ての床面積の合計を「主たる居室」の面積とします。
また、コンロその他調理する設備⼜は機器を設けた室はキッチンとして扱い、「主たる居室」として床面積を算出します。
その他の居室「その他の居室」の面積は、「主たる居室」以外の寝室、洋室及び和室等の居室の床面積の合計（m2）となります。
非居室「非居室」の面積は、「主たる居室」及び「その他の居室」以外の浴室、トイレ、洗⾯所、廊下、⽞関、間仕切り及び扉等で区切られた押し入れ並びにクローゼット等の収納等の床面積の合計（m2）となります。
収納が居室に付随している場合は、それが属する居室の一部としてみなし、当該居室に分類して床⾯積の算定を⾏うことも可
能です。

非居室

２階平面図

158

一次エネ性能（WEBプロの使い方）09

ハ 床面積算出の特例／吹抜け等の扱い／一体的空間の扱い
床面積の算定には、いくつかのルールがあります。

床⾯積算出の特例
部位
考え方
非密閉空気層とする場合の風除室及びサンルームの床面積は、床
風除室
サンルーム 面積に算入しない。ただし、風除室等を熱的境界に囲まれた空間とみなす場合は床面積に算入する。
外壁面からの突出が500mm未満、かつ、下端の床面からの高さ
出窓が300mm以上である腰出窓の面積は、床面積に算入しない。
存する⼩屋裏収納、床下収納のうち、建築基
⼩屋裏収納 熱的境界の内側に
⼩屋裏収納及び床下収納
床下収納 準法で定める延べ⾯積に算⼊されないの面積は、床面積に算入しない。
居室に⾯する部位が断熱構造となっている物置、⾞庫その他これら
物置等 に類する空間の床面積は、床面積に算入しない。

一体的空間の扱い

考え方
間仕切り壁や扉等がなく、⽔平⽅向及び垂直⽅向に空間的に連続する場合は、ひとつの室とみなして床面積を算出する。
また、吹抜け等に面して開放された空間についても、当該吹抜け等が存する「主たる居室」、「その他の居室」又は「非居室」と一体であると判断し、床面積を算定することとする。
なお、「主たる居室」と空間的に連続する「その他の居室」及び「非居室」は「主たる居室」に含めることとし、「その他の居室」と空間的に連続する「非居室」は「その他の居室」に含めることとして床面積を算出する。

吹抜け等の扱い考え方
住⼾内に吹抜け等を有する場合は、当該吹抜け部分に仮想床があるものとみなして、床面積を計算する。
ここで「吹抜け等」とは、吹抜け及び天井の高さが4.2m 以上の居室及び非居室を指し、「吹抜け」とは、複数の階をまたいで床を設けず上下方向に連続した空間を指す。
仮想床の面積は、吹抜け等が存する「主たる居室」、「その他の居室」又は「非居室」の面積に加えることとする。天井の高さが4.2m 以上の場合、高さ2.1m の部分に仮想床があるものとみなして、当該居室又は非居室の床面積に仮想床の床面積を加えて計算する。
天井の高さが6.3m 以上の場合、高さ2.1m 及び4.2m の部分に仮想床があるものとみなして、当該居室又は非居室の床面積に仮想床の床面積を加えて計算する。
以下同様に、天井高さが2.1m 増えるごとに仮想床を設ける。

2.1m未満
2.1m
吹抜

2.1m

▽ 2F天井面▽ 2FL

仮想床面積として加算する部分

▽ 1FL

図︓仮想床及び仮想床⾯積の考え⽅（吹抜け等の部分）
159

一次エネ性能（WEBプロの使い方）10

外皮 -1

WEBプログラムの使い方
ヘ

ホ

ヘ
マ

ホ

外皮性能を求めた際の計算方法を選択します。
外皮性能を「標準計算ルート」で計算した場合は、「当該住⼾の外⽪⾯積を⽤いて外⽪性能を評価する」を選択します。
外皮性能の標準計算ルートにおいて算定された外⽪⾯積の合計を⼊⼒します。
（算定スライド133）
外皮性能の標準計算ルートにおいて算定された外⽪平均熱貫流率、暖房期・冷房期の平均⽇射熱取得率を⼊⼒します。（算定スライド133）
 ⽇射熱取得率は、暖房期（上）と冷房期（下）の⼊⼒を間違えないようにしてください。

マ

続く

160

一次エネ性能（WEBプロの使い方）11

外皮 -2

WEBプログラムの使い方

続き

ミ

通風の利⽤の有無を主たる居室・その他の居室ごとに選択します。
通風の利⽤を⾏う場合は、当該居室に通風を可能とする開口部の有無だけではなく、開口部の開放可能部分の面積比や設定された要件を満たすかどうかの検討が必要となります。



ミ
ム

ム
メ

メ

蓄熱の利⽤の有無を選択します。
蓄熱とは天井、床（断熱区画内の床も含む）、壁（外気に接する壁及び間仕切壁）に蓄熱部位を有し、暖房期において昼間の熱を蓄熱部位で蓄熱する事で日射による室温の温度上昇を抑え、夜に放熱する事で夜の暖房負荷低減と室温の安定化を図るものです。
床下空間を経由して外気を導入する換気方式の利⽤の有無を選択します。
いわゆる「床下換気システム」の利⽤の有無になりますが、「通年利⽤する」を選択するには、いくつかの条件に適合する必要があります。

161

一次エネ性能（WEBプロの使い方）12

暖房 -1
モ

モ

WEBプログラムの使い方
当該住宅の暖房⽅式を選択します。
居室ごとに暖房設備を設置する場合は、「居室のみを暖房する」を選択し、ダクト式セントラル空調により住宅全体を暖房する場合は、「住⼾全体を暖房する」を選択します。暖房設備自体を設置しない場合は「設置しない」を選択します。
「居室のみを暖房する」を選択した場合は、主たる居室、その他の居室のぞれぞれの暖房設備について⼊⼒します。

続く「暖房方式」の選択肢および要件
選択肢
要件
居室のみを暖房する すべてまたはいずれかの居室に暖房設備機器等を設置して暖房する場合
住⼾全体を暖房する 暖房設備機器等を設置して、すべての居室および非居室（クローゼット、倉庫、食品庫および階間等の空間を除く）の両方を暖房する場合
設置しない
すべての居室に暖房設備機器等を設置しない場合「設置しない」を選択した場合、⼀次エネルギー消費量は、地域の区分に応じてあらかじめ定められた暖房式および暖房設備機器等により計算されます。

暖房方式の選択の補足
当該住⼾に１以上のダクト式セントラル空調機を導入する
場合の運転⽅法は「住⼾全体を連続的に暖房する方式」とし、ダクト式セントラル空調機により暖房設備のエネルギー消費量を計算することとします。
上記に該当しない場合の運転方法は「居室のみを暖房する方式」とします。
162

一次エネ性能（WEBプロの使い方）13

暖房 -2 ルームエアコンディショナー（選択の場合）
続き

ヤ

WEBプログラムの使い方
主たる居室の暖房設備機器を選択します。
複数の暖房設備が設置される場合は、暖房設備の優先順位に従い、選択します。
暖房設備機器︓スライド 165 参照

以下︓主たる居室「ルームエアコンディショナー」 選択時
主たる居室のルームエアコンにおける評価（性ユ能）をどう⾏うかを選択します。
性能を⼊⼒する場合は「エネルギー消費効率の区分を⼊⼒する」を選択し、性能がよくわからない場
合等は「評価をしない」を選択します。

ヤ

ヨ

ユ
ヨ

ラ

ラ

主たる居室のルームエアコンのエネルギー消費効率の区分を選択します。
ルームエアコンのエネルギー消費効率の区分
︓スライド 166・167 参照
主たる居室のルームエアコンの⼩能⼒時⾼効率型
コンプレッサーの搭載の有無を選択します。
⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサー
︓スライド 164 参照

続く

163

一次エネ性能（WEBプロの使い方）14

暖房 -3 ルームエアコンディショナー（選択の場合）続き

WEBプログラムの使い方
主たる居室で⼊⼒した内容と同じ要領でその他の居室においても⼊⼒します。
その他の居室が複数ある場合で、それぞれ異なる
暖房設備が設置される場合は、優先順位に従い選択します。
以下︓その他の居室「ルームエアコンディショナー」 選択時
ルームエアコン選択時において、複数のその他の居ル
室に複数のルームエアコンが設置される場合は、エ
ネルギー消費効率の区分の優先順位に従い⼊⼒を⾏います。
ルームエアコンのエネルギー消費効率の区分
︓スライド 166・167 参照
リ

リ

ル
ラ
続く

ラ

⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサー（補足）

⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサー
 ⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサーを搭載する機器の場

合は、搭載機器・搭載しない機器のいずれとしても評価することができます。
 ⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサーとは、概ね中間能⼒（定格能⼒の1/2）以下の⼩能⼒で運転する時、コンプレッサーのシリンダ容積を小さくする容量可変機構、あるいは冷媒の漏れを防ぐシリンダの機構を有し、高効率かつ連続運転を可能にしたコンプレッサーのことです。
 ⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサーの搭載については、カタログやメーカーWEBサイト等で確認します。
164

一次エネ性能（WEBプロの使い方）15

ヤ 暖房設備機器について「居室のみを暖房する」を選択した場合は、「主たる居室」と「その他の居室」ごとに、設置する暖房設備機器等を選択します。暖房設備機器等を設置しない場合は、「設置しない」を選択します。
該当する選択肢の暖房設備機器等がない場合は、「その他の暖房設備機器」を選択し、「その他の暖房設備機器の名称」を⼊⼒します。
「主たる居室」と「その他の居室」ごとに複数の設備機器等を設置する場合の選択を⾏う暖房設備機器等の選択肢を下記に示します。優先順位が高いものを選択します。

各室に複数の暖房設備機器等が設置される場合の評価の順位
評価の優先順位
暖房設備機器1
電気蓄熱暖房器
2
電気ヒーター床暖房
3
ファンコンベクター
4
ルームエアコンディショナー付温水床暖房
5
温水床暖房
6
FF暖房機
7
パネルラジエーター
8
ルームエアコンディショナー

参考
主たる居室若しくはその他の居室に暖房設備機器等を設置しない場合⼜は、その他の暖房設備機器 を選択した場合の評価を想定する暖房設備機器等は下表の通りです。
WEBプログラム上で自動的に下記の設備で計算されます。
地域の区分
主たる居室
その他の居室1
パネルラジエーター
パネルラジエーター2
パネルラジエーター
パネルラジエーター
3
FF暖房機
FF暖房機
4
FF暖房機
FF暖房機
5
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
6
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
7
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
 パネルラジエーターが想定された場合（1・２地域）の配管の断熱措置については、「断熱被覆のないもの」とし、 温水暖房用熱源機については石油温水暖房機で、定格能⼒効率を 0.830 として評価する。
 FF 暖房機が想定された場合（３・４地域）の FF暖房機の定格能⼒におけるエネ
ルギー消費効率は 0.860 として評価する。
 ルームエアコンディショナーが想定された場合（5〜7地域）のルームエアコンディショナー
のエネルギー消費効率の区分は 区分（ろ）として評価する。
165

一次エネ性能（WEBプロの使い方）16

ヨル

ルームエアコン︓エネルギー消費効率区分

暖房設備および冷房設備のルームエアコンディショナーで、ルームエアコンの性能の評価を⾏う場合は、エネルギー消費
効率区分を選択する必要があります。ここでは、ルームアエアコンのエネルギー消費効率区分の確認⽅法を⽰します。
ルームエアコンは、暖房設備および冷房設備でも 定格冷房能⼒の区分 と 定格冷房エネルギー消費効率 で、エネル
ギー消費効率の区分の（い）（ろ）（は）を判断しますので、注意してください。
なお、最近のルームエアコンのカタログ等では、エネルギー消費効率区分が掲載されているものもあります。
エネルギー消費効率の区分
冷房定格エネルギー消費効率の求め方
区分
意味
定格冷房エネルギー消費
効率が（い）
定格冷房能⼒（W）
定格冷房能⼒の区分に応じて、下表の（い）を満たす場合
定格冷房エネルギー消費効率 ＝
定格冷房消費電⼒（W）
定格冷房エネルギー消費効率が（ろ）
定格冷房能⼒の区分に応じて、下表の（ろ）を満たす場合 定格冷房能⼒は、カタログ等では、単位が kW で掲載されているため、下表の（い）若しくは（ろ）の条件を満たさない場合
定格冷房エネルギー消費効率の算定では、単位を間違えないように注意する。
（は）
⼜は、機器の性能を表す仕様が不明な場合

区分（い）を満たす条件
定格冷房能⼒の区分
2.2kW以下
2.2kWを超え 2.5kW以下
2.5kWを超え 2.8kW以下
2.8kWを超え 3.2kW以下
3.2kWを超え 3.6kW以下
3.6kWを超え 4.0kW以下
4.0kWを超え 4.5kW以下
4.5kWを超え 5.0kW以下
5.0kWを超え 5.6kW以下
5.6kWを超え 6.3kW以下
6.3kWを超える

当該住⼾に設置されたルームエアコンの定格冷房エネルギー消費効率が満たす条件
5.13 以上
4.96 以上
4.80 以上
4.58 以上
4.35 以上
4.13 以上
3.86 以上
3.58 以上
3.25 以上
2.86 以上
2.42 以上

区分（ろ）を満たす条件
定格冷房能⼒の区分
2.2kW以下
2.2kWを超え 2.5kW以下
2.5kWを超え 2.8kW以下
2.8kWを超え 3.2kW以下
3.2kWを超え 3.6kW以下
3.6kWを超え 4.0kW以下
4.0kWを超え 4.5kW以下
4.5kWを超え 5.0kW以下
5.0kWを超え 5.6kW以下
5.6kWを超え 6.3kW以下
6.3kWを超える

当該住⼾に設置されたルームエアコンの定格冷房エネルギー消費効率が満たす条件
4.78 以上
4.62 以上
4.47 以上
4.27 以上
4.07 以上
3.87 以上
3.62 以上
3.36 以上
3.06 以上
2.71 以上
2.31 以上166

一次エネ性能（WEBプロの使い方）17

ヨル

ルームエアコン︓複数のルームエアコンが設置される場合「主たる居室」に２台以上のルームエアコンディショナーが設置される場合、「その他の居室」に２台以上のルームエアコ
ンディショナーが設置される場合、又は複数の「その他の居室」にルームエアコンディショナーが設置される場合は、「主たる居室」及び「その他の居室」それぞれについて、エネルギー消費効率区分の「区分（は）＞区分（ろ）＞区分（い）」の優先順位に従い、順位の高い機器で評価します。
さらに、全てのルームエアコンディショナーが⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサー搭載ルームエアコンディショナーである場合
のみ⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサー搭載ルームエアコンディショナーとして評価します。

各室に複数のルームエアコンが設置される場合のエネルギー消費効率区分の評価の順位
評価の優先順位エネルギー消費効率区分1
エネルギー消費効率区分（は）2エネルギー消費効率区分（ろ）3エネルギー消費効率区分（い）167

一次エネ性能（WEBプロの使い方）18

暖房 -4 温水床暖房（選択の場合）

レ

レ
ロ

ワ

ロ
ヲ

WEBプログラムの使い方
当該住宅の暖房⽅式を選択します。
温水床暖房のように居室ごとに暖房設備を設置する場合は、「居室のみを暖房する」を選択します。
「居室のみを暖房する」を選択した場合は、主たる居室、その他の居室のぞれぞれの暖房設備について⼊⼒します。
主たる居室の暖房設備機器を選択します。
複数の暖房設備が設置される場合は、暖房設備の優先順位に従い、選択します。
暖房設備機器︓スライド 165 参照
以下︓主たる居室「温⽔床暖房」 選択時
主たる居室の床暖房パネルの敷設率を計算し、⼩数点以下１桁で⼊⼒します。
温⽔床暖房の敷設率︓スライド 172・173 参照
主たる居室に吹抜けを有する場合に、仮想床の床⾯積を除いた敷設率を⼊⼒することができます。
「⼊⼒する」を選択すると、仮想床の床⾯積を除いた敷設率の⼊⼒欄が下部に現れます。
⼩数点以下１桁で⼊⼒します。

ワ
ヲ
ン

ン

続く

主たる居室の床暖房パネル部の床の断熱（上面放熱率）を整数で⼊⼒します。
上⾯放熱率の計算は、「床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツール」で計算ができます。
上⾯放熱率︓スライド 174~176 参照
168

一次エネ性能（WEBプロの使い方）19

暖房 -5 温水床暖房（選択の場合）続き

あWEBプログラムの使い方
その他の居室の暖房設備機器を選択します。
あ複数の暖房設備が設置される場合は、暖房設備の優先順位に従い、選択します。
暖房設備機器︓スライド 165 参照
以下︓その他の居室「温水床暖房」 選択時の例（スライド150の設備概要とは異なります）
その他の居室の床暖房パネルの敷設率を計算し、い
⼩数点以下１桁で⼊⼒します。
温⽔床暖房の敷設率︓スライド 172・173 参照
う

い
う
続く

その他の居室の床暖房パネル部の床の断熱（上⾯放熱率）を整数で⼊⼒します。
上⾯放熱率の計算は、「床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツール」で計算ができます。
上⾯放熱率︓スライド 174~176 参照

温水暖房を設置する場合は、続けて、温水暖房機の種類を選択することになります。

169

一次エネ性能（WEBプロの使い方）20

暖房 -6 温水床暖房（温水暖房機｜給湯・温水暖房一体型）
続き

えWEBプログラムの使い方
温水暖房を設置する場合は、続けて、温水暖房機の種類を選択することになります。
温水暖房の放熱器のみに接続される「温水暖房専用型」と、台所、洗面、浴室などへの給湯用熱源を兼ねる「給湯・温⽔暖房⼀体型」、温⽔の供給に加えて発電も⾏う「コージェネレーション」などがあります。
画面
え

お

お
か

か

︓温水暖房機の種類
給湯・温水暖房一体型の選択時
温水暖房機の熱源機について
台所、洗面、浴室などへの給湯用熱源を兼ねる「給湯・温水暖房一体型」の場合は、「給湯・温水暖房一体型を使用する」を選択します。
※「給湯・温水暖房一体型」の選択時は、給湯タブで機種や評価⽅法を⼊⼒します。
断熱配管の採用の有無を選択します。
断熱配管の採⽤︓スライド 177 参照
配管が通過する空間を選択します。
配管が通過する空間︓スライド 177 参照

170

一次エネ性能（WEBプロの使い方）21

暖房 -7 温水床暖房（温⽔暖房機︓電気ヒートポンプ）

WEBプログラムの使い方
参考 画⾯︓温⽔暖房機の種類
温水暖房専用型
電気ヒートポンプ温⽔暖房機（フロン系冷媒） の選択時

続き

き

き

「温水暖房専用型」の場合の熱源機の種類を選択する項目です。
該当する熱源機の種類を選択します。
温⽔暖房専⽤型熱源機の種類︓スライド 178
断熱配管の採用の有無を選択します。
断熱配管の採⽤︓スライド 177 参照

くけ

配管が通過する空間を選択します。
配管が通過する空間︓スライド 177 参照

温水暖房専用型のガス潜熱回収型温水暖房機などの選択時はエネルギー消費効率の⼊⼒をすることができます。
※ 電気ヒートポンプ温⽔暖房機（フロン系冷媒）︓なし

く
け

こ

さ

こ

さ

各熱源機の種類に応じた評価（性能）をどう⾏うかを選択します。
左図では、ガス潜熱回収型温水暖房機のエネル
ギー消費効率の⼊⼒の有無が表示されています。
エネルギー消費効率の⼊⼒するを選択の場合、熱源機の選択した性能値を⼊⼒します。
熱源機の省エネルギー効果︓スライド 178 参照
171

一次エネ性能（WEBプロの使い方）22ワ

い温⽔床暖房の敷設率「敷設率」は床暖房パネルの敷設⾯積を暖冷房区画の床⾯積で除して求めます。
⼊⼒では％で⼊⼒しているため、100を乗じて百分率で計算し、⼩数点第２位以下を切り下げます。
温⽔床暖房の敷設例
敷設率 ＝

温水床暖房の敷設面積（m2）
暖冷房区画の床面積（ｍ2）× 100

計算しない（規定値を用いる）場合、敷設率を 40.0 ％として⼊⼒することもできます。

3,150
0
5
1
,3

床暖房パネル3,150×3,150
1,800
05
2,
2

床暖房パネル1,800×2,250

本例の主たる居室は、間仕切り壁や扉などにより、いくつかの空間に区切られていない
ため、⼀室として計算を⾏う

主たる居室 ︓28.155 m2

温水床暖房
3.15 × 3.15 = 9.9225
1.8 × 2.25 = 4.05

敷設面積 ︓13.9725 m2

敷設率計算例

１階平面図

13.9725（ｍ2）28.155（m2）× 100 ＝ 49.627… ≒ 49.6%
172

一次エネ性能（WEBプロの使い方）23

ワ

い複数の温水床暖房が設置される場合の仕様の決定方法「主たる居室」の2ヶ所以上に温水床暖房が設置される場合、「その他の居室」の2ヶ所以上に温水床暖房が設置される場合、又は複数の「その他の居室」においてそれぞれに温水床暖房が設置される場合、「主たる居室」及び「その他の居室」それぞれにおいて、上⾯放熱率および敷設率についてはそれぞれ最も⼩さい値を採用します。
ただし、当⾯の間、従前の⽅法（当該住⼾の敷設⾯積の合計を、温⽔床暖房を設置する居室の床面積の合計で除した値を、敷設率とする⽅法）も⽤いることができます。
間仕切り壁や扉などにより、いくつかの空間に区切られており、その⼀室に床暖房が設置されている場合には、当該室における敷設率を算定する

ホール
リビング
ダイニング220ｍ

リビング
ダイニング2
20ｍ

キッチン2
12ｍ

床暖房2
15ｍ

廊下

ホール

床暖房2
15ｍ

床暖房2
6ｍ

主たる居室の例１
リビングダイニング 15/20×100 = 75.0％
キッチン
6/12×100 = 50.0％
主たる居室の敷設率は、キッチンの 50.0％ を採用

洋室B2
18ｍ
キッチン2
12ｍ

主たる居室の例２
リビングダイニング 15/20×100 = 75.0%
キッチン
床暖房なし = 0
主たる居室の敷設率は、リビングダイニングの 75.0％ を採用

洋室Ａ2
12ｍ
床暖房2
5ｍ

床暖房2
8ｍ

その他の居室２室の例
洋室A
5/12×100 = 41.6％
洋室B
8/18×100 = 44.4％
その他の居室の敷設率は、洋室Aの 41.6％ を採用
173

一次エネ性能（WEBプロの使い方）24

ン

う

上⾯放熱率-1（温水床暖房 ① 土間床）

使⽤許諾条件を確認し同意の上、⼊⼒する をクリックしてください

上⾯放熱率について
上面放熱率とは、床暖房パネルに投⼊した熱量に対する居室（上部）に放熱される熱量の割合を示します。
ここでは、居室（上部）と床下等（下部）の温度は等し
いと想定しています。床下側を断熱することにより、床下側への熱損失を減らすことができます。
本テキストでは、WEBプログラム上に⽤意されている簡易計
算ツールを用いて、計算します。
WEBプログラムの使い方
この床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツールは、
ⅰ
⼊⼒内容等が、エネルギー消費性能判定プログラ
ムに保存されません。
また、計算結果を届出に使用する場合や書面として残したい場合は簡易計算ツール画⾯を印刷等して、ご利⽤ください。
ⅱ

ⅲ
ⅳ

ⅱ

ⅲ

必要な⼊⼒を⾏った後の床暖房の上⾯放熱率の計算結果が表示されます。

地域区分は、住宅・住⼾の省エネルギー性能の判定プログラムで⼊⼒されたものとなります。
温水床暖房部分の床の種類を選択します。
床の下側に空間を持つ床、持たない床（土間床）から選択をします。
床の下側に空間持たない床（土間床）を選択した場合は、他に⼊⼒する事項はなく、床暖房の上⾯放熱率は、90％ となります。

ⅳ
ⅰ

174

WEBプログラムの使い方
必要な⼊⼒を⾏った後の床暖房の上⾯放熱率の計算結果が表示されます。

一次エネ性能（WEBプロの使い方）25

ン

う

上⾯放熱率-1（温水床暖房 ② 床の下に空間）ⅱ

続き

計算過程が示されています。

ⅶ

ⅲ

ⅱ

ⅳ

ⅶ

住⼾

浴室

ⅴ

外気に通じる床裏
床暖房
床断熱

土間床等の外周部

ⅵ

床暖房

住⼾

床暖房

2階

1階
ねこ土台

2階

ⅰ
浴室

ⅴ

ⅵ

床暖房部分の床の熱貫流率を⼊⼒します。

床パネル下の隣接空間等の種類を選択します。
 外気、外気に通じる空間
 外気に通じていない空間、外気に通じる床裏 住⼾及び住⼾と同様の熱的環境の空間、外気に通じていない床裏

外気に通じていない床裏
床暖房
基礎断熱

土間床等の外周部

1階

土間床等の外周部

図︓床パネル下の隣接空間等の種類のイメージ

175

一次エネ性能（WEBプロの使い方）26

ン

う

温⽔床暖房の上⾯放熱率の算定式について（参考）

温水床暖房の上面放熱率は、下記の式により算定されます。
床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツールにより、⾃動で簡易に計算できます。

式（6）

up =

=

=

up

Rsi
RU
RP
RD
Rse
H
U

（ 1－ H ）×（ Rsi + RU ）＋（ Rp + RD + Rse ）Rsi + RU + Rp + RD + Rse
1－ H ×（Rsi + RU ）Rsi + RU + Rp + RD + Rse

Rsi + RU ＝ 0.269 に等しい
熱貫流率 U を計算する際に、床パネルの熱抵抗を含めずに計算した場合は、式（6）に限り、RP は 0 とする

1－ H ×（ Rsi + RU ）× U

温⽔床暖房の上⾯放熱率
床上側表面熱伝達抵抗
床パネルの発熱体から床仕上上側表面までの熱抵抗
床パネルの発熱体から床パネル下側表面までの熱抵抗
床パネルを除く床下側の熱抵抗
床下側表面熱伝達抵抗
温度差係数
床の部位の熱貫流率

R
R
R
R
R

室内

P

床仕上げ材
床パネル

D

床下地

si
U

se

床下

図︓床暖房パネルまわりの熱抵抗（参考）※ 式番号は、平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報（住宅）で付されている番号です。

176

一次エネ性能（WEBプロの使い方）27

おか

断熱配管の採用／配管が通過する空間について

温水床暖房の場合に、省エネルギー性を評価するための「断熱配管の採用」「配管が通過する空間」について、選択します。その時のそれぞれの考え方を以下に示します。
お断熱配管の採用

考え方
 温水暖房機から放熱器までの温水配管における熱損失の状況を評価します。
温水配管の周囲を断熱材で被覆している場合は、「採用する」を選択して下さい。
 断熱材の種類・厚さは問いませんが、温水暖房機から放熱器まで全部が断熱されていることが要件となります。なお、サヤ管等にできる空気層については、断熱材とは認められません。
 上記以外の場合は「採用しない」を選択して下さい

図︓配管が通過する空間のイメージ
2階

1階
浴室

外皮（断熱区画）土間床等の外周部

配管が通過する空間

考え方 温水暖房用熱源機と放熱器（床暖房・パネルラジエーター・ファンコンベクター）をつなぐ配管からの熱損失は、配管の断熱被覆の度合いや配管が通過する空間の温度によってその⼤きさが決まります。ここでは配管の周囲温度の想定のため、配管が通る空間を指定します。
 温水暖房用熱源機から各居室に設置する放熱器までの全ての配管が断熱区画
内外のいずれかにあるのかを確認してください。
 ここで、断熱区画内とは、断熱材等の連続した熱的境界の内側の部分を言い、⼾建て住宅における階間や基礎断熱住宅の床下、集合住宅が該当します。
 温⽔暖房⽤熱源機が基礎断熱住宅の屋外や集合住宅における屋外共⽤部等の断熱区画外に設置される場合、温水暖房用熱源機と配管の接続口から断熱
区画境界までの配管は、断熱区画内にあるとみなします。ただし、熱源機が1階にあり断熱区画境界が2階にある場合等、断熱区画外の配管⻑が極めて⻑くなる
場合は、断熱被覆を施していることが要件となります。

2階

床暖房

床暖房
床断熱

か

熱
源
機

断熱区画外

1階
浴室
土間床等の外周部

床暖房
断熱区画内
床暖房
基礎断熱

熱源
機

土間床等の外周部

基礎断熱時の
屋外の熱源機と配管の接続口から断熱区画境界までの配管は断熱区画内にあるとみなします
断熱区画外
177

一次エネ性能（WEBプロの使い方）28

き

温水暖房専用型熱源機（温水暖房専用型）について

温水暖房専用型における温水暖房専用型熱源機の種類を以下に示します。
温水暖房専用型熱源機の省エネルギー対策・効果について、選択または⼊⼒をします（⼀部を除く）。

温水暖房専用型熱源機（温水暖房専用型）
熱源
温水暖房専用型熱源機の種類
石油

石油従来型温水暖房機

石油潜熱回収型温水暖房機
ガス従来型温水暖房機
ガス
ガス潜熱回収型温水暖房機

電気

電気ヒートポンプ温⽔暖房機（フロン系冷媒）

電気ヒーター温水暖房機

他 地中熱ヒートポンプ温水暖房機

省エネルギー対策の有無および種類
省エネルギー効果を評価する場合
 評価しない
 JIS S 3031 （石油燃焼機器の試験方法通則）に定められた測定⽅法による「エネルギー消費効率（％）」（熱効率 当該機器の仕様から省エネルギー効果を（％））を確認し、小数点以下1桁までの値を⼊⼒
評価する（⼊⼒の選択肢なし）（⼊⼒の選択肢なし）
 評価しない
 JIS S 2112（家庭用ガス温水熱源機）に定められた測定方法による「エネルギー消費効率（％）」（熱効率（％））を
 当該機器の仕様から省エネルギー効果を確認し、小数点以下1桁までの値を⼊⼒
評価する（⼊⼒の選択肢なし）
（⼊⼒の選択肢なし）

熱交換器タイプを「１〜５」を選択「地中熱交換器タイプ確認シート ver.3.2」などを用いて事前に熱交換器タイプを決定し、選択する

178

一次エネ性能（WEBプロの使い方）29

冷房 -1
し

WEBプログラムの使い方
当該住宅の冷房⽅式を選択します。
冷房設備の⼊⼒は、暖房設備の内容と同じ使い方となります。
暖房設備の⼊⼒を参照ください。
モ

ヤ

ユ

ヨ

ラ

リ

ル

参照

冷房方式の選択の補足
当該住⼾に１以上のダクト式セントラル空調機を導入する
場合の運転⽅法は「住⼾全体を連続的に冷房する方式」とし、ダクト式セントラル空調機により冷房設備のエネルギー消費量を計算することとします。
上記に該当しない場合の運転⽅法は「居室のみを冷房する方式」とします。

し続く

ここで⼊⼒する内容の補⾜
例えば、住宅に設置する暖房設備が「温⽔床暖房」と「ルームエアコン」の両⽅の設備の場合、暖房設備の⼊⼒は、複数の暖房設備機器等が設置される場合の評価の順位により、「温水床暖房」となります。
冷房設備は、⼀般的に「温⽔床暖房」では冷房はできませんので、冷房設備の⼊⼒は、「ルームエアコン」になります。
「ルームエアコン」が暖冷房に利⽤される場合でも、暖房設備で⼊⼒の優先順位が「ルームエアコン」より⾼い設備が設置されている場合は、暖房設備と冷房設備の⼊⼒内容が異なる場合がありますので、注意が必要です。
179

一次エネ性能（WEBプロの使い方）30

冷房 -2

WEBプログラムの使い方

続き
す

す

冷房設備の⼊⼒は、暖房設備の内容と同じ使い方となります。
暖房設備の⼊⼒を参照ください。
モ

ヤ

ユ

ヨ

ラ

リ

ル

参照

180

一次エネ性能（WEBプロの使い方）31

し

冷房設備機器について「居室のみを暖房する」を選択した場合は、「主たる居室」と「その他の居室」ごとに、設置する冷房設備機器等を選択します。冷房設備機器等を設置しない場合は、「設置しない」を選択します。
該当する選択肢の冷房設備機器等がない場合は、「その他の冷房設備機器」を選択し、「その他の冷房設備機器の名称」を⼊⼒します。

参考
主たる居室、その他の居室に冷房設備機器を設置しない場合⼜はルームエアコンディショ
ナー以外の冷房設備機器を設置する場合は、ルームエアコンディショナーが設置されたものとして評価します。
WEBプログラム上で自動的に下記の設備で計算されます。
地域の区分
主たる居室
その他の居室1
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
2
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
3
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
4
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
5
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
6
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
７
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
８
ルームエアコンディショナー
ルームエアコンディショナー
 ルームエアコンディショナーのエネルギー消費効率の区分は区分（ろ）とする。
181

WEBプログラムの使い方

一次エネ性能（WEBプロの使い方）32

換気

せ

そ

せ

そ

当該住宅の換気設備の⽅式を選択します。
ここで対象になるのは、建築基準法施⾏令第20条の８第１項の24時間換気設備が対象です。
24時間換気に利⽤されず、局所換気のみに利⽤される換気設備は対象外です。
以下︓「壁付け式第三種換気設備」 選択時
壁付け換気設備を設置する場合の性能の評価
方法を選択します。
⽐消費電⼒を⼊⼒する評価の方法は、換気設備の仕様ごとに定められているデフォルトの比消費電⼒を⼊⼒するか、当該換気設備の消費電⼒と設計風量から求めた⽐消費電⼒を⼊⼒することとなります。
⽐消費電⼒は、定格消費電⼒とは異なりますので注意が必要です。

た当該住⼾の換気回数を選択します。
換気回数は、建築基準法施⾏令第20条の７第１項第２号の表における「住宅等の居室」の分類等に従い⼊⼒します。
一般的な住宅では、0.5回/hとなります。

た壁付け式換気設備
１台の換気設備に合計１m未満のダクトしか使用していないもので、外壁に設置するパイプ用ファン等がこれにあたります。

換気設備
給気 換気設備
排気

換気設備
給気

図︓換気⽅式の概念（壁付け式換気設備の例）

壁付け式第１種換気壁付け式第２種換気

換気設備
排気壁付け式第３種換気
182

一次エネ性能（WEBプロの使い方）33

熱交換

WEBプログラムの使い方
ち

熱交換型換気設備の設置の有無を選択します。
 8地域では、熱交換型換気を「設置する」を選択することはできません。

ち

ここで⼊⼒する内容の補⾜
熱交換型換気設備は、給気の空気を機械換気により熱交換するため、熱交換型換気設備を設置する場合は、換気設備の方式が「ダクト式第一種換気設備」または「壁付け式第一種換気設備」となります。
以下のいずれかに該当する場合は、「評価しない、または設置しない」を選択します。
× 温度交換効率が 0.4（40%）を下回る場合
× 定格条件における給気風量が定格条件における排気風量の半分未満、もしくは2倍より大きい場合
× 熱交換型換気設備の有効換気量率、温度交換効率、計算対象とする住宅の設計給気風量及び設計還気
風量⼜は設計外気風量及び設計排気風量の情報が
不明な場合
183

一次エネ性能（WEBプロの使い方）34

給湯 -1
つ

WEBプログラムの使い方
給湯設備・浴室等の有無を選択します。
給湯設備がある場合は、浴室等の有無について
合わせて選択します。
浴槽を有する浴室だけでなく、シャワールームがある
場合も「給湯設備がある（浴室等がある）」を選
択します。

つ
続く

184

一次エネ性能（WEBプロの使い方）35

給湯 -2
続き
て

WEBプログラムの使い方
給湯設備の給湯熱源機の種類を選択します。
給湯専用型の熱源機、給湯・温水暖房一体型の熱源機、コージェネレーションを選択します。
この分類に該当しない熱源機の場合は、その他の給湯設備を選択します。
また、給湯設備機器を設置しない場合は、設置しないを選択します。
熱源機（給湯専用型）
スライド 190 参照
熱源機（給湯・温水暖房一体型）
スライド 191・192 参照

て

続く
185

一次エネ性能（WEBプロの使い方）36

給湯 -3
続き

と

な

WEBプログラムの使い方（上）画⾯︓給湯専⽤型「電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）」 選択時
各熱源機の種類に応じた評価（性能）をどう⾏うとかを選択します。
左図では、電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）（太陽熱利⽤設備を使⽤しないもの）の評価方法が表示されています。
熱源機（給湯専用型）
スライド 190 参照
熱源機の選択した性能値（または評価の方法にな応じた選択肢）を⼊⼒します。

な
続く

と
な

（下）画面︓給湯・温⽔暖房一体型「ガス潜熱回収型給湯温水暖房機」 選択時
左図では、給湯・暖房一体型「ガス潜熱回収型給湯温水暖房機」の評価方法が表示されています。
効率の⼊⼒は、「効率（暖房部︓熱効率｜給湯部︓エ
ネルギー消費効率）を⼊⼒」を選択した性能値の⼊⼒例を示しています。
熱源機（給湯・温水暖房一体型）
スライド 191・192 参照
186

一次エネ性能（WEBプロの使い方）37

給湯 -4
続き
に

に
ぬ

ぬ

ね

ね
続く

給湯機

給湯機
ヘッダー

先分岐方式

さや管ヘッダー方式

図︓配管⽅式の例（イメージ図）

WEBプログラムの使い方
ふろ機能の種類を選択します。
浴槽への湯はり機能及び沸かし直し機能の有無、または種類によって、給湯単機能、ふろ給湯機（追焚なし）及びふろ給湯機（追焚あり）の 3
種類に分類しています。
給湯単機能とは、水栓への給湯機能のみをもつ給湯機となります。
給湯配管の方式を選択します。
ヘッダー方式を選択した場合の、ヘッダー分岐後の配管径を選択します。
全ての配管径が13A以下か大きいかを選択します。

ふろ機能の種類
ふろ機能
意味
給湯単機能 水栓への給湯機能のみをもつ給湯機
水栓への給湯機能及び浴槽への自動湯
ふろ給湯機 はり機能をもつ給湯機のうち、追焚機能
追焚きなし をもたないもの
水栓への給湯機能及び浴槽への自動湯
ふろ給湯機 はり機能をもつ給湯機のうち、追焚機能
追焚きあり をもつもの
複数の給湯機︓「ふろ機能の種類」の評価の優先順位
優先順位
意味
1
ふろ給湯機（追焚あり）
2
ふろ給湯機（追焚なし）
3
給湯単機能
187

一次エネ性能（WEBプロの使い方）38

給湯 -5
続き
の

の
は

は

WEBプログラムの使い方
台所水栓・浴室シャワー水栓・洗面水栓の仕様を⼊⼒します。
⽔栓︓スライド 193・194 参照
台所水栓・浴室シャワー水栓・洗面水栓が「２バルブ水栓以外のそのほかの水栓」の時の節湯水栓の有無を⼊⼒します。
節湯⽔栓︓スライド 194 参照

の
は
の
は
続く

188

一次エネ性能（WEBプロの使い方）39

給湯 -6

WEBプログラムの使い方

続き
ひ

ひ

浴槽の保温措置／高断熱浴槽を使用しているか否かを選択します。
JIS A 5532（浴槽）において「高断熱浴槽」と定義された浴槽の性能を満たしている場合に「高断熱浴槽を使用する」を選択することができます。

189

一次エネ性能（WEBプロの使い方）40て熱源機（給湯専用型）について

給湯専用型における熱源機の種類を以下に示します。
熱源機は、JIS規格により定義されているものが対象となります。
また、熱源機の効率は、JIS規格で定められた⽅法による効率の値を⼊⼒します（⼀部を除く）。

熱源機（給湯専用型）
熱源
熱源機
ガス従来型給湯機
ガス
ガス潜熱回収型給湯機（代表呼称）

熱源機の定義熱源機の効率の⼊⼒（品番の指定）
JIS S2109 （家庭用ガス温水機器）における  エネルギー消費効率「先止め式の瞬間湯沸器」に該当する瞬間式  モード熱効率（JIS S 2075（家庭用ガス・石油温水機器のモー※時より前にあらかじめ加熱を⾏う貯湯式
ド効率測定法）に定められた測定⽅法に基づく値）
エコジョーズなど 給湯等は評価対象外
瞬間的に加熱して給湯する瞬間式（JIS 熱効率（JIS S 3031（石油燃焼機器の試験方法通則）の連
石油従来型給湯機
S3024（石油小型給湯機）における瞬間形） 続給湯効率試験⽅法あるいは湯沸効率試験⽅法に基づく「熱効及び 小型の貯湯槽を有する瞬間貯湯式（JIS 率」の値）
石油における貯湯式急速加熱形）
 モード熱効率（評価対象機器の JIS S 2075（家庭用ガス・石石油潜熱回収型給湯機 エコフィールなど ※S3024
貯湯式は評価対象外
油温⽔機器のモード効率測定法）に基づくモード熱効率の値）
JIS C9219（貯湯式電気温水器）に該当する ー電気ヒーター給湯機
機種 ※ 瞬間式等は評価対象外
 品番を指定しない（JIS効率を⼊⼒する）
JIS効率（評価対象機器の JIS C 9220︓2011（家庭用ヒー、またはJIS C 9220︓2018（家庭用ヒート
JIS C9220（家庭用ヒートポンプ給湯機）又は ポトポンプ給湯機）
給湯機）に基づく年間給湯保温効率（JIS）⼜は年間給
⼀般社団法⼈⽇本冷凍空調⼯業会標準規格 湯ンプ
電気ヒートポンプ給湯機
JRA4050 （家庭用ヒートポンプ給湯機）に該 JIS効C率（JIS）の値）(CO2冷媒)
エコキュートなど
9220︓2018の場合
当する機種のうち、冷媒がCO2の機種
太陽熱利⽤設備を使⽤
電気 (しないもの)
ふろ熱回収機能があり︓風呂熱回収なしの値（JIS効率）※ 太陽熱利⽤給湯設備に接続して使⽤するもふろ熱回収機能がなし︓年間給湯保温効率（JIS効率）のは、評価対象外
 品番を指定しない（パラメーターを⼊⼒する）
 品番を指定する番を指定しない（仕様を選択｜冷媒種類・タンクユニット容量）
電気ヒートポンプと潜熱回収型ガス熱源機により  品
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機 構成された給湯機
品番を指定する（パラメーターを⼊⼒する）
 品番を指定する190

一次エネ性能（WEBプロの使い方）41

参考

熱源機（給湯・温水暖房一体型）について ①

給湯・温水暖房一体型における熱源機の種類・定義を以下に示します。
また、熱源機の効率は、JIS規格等で定められた⽅法による効率の値等を⼊⼒します（⼀部を除く）。

熱源機（給湯・温水暖房一体型 ／ガス・石油）
熱源
熱源機
熱源機の定義ガス従来型
給湯温水暖房機
ガス
ガス潜熱回収型
給湯温水暖房機

石油従来型
給湯温水暖房機
石油
石油潜熱回収型
給湯温水暖房機

熱源機の効率の⼊⼒① 効率（暖房部︓熱効率 給湯部︓エネルギー消費効率）②
効率（暖房部︓熱効率 給湯部︓モード熱効率）
液化石油ガス（LPG）又は都市ガス  暖房部熱S 2112（家庭用ガス温水熱源機）に定められた測定方法による「エネを主たるエネルギー源とする給湯温水 ルギー消費効効率とは、JIS率（％）」（熱効率（％））
暖房機で、給湯機能と温水暖房機能を有するもの。
 給湯部エネルギー消費効率とは、「エネルギーの使⽤の合理化に関する法律」に基づく「特定機器の性能の向上に関する製造事業者等の判断の基準等」（ガス温水機器）に定義される「エネル
給湯機能において、JIS S2109にお ギー消費
効率」
ける「先止め式の瞬間湯沸器」に該当する瞬間式のみをさす。
給湯温水暖房機でふろ機能の種類が「給湯単機能」あるいは「ふろ給湯機（追焚なし）」の場合
給湯時より前にあらかじめ加熱を⾏う は、JIS S 2109 による「（瞬間湯沸器の）熱効率」に基づき測定された値
貯湯式等は除く。
 給湯部モード熱効率とは、JIS S 2075（家庭⽤ガス・⽯油温⽔機器のモード効率測定法）に定められた測定方法に基づく値（ふろ給湯機（追焚あり）のガス給湯温水暖房機は、JGKAS
A707に基づくモード熱効率の値）① 効率（暖房部︓熱効率 給湯部︓熱効率）② 効率（暖房部︓熱効率 給湯部︓モード熱効率）
 暖房部熱効率とは、JIS S 3031 （石油燃焼機器の試験方法通則）に定められた測定方法に効率（%）」（熱効率（%））
灯油を主たるエネルギー源とする給湯  熱よる「エネルギー消費
効率とは、JIS S 3031（⽯油燃焼機器の試験⽅法通則）の連続給湯効率試験⽅法あるい
温水暖房機で、給湯機能と温水暖房 は湯沸効率試験⽅法に基づく「熱効率」の値
機能を有するもの。
モード熱効率とは、JIS S 2075（家庭⽤ガス・⽯油温⽔機器のモード効率測定法）に定められ給湯機能において、瞬間的に加熱し  た測定方法に基づく値て給湯する瞬間式（JIS S3024における瞬間形）及び小型の貯湯槽を有する瞬間貯湯式（JIS S3024に率（給湯部︓熱効率）
おける貯湯式急速加熱形）をさし、 ②① 効効率（給湯部︓モード熱
効率）
貯湯式は除く。
 熱効率とは、JIS S 3031（⽯油燃焼機器の試験⽅法通則）の連続給湯効率試験⽅法あるいは湯沸効率試験⽅法に基づく「熱効率」の値
 モード熱効率とは、JIS S 2075（家庭⽤ガス・⽯油温⽔機器のモード効率測定法）に定められた測定方法に基づく値

続く

191

一次エネ性能（WEBプロの使い方）42

参考

熱源機（給湯・温水暖房一体型）について ②

給湯・温水暖房一体型における熱源機の種類・定義を以下に示します。
また、電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機の評価の方法を合わせて示します。

熱源機（給湯・温水暖房一体型 ／ 電気・電気ガス併用）
熱源
熱源機
熱源機の定義電気ヒーターにより電気をジュール熱に変換して過熱する給湯温水暖房機で、通常、夜間時間帯の電気を利⽤して暖められた湯⼜は
電気 電気ヒーター給湯温水暖房機
不凍液を貯湯タンクに貯める貯湯タイプが⼀般的。
給湯機能において、瞬間式等は除く。
電気 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型 電気ヒートポンプと潜熱回収型ガス熱源機により構成された給湯温ガス併用 給湯温水暖房機
水暖房機。

熱源機の評価の方法
ー
下表参照

電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機 ／ 熱源機の評価の方法
熱源機の評価の方法
タンクユニットの設置場所① 暖房部︓電気ヒートポンプ・ガス
 タンクユニットを 屋外 に設置する給湯部︓ガス
 タンクユニットを 屋内 に設置する電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機の区分② 暖房部︓電気ヒートポンプ・ガス
 区分1
給湯部︓電気ヒートポンプ・ガス
 区分2
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機の指定
 品番を指定しない（仕様を選択） 品番を指定しない（パラメータを⼊⼒）
 品番を指定する③ 暖房部︓ガス
冷媒の種類
給湯部︓電気ヒートポンプ・ガス
 フロン系冷媒
 タンク容量（⼩）︓貯湯槽容量 95L未満のもの
 タンク容量（⼤）︓貯湯槽容量 95L以上のもの
 プロパン系冷媒
192

一次エネ性能（WEBプロの使い方）43の 水栓について給湯設備の中で、水栓（台所水栓・浴室シャワー水栓・洗面水栓）の節湯措置を選択します。
水栓の種類、水栓の選択肢、各水栓の選択時の注意点を以下に示します。
各水栓の節湯措置（手元止水機能・⼩流量吐⽔機能・水優先吐水機能）については、次のスライドに示します。
節湯措置については、節湯記号により確認することができます。

水栓の種類
水栓
台所水栓
浴室シャワー水栓
洗面水栓

意味
台所シンクへの給湯に用いる水栓
浴室シャワーへの給湯に用いる水栓
洗面シンクへの給湯に用いる水栓

水栓の選択肢選択
２バルブ水栓２バルブ水栓以外のその他の水栓意味
給水と給湯の２バルブの水栓
サーモスタット湯水混合水栓、ミキシング湯水混合水栓
又はシングルレバー湯水混合水栓

各水栓の選択時の注意点
水栓
注意点
台所水栓が複数ある場合は、以下の方法で水栓の仕様を選択してください。
① １箇所でも「２バルブ水栓」があれば、「２バルブ水栓」を選択して下さい。
台所水栓② １箇所でも「手元止水機能」が付いていなければ、「採用しない」を選択して下さい。
③ １箇所でも「水優先吐水機能」が付いていなければ、「採用しない」を選択して下さい。
浴室シャワー水栓が複数ある場合は、以下の方法で水栓の仕様を選択してください。
① １箇所でも「２バルブ水栓」があれば、「２バルブ水栓」を選択して下さい。
浴室シャワー水栓 ② １箇所でも「手元止水機能」が付いていなければ、「採用しない」を選択して下さい。
③ １箇所でも「⼩流量吐⽔機能」が付いていなければ、「採用しない」を選択して下さい。
洗面水栓が複数ある場合は、以下の方法で水栓の仕様を選択してください。
① １箇所でも「２バルブ水栓」があれば、「２バルブ水洗面水栓栓」を選択して下さい。
② １箇所でも「水優先吐水機能」が付いていなければ、「採用しない」を選択して下さい。
193

一次エネ性能（WEBプロの使い方）44

は ２バルブ水栓以外のそのほかの水栓（節湯水栓）

水栓の種類（節湯水栓）
機構
部位
台所
手元止水
機能

⼩流量吐⽔

機能

浴室
シャワー
浴室
シャワー

台所
水優先吐水
機能
洗面

機能
吐⽔切替機能や流量及び温度の調節機能と独⽴し、使用者の操作範囲内に設けられたボタンやセンサー等のスイッチにより、吐水及び止水操作ができる機構を有する湯水混合水栓
別に定められる「⼩流量吐⽔機構を有する⽔栓の適合条件」の⽅法によって試験を⾏ったときの吐⽔⼒が下記に適合する⽔栓
 流⽔中に空気を混⼊させる構造
構造を持たないもの ︓0.60 N 以上構造を持つもの ︓0.55 N 以上
以下の機構を有し、水栓又は取扱説明書等に水栓の正面位置が判断できる表示がされている湯水混合水栓① 吐⽔⽌⽔操作部と⼀体の温度調節を⾏うレ
バーハンドルが水栓の正面に位置するときに湯が吐出されない構造を有するもの② 吐⽔⽌⽔操作部と⼀体の温度調節を⾏うレ
バーハンドルが水栓の胴の左右側面に位置する場合は、温度調節を⾏う回転軸が⽔平で、かつレバーハンドルが水平から上方 45°に位置する時に湯が吐出されない構造を有するもの③ 湯⽔の吐⽔⽌⽔操作部と独⽴して⽔専⽤の
吐水止水操作部が設けられた湯水混合水栓

資料作成協⼒︓（⼀社）⽇本バルブ⼯業会
製品例

節湯記号

手元止水
（センサー）

手元止水

（ボタン）
節湯
A1

節湯
B1

手元止水（シャワーヘッド）

⼩流量吐⽔（シャワーヘッド）

水平から
上方45°で
水吐水
（横形）
節湯
C1

水栓の正面で水吐水（縦型）

水栓の
正面で
水吐水
（縦型）
194

一次エネ性能（WEBプロの使い方）45

照明 -1
ふ

へ

ふ
へ
ほ

ほ

ま

ま

WEBプログラムの使い方
主たる居室の照明設備について⼊⼒します。
居間（リビング）、食堂（ダイニング）、台所（キッチン）のいずれかに一か所にでも照明設備を設置する場合は、「設置する」を選択します。
照明器具の種類を選択します。
照明器具の種類︓スライド 197 B・C 参照
多灯分散照明方式の採用の有無を選択します。
多灯分散照明⽅式︓スライド 197 D 参照
調光が可能な制御の採用の有無を選択します。
調光が可能な制御︓スライド 197 D 参照

続く

195

一次エネ性能（WEBプロの使い方）46

照明 -2

WEBプログラムの使い方

続き
み

み
む
め
も

む

め

や
ゆ

も

や

続く
ゆ

その他の居室の照明設備について⼊⼒します。
寝室、子ども室、和室等、その他の居室が複数ある場合は、 いずれかの居室に一か所でも設置する
場合は、「設置する」を選択します。
クローゼット・納⼾等に設置する器具は「非居室」
で評価します。

照明器具の種類を選択します。
照明器具の種類︓スライド 197 B・C 参照
調光が可能な制御の採用の有無を選択します。
調光が可能な制御︓スライド 197 D 参照
非居室の照明設備について⼊⼒します。
浴室・洗面所・トイレ・廊下・玄関・クローゼット・納⼾等、非居室のうちいずれか⼀か所でも設置する
場合は、「設置する」を選択します。
照明器具の種類を選択します。
照明器具の種類︓スライド 197 B・C 参照
人感センサーの採用の有無を選択します。
人感センサー︓スライド 197 D 参照

196

一次エネ性能（WEBプロの使い方）47

へ

ほ

ま

む

め

や

ゆ

照明について

照明設備については、主たる居室・その他の居室・非居室ごとに選択を⾏います。
計算対象となる照明設備、各選択肢を以下に示します。
A︓照明設備の計算対象の有無
C︓照明器具の種類 へ む や

対象の有無

照明設備
生活や作業のための明視性の確保のための照明設備（一般的な全般照明と局所照明）
対象 休息や団らんのための快適性の確保のための照明設備（壁灯、床置灯等）
照明を象徴、装飾、芸術とするための演出性の確保のための照明設備（シャンデリア、光のアート等）
防犯，防災，避難等のための安全性の確保のための照明設備（常夜灯、足元灯等）
対象外 照明計画段階で通常除かれる設備
一時的な視作業のみを目的とする机置灯（デスクスタンド）等
住⼾と切り離されて別途設置される外構等の設備※ 住⼾内部の⽞関と連続する⽞関ポーチの設備については、計算対象とする。
屋外の玄関ポーチに設置される照明器具で、建築躯体に付随するもの。軒下に設置されるダウンライトやブラケットライト等。
※ レンジフード内の手元灯については、白熱灯等以外の器具が設置されている製品が少ないため、当面の間は評価対象外とする。
B︓各室ごとの照明器具の種類の選択肢 へ む や
選択
定義
すべての機器において 選択する室のすべての照明設備にLEDを使用している場
LEDを使用している 合に選択をする
選択する室のすべての照明設備に白熱灯以外（すべてすべての機器において の照明設備でLEDを使用している場合を除きます）を使
白熱灯以外を使用している 用している場合に選択をする
いずれかの機器において 選択する室のいずれかの照明設備に白熱灯を使用してい白熱灯を使用している る場合に選択をする

照明器具
定義
白熱灯 白熱電球には、一般照明用白熱電球、ミニクリプトン電球、ハロゲン電球等の種類を含む。
LED LED照明器具には、一般照明用電球形LEDランプとして光源と器具が分離している種類、LED光源と器具が一体である種類を含む。
D︓照明設備の省エネ措置の有無の選択肢 ほ ま め ゆ選択定義 主たる居室
主たる居室で⼀室に複数の照明設備を消費電⼒の合計を制限し設置することで、運⽤時の消費電⼒量削減と光環境の向上を図る照明方式。
多灯分散照明方式 多灯分散照明方式は、主たる居室に設置された照明設備の消費電⼒の合計が、拡散配光器具（居室等、広い範囲を照らすための配光を有する照明器具。シーリングライト等）により必要な設計照度を得るための照明設備の消費電⼒の合計を超えないことを適用条件としている。（検討計算要） 主たる居室
 その他の居室
調光が照明設備本体が有する調光機能による場合と、照明設備本可能な制御 体とは別の調光器による場合があります。
2〜3 本の蛍光灯がセットになった照明器具で、スイッチにより点灯本数を調整する「段調光」も評価対象とする。
 非居室
人感センサー 人を感知して自動で照明設備を点滅させる機能。
197

一次エネ性能（WEBプロの使い方）48

太陽光

WEBプログラムの使い方
太陽光発電設備の設置の有無を選択します。
よ（設置する場合の使い方は次のスライドを参照）
よここで⼊⼒する内容の補⾜
太陽光発電設備のシステムイメージを左図に示します。
太陽光発電設備を計算する場合、太陽電池アレイのシス
テム容量の合計が1kW 以上50kW 未満の設備を対象としています。
この範囲に満たない又は超える太陽光発電システムを設置する場合は「採用しない」を選択してください。
また、ここでは余剰買取を想定した太陽光発電設備を対象とします。全量買取を想定して太陽光発電を設置する
場合は「設置しない」を選択して評価してください。

太陽電池アレイ

接続箱

パワーコンディショナー

分電盤

図︓住宅⽤太陽光発電システムイメージ図

電⼒量系

太陽光発電設備を採⽤する場合は、年間の⽇射地域区分の指定が必要となります。基本情報で⼊⼒します。

年間の⽇射地域区分の⼊⼒︓ スライド 157

198

一次エネ性能（WEBプロの使い方）49

太陽光（設置する場合）-1

WEBプログラムの使い方
この画⾯では⼊⼒しませんが、太陽光発電設備を採用する場合は、年間の⽇射地域区分の指定が必要となります。
年間の⽇射地域区分の指定は、基本情報で⼊⼒します。
太陽光発電設備の設置の有無を選択します。
ら
り

ら
り
る

る

続く
れ

パワーコンディショナの定格負荷効率を⼊⼒する場合

れ

太陽光発電パネル（太陽電池アレイ）を設置す
る⽅位の異なるパネルの⾯数を選択します。
同じ方位に設置する場合でも、「太陽電池アレイ設置方式」や「パネルの設置傾斜角」等の仕様が異なる場合は、異なるパネルとして区別し⼊⼒します。
⼊⼒に際しては、「太陽電池アレイのシステム容量」の⼤きいものから順に⼊⼒し、パネル⾯数が4を超える場合は評価対象外とします。
なお、太陽電池アレイの方位角、傾斜角、半導体の種類として結晶系か結晶系以外かの別及び設置方式が同一の複数の太陽電池アレイについては、
各太陽電池アレイのシステム容量を合計することで、1つの太陽電池アレイとみなしても構いません。
パワーコンディショナの定格負荷効率の⼊⼒をするかを選択します。
パワーコンディショナの定格負荷効率の⼊⼒をするかを選択します。
⼊⼒する場合は、パワーコンディショナの定格負荷効率（%）を⼊⼒します。
パワーコンディショナ定格負荷効率︓スライド 202
199

一次エネ性能（WEBプロの使い方）50

太陽光（設置する場合）-2

WEBプログラムの使い方
⽅位の異なるパネルごとに太陽光パネルの仕様を⼊⼒します。最⼤で４つのパネルの⼊⼒をします。
太陽電池アレイのシステム容量（kW）を⼊⼒しろます。
太陽電池アレイのシステム容量︓スライド 203

続き

ろ
わ

わ

を
続く

太陽電池アレイ設置方法の選択肢
設置方式
条件
太陽電
池
モ
ジュ
ールを、屋根と空隙を設けて間接に設置した太陽
架台設置形 電池アレイで屋根置き形以外のものの場合
屋根置き形 太陽電池モジュールを、屋根と平⾏に空隙を設けて間接に設置した場合
上記以外の設置方式で、屋根用アレイのうち「屋根材一体形」の
その他
場合、壁用アレイ及び窓用アレイ等の場合
屋根置き形

を

太陽電池アレイの種類を選択します。
 結晶シリコン系太陽電池
 結晶シリコン系以外の太陽電池
太陽電池アレイの種類︓スライド 203
太陽電池アレイ設置方法を選択します。
 架台設置形 屋根置き形
 その他

架台設置形

架台

図︓太陽電池アレイ設置⽅法（例）200

一次エネ性能（WEBプロの使い方）51

太陽光（設置する場合）-2

WEBプログラムの使い方
⽅位の異なるパネルごとに太陽光パネルの仕様を⼊⼒します。最⼤で４つのパネルの⼊⼒をします。
パネル（太陽電池アレイ）の設置方位角を選択んします。
真南から東・⻄への角度に該当するものを選択します。
パネル設置⽅位角︓スライド 204

続き

ん

が

パネル（太陽電池アレイ）の設置傾斜角を選択します。
0度（⽔平）から90度（鉛直）まで、10度きざ
みで選択することができます。
パネル設置傾斜角︓スライド 205

がパネルの数分、繰り返し⼊⼒します（最⼤４つ）
201

一次エネ性能（WEBプロの使い方）52

れ パワーコンディショナの定格負荷効率
パワーコンディショナの定格負荷効率は、JIS C 8961「太陽光発電⽤パワーコンディショナの効率測定⽅法」に基づき測定された定格負荷効率を⼊⼒します。
複数台のパワーコンディショナが設置される場合は、最も定格負荷効率（JIS C 8961に基づく値）の低いパワーコン
ディショナの値を⼊⼒します。

パワーコンディショナの定格表記例
ｘｘｘｘｘ
品名
ｘｘｘｘｘｘｘ
型式
DC310V
定格⼊⼒電圧DC50〜450V
⼊⼒運転電圧範囲
相数
4.0kW（⼒率1.0時）
定格出⼒
3.8kW（⼒率0.95時）
4.0kVA
定格容量
0.95
定格⼒率
AC202V
定格出⼒電圧50/60Hz
定格出⼒周波数
屋内
設置場所
・・・・・
出⼒電⼒ひずみ率
96％（⼒率1.0時）
効率
XX％（⼒率0.95時）
XX.Xkg質量・・・・・・・
外形寸法(mm)
・・・・・
・・・・・
「太陽光発電協会表示ガイドライン、解説編（平成30年度）」から抜粋【注意】 パワーコンディショナの定格負荷効率の扱いについて
2017年3月の系統連系規程の改定により、低圧連系時の標準⼒率0.95の運用が定められました。これにより、低圧連系時にはパワーコンディショナの⼒率を標
準⼒率0.95にて運用されることになりました。
これを受けて、パワーコンディショナには従来の⼒率1.0時の値に加え、⼒率0.95
時の値が記載されています。
 カタログ等に⼒率1.0時の効率と⼒率0.95時の効率とが併記されている機種について
 WEBプログラムにおいては、⼒率0.95時の値を⼊⼒して下さい。
 カタログ等に⼒率0.95時の効率のみが記載されている機種について
 WEBプログラムにおいては、⼒率0.95時の値を⼊⼒して下さい。
 カタログ等に⼒率1.0時の効率のみが記載されている機種について
 WEBプログラムにおいては、⼒率1.0時の値を⼊⼒して下さい。

202

一次エネ性能（WEBプロの使い方）53

ろわ

太陽電池アレイのシステム容量・種類「太陽電池アレイのシステム容量」とは、標準試験条件の状態に換算した太陽電池アレイの最⼤出⼒点における出⼒です。太陽電池アレイ容量とも⾔われます。太陽電池アレイ容量は、標準太陽電池アレイ出⼒が確認できる場合か、できない場合のいずれかに基づきます。
標準太陽電池アレイ出⼒が確認できる場合
太陽電池アレイのシステム容量は、JIS C8951（太陽電池アレイ
通則）の測定方法に基づき測定され、JIS C8952（太陽電池ア
レイの表示方法）に基づいて表示された「標準太陽電池アレイ出⼒」が確認出来る場合はその値を⼊⼒して下さい。

標準太陽電池アレイ出⼒が確認できない場合製造業者の仕様書、技術資料等を参考に、以下の JIS 等に基づいて記載された太陽電池モジュールの 1 枚当たりの標準太陽電池モジュール出⼒値を確認し、モジュール枚数分の合計値を⼊⼒して下さい。

太陽電池の種類
結晶シリコン系太陽電池
結晶シリコン系以外の太陽電池
アモルファス太陽電池
多接合太陽電池

条件
JIS C8918、JIS C8990 又は IEC61215
JIS C8991 又は IEC61646
JIS C8939
JIS C8943

太陽電池アレイのシステム容量は、⼩数点第三位を四捨五⼊し、⼩数点第⼆位までの値を⼊⼒して下さい。
なお、太陽電池アレイの方位角、傾斜角、半導体の種類として結晶系か結晶系以外かの別及び設置方式が同一の
複数の太陽電池アレイについては、各太陽電池アレイのシステム容量を合計することで、1 つの太陽電池アレイとみなしても構いません。その場合は、各太陽電池アレイのシステム容量の合計値の⼩数点第三位を四捨五⼊し、⼩数点第二位までの値を用いて下さい「太陽電池の種類」は、「結晶シリコン系太陽電池」と「結晶シリコン系以外の太陽電池」から選択します。
「結晶シリコン系以外の太陽電池」には、単結晶シリコン及び多結晶シリコン以外のアモルファス太陽電池や多接合太陽電池が該当します。
結晶シリコン系太陽電池であるかどうかは、製造業者の仕様書⼜は技術資料などにより確認します。
203

一次エネ性能（WEBプロの使い方）54

ん パネル設置方位角
パネル（太陽電池アレイ）の設置方位角は、太陽光発電受光面の法線方向の水平部分が真南に対し、東回りもしくは⻄回りに振れた角度で⽰しています。下図を参考に、設置⽅位角を選択して下さい。

90°

太陽電池アレイ

パネルの設置方位角90°

パネルの設置方位角

パネル設置方位角（選択肢）

北
⻄

東
90°

90°

方位角

南
０°

パネル設置方位角は、太陽電池アレイの法線がどの方位に向いているか選択を⾏う

①
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧
⑨
⑩
⑪
⑫

135°

選択肢

真南から東および⻄へ15度未満
真南から東へ15度以上45度未満
真南から東へ45度以上75度未満
真南から東へ75度以上105度未満
真南から東へ105度以上135度未満
真南から東へ135度以上165度未満
真南から東および⻄へ165度以上真北まで
真南から⻄へ135度以上165度未満
真南から⻄へ105度以上135度未満
真南から⻄へ75度以上105度未満
真南から⻄へ45度以上75度未満
真南から⻄へ15度以上45度未満

105°
真⻄ ⑩
75°

165°
⑧

真北
⑦

165°
⑥

⑨

135°
⑤

105°
④

⑪

45°

③
⑫

15°

①
真南

②

15°

真東

75°

45°
204

一次エネ性能（WEBプロの使い方）55

が パネル設置傾斜角
パネル（太陽電池アレイ）の設置傾斜角は、パネルが設置された傾斜角（⽔平⾯からの角度）を選択して下さい。
90度を超える場合は90度を選択します。

パネル設置傾斜角（選択肢）
選択肢

10

5

尺貫法における角度
五寸勾配

パネル設置傾斜角 θ

▼軒高
▼天井高

0度（⽔平）
10度
20度
30度
40度
50度
60度
70度
80度
90度（鉛直）尺貫法による角度（参考）
尺貫法における角度

図︓パネルの設置傾斜角のイメージ（矩計図）

三寸勾配
四寸勾配
五寸勾配

六寸勾配

七寸勾配

換算値

約 16.70 度
約 21.80 度
約 26.57 度
約 30.96 度
約 34.99 度

傾斜角

選択肢
20度

30度

205

一次エネ性能（WEBプロの使い方）56

太陽熱
ぎ
ぐ

ぎ

WEBプログラムの使い方
液体集熱式太陽熱利⽤設備の設置の有無を選択します。
空気集熱式太陽熱利⽤設備の設置の有無を選択します。
（設置する場合の使い⽅は省略いたします）

ここで⼊⼒する内容の補⾜
液体集熱式太陽熱利⽤設備・空気集熱式太陽熱利⽤
設備を採⽤する場合は、年間の⽇射地域区分の指定が必要となります。基本情報で⼊⼒します。
ぐ
液体集熱式太陽熱利⽤設備
太陽熱を利⽤することで給湯熱負荷の⼀部を賄う設備のうち、集熱媒体として水又は液体を用いるものの総称をいいます。太陽熱温水器とソーラーシステムに大別されます。
空気集熱式太陽熱利⽤設備
太陽熱を利⽤することで暖房負荷及び給湯熱負荷の⼀部を賄う設備のうち、集熱媒体として空気を用いるものの総称をいいます。
206

一次エネ性能（WEBプロの使い方）57

コージェネ
げ

WEBプログラムの使い方
コージェネレーション設備の設置の有無を選択します。
（設置する場合の使い⽅は省略いたします）

げ

コージェネレーション設備
ガスエンジン⼜は燃料電池により発電し住⼾内に電気を供給すると同時に発電時の排熱は給湯等に利⽤されます。
温水暖房を設置している場合には、発電時の排熱が暖房に利⽤される場合もあります。
本計算方法では、コージェネレーション設備として、GEC（ガスエンジンコージェネレーション）、PEFC（固体高分
⼦形燃料電池）及びSOFC（固体酸化物形燃料電池）の3種類に分類され、さらに各種類の中でも発電、排熱効率⼜は排熱利⽤形態等の運転⽅式により何種類かのカテゴリーに分類されます。
207

一次エネ性能（WEBプロの使い方）58

計算
ご
ご

WEBプログラムの使い方
全ての内容を⼊⼒し、計算を⾏う場合は、画⾯右上にある「計算」のボタンを押します。
画面内中央が「計算中」となります。
計算結果が画面に表示されます
計算結果を出⼒（印刷・PDF保存）したい場合
は、計算結果の画面下部にあります「PDFを出⼒する」を押します。

208

一次エネ性能（WEBプロの使い方）59

計算結果（画面１）

WEBプログラムの使い方
ざ

ざ

じ
じ

ず

ず

⼊⼒した内容に基づく、各設備の設計⼀次エネル
ギー消費量、基準⼀次エネルギー消費量が表⽰されます。
適否は、合計値で判断されますので、各設備ごとの達成（設計一次≦基準一次）は、適否に影響はありません。
よりよい省エネルギー化を目指す場合の判断にご活用ください。
新築住宅における的には、建築物エネルギー消費性能基準（H28年4⽉以降）の適否で判断します。
結果の「達成」「未達成」で判断してください。
適⽤する基準︓スライド 210 参照（判定結果の基準の概要を参照）
BEI（Building Energy Index）は、その他の合計で算定します。
BEI = 設計一次エネ ÷ 基準一次エネ
建築物省エネルギー性能表示制度（BELS等）
で用いられます。

設備の設計・基準⼀次エネルギー消費量を除いた

続く

209

一次エネ性能（WEBプロの使い方）60

計算結果（画面２）
略
ぜ

ぞ

ぜ

ぞ

だ

WEBプログラムの使い方
設計⼀次エネルギー消費量を⼆次エネルギー消費量等に換算した参考値が表⽰されます。
コージェネレーションや太陽光発電設備が設置される場合の発電量と売電量が表⽰されます。
計算結果についてPDFで出⼒したい場合は、「PDFを出⼒する」をクリックし、PDFデータを保存してご利⽤ください。

だじ 判定結果基準
建築物エネルギー消費性能基準（H28年4⽉以降）
建築物エネルギー消費性能基準
建築物 （H28年4月現存）省エネ法 建築物エネルギー消費性能誘導基準（H28年4⽉以降）
建築物エネルギー消費性能誘導基準（H28年4月現存）
エコ
まち法 低炭素建築物に関する認定基準

基準の概要
新築の省エネ基準
増築・既存の省エネ基準
性能向上計画認定基準
新築
性能向上計画認定基準
増築・既存
低炭素建築物等認定制度における基準基点日（参考）基準

H28年4⽉以降
H28年4月現存

基点

建築物省エネ法施⾏（H28年4月1日）後に新築する（検査済証が交付される）住宅
新築時の検査済証の交付年⽉⽇が建築物省エネ法施⾏（H28年4月1⽇）前の住宅
基準値は H28年4⽉以降の基準の1.1倍 となります210

一次エネ性能（WEBプロの使い方）61

出⼒結果（PDF-1）

出⼒結果の読み⽅

出⼒されたPDFは、通常４ページ程度で出⼒されます。
WEB上の計算結果と、⼊⼒した内容が同じように確認できます。

ぢ

ぢ

づ

づ

で

で

⼊⼒した内容に基づく、各設備の設計⼀次エネル
ギー消費量、基準⼀次エネルギー消費量が表⽰されます。
適否は合計値で判断されますので、各設備ごとの達成（設計一次≦基準一次）は、適否に影響はありません。
よりよい省エネルギー化を目指す場合の判断にご活用ください。
新築住宅における的には、建築物エネルギー消費性能基準（H28年4⽉以降）の適否で判断します。
結果の「達成」「未達成」で判断してください。
適⽤する基準︓スライド 210 参照（判定結果の基準の概要を参照）
BEI（Building Energy Index）は、その他の合計で算定します。
BEI = 設計一次エネ ÷ 基準一次エネ
建築物省エネルギー性能表示制度（BELS等）
で用いられます。

設備の設計・基準⼀次エネルギー消費量を除いた211

一次エネ性能（WEBプロの使い方）62

出⼒結果（PDF-2）
出⼒されたPDFは、通常４ページ程度で出⼒されます。
WEB上の計算結果と、⼊⼒した内容が同じように確認できます。

出⼒結果の読み⽅
ど

外⽪及び各設備で⼊⼒した内容が２ページ目以降に表⽰されます。

ば

設計⼀次エネルギー消費量等を⼆次エネルギー
消費量に換算した参考値が表⽰されます。

びコージェネレーションや太陽光発電設備が設置される場合の発電量と売電量が表⽰されます。

２ページ目以降

ど

４ページ目

ば

び
212

一次エネルギー消費性能（演習）
エネルギー消費性能計算プログラム

住宅版 Ver 3.0.0（2021.04）

このテキストの⼀次エネルギー消費量の演習における設備概要

ルームエアコンディショナー
温水床暖房
主たる居室
（温水暖房専用型）
電気ヒートポンプ温⽔暖房機（フロン系冷媒）
その他の居室
ルームエアコンディショナー
主たる居室
ルームエアコンディショナー
その他の居室
ルームエアコンディショナー
壁付け式第三種換気設備
利⽤なし
給湯専⽤型︓電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）（太陽熱利⽤給湯設備を使⽤しないもの）
LED照明器具
利⽤なし
利⽤なし

暖房設備
冷房設備
換気設備
熱交換型換気設備
給湯設備
照明設備
太陽光発電設備
太陽熱・コージェネ

213

一次エネ性能（演習）01

演習事例 設備概要 -1
この住宅の設備概要（暖冷房設備・換気設備）を以下に⽰します。
演習事例の図⾯№３「外部仕上表・内部仕上表・断熱仕様・設備機器表」に記載されています。
設置する設備等は、演習事例図⾯を参考に、計算に必要な仕様・性能は記載しておくことが望ましいです。
設備機器表（暖冷房設備・換気設備）

設備

種別

階数

ルームエアコンディショナー １階
暖冷房設備
ルームエアコンディショナー １階
２階
床暖房設備

温水床暖房
電気ヒートポンプ
暖房専用熱源機
温水暖房機（フロン系冷媒）
壁付式
第３種換気設備
換気設備（パイプファン）換気回数︓0.5回/h（熱交換型換気設備）
設置なし
設備機器表（図面№

1階
1階
１階
２階
１階
２階
ー

位置
室名

仕様

メーカー
〇〇〇〇〇
品番
XY-360〇〇〇リビング
定格冷房能⼒3.6 (kW)
ダイニング 定格冷房消費電⼒
1,190 (W)キッチン
エネルギ―消費効率
3.03
エネルギ―消費効率の区分 （は）
メーカー
〇〇〇〇〇
品番
XY-220〇〇〇和室
定格冷房能⼒2.2 (kW)
洋室A
洋室B
定格冷房消費電⼒595 (W)
洋室C
エネルギー消費効率
3.70
エネルギー消費効率の区分 （は）
リビング
メーカー
〇〇〇〇〇
ダイニング 商品名
床〇〇〇E
メーカー
〇〇〇〇〇
品番
XY-〇○○05A〇
メーカー
〇〇〇〇〇
ホール １・２階 品番
XY-12〇〇〇〇9D〇〇〇〇〇
トイレ １・２階 メーカー
洗面脱衣室 １階 品番
XY-08〇〇〇〇9Dーー

３︓外部仕上表・内部仕上表・断熱仕様・設備機器表から抜粋）

数量

備考

１

個別リモコン

4

個別リモコン1

断熱配管
一部断熱区画外施工
暖房専用熱源機
24時間常時局所換気兼用
24時間常時局所換気兼用
ー

1
2
3
ー

214

一次エネ性能（演習）02

演習事例 設備概要 -2
この住宅の設備概要（給湯設備・照明設備・太陽光発電設備）を以下に⽰します。

設備機器表（給湯設備・照明設備・太陽光発電設備）
位置
設備
種別
階数
室名
電気ヒートポンプ給湯機（エコキュート）ーー
給湯設備
ふろ給湯機︓追焚あり
給湯配管
ヘッダー方式
ー
ー
台所水栓
１階
キッチン
浴室水栓
１階
UB
節湯設備
洗面水栓
１階 洗面脱衣室
浴槽
１階
UB
リビング
１階 ダイニング
キッチン
和室
１階
洋室Ａ
２階
洋室Ｂ
照明設備
洋室Ｃ
玄関・ホール
１階
トイレ
２階 洗面脱衣室
階段他
太陽光発電設備
設置なし
ーー
コージェネレーション設備
設置なし
ー
ー

設備機器表（図面№

仕様
数量
メーカー
〇〇〇〇〇
品番
XY-J37〇〇〇
JIS効率
年間給湯保温効率︓3.4 1〈JIS C 9220︓2011〉
年間給湯効率 ︓ー
ヘッダー分岐後の全ての配管径が13Ａ以下ー
シングルレバー水栓
サーモスタットシャワー水栓 手元止水機構（節湯A1）ー
シングルレバー水栓
通常品
全ての機器においてLEDを使用しているー
全ての機器においてLEDを使用しているー

全ての機器においてLEDを使用している

ー

ー
ー

備考
フルオート

ー
ー

３︓外部仕上表・内部仕上表・断熱仕様・設備機器表から抜粋）

215

一次エネ性能（演習）03

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）WEBプログラムのタブは以下のように構成されています。
⼊⼒は、基本的にどのタブからでも構いません。上から順にWEBプログラムの⼊⼒していきます。

本テキスト
スライド番号
スライド 217･218
スライド 221･222
スライド 223~227

タブ名称

シートの内容基本情報
外皮
暖房

住宅名称・住宅の建て⽅、床⾯積、地域の区分等の⼊⼒を⾏うタブです
外⽪の性能に関する⼊⼒および通風・蓄熱等の⼊⼒を⾏うタブです
暖房⽅式ならびに暖房設備の⼊⼒を⾏うタブです

冷房
換気
熱交換

冷房⽅式ならびに冷房設備の⼊⼒を⾏うタブです
換気設備の⽅式ならびに換気設備の⼊⼒を⾏うタブです
熱交換型換気設備の⼊⼒を⾏うタブです

給湯

給湯設備、給湯熱源機、配管、⽔栓、浴槽の⼊⼒を⾏うタブです

スライド 232･233
スライド 234
スライド 235
スライド 236~241

照明
太陽光
太陽熱

照明設備の⼊⼒を⾏うタブです

スライド 246・247

コージェネ
計算・出⼒

太陽光発電設備の⼊⼒を⾏うタブです

液体集熱式・空気集熱式太陽熱利⽤設備の⼊⼒を⾏うタブです

スライド 248
スライド 249

コージェネレーション設備の⼊⼒を⾏うタブです

スライド 250

すべての⼊⼒が終わったら、計算を⾏い、計算結果を出⼒しますスライド 251・252
216

一次エネ性能（演習）04

基本情報 -1

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）① 住宅タイプの名称に、今回の物件の⼯事名称「〇〇〇〇様邸新築⼯事」を⼊⼒する。
② 住宅の建て⽅は、「⼾建住宅」を選択する。
③ 居室の構成は、主たる居室（リビング、ダイニング、キッチン）とその他の居室（和室、洋室A・B・C）と非居室で構成されるため、「主たる居室とその他の居室、非居室で構成される」を選択する。
④ 床面積は、主たる居室、その他の居室、合計をそれぞれ⼊⼒する。
主たる居室 28.16m2
その他の居室 47.20m2
合計
116.77m22である。吹抜け部のこの住宅の延べ⾯積は、113.44ｍ
仮想床面積（3.312ｍ2）が延べ面積に加算されている。
※ 端数処理の数値のずれあり。
床⾯積︓スライド 219・220 参照

1
2

3

4

続く

217

一次エネ性能（演習）05

基本情報 -2
続き

5

6

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）⑤ 今回の地域の区分は「６地域」であるため、該当地域を選択する。
 実際の物件の場合には、住宅の所在地から市町村ごとの地域の区分を確認し、１地域〜８地域の区分から選択する。（外皮性能で選択した地域の区分と同一）⑥ この住宅には、太陽光発電設備の設置がないことから、年間の⽇射地域区分の指定は、「指定しない」を選択する。
 太陽光発電設備設置がある場合、年間の⽇射地域区分の指定を「指定する」を選択し、住宅の所在地から市町村ごとの年間の⽇射地域区分を確認し、A1〜A5
区分から選択する。

参照スライド地域の区分・年間の⽇射地域区分 スライド 30・31・157
218

一次エネ性能（演習）06

床面積（図面／１階）
主たる居室︓A

その他の居室︓B

非居室︓C

2

和室と床の間︓
区画されていない

2

和室と押⼊︓
襖で区画されている

１

LDKとホール︓
扉で区画されている図面の考え方・床面積算定（演習）① 主たる居室は、リビング・ダイニング・キッチンの範囲となる。
リビング・ダイニング・キッチンは、他の空間と扉で区画されている。
注）扉で区画がなされていない場合は、ホール部（2階も含めて）が非居室と区画される部分まで、主たる居室に算入される。
パントリーは、リビング・ダイニング・キッチンと扉で区画されているので、非居室として算定する。
② １階のその他の居室は和室。床の間は扉で区画されていないため、和室の室とみなして計算する。
押入は襖で区画されているので、非居室として算定する。
 ①②以外は、全て非居室として算定する。

1
2

１

１階平面図

パントリー︓扉で区画されている
219

一次エネ性能（演習）07

床面積（図面／２階）
主たる居室︓A

その他の居室︓B

非居室︓C
3

洋室とクローゼット︓
扉で区画されている

床面積算定における補足

吹抜け等の扱い︓スライド 159
4

この物件の吹抜部については、
２階 CH1,700 の位置に天井面がある。
仕上表や部分詳細図等で天井面高さを確認できることが望ましい。
1FLから２階天井面まで（矩計図より）
 2,909 + 1,700 = 4,609
4.2ｍ以上6.3ｍ未満であるため、仮想床面積を１層分を非居室の面積に計上する。

図面の考え方・床面積算定（演習） 主たる居室は、２階には存在しない。
③ ２階のその他の居室は洋室A・洋室B・洋室C。それぞれの洋室に付随するクローゼットは、扉で区画されているので、非居室として算定する。
④ 吹抜けは、床を有していない。吹抜け部の天井高さは、4.2ｍ以上6.3ｍ未満となるため、仮想床面積は該当
面積の１層分となる。仮想床面積１層分を非居室の面積に計上する。
注）延べ面積に仮想床面積を加えることとなる。
 ③のその他の居室以外は、全て非居室として算定する。
⑤ それぞれの合計面積は、小数点第３位を四捨五入とし、
小数点第２位までの値とする。

3
4

２階平面図

3

洋室とクローゼット︓
扉で区画されている

5

220

一次エネ性能（演習）08

外皮 -1

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）① 外皮性能の評価方法を選択する。
外皮性能を計算した「当該住⼾の外⽪⾯積を用いて外皮性能を評価する」（標準計算ルート）を選択する。
② 当該住⼾の外⽪⾯積を⽤いて外⽪性能を評価する（標準計算ルート）で外皮性能計算した際に算出した外皮面積の合計を小数点以下2桁で⼊⼒する。
 外皮面積の合計 314.36 ｍ2
外⽪⾯積の合計︓スライド 133 参照③ 標準計算ルートで外皮性能計算した際の外皮平均熱
貫流率、暖房期・冷房期の平均⽇射熱取得率を⼊⼒する。
 外⽪平均熱貫流率0.83
 冷房期平均⽇射熱取得率 2.1
 暖房期平均日射熱取得率 1.7
外⽪性能値︓スライド 133 参照

1

2

3

続く

221

一次エネ性能（演習）09

外皮 -2

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）④ 通風の利⽤を選択する。本物件では、通風の利⽤について検討をしていないため、いずれも通風を利⽤しないとして、「評価しない、または利⽤しない」を選択する。
 主たる居室
︓「評価しない、または利⽤しない」
 その他の居室 ︓「評価しない、または利⽤しない」⑤ 蓄熱の利⽤を選択する。
本物件では、蓄熱の利⽤を⾏っていないため、利⽤しないとして、「評価しない、または利⽤しない」を選択する。
⑥ 床下空間を経由して外気を導⼊する換気⽅式の利⽤を選択する。
本物件では、該当換気⽅式の利⽤を⾏っていないため、利⽤しないとして、「評価しない、または利⽤しない」を選
択する。

続き

4

5

6

222

一次エネ性能（演習）10

暖房 -1

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）① 暖房⽅式︓各居室に暖房設備を設置して、暖房するため、「居室のみを暖房する」を選択する。

1

続く

223

一次エネ性能（演習）11

暖房 -2

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）② 主たる居室の暖房設備は、ルームエアコンと温水床暖房が設置されている。暖房設備が複数設置されている場
合の評価の順位により、「温水床暖房」を選択する。
暖房設備機器について︓スライド 165・228 参照③ 温⽔床暖房の敷設率について、⼊⼒する。
 敷設率 49.6％
敷設率について︓スライド 172・173・229 参照

続き

2

3
4

5

続く

④ 仮想床の床⾯積を除いた敷設率については、主たる居室に仮想床を生じさせる吹抜け、4.2m以上となる高天
井部分がないため、「⼊⼒しない」を選択する。
吹抜け等の扱い（仮想床）︓スライド 159 参照⑤ 床の断熱（上⾯放熱率）については、⼊⼒欄の下部ある「床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツール」により計算を⾏う。
プログラムをクリックして、算定を⾏い数値を⼊⼒する。
 床の断⾯（上⾯放熱率） 90％
⼊⼒の補足（演習外参考）「主たる居室」に２台以上のルームエアコンディショナーが設置される場合は、優先順位に従って、エネルギー消費効率の区分を選択します。
複数のルームエアコンの設置︓スライド 167 参照
224

一次エネ性能（演習）12

暖房 -3（床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツール）

ⅰ

ⅴ

ⅱ

ⅲ

ⅳ

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）「床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツール」をクリックすると新しいウィンドウで簡易計算ツールが⽴ち上がる。
計算条件の⼊⼒を⾏う
i. 地域区分を選択する。
 6地域
ii. 床の種類について、主たる居室のリビング・ダイニングに設置する温水床暖房部の選択を⾏う。
 床の下側に空間を持つ床iii. 床の熱貫流率
リビング・ダイニング部の床の熱貫流率を⼊⼒する。
 床（⼀般部）の熱貫流率 0.516 W/m2K
iv. 床パネル下の隣接空間の種類を選択する。
 １階床断熱における床裏空間は、「外気に通じる床裏」に該当するため、「外気に通じていない空間、外気に通じる床裏」を選択する。
 隣接空間の種類は、温度差係数の選択肢に準じる。
v. 計算過程を確認する。
 床暖房の上⾯放熱率 ＝ 90％
 rup,H＝0.903（上⾯放熱率）
 床暖房の上⾯放熱率の結果をWEBプログラムの該当部分に転記する。
⼊⼒の補足
この床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツールは、⼊⼒内
容等が、エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）
側に保存されません。また、計算結果を届出に使用する場
合や書面として残したい場合は、簡易計算ツール画面を印刷等して、ご利⽤ください。
225

一次エネ性能（演習）13

暖房 -4

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）⑥ その他の居室の暖房設備は、ルームエアコンのみが設置されるため、「ルームエアコンディショナー」を選択する。
 その他の居室では、ルームエアコンの同じ仕様のものがすべて設置される。
⑦ ルームエアコンディショナーの性能が分かっているため、エネルギー消費効率の区分を⼊⼒で、「⼊⼒する」を選択する。
⑧ エネルギー消費効率の区分を選択する。
 「区分（は）」を選択する。
エネルギー消費効率の区分︓スライド 230・231 参照⑨ ⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサーの搭載の有無を選択する。
 「搭載しない」を選択する。

続き

6

7

8
9

続く

⼊⼒の補足
「その他の居室」に２台以上のルームエアコンディショナーが設置される場合、又は複数の「その他の居室」にルームエア
コンディショナーが設置される場合は、優先順位に従って、エネルギー消費効率の区分を選択します。
複数のルームエアコンの設置︓スライド 167 参照
226

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習） 温水暖房を設置する場合は、温水暖房機の種類や熱源機の種類等を選択・⼊⼒する。
⑩ 温水暖房機の種類を選択する。
 「温水暖房専用型」の「電気ヒートポンプ温水暖房機（フロン系冷媒）を選択する。
⑪ 断熱配管の採用を選択する。
 設備機器表の仕様から「採用する」を選択する。
断熱配管の採⽤︓スライド 177 参照⑫ 配管が通過する空間を選択する。
 床断熱で配管の一部が断熱区画外であるため、「評価しない、または全てもしくは一部が断熱区画外である。」を選択する。
配管の通貨する空間︓スライド 177 参照
⼊⼒の補足「温⽔暖房専⽤型」の温⽔暖房機の種類によって、省エネ
ルギー効果を評価する場合、定格能⼒におけるエネルギー
消費効率の準拠するJIS規格は、それぞれ異なります。
電気ヒートポンプ温⽔暖房機（フロン系冷媒）の場合
は、エネルギー消費効率の⼊⼒を⾏いません。

一次エネ性能（演習）14

暖房 -5
続き

10

11
12

温水暖房機の種類が、「給湯・温水暖房一体型」の場合
は、その性能や効率については、給湯タブで⼊⼒をします。

設備機器表（暖冷房設備／床暖房設備抜粋）
10

位置
種別
階数 室名
リビング
温水床暖房
1階 ダイニング
電気ヒートポンプ温水暖房機 1階（フロン系冷媒）設備
床暖房設備
暖房専用熱源機

仕様
メーカー 〇〇〇〇〇
商品名 床〇〇〇Eメーカー 〇〇〇〇〇
品番 XY-〇○○05A〇

数
量
1
1

備考
断熱配管
一部断熱区画外施工
暖房専用熱源機
11

12

227

一次エネ性能（演習）15

暖房設備（冷房設備）について
設備機器表（暖冷房設備）

設備

種別

階数

ルームエアコンディショナー １階

位置
室名
1

リビング
ダイニング
キッチン

4

和室
洋室A
洋室B
洋室C

暖冷房設備
ルームエアコンディショナー １階
２階
床暖房設備
3

暖房専用熱源機

温水床暖房
電気ヒートポンプ
温水暖房機（フロン系冷媒）

1階

1

リビング
ダイニング

1階

暖房設備の確認
設備機器表により暖房設備の確認を⾏う① 主たる居室であるリビング・ダイニングには、「ルームエアコンディショナー」と「温水床暖房」が設置される。
② 主たる居室の暖房設備が複数設置されている場合の評価の順位により、「温水床暖房」を選択する。
③ 主たる居室の温水床暖房の熱源機は、「暖房専用熱源機」として「電気ヒート
ポンプ温水暖房機（フロン系冷媒） 」が設置されている。
④ その他の居室（和室、洋室A・B・C）には、それぞれの居室に単独の暖房設備として同一機器の「ルームエアコンディショナー」（計4台）が設置される。

仕様

メーカー
〇〇〇〇〇
品番
XY-360〇〇〇定格冷房能⼒3.6 (kW)
定格冷房消費電⼒1,190 (W)エネルギ―消費効率
3.03
エネルギ―消費効率の区分 （は）
メーカー
〇〇〇〇〇
品番
XY-220〇〇〇定格冷房能⼒2.2 (kW)
定格冷房消費電⼒595 (W)
エネルギー消費効率
3.70
エネルギー消費効率の区分 （は）
メーカー
〇〇〇〇〇
商品名
床〇〇〇E
メーカー
〇〇〇〇〇
品番
XY-〇○○05A〇

数量

備考

１

個別リモコン

4

個別リモコン1

断熱配管
一部断熱区画外施工
暖房専用熱源機

1

冷房設備の確認（補⾜） 冷房設備は、主たる居室（リビング・ダイニング・キッチン︓1台）、その他の居室（和室、洋室A・B・C︓4台）に「ルームエアコンディショナー」が設置される。

228

一次エネ性能（演習）16

主たる居室の温⽔床暖房の敷設率
敷設率 ＝

温水床暖房の敷設面積（m2）

3,150
0
5
1
,3

暖冷房区画の床⾯積（ｍ2）

× 100

2

3

床暖房パネル3,150×3,150
1,800
3

床暖房パネル1,800×2,250

05
2,
2

１階平面図

主た居室の温⽔床暖房の敷設率の計算① 主たる居室は、間仕切り壁や扉などにより、リビング・ダイニング・キッチンのそれぞれの空間に区切られていないため、⼀室として敷設率の計算を⾏う。
② 主たる居室の床面積は、28.155 ｍ2 である。
③ リビングの床暖房パネル 3.15 × 3.15 = 9.9225
ダイニングの床暖房パネル 1.80 × 2.25 = 4.05
温水床暖房の敷設面積の合計= 13.9725 ｍ2④ 敷設率 13.9725 ÷ 28.155 ×100 = 49.627… ≒ 49.6%
敷設率について︓スライド 172・173 参照
229

一次エネ性能（演習）17

ルームエアコンのエネルギー消費効率区分の確認方法
設備機器表（暖冷房設備）

設備

種別

位置
室名

確認方法の補足
暖房設備および冷房設備でも、定格冷房能⼒の区分と定格冷房エネルギー消費効率でエネルギー消費効率の区分を判断します
数量
備考

仕様
メーカー
〇〇〇〇〇
品番
XY-360〇〇〇1リビング
3.6 (kW)
ルームエアコンディショナー １階 ダイニング 定格冷房能⼒
１
個別リモコン
1,190 (W)
キッチン 定格冷房消費電⼒
エネルギ―消費効率
3.03
Ⅰ
2
エネルギ―消費
効
率の区分
（は）
暖冷房設備
メーカー
〇〇〇〇〇
XY-220〇〇〇
和室 品番
1
定格冷房能⼒2.2 (kW)
１階
洋室A
ルームエアコンディショナー ２階 洋室B 定格冷房消費電⼒
4
個別リモコン
595(W)
洋室C エネルギー消費効率
3.70
Ⅰエネルギー消費効率の区分 （は） 2エネルギー消費効率区分の確認⽅法 ／ エネルギー消費効率区分が確認できる場合
和室・洋室A・洋室B・洋室C（その他の居室）
リビング・ダイニング・キッチン（主たる居室）
I. カタログにエネルギー消費効率区分が掲載されている場合は、記載されてI. カタログにエネルギー消費効率区分が掲載されている場合は、記載されているいるエネルギー消費効率をそのまま⽤いる。
エネルギー消費効率をそのまま⽤いる。
階数（参考）エネルギー消費効率区分の確認⽅法 ／ 定格冷房能⼒と定格冷房消費電⼒のみが確認できる場合
リビング・ダイニング・キッチン（主たる居室）
和室・洋室A・洋室B・洋室C（その他の居室）① 定格冷房能⼒ ÷定格冷房消費電⼒ ＝3,600W ÷ 1,190W ≒ 3.03
 その他の居室に設置されるルームエアコン同一仕様のものとなっている。
 （い）定格冷房能⼒ 3.2kWを超え 3.6kW以下︓4.35以上 ⇒ 3.03 NG① 定格冷房能⼒÷定格冷房消費電⼒＝2,200W ÷ 595W ≒ 3.70
 （ろ）定格冷房能⼒ 3.2kWを超え 3.6kW以下︓4.07以上 ⇒ 3.03 NG
 （い）定格冷房能⼒ 2.2kW以下︓5.13以上 ⇒ 3.70 NG
 （ろ）定格冷房能⼒ 2.2kW以下︓4.78以上 ⇒ 3.70 NG② よって、このルームエアコンのエネルギー消費効率の区分は（は）となる。
②
よって、このルームエアコンのエネルギー消費効率の区分は（は）となる。
確認方法 定格冷房能⼒は、kW → W に変換の上、計算を⾏ってください。
の補足 （い）（ろ）（は）条件の表を確認する際は、 kW で判断します。
→ エネルギー消費効率区分︓スライド 166 必須参照

230

一次エネ性能（演習）18

ルームエアコンの性能値（カタログ表⽰からの読取り例）あるルームエアコンディショナーのメーカーのカタログ・仕様一覧表

通
冷房
暖房
年
冷
暖
エ
運転音
運転音
電気特性
電気特性
消
型
房
房
（音響パワー（音響パワー品番
力 レベル） 費効 ネルギ
力 レベル）
式 （ ）は室外機
能
能
運転
運転
力
力
電流 消費電⼒ 率 内 外 率 ー
電流 消費電⼒ 率 内 外
相-V
kW
A
W
％ dB
kW
A
W
％ dB （APF）
XY-220〇〇〇
単
2.2
595
2.2
465
（AB-220〇〇〇） -100 （0.5~3.0） 6.60 （135~770） 90 58 57 （0.4~4.1） 5.15 （125~1,320） 90 60 58 5.8
壁 XY-250〇〇〇
単 （0.52.5
680
2.8
630
掛 （AB-250〇〇〇） -100~3.2） 7.55
（135~830） 90 60 58 （0.4~4.7） 7.00 （125~1,410） 90 61 58 5.8
け型 XY-280〇〇〇
単
2.8
770
3.6
870
（AB-280〇〇〇） -100 （0.5~3.2） 8.55 （135~830） 90 60 59 （0.4~4.8） 9.65 （125~1,440） 90 62 58 5.8
XY-360〇〇〇
単
3.6
1,190
4.2
1,160
（AB-360〇〇〇） -100 （0.6~4.1） 12.7 （155~1,550） 93 61 61 （0.5~6.0） 11.8 （145~1,960） 98 63 61 5.0
XY-400〇〇〇
単
4.0
1,350
5.0
1,430
（AB-400〇〇〇） -200 （0.5~4.3） 7.25 （135~1,600） 93 61 61 （0.5~7.3） 7.25 （145~2,630） 98 64 62 4.9定格冷房能⼒・定格冷房消費電⼒の確認⽅法
リビング・ダイニング・キッチン（主たる居室）
和室・洋室A・洋室B・洋室C（その他の居室）① 今回、利⽤するルームエアコンの品番は「XY-360〇〇〇」である。
④ 今回、利⽤するルームエアコンの品番は「XY-220〇〇〇」である。
② 利⽤するエアコンの冷房能⼒は、「3.6kW」である。
⑤ 利⽤するエアコンの冷房能⼒は、「2.２kW」である。
③ 利⽤するエアコンの冷房の消費電⼒は、「1,190W」である。
⑥ 利⽤するエアコンの冷房の消費電⼒は、「595W」である。
確認方法の補足
 一次エネルギー消費量のエネルギー消費効率区分を確認する際
 通年エネルギー消費効率（APF）は、に⽤いる値は、冷房の冷房能⼒・消費電⼒になります。
⼀次エネルギー消費量算定では⽤いません。
暖房の暖房能⼒・消費電⼒を読み間違えないようにしてください。
ご注意ください。

電
源

④
①

231

一次エネ性能（演習）19

冷房 -1

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）① 冷房⽅式︓各居室にルームエアコンを設置し、冷房するため、「居室のみを冷房する」を選択する。
② 主たる居室の冷房設備は、ルームエアコンのみであるため、「ルームエアコンディショナー」を選択する。
③ ルームエアコンディショナーの性能が分かっているため、「エネルギー消費効率の区分を⼊⼒する」を選択する。
④ エネルギー消費効率の区分は、区分（は）を選択する。
エネルギー消費効率の区分︓スライド 230・231 参照⑤ ⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサーの搭載の有無は、「搭載しない」を選択する。

1

2

3

4
5

続く

⼊⼒の補足
「主たる居室」に２台以上のルームエアコンディショナーが設置される場合は、優先順位に従って、エネルギー消費効率の区分を選択します。
複数のルームエアコンの設置︓スライド 167 参照
232

一次エネ性能（演習）20

冷房 -2
続き

6

7

8

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）⑥ その他の居室の冷房設備は、ルームエアコンのみが設置されるため、「ルームエアコンディショナー」を選択する。
 その他の居室では、ルームエアコンの同じ仕様のものがすべて設置される。
⑦ ルームエアコンディショナーの性能が分かっているため、「エネルギー消費効率の区分を⼊⼒する」を選択する。
⑧ エネルギー消費効率の区分は、区分（は）を選択する。
エネルギー消費効率の区分︓スライド 230・231 参照⑨ ⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサーの搭載の有無は、「搭載しない」を選択する。

9

⼊⼒の補足
「その他の居室」に２台以上のルームエアコンディショナーが設置される場合、又は複数の「その他の居室」にルームエア
コンディショナーが設置される場合は、優先順位に従って、エネルギー消費効率の区分を選択します。
複数のルームエアコンの設置︓スライド 167 参照
233

一次エネ性能（演習）21

換気

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）① 24時間換気設備は、給気は給気口からの自然給気で、排気は換気設備による壁付け式第三種換気設備で設計されているため、「壁付け式第二種換気設備または壁付け式第三種換気設備」を選択する。
② 壁付け換気設備の性能の評価方法を選択する。
設置する壁付け換気設備の⽐消費電⼒が分からないため、「⼊⼒しない（既定値を用いる）」を選択する。
注意︓⽐消費電⼒は、定格消費電⼒とは異なる③ 換気回数は、0.5回/h を選択する。

1

2

3

設備機器表（換気設備）
設備
換気設備

種別
1
壁付式
第３種換気設備（パイプファン）換気回数︓0.5回/h
3

位置
階数
室名
メーカー
ホール
１階
２階
１・２階
品番
１階 トイレ１・２階 メーカー
２階 洗面脱衣室１階 品番

仕様
〇〇〇〇〇
XY-12〇〇〇〇9D〇〇〇〇〇
XY-08〇〇〇〇9D

数量
2
3

備考
24時間常時局所換気兼用
24時間常時局所換気兼用234

一次エネ性能（演習）22

熱交換

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）
デフォルトが「設置しない」であるため、操作不要① 熱交換型換気設備を用いてはいないため、「評価しない、または設置しない」を選択する。
1

235

一次エネ性能（演習）23

給湯 -1

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）① 給湯設備は、給湯機が設置されており、浴室があるため、「給湯設備がある（浴室がある）」を選択する。

1

続く

236

一次エネ性能（演習）24

給湯 -2
続き

2

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）② 給湯機の種類の選択肢の中で、給湯専用型、給湯・温水暖房一体型、コージェネレーション、その他の給湯設備機器、給湯設備機器を設置しない、大きく区分させている。
この住宅は、給湯設備と温⽔床暖房があり、熱源機をそれぞれ別とするため、「給湯専用型」となる。
電気による給湯機で、「電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）（太陽熱利⽤給湯設備を使⽤しないもの）」が設置されているので、その選択を⾏う。

続く

237

一次エネ性能（演習）25

給湯 -3
続き

3

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）③ 電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）の熱源機の性能は、JIS効率が分かるため、「品番を指定しない（JIS
効率を⼊⼒する）」を選択する。
④ JIS効率 3.4 の⼊⼒をする。（小数点以下1桁までの値）
JIS効率︓スライド 242 参照

4
続く

設備機器表（給湯設備）
設備

備考

給湯設備

フルオート

給湯配管

位置
種別
仕様
数量
階数
室名
メーカー
〇〇〇〇〇
2 電気ヒートポンプ給湯機
品番XY-J37〇〇〇（エコキュート）ー
ー 3 JIS効率
1
4 年間給湯保温効率︓3.4
5 ふろ給湯機︓追焚あり〈JIS C 9220︓2011〉 年間給湯効率 ︓ー
6
ヘッダー方式ーー
ヘッダー分岐後の全ての配管径が13Ａ以下 7ー

238

一次エネ性能（演習）26

給湯 -4

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）⑤ 給湯機は、ふろ給湯機を兼ねており、追い焚き機能を有しているので、「ふろ給湯機（追焚あり）」を選択する。
⑥ 配管は、ヘッダー方式であり、ヘッダー分岐後のすべての配管径が13A以下である。
配管方式は、「ヘッダー方式」を選択する。
⑦ ヘッダー後分岐後の配管径は、「ヘッダー分岐後の配管径が13A以下」を選択する。

続き

5

6
7

続く

設備機器表（給湯設備）
設備

備考

給湯設備

フルオート

給湯配管

位置
種別
仕様
数量
階数
室名
メーカー
〇〇〇〇〇
2 電気ヒートポンプ給湯機
品番XY-J37〇〇〇（エコキュート）ー
ー 3 JIS1
4 年間給湯保温効率︓3.4
効率
5 ふろ給湯機︓追焚あり〈JIS C 9220︓2011〉 年間給湯効率 ︓ー
6
ヘッダー方式ーー
ヘッダー分岐後の全ての配管径が13Ａ以下 7
ー239

一次エネ性能（演習）27

給湯 -5

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）

続き

8
9
10

11
12
13

14
15

設備機器表（給湯設備）
設備
節湯設備

種別
台所水栓
浴室水栓
洗面水栓
浴槽

⑧ 台所水栓はシングルレバー水栓であるため、２バルブ水栓ではない。「２バルブ水栓以外のその他の水栓」を選択する。
⑨ 台所水栓は、手元止水機能を採用していないため、「採用しない」を選択する。
⑩ 台所水栓は、水優先吐水機能を採用していないため、「採用しない」を選択する。
⑪ 浴室シャワー水栓は、サーモスタットシャワー水栓であるため、２バルブ水栓ではない。「２バルブ水栓以外のその他の水栓」を選択する。
⑫ 浴室シャワー水栓は、手元止水機能を有しているため、「手元止水機能」を採用する、⑬ 浴室シャワー水栓は、⼩流量吐水機能を採用していな
いため、「採用しない」を選択する。
⑭ 洗面水栓はシングルレバー水栓であるため、２バルブ水栓ではない。「２バルブ水栓以外のその他の水栓」を選択する。
⑮ 洗面水栓は、水優先吐水機能を採用していないため、「採用しない」を選択する。
参照スライド⑧~⑮ ⽔栓について・節湯⽔栓︓スライド 193・194

位置
仕様
階数
室名
１階 キッチン 8 シングルレバー水栓 12
１階
UB 11 サーモスタットシャワー水栓 手元止水機構（節湯A1）
１階 洗面脱衣室 シングルレバー水栓 14
１階
UB 通常品数量ー240

一次エネ性能（演習）28

給湯 -6

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）続き⑯ ユニットバス浴槽については、JIS A 5532（浴槽）における「高断熱浴槽」ではないため、「評価しない、または
高断熱浴槽を使用しない」を選択する。

16

参照スライド⑯ ⾼断熱浴槽︓スライド 189 （ひ）設備機器表（給湯設備）
設備
節湯設備

位置
仕様
階数
室名
１階 キッチン シングルレバー水栓
１階
UB サーモスタットシャワー水栓 手元止水機構（節湯A1）
１階 洗面脱衣室 シングルレバー水栓
16
１階
UB 通常品

種別
台所水栓
浴室水栓
洗面水栓
浴槽

数量
ー
241

一次エネ性能（演習）29

給湯専用型 電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）の性能値（確認の方法）
設備機器表（給湯設備）
位置
設備
種別
仕様
数量
備考
階数
室名
メーカー
〇〇〇〇〇
電気ヒートポンプ給湯機
品番XY-J37〇〇〇（エコキュート）ーー
給湯設備
年間給湯保温効率︓3.4 1
2 JIS効率
ふろ給湯機︓追焚あり〈JIS C 9220︓2011〉 年間給湯効率 ︓ー
メーカーカタログ︓○○○○○ エコキュート 一般地向け フルオート / セミオート / 給湯専用①

本表の年間給湯（保温）効率は JIS C 9220︓2011 に基づき表したものです
品番
XY-J46〇S〇XY-J37〇S〇XY-J46〇Z〇
XY-J37〇Z〇
XY-J46〇〇〇 XY-J37〇〇〇 (XY-J46〇SM〇) (XY-J37〇SM〇)( ) 内は屋内設置用(XY-J46〇ZM〇) (XY-J37〇ZM〇)
適⽤電⼒制度
時間帯別電灯 ／ 季節別時間帯別電灯 通電制御型
シ
使用電源
単相 / 200V / 50/60Hz
ス （相数/定格電圧/周波数）
テ
最⼤電流
16A
16A
16A
ム4
JIS効率 / 年間給湯保温効率
3.4
JIS効率 / 年間給湯効率
3.2
3.2
設置場所
屋外設置用
屋外設置用（）内は屋内設置用
屋外設置用（）内は屋内設置用
貯湯ユニット 4 タイプ
フルオート（追焚あり）
セミオート（追焚なし）
給湯専用
タンク容量
460L
370L
460L
370L
460L
370L
電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）の JIS効率 の確認方法
ある電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）のカタログ・仕様一覧表① 今回、利⽤する電気ヒートポンプ給湯機の品番は 「XY-J37〇〇〇」である。
電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）の効率の補⾜② 利⽤する給湯機のJIS効率 JIS C 9220︓2011 は、「 3.4 」である。
確認方法の補足④ JIS効率の年間給湯保温効率と年間給湯効率の違いは、年間給
湯保温効率（フルオート︓ふろ保温機能付き）、年間給湯効率（セミオート・給湯専⽤︓ふろ保温機能なし）となります。
③ JIS効率は、JIS C 9220︓2011（家庭用ヒートポンプ給湯機）または、JIS C 9220︓2018 （家庭用ヒートポンプ給湯機） に基づく 年間給湯保温効率（JIS）又は、年間給湯 電気ヒートポンプ給湯機（CO2冷媒）では、「品番を指定する」
効率（JIS）の値になります。
⽅法等で、効率（性能）を評価することも可能です。
ただし、C 9220︓2018 の場合、「ふろ熱回収機能があり」の場合、風呂熱回収なしの値がJIS効率、「ふろ熱回収機能がない」場合、年間給湯保温効率がJIS効率の値となります。 → 電気ヒートポンプ給湯器 JIS効率︓スライド 190 参照
242
3

②

一次エネ性能（演習）30

参考 給湯専用型 ガス潜熱回収型給湯機の性能値（確認の方法）
設備機器表（給湯設備）
位置
設備
種別
仕様
数量
備考
階数
室名
メーカー
〇〇〇〇〇
ガス
潜熱回収型給湯機
品番XYZ-E2406〇
ー
ー
給湯設備
1
（エコジョーズ）
給湯モード熱効率 2 92.5％
ふろ給湯機︓追焚あり
メーカー︓○○○○○ エコジョーズ ガスふろ給湯機 設置フリータイプ

品番略

XYZ-E2006〇〇
①

エネルギー
消費効率
94.3％

ふろ部
熱効率
92.0％

給湯部
熱効率
95.0％

区分名

（JIS S 2075に基づく）

2006年

省エネ基準
達成率
117％

0

92.5%

2006年

117％

94.3％

92.0％

95.0％

0

92.5%

2006年

117％

94.3％

92.0％

95.0％

0

92.5%

目標年度

XYZ-E1606〇〇
XYZ-E2406〇〇あるガス潜熱回収型給湯機のカタログ・仕様一覧表

ガス潜熱回収型給湯機のモード熱効率の確認⽅法

エコジョーズ（ガス潜熱回収型給湯機）① ガス潜熱回収型給湯機の品番は「XYZ-E2406〇〇」である。
② 給湯機のモード熱効率は、「92.5％」である。
確認方法の補足
 モード熱効率は、「JIS S 2075 家庭⽤ガス・⽯油温⽔器モード効率測定法」による値となります。

モード熱効率

ガス潜熱回収型給湯機の効率の⼊⼒の補⾜ ガス潜熱回収型給湯機では、「エネルギー消費効率」で、効率（性能）を評価することも可能です。
 「エネルギー消費効率」は、「エネルギーの使⽤の合理化に関する法律」に基づく「特定機器の性能の向上に関する製造事業者等の判断の基準等」（ガス温水機器）に定義される「エネルギー消費効率」となります。
ただし、給湯温水暖房機でふろ機能の種類が「給湯単機能」あるいは「ふろ給湯機（追焚なし）」の場合は、JIS S 2109 による「（瞬間湯沸器の）熱効率」に基づき測定された値になります。
243

一次エネ性能（演習）31

参考

ガス潜熱回収型給湯温水暖房機の評価方法

WEBプログラム 給湯・温水暖房一体型 ガス潜熱回収型給湯温水暖房機 評価方法の選択
A

評価方法の選択の補足
ガス潜熱回収型給湯温水暖房機の性能⼀覧表の記載されている給湯部効率により、評価方法の選択をしてください。

B2
A

B1

A

A

B2

B1

メーカー︓○○○○○ ガス潜熱回収型給湯温水暖房機 性能⼀覧表（例／抜粋）

給湯部 効率
性能確認
熱源機の分類
熱源機の種類 ふろ機能の種類 暖房部
認証マーク
熱効率 モード熱効率 エネルギー
消費効率 区分 略
給湯・温水暖房 ガス潜熱回収型 ふろ給湯器
○
○○○○○
A
B1
B2
一体型
給湯温水暖房機 （追焚あり）
JIS規格等による数値によること
熱源機（給湯・温水暖房一体型 ／ガス）
熱源
熱源機
熱源機の定義熱源機の効率の⼊⼒① 効率（暖房部︓熱効率 給湯部︓エネルギー消費効率）② 効率（暖房部︓熱効率 給湯部︓モード熱効率）
ガス従来型
液化石油ガス（LPG）又は都市ガス  暖房部熱効率とは、JIS S 2112（家庭用ガス温水熱源機）に定められた測定方法による「エ
給湯温水暖房機を主たるエネルギー源とする給湯温水 ネルギー消費効率（％）」（熱効率（％））
暖房機で、給湯機能と温水暖房機能  給湯部エネルギー消費効率とは、「エネルギーの使⽤の合理化に関する法律」に基づく「特定機器を有するもの。
ガスの性能の向上に関する製造事業者等の判断の基準等」（ガス温水機器）に定義される「エネル
給湯機能において、瞬間式のみを評 ギー消費効率」のことです。
価対象とし、給湯時より前にあらかじめ
給湯温水暖房機でふろ機能の種類が「給湯単機能」あるいは「ふろ給湯機（追焚なし）」の場合
ガス潜熱回収型
加熱を⾏う貯湯式等は評価対象外。
は、JIS S 2109 による「（瞬間湯沸器の）熱効率」に基づき測定された値
給湯温水暖房機
 給湯部モード熱効率とは、JIS S 2075（家庭⽤ガス・⽯油温⽔機器のモード効率測定法）に定められた測定方法に基づく値
品名244

一次エネ性能（演習）32

参考 ガス潜熱回収型給湯温水暖房機の性能値（確認の方法）
設備機器表（給湯設備）
位置
設備
種別
仕様
数量
備考
階数
室名
メーカー
〇〇〇〇〇
ガス潜熱回収型
給湯温水暖房機
品番RXYZ-E2406〇○2-1
ーー
給湯設備
1 給湯・温水暖房一体型（エコジョーズ）
暖房部︓熱効率87.0％ 23
4 ふろ給湯機︓追焚あり
給湯部︓エネルギー消費効率 93.0％
メーカー︓○○○○○ ガス潜熱回収型給湯温水暖房機 性能⼀覧表（例／抜粋）

品名

熱源機の分類

熱源機の種類

ふろ機能の種類RXYZ-E2406〇〇2-6

給湯・温水暖房
一体型
給湯・温水暖房
一体型
給湯・温水暖房一体型

ガス潜熱回収型
給湯温水暖房機
ガス潜熱回収型
給湯温水暖房機
ガス潜熱回収型
給湯温水暖房機

ふろ給湯器（追焚あり）
ふろ給湯器（追焚あり）
ふろ給湯器（追焚あり）

RXYZ-E2406〇〇2-1
RXYZ-E2406〇〇〇2-3

性能値を確認する資料について ガス給湯器メーカーのホームページで公開されている
ガス潜熱回収型給湯温水暖房機の性能一覧表を入手する。
 性能一覧表には、暖房部熱効率、給湯部効率（モード熱効率もしくはエネルギー消費効率）を⽰
す性能並びに認証マーク等が記載されている。
 同様の内容が確認できるのであれば、ガス給湯器
メーカーのカタログでも可。

暖房部
熱効率
87.0％
87.0％
83.0％

省エネルギー基準に係るガス設備機器の性能⼀覧
給湯部 効率
性能確認
認証マーク
モード熱効率 エネルギー
消費効率 区分
ー
93.0%
A
略
ー
93.0%
A

ー

93.0%

A

性能値を確認する資料について① 今回、利⽤するガスガス潜熱回収型給湯温水暖房機の品番は「RXYZ―E2406〇〇2-1」である。
② ガス潜熱回収型給湯温水暖房機の暖房部熱効率
は、「87.0％」である。
③ ガス潜熱回収型給湯温水暖房機の給湯部熱効率（エネルギー消費効率）は、「93.0％」である。
④ ふろ機能の種類は、「ふろ給湯器（追焚あり）」で
ある。

245

一次エネ性能（演習）33

照明 -1

1
2

3
4

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）① 主たる居室に照明設備を設置するので、「設置する」を選択する。
② 主たる居室のすべての照明設備にLEDを使用しているため、「すべての機器においてLEDを使用している」を選択する。
③ 主たる居室の照明設備は、多灯分散照明方式ではな
いため、「採用しない」を選択する。
④ 主たる居室の照明設備は、調光が可能な制御ではない（設備機器表に特に記載がない）ため、「採用しない」
を選択する。
⑤ その他の居室に照明設備を設置するので、「設置する」
を選択する。
⑥ その他の居室のすべての照明設備にLEDを使用しているため、「すべての機器においてLEDを使用している」を選択する。
⑦ その他の居室の照明設備は、調光が可能な制御ではない（設備機器表に特に記載がない）ため、「採用しない」を選択する。

5
6

7

続く

参照スライド照明設備︓スライド 197
246

一次エネ性能（演習）34

照明 -2
続き

8
9

10

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）⑧ 非居室に照明設備を設置するので、「設置する」を選択する。
⑨ 非居室のすべての照明設備にLEDを使用しているため、「すべての機器においてLEDを使用している」を選択する。
⑩ 非居室の照明設備は、人感センサー付きではない（設備機器表に特に記載がない）ため、「採用しない」を選択する。

参照スライド照明設備︓スライド 197

設備機器表（照明設備）
設備

種別

照明設備

位置
仕様
室名
リビング
１階 ダイニング 全ての機器においてLEDを使用している
キッチン
和室
１階 洋室Ａ 全ての機器においてLEDを使用している
２階 洋室Ｂ
洋室Ｃ
玄関・ホール１階 トイレ 全ての機器においてLEDを使用している
２階 洗面脱衣室
階段他

数量

備考

2

ー

主たる居室

6

ー

その他の居室

9

ー

非居室

階数

247

一次エネ性能（演習）35

太陽光

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）
デフォルトが「評価しない、または設置しない」であるため、操作不要① 太陽光発電設備を設置しないことから、「評価しない、または設置しない」を選択する。
1248

一次エネ性能（演習）36

太陽熱

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）
デフォルトが「評価しない、または設置しない」であるため、操作不要① 液体集熱式太陽熱利⽤設備を設置しないことから、「評価しない、または設置しない」を選択する。
② 空気集熱式太陽熱利⽤設備を設置しないことから、「評価しない、または設置しない」を選択する。
1

2

249

一次エネ性能（演習）37

コージェネ

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）
デフォルトが「設置しない」であるため、操作不要① コージェネレーション設備を設置しないことから、「設置しない」を選択する。
1250

一次エネ性能（演習）38

計算結果
この演習事例の⼀次エネルギー消費量の計算結果を以下に⽰します。
エネルギー消費性能基準に対して、達成となっています。

1

2

WEBプログラムの出⼒結果（演習）
判定結果︓建築物省エネ法
建築物エネルギー消費性能基準（H28年４⽉以降）① 設計一次 74.7 GJ 基準一次 80.1 GJ 「達成」
② BEI 0.91
（設計一次 53.6 GJ ÷ 基準一次 59.0 GJ）
出⼒結果分析（参考）
一次エネ（その他除く）
設備 設計値⽐率
BEI
基準値⽐率
暖房 42.93％ 24.21％
1.61
冷房
9.60％
8.89％
0.98
換気
8.32％
7.49％
1.01
給湯 29.96％ 42.07％
0.65
照明
9.19％ 17.34％
0.48
全体 100.00％ 100.00％
0.91
この住宅の⼀次エネルギー消費量（その他を除く）の設計⼀
次エネルギー消費量の各設備の⽐率でみると、暖房設備でで42.93％、給湯設備で29.96％で約73％を占めています。
この住宅では、基準値に対し、設計値が下回る設備は、
冷房設備・給湯設備・照明設備となっています。給湯設備・照明設備の効率化により、達成している状態です。
照明設備は、すべてLED化することで、基準値に対して、
BEI=0.48（設計4,925 MJ 基準10,220 MJ）となっており、かなり省エネ化されています。
一方、暖房設備は、基準値に対して、BEI=1.61（設計22,997 MJ 基準14,271 MJ）となっており、暖房設備はほぼ省エネ化されていません。
251

一次エネ性能（演習）39

出⼒結果（PDF）
この演習事例の⼀次エネルギー消費量の出⼒結果（PDF）を以下に示します。エネルギー消費性能基準に対して、達成となっています。

WEBプログラムの出⼒結果（演習）
判定結果︓建築物省エネ法
建築物エネルギー消費性能基準（H28年４⽉以降）① 設計一次 74.7 GJ 基準一次 80.1 GJ 「達成」
② BEI 0.91
（設計一次 53.6 GJ ÷ 基準一次 59.0 GJ）

2

1

出⼒結果（PDF）の補足

以降は、２ページからWEBプログラムに⼊⼒した内容や⼆次エネルギー消費量等や発電量・売電量が表⽰されます。
別添の当該出⼒結果をご参照ください。
252

目指せ ZEH化
一次エネルギー消費量編（演習）

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス

253

ZEH化 一次エネルギー消費量編 01

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）について
ZEH（定性的な定義）とは、外皮の断熱性能等を⼤幅に向上させるとともに、⾼効率な設備システムの導⼊により、室内環境の質を維持しつつ⼤幅な省エネルギーを実現した上で、再⽣可能エネルギー等を導⼊することにより、年間の⼀次エネルギー消費量の収⽀がゼロとすることを目指した住宅をいいます。
省エネ基準に適合となった演習住宅のZEHを目指すための方法を演習します。

表︓⼾建住宅におけるZEHの定義一覧表
ZEHシリーズ
ゼッチ『ZEH』
ニアリー ゼッチ

Nearly ZEH

ゼッチ オリエンテッド

外皮基準 UA値
地域の区分

1･2

3

4~7

0.40
以下
※1

0.50
以下
※1

0.60
以下
※1

0.40
以下
※1

0.50
以下
※1

0.60
以下
※1

⼀次エネ削減率 ⼀次エネ削減率(再エネ等含む)(再エネ等除く)※２

備考（その他の要件）
再生可能エネルギーを導入するものとする。

20％以上

100％以上

20％以上

75％以上
100％未満

容量不問・全量売電を除く。
考慮する再⽣可能エネルギー量の対象は、敷地内（オンサイト）の発電設備からのものに限る。

再生可能エネルギーを導入するものとする。

容量不問・全量売電を除く。
考慮する再⽣可能エネルギー量の対象は、敷地内（オンサイト）の発電設備からのものに限る。

下記の対象地域に該当する。
再生可能エネルギー未導入も可。

市部狭⼩地（北側斜線制限の対象となる⽤途地域等）であって、敷地面積が85m2未満である
⼟地。ただし、住宅が平屋建ての場合を除く。
 多雪地域（建築基準法で規定する垂直積雪量
が100cm以上に該当す地域）※１ 強化外皮基準については、外⽪平均熱貫流率UA値に加えて、各地域の省エネ基準（冷房期の平均⽇射熱取得率ηAC値等）を満足することが要件となります。
※２ 「太陽光発電設備による発電量」、「コージェネレーション設備の発電量のうち売電分」を除きます。
※ 『ZEH＋』、Nearly ZEH＋ は、本資料では省略させていただきます。
ZEH Oriented

0.40
以下
※1

0.50
以下
※1

0.60
以下
※1

20％以上

不問

 都

254

ZEH化 ⼀次エネルギー消費量編 02

ZEHの一次エネルギー消費量の削減率の判定
ZEHシリーズ（『ZEH』、Nearly ZEH、ZEH Oriented）の⼀次エネルギー消費量計算では、再生可能エネルギー等の加除が条件となっており、それぞれの加除で算定して⼀次エネルギー消費量削減率からZEHを判定をします。
再生可能エネルギー等の削減量を含む場合は、エネルギー消費性能基準の計算と異なり、再⽣可能エネルギー等は自家消費分に加え、売電分も対象に含めます。

⼀次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギー等を除く）
設計
一次エネルギー消費量－基準
⼀次エネルギー消費量＝

一次エネルギー消費量＝

一次エネルギー消費量＝

一次エネルギー消費量

削減量

⼀次エネルギー削減量の補足
いずれの算定上でも、「その他の設備（家電等」の設計・基準一次エネルギー
消費量は、含まずに計算を⾏います

再生可能エネルギー等の削減量を 除く
一次エネルギー消費量

削減量

÷

基準
⼀次エネルギー消費量

削減率

ZEH 共通︓20％以上

『ZEH』

︓100％以上

Nearly ZEH

︓75％以上ZEH Oriented

︓不問

⼀次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギー等を含む）
設計
一次エネルギー消費量－基準
⼀次エネルギー消費量

削減量

再生可能エネルギー等の削減量を 含む※ 再エネの発電量の全量を含む
一次エネルギー消費量

削減量

÷

基準
⼀次エネルギー消費量＝

一次エネルギー消費量

削減率

255

ZEH化 一次エネルギー消費量編 03

ZEH判定シート
ZEHに該当するかどうかについては、⼀次エネルギー消費量の出
⼒結果に出⼒されないため、ZEHの定義に基づき、別途、基準
一次エネルギー消費量からの削減率を計算する必要があります。
⼀次エネルギー消費量計算結果から、このテキストで⽤意しているZEH判定シートに値を転記して判定します。

ZEH判定シート

消費量計算結果

一次エネルギー略256

ZEH化 一次エネルギー消費量編 04

外皮（ZEH強化外皮）
3

1

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習） 目指せZEH化（外皮性能編）でZEH強化外皮基準に適合させた外⽪性能を⼊⼒して、⼀次エネルギー消費性能計算を⾏います。
① 標準計算ルートで外皮性能計算した際の外皮平均熱
貫流率、暖房期・冷房期の平均⽇射熱取得率を⼊⼒する。
 外⽪平均熱貫流率（0.83→） 0.60
 冷房期平均⽇射熱取得率 （2.1→） 1.7
 暖房期平均日射熱取得率 （1.7→） 1.4
強化外⽪性能値︓スライド 146 参照
 床暖房部分の床の熱貫流率の性能が向上しているので、床暖房の上⾯放熱率の再計算を⾏う。
 上⾯放熱率（90％→）91%② 暖房設備・温⽔床暖房の上⾯放熱率に再計算した内容を⼊⼒する。
③ ⼀次エネルギー消費量計算を⾏う。

２257

ZEH化 一次エネルギー消費量編 05

暖房（床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツール）

ⅰ

ⅱ

ⅲ

ⅳ

ⅴ

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）「床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツール」をクリックすると新しいウィンドウで簡易計算ツールが⽴ち上がる。
計算条件の⼊⼒を⾏う
i. 地域区分を選択する。
 6地域
ii. 床の種類について、主たる居室のリビング・ダイニングに設置する温水床暖房部の選択を⾏う。
 床の下側に空間を持つ床iii. 床の熱貫流率
リビング・ダイニング部の床の熱貫流率を⼊⼒する。
 床（⼀般部）の熱貫流率 0.467 W/m2K
iv. 床パネル下の隣接空間の種類を選択する。
 １階床断熱における床裏空間は、「外気に通じる床裏」に該当するため、「外気に通じていない空間、外気に通じる床裏」を選択する。
 隣接空間の種類は、温度差係数の選択肢に準じる。
v. 計算過程を確認する。
 床暖房の上⾯放熱率 ＝ 91％
 rup,H＝0.912（上⾯放熱率）
 床暖房の上⾯放熱率の結果をWEBプログラムの該当部分に転記する。
⼊⼒の補足
この床暖房の上⾯放熱率の簡易計算ツールは、⼊⼒内
容等が、エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）
側に保存されません。また、計算結果を届出に使用する場
合や書面として残したい場合は、簡易計算ツール画面を印刷等して、ご利⽤ください。
258

ZEH化 一次エネルギー消費量編 06

計算結果
ZEH強化外⽪基準に適合した外⽪性能における⼀次エネルギー消費量の計算結果を以下に示します。

1

WEBプログラムの出⼒結果（演習）
判定結果︓建築物省エネ法
建築物エネルギー消費性能基準（H28年４⽉以降）① 設計一次 69.3 GJ 基準一次 80.1 GJ 「達成」
② BEI 0.82（ 0.91 ⇒ 0.82︓9%向上 ）（設計一次 48.2 GJ ÷ 基準一次 59.0 GJ）
設計⼀次エネルギー消費量の変化 外⽪省エネ︓スライド251
設計一次エネ（その他除く） 削減量
設備 強化外皮化（外⽪省エネ）
暖房 17,937
22,997
5,060
冷房
4,813
5,141
328
換気
4,457
4,457
ー
給湯 16,050
16,050
ー
照明
4,925
4,925
ー
その他 21,087
21,087ー全体 69,269
74,6575,388
外皮性能が向上すると・・・

日射による熱取得が小さくなる（冷房に有利）熱が逃げにくくなる（暖冷房に有利）エアコン（例）

外⽪性能が向上すると暖冷房設備への負荷が⼩さくなるため、導⼊するエネルギーが少なく済み、暖冷房設備の設計⼀次エ
ネルギー消費量は削減されます。

2

ZEHについては、再生可能エネルギーを除いて、設計一次エ
ネルギー消費量を 20％以上削減 する必要がありますので、あと 2％（0.82→0.80）の削減が必要になります。
259

ZEH化 一次エネルギー消費量編 07

さらなる一次エネルギー消費量の削減（再生可能エネルギー等を除く）⼀次エネルギー消費量を削減するには、各設備において以下のような方法があります。設備機器の性能向上に伴うコスト増加や設計・施工の手間などを考慮しながら、一次エネルギー消費性能を向上させましょう。

設備の種類
暖房設備

冷房設備

換気設備

給湯設備

照明設備
その他設備

削減する手法

外皮性能の向上
開⼝部（窓）︓⽇射を取得する（⽇射取得型）
暖房設備機器の性能の向上
暖房設備機器の変更
外皮性能の向上
開⼝部（窓）︓⽇射を遮蔽する（⽇射遮蔽型）
冷房設備機器の性能の向上
換気設備機器の性能の向上
給湯設備機器の性能の向上
節湯機器の採用
 節湯水栓 給湯配管（ヘッダー方式・配管径13A以下）
 高断熱浴槽
照明設備機器の性能の向上
多灯分散照明の採用・調光機器の採用・人感センサーの採用（外⽪）通風の利⽤、蓄熱の利⽤、床下空間を経由して外気を導入する換気方式の採用
熱交換型換気設備、太陽熱利⽤設備、コージェネレーションの採⽤

今回の更なる⼀次エネ消費量削減の演習例

強化外皮性能基準に適合させるために対応済（外皮性能編）
日射取得型には非対応
その他の居室の暖房設備 「ルームエアコンディショナー」 のエネルギー消費区分を（は）から（い）に性能向上させる
強化外皮性能基準に適合させるために対応済（外皮性能編）
主たる居室・その他の居室の冷房設備 「ルームエアコンディショナー」 のエネルギー消費区分を（は）から（い）に性能向上させるーー
節湯機器 節湯水栓︓台所⽔栓・浴室⽔栓・洗⾯所⽔栓 全採用
 給湯配管︓ー
 高断熱浴槽 ︓採⽤する
非居室における人感センサーの採用
ー260

ZEH化 一次エネルギー消費量編 08

暖房

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習） その他の居室の暖房設備（ルームエアコンディショナー）の性能を向上させる。
① その他の居室の暖房設備は、ルームエアコンのみの設置とし、「ルームエアコンディショナー」を選択する。
② ルームエアコンディショナーの性能を「区分（い）」とするた
め、エネルギー消費効率の区分を⼊⼒で、「⼊⼒する」を選択する。
③ エネルギー消費効率の区分を選択する。
 「区分（い）」を選択する。
④ ⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサーの搭載の有無を選択する。
 「搭載しない」を選択する。

1

2
3

4

261

ZEH化 一次エネルギー消費量編 09

冷房

1

2
3

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習） 主たる居室・その他の居室の冷房設備（ルームエアコン
ディショナー）の性能を向上させる。
① 主たる居室の冷房設備は、ルームエアコンのみの設置とし、「ルームエアコンディショナー」を選択する。
② ルームエアコンディショナーの性能を「区分（い）」とするた
め、エネルギー消費効率の区分を⼊⼒で、「⼊⼒する」を選択する。
③ エネルギー消費効率の区分を選択する。
 「区分（い）」を選択する。
④ ⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサーの搭載の有無を選択する。
 「搭載しない」を選択する。
（省略）
その他の居室の冷房設備も同じように⼊⼒する。
 ルームエアコンディショナー
 エネルギー消費区分︓区分（い） ⼩能⼒時⾼効率型コンプレッサー︓搭載しない

4262

ZEH化 一次エネルギー消費量編 10

給湯 -1

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）
台所水栓、浴室シャワー水栓、洗面水栓の推薦の性能の向上ならびに、浴槽の保温措置の性能を向上させる。
① 所水栓はシングルレバー水栓であるため、２バルブ水栓ではない。「２バルブ水栓以外のその他の水栓」を選択する。
② 台所水栓は、手元止水機能を採用することとし、「採用する」を選択する。
③ 台所水栓は、水優先吐水機能を採用することとし、「採用する」を選択する。
④ 浴室シャワー水栓は、サーモスタットシャワー水栓であるため、２バルブ水栓ではない。「２バルブ水栓以外のその他の水栓」を選択する。
⑤ 浴室シャワー水栓は、手元止水機能を有しているため、「手元止水機能」を採用する。
⑥ 浴室シャワー水栓は、⼩流量吐水機能を採用することとし、「採用する」を選択する。
⑦ 洗面水栓はシングルレバー水栓であるため、２バルブ水栓ではない。「２バルブ水栓以外のその他の水栓」を選択する。
⑧ 洗面水栓は、水優先吐水機能を採用することとし、「採用する」を選択する。


1
2
3

4
5
6

7
8

続く
263

ZEH化 一次エネルギー消費量編 11

給湯 -2
続き

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）⑨ ユニットバス浴槽については、JIS A 5532（浴槽）における「高断熱浴槽」を採用することとし、「高断熱浴槽を使用する」を選択する。

9264

ZEH化 一次エネルギー消費量編 12

照明
４

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習） 非居室の照明設備について、すべての機器においてLEDを使用しており、人感センサーを採用する。
（玄関ホールの照明を人感センサーとする。）① 非居室に照明設備を設置するので、「設置する」を選択する。
② 非居室のすべての照明設備にLEDを使用しているため、「すべての機器においてLEDを使用している」を選択する。
③ 非居室の照明設備は、人感センサー付きとするため、「採用する」を選択する。
④ ここまでの内容において、どの程度の設計⼀次エネルギー
消費量の削減が⾏われたのか確認するために「計算」をクリックする。

略
1
2

3

265

ZEH化 一次エネルギー消費量編 13

計算結果
ZEH強化外皮基準に適合した外皮性能と⼀次エネルギー消費量の削減を⾏った計算結果を以下に⽰します。

1

2

WEBプログラムの出⼒結果（演習）
判定結果︓建築物省エネ法
建築物エネルギー消費性能基準（H28年４⽉以降）① 設計一次 67.0 GJ 基準一次 80.1 GJ 「達成」
② BEI 0.78（ 0.82 ⇒ 0.78︓4%向上 ）（設計一次 45.9 GJ ÷ 基準一次 59.0 GJ）
設計⼀次エネルギー消費量の変化 強化外⽪化︓スライド259
設計一次エネ（その他除く） 削減量
設備 一次エネ削減 強化外皮化
暖房 17,624
17,937
313
冷房
4,211
4,813
602
換気
4,457
4,457
ー
給湯 14,706
16,050
1,344
照明
4,874
4,925
51
その他 21,087
21,087ー全体 66,959
69,2692,310
その他の設備を除いて求める BEI が 0.78 であり、この住宅には、再生可能エネルギー等を導入していないため、このままBEI を ZEHの一次エネ削減率（再エネ等除く）としてみることができ、削減率の 20％以上 に適合しています。
この住宅が、再⽣可能エネルギー（太陽光発電設備）を未導入としても、都市部狭小地等または、多雪地域の場合は、「ZEH Oriented」 に適合している住宅となります。

266

ZEH化 一次エネルギー消費量編 14再生可能エネルギー等
演習の住宅に太陽光発電設備を採⽤して、再⽣可能エネルギー等を含む⼀次エネルギー削減量を算定します。
太陽光発電設備は、敷地住宅の形状や周辺建築物により、設置しても⼗分な効果が得られない場合があります。
太陽光発電設備を設置しても発電量に期待できない都市部狭⼩地（北側斜線制限の対象となる⽤途地域等）
や、多雪地域（建築基準法で規定する垂直積雪量が100cm以上に該当する地域）については、太陽光発電設
備を設置しなくても、ZEH Oriented として、再生可能エネルギーの未導入も適用可能となっています。
設計
一次エネルギー消費量－基準
⼀次エネルギー消費量＝

⼀次エネルギー削減率（再生可能エネルギー等を含む）

一次エネルギー消費量

削減量

再生可能エネルギー等の削減量を 含む※ 再エネの発電量の全量を含む
一次エネルギー消費量

削減量

÷

基準
⼀次エネルギー消費量

＝

『ZEH』

︓100％以上

Nearly ZEH

︓75％以上ZEH Oriented

︓不問

一次エネルギー消費量削減率

太陽電池アレイ

接続箱

図︓住宅⽤太陽光発電システムイメージ図

パワーコンディショナー

分電盤

電⼒量系
267

ZEH化 一次エネルギー消費量編 15

基本情報（年間の⽇射地域区分の指定）

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）① この住宅には、太陽光発電設備の設置があることから、基本情報の年間の日射地域区分の指定は、「指定する」を選択する。
② 今回の年間の⽇射地域区分は、「A3区分（年間の⽇射量が中程度の地域）」として、該当区分を選択する。
 実際の物件の場合には、住宅の所在地から市町村ごとの年間の⽇射地域区分を確認し、A1〜A5区分から選
択する。

略
1

2

参照スライド地域の区分・年間の⽇射地域区分 スライド 30・31・157
268

ZEH化 一次エネルギー消費量編 16

太陽光 -1
設置する太陽光発電設備（例）設備

太陽光発電設備

設置する太陽光発電設備は、下表の通りとします。

位置
仕様
数量
室名
テム容量︓2.30㎾
2
東⽴⾯屋根 シス設置
⽅法︓屋根置き形 傾斜角︓26.57度（30度） ー
結晶シリコン系太陽電池 2面
テム容量︓2.55㎾
⻄⽴⾯屋根 シス
設置⽅法︓屋根置き形 傾斜角︓26.57度（30度） ー
パワーコンディショナ 屋内 洗面脱衣室 定格負荷効率︓96.5％ 3 4
ー
種別

階数

備考

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習）① 太陽光発電設備が設置されているため、「設置する」を選択する。
② ⽅位の異なるパネルの⾯数は、東⽴⾯図、⻄⽴⾯図に太陽電池アレイが配置されているため、「２面」を選択する。
③ パワーコンディショナの定格負荷効率については、数値を確認することができるため、「⼊⼒する」を選択する。
④ パワーコンディショナの定格負荷効率を⼊⼒する。
 定格負荷効率 96.5％（例）パワーコンディショナ︓スライド 272 参照

1
2

3
4

略 ・ 続く参照スライド③・④︓パワーコンディショナ

︓スライド 202
269

ZEH化 一次エネルギー消費量編 17

太陽光 -2（パネルその１）
続き
5
6
7

8

9

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習） ⽅位の異なるパネルその1には、東⾯⽴⾯図に配置される太陽電池アレイの仕様を⼊⼒する。
⑤ 太陽電池アレイのシステム容量を⼊⼒する。
 システム容量 2.30 kW⑥ 太陽電池アレイの種類を選択する。
 結晶シリコン系太陽電池⑦ 太陽電池アレイ設置方式を選択する。
 屋根置き形⑧ パネル設置方位角を選択する。
 真南から東へ105度以上135度未満⑨ パネル設置傾斜角を選択する。
 30度（太陽光発電設備設置例）
システム容量・種類︓スライド 272 参照
パネル設置⽅位角︓スライド 273 参照
パネル設置傾斜角︓スライド274・275 参照

参照スライド⑤・⑩︓太陽電池アレイのシステム容量 ︓スライド 203⑥・⑪︓太陽電池アレイの種類
︓スライド 203
⑦・⑫︓太陽電池アレイ設置⽅式 ︓スライド 200⑧・⑬︓パネル設置⽅位角︓スライド 204
⑨・⑭︓パネル設置傾斜角︓スライド 205
270

ZEH化 一次エネルギー消費量編 18

太陽光 -3（パネルその２）

WEBプログラムの⼊⼒⼿順（演習） 方位の異なるパネルその2には、⻄⾯⽴⾯図に配置される太陽電池アレイの仕様を⼊⼒する。
⑩ 太陽電池アレイのシステム容量を⼊⼒する。
 システム容量 2.55 kW⑪ 太陽電池アレイの種類を選択する。
 結晶シリコン系太陽電池⑫ 太陽電池アレイ設置方式を選択する。
 屋根置き形⑬ パネル設置方位角を選択する。
 真南から⻄へ45度以上75度未満⑭ パネル設置傾斜角を選択する。
 30度（太陽光発電設備設置例）
システム容量・種類︓スライド 272 参照
パネル設置⽅位角︓スライド 273 参照
パネル設置傾斜角︓スライド274・275 参照

続き
10
11
12

13

参照スライド⑤・⑩︓太陽電池アレイのシステム容量 ︓スライド 203⑥・⑪︓太陽電池アレイの種類
︓スライド 203
⑦・⑫︓太陽電池アレイ設置⽅式 ︓スライド 200⑧・⑬︓パネル設置⽅位角︓スライド 204
⑨・⑭︓パネル設置傾斜角︓スライド 205

14271

ZEH化 一次エネルギー消費量編 19

太陽光発電設備の性能値（カタログ表⽰からの読取り例）
設置する太陽光発電設備（例）設備

太陽光発電設備2

種別

結晶シリコン系太陽電池
パワーコンディショナ

メーカー︓○○○○○

太陽電池モジュール○○工法（標準タイプ）

位置
仕様
数量
室名
1
テム容量︓2.30㎾
東⽴⾯屋根 シス設置
⽅法︓屋根置き形 1 傾斜角︓26.57度（30度） ー2面
テム容量︓2.55㎾
⻄⽴⾯屋根 シスー
設置⽅法︓屋根置き形 傾斜角︓26.57度（30度）
4
屋内 洗面脱衣室 定格負荷効率︓96.5％
ー

階数

メーカー︓○○○○

ある太陽光発電設備のカタログ

パワーコンディショナ
屋内用

■■■

型番︓ABCDEFGHIJ
モジュール変換効率 19.5%
公称最⼤出⼒ 255W ※1

○○○○
1

2

※１ 公称最⼤出⼒の数値は、JIS C8918（又はJIS C8990）で規定する値です
太陽電池モジュール出⼒値の準拠規格

4.0kWタイプ
5.5kWタイプ
型番︓ABCDEFGHIJ 型番︓KLMNOPQRS
４
電⼒変換効率 96.5% ※1※１ JIS C8961に基づく効率測定⽅法による定格負荷効率を示します。

太陽電池の種類
条件
結晶シリコン系太陽電池
JIS C8918、JIS C8990 又は IEC61215
結晶シリコン系以外の太陽電池
JIS C8991 又は IEC61646
アモルファス太陽電池
JIS C8939
多接合太陽電池
JIS C8943

2

備考

太陽光発電設備仕様の確認方法
太陽電池モジュール（太陽電池アレイ）① 公称最⼤出⼒ 255W が JIS C8918（又はJIS
C8990）で規定する値であることを確認。
モジュールの枚数で最⼤出⼒を求める。
太陽電池アレイのシステム容量は、⼩数点第三位を四捨五入し、小数点第二位までの値となる。
 255W×９枚 ＝ 2.295 kW ≒ 2.30kW
 255W×10枚 ＝ 2.55 kW② 太陽電池モジュール出⼒値の準拠規格から、太陽電池の種類を判断する。
 JIS C8918（又はJIS C8990）
結晶シリコン系太陽電池
パワーコンディショナ③ 太陽電池アレイ 計 2.30KW＋2.55kW＝4.85kW
5.5kWタイプを選択する。
④ 電⼒変換効率 96.5％ が JIS C8961に基づく効率測定⽅法による定格負荷効率であることを確認する。
272

図面などからの読み解き方（演習） 本テキストの図面では、配置図が屋根伏を示しているので、太陽電池アレイの記載があると望ましい。
 平⾯図にある真北からの角度により、パネル設置方位角を確認する。
① 真南から東へ105度以上135度未満（下図⑤）② 真南から⻄へ45度以上75度未満（下図⑪）

ZEH化 一次エネルギー消費量編 20

パネル設置⽅位角（パネル設置例）②

太陽電池アレイ
255W×10枚＝2.55kW

Y軸

X軸

66.8°

①

太陽電池アレイ
255W×9枚＝2.295kW

パネル設置方位角
スライド 204 参照2

1

113.2°

配置図
ZEH化 一次エネルギー消費量編 21

太陽電池アレイ図⽰例（その１）1

太陽電池アレイ
255W×9枚＝2.295kW

273

図面などからの読み解き方（演習）① ⽴⾯図から太陽電池アレイの出⼒・枚数・配置を確認する。（屋根伏図への記載、太陽電池割付図等が個別にあり確認できる場合は当該資料から確認する。）② ⽴⾯図（矩計図）の屋根勾配により、パネル設置傾斜角を選択する。
 その１のパネル設置傾斜角 五寸勾配︓30度
パネル設置傾斜角︓スライド 205 参照
尺貫法による角度（参考）
尺貫法における角度
三寸勾配
四寸勾配
五寸勾配
六寸勾配
七寸勾配

換算値

約 16.70 度
約 21.80 度
約 26.57 度

約 30.96 度
約 34.99 度

傾斜角

選択肢

20度

30度

北側⽴⾯図

東側⽴⾯図

南側⽴⾯図

274

ZEH化 一次エネルギー消費量編 22

太陽電池アレイ図⽰例（その２）1

太陽電池アレイ
255W×10枚＝2.55kW

図面などからの読み解き方（演習）① ⽴⾯図から太陽電池アレイの出⼒・枚数・配置を確認する。（屋根伏図への記載、太陽電池割付図等が個別にあり確認できる場合は当該資料から確認する。）② ⽴⾯図（矩計図）の屋根勾配により、パネル設置傾斜角を選択する。
 その２のパネル設置傾斜角 五寸勾配︓30度
パネル設置傾斜角︓スライド 205 参照
尺貫法による角度（参考）
尺貫法における角度
三寸勾配
四寸勾配
五寸勾配
六寸勾配
七寸勾配

換算値

傾斜角

約 16.70 度
約 21.80 度
約 26.57 度
約 30.96 度
約 34.99 度

選択肢
20度
30度

北側⽴⾯図

⻄側⽴⾯図

南側⽴⾯図

275

ZEH化 一次エネルギー消費量編 23

計算結果
さらに太陽光発電設備の採⽤をし、⼀次エネルギー消費量の計算を⾏った
時の計算結果を以下に示します。

1

WEBプログラムの出⼒結果（演習）
判定結果︓建築物省エネ法
建築物エネルギー消費性能基準（H28年４⽉以降）① 設計一次 50.4 GJ 基準一次 80.1 GJ 「達成」
② BEI 0.50（ 0.78 ⇒ 0.50︓28%向上 ）（設計一次 29.4 GJ ÷ 基準一次 59.0 GJ）③ 発電設備の発電量のうち⾃家消費分 16,559 MJ
設計⼀次エネルギー消費量から⾃家消費分を除くことができる。
太陽光発電設備の設置を⾏い、ZEHの判定を⾏う場合は、再⽣可能エネルギー量の対象は、⾃家消費分に加え、売電分も対象に含めます。
ただし、全量売電の場合は、計算に含めることができません。

3

2

発電量・売電量（参考値）

276

ZEH化 一次エネルギー消費量編 24

ZEH判定シート -1

WEBプログラムの出⼒結果（演習）

⼀次エネルギー消費量計算結果からZEHの判定を⾏います。


ZEH判定シートを用いて、ZEHの判断をします。

あ 設計⼀次エネルギー消費量、基準⼀次エネルギー消費

量、BEIを転記してください。
発電設備の発電量のうち⾃家消費分については、ＷＥ
Ｂプログラムの計算結果では、マイナスがついていません
が、転記するときには、マイナスをつけてください。（PDF
出⼒結果は、マイナスにより表⽰されています。）
う 発電量︓コージェネレーションを参考値から転記します。
え 発電量︓太陽光発電を参考値から転記します。
お 売電量︓コージェネレーションを参考値から転記します。
か 売電量︓太陽光発電を参考値から転記します。
い

あい

発電量・売電量（参考値）
う

え

お

か

続く

う

お

え

か

277

ZEH化 一次エネルギー消費量編 25

ZEH判定シート -2
（省略）
き
く
け
こ
さ
し

WEBプログラムの出⼒結果（演習） エクセルの計算シートに転記した場合は、結果①、結果②とも自動で結果が表示されます。
結果 ① 再⽣可能エネルギーを除く削減率を計算する。
き Ⓐ︓①＋②＋③＋④＋⑤ー（⑨ー⑪）＋⑦ を計算し、MJ から GJ への変換のために1,000で割る。
結果は⼩数点２位を切上げる。
く エネルギー消費削減量 ©︓ⒷからⒶを除算する。
け 削減率として、©÷Ⓑ×100により、％表示する。
⼩数点は切捨てとする。
結果 ② 再生可能エネルギーを含む削減率を計算する。
こ Ⓓ︓①＋②＋③＋④＋⑤ー⑨ー⑩ を計算し、MJ から GJ への変換のために1,000で割る。
結果が０以上の場合は、小数点２位を切上げ、０未満の場合は、⼩数点２位を切り下げる。
さ エネルギー消費削減量 Ⓔ︓ⒷからⒹを除算する。
し 削減率として、Ⓔ÷Ⓑ×100により、％表示する。
⼩数点は切捨てとする。
再生可能エネルギーを除く削減率は 22％ け
20％以上となっているため、適合 再⽣可能エネルギーを含む削減率は 94％ し75％以上100％未満︓Nearly ZEH に該当する
278

ZEH化 一次エネルギー消費量編 26

更なる計算例｜計算結果
更なる計算例として、主たる居室に暖房設備として設置している温⽔床暖房を取りやめ、ルームエアコンデショナー︓区分（い）のみとしてみます。

WEBプログラムの出⼒結果（演習）考に更なる計算例を以下に⽰します。
主たる居室の暖房設備について、温水床暖房を取りやめて、ルームエアコンディショナー︓エネルギー消費効率の区分を「区分（い）」のみとする。
 温水床暖房と取りやめることで、暖房設備としての暖房専用熱源機（電気ヒートポンプ温水暖房機（フロン系冷媒））は設置されない。
 参

判定結果︓建築物省エネ法
建築物エネルギー消費性能基準（H28年４⽉以降）① 設計一次 46.6 GJ 基準一次 80.1 GJ 「達成」
② BEI 0.44（ 0.50 ⇒ 0.44︓6%向上 ）（設計一次 25.5 GJ ÷ 基準一次 59.0 GJ）③ 発電設備の発電量のうち⾃家消費分 16,210 MJ
設計⼀次エネルギー消費量から⾃家消費分を除くことができる。
太陽光発電設備の設置を⾏い、ZEHの判定を⾏う場合は、再⽣可能エネルギー量の対象は、⾃家消費分に加え、売電分も対象に含めます。
ただし、全量売電の場合は、計算に含めることができません。

1

3

発電量・売電量（参考値）

2279

ZEH化 一次エネルギー消費量編 27

更なる計算例｜ZEH判定シート（抜粋）WEBプログラムの出⼒結果（演習） エクセルの計算シートに転記した場合は、結果①、結果②とも自動で結果が表示されます。
 左図は、計算結果の抜粋になります。
再生可能エネルギーを除く削減率は 29％
20％以上となっているため、適合 再⽣可能エネルギーを含む削減率は 101％
100%以上︓ 『ZEH』 に該当する


補足

（略）

主たる居室の暖房設備について、温水床暖房を取りやめて、ルームエアコンディショナー︓エネルギー消費効率の区分を「区分（い）」のみとするとすることで、暖房一次エネルギー消費量が、4,239 MJ 削減され、『ZEH』
を達成することができました。
 床暖房を採用しないようにしましょうということではありません。あくまでも計算例となります。
設計⼀次エネルギー消費量の変化 床暖房あり︓スライド276
設計一次エネ（その他除く） 削減量
設備 床暖房取止め
床暖房あり
暖房 13,385
17,624
4,239
冷房
4,211
4,211
ー
換気
4,457
4,457
ー
給湯 14,706
14,706
ー
照明
4,874
4,874
ー
その他 21,087
21,087
ー


す

せ

280

建築物省エネ法 省エネ基準に基づく省エネ計算 演習事例

省エネ計算や手続き等に関してお問い合わせいただく場合には、下記についてご留意願います。
① 住宅及び建築物に関する省エネルギー基準・計算⽀援プログラムの操作等や、省エネ適合性判定、 省エネ措置届出に関する一般的な事項については、IBECの省エネサポートセンター へ
https://www.ibec.or.jp/ee_standard/support_center.html② 建築物省エネ法による届出に関するお問い合わせは、建設地を管轄する所管⾏政庁 へ③ 「住宅性能表⽰制度」、「⻑期優良住宅の技術的審査」、「BELS」といった評価等の申請に関するお問い合わせは、申請を予定されている評価機関 へ
それぞれお問い合わせ頂きますよう、よろしくお願い申し上げます。
また、省エネ計算に係る各ツールのご利⽤にあたっては、ご利用条件・ご使用方法等をご一読い
ただき、同意いただいた上で、ご利用いただきますよう、お願いいたします。
参考WEBサイト
国⼟交通省 建築物省エネ法のページ
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/jutakukentiku_house_tk4_000103.html
 建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報
国⽴研究開発法人建築研究所（協⼒︓国⼟交通省国⼟技術政策総合研究所）
https://www.kenken.go.jp/becc/index.html



資料協⼒（アイウエオ順）
板硝子協会
http://www.itakyo.or.jp/
 一般社団法人 住宅性能評価・表示協会
https://www.hyoukakyoukai.or.jp/
 一般社団法人 日本サッシ協会
https://www.jsma.or.jp/Top/tabid/57/Default.aspx
作成・制作協⼒

一般社団法人 住宅⽣産団体連合会
https://www.judanren.or.jp/
 ハウスプラス住宅保証株式会社
https://www.houseplus.co.jp/hpj/
 ハウスプラス確認検査株式会社
https://www.houseplus.co.jp/hpa/


281

282