【資料】

大学入試研究ジャーナル第 30 号，192-198，2020．

新潟大学におけるアドミッション・ポリシーの再検討
吉田 章人，並川 努，板倉 孝信，坂本 信（新潟大学）
1999 年の中央教育審議会（以下，中教審）答申において，アドミッション・ポリシー ( 以下，AP) の必要性が指摘されて以来，各大学で AP が策定・公表されている。AP は入学者選抜の設計図として位置づけられており，入試における選抜基準・方法は AP に基づいて定めていく必要がある。
本稿では，新潟大学（以下，本学）の AP を見直していくために，まず本学 AP に関する先行研究を整理した上で，AP の構成や入学者選抜方法及び「学力の 3 要素」との対応という点から，改めて本学 AP の現状と課題を把握しつつ，今後の見直しに向けて再検討を行った。そして最後に，AP の認知状況を踏まえ，入試広報の面から AP の発信を考え，そのためにも AP の見直しが必要であることに言及した。
キーワード：アドミッション・ポリシー，入学者選抜，学力の 3 要素，入試広報
1 はじめに高大接続改革の流れを受けて，各大学が 2021 年度入学者選抜に向けて，入試の変更予告を出している。今回の入試改革では，多面的・総合的な入試の実施が求められているが，主に大学入学共通テストにおける英語の認定試験や国語・数学の記述式問題の活用方法，そして調査書等を利用した主体性等の評価方法が注目されている。新潟大学（以下，本学）においても 2018 年 9 月に【第 1 報】，同年 12 月に【第2 報】，2019 年 3 月に【第 3 報】を本学ホームページ上で公表した。3 度の予告において，英語認定試験と国語の記述式問題については共通テストの英語・国語にそれぞれ加点することなどを示した一方 1)，主体性等の評価方法については，
１）多面的・総合的な評価に基づく入学者選抜を実施するため，一般選抜を含めたすべての入試区分において，調査書や志願者自身が作成する提出書類等の活用及びこれらを参考とする面接等の実施を検討しています。
２）調査書を活用する場合は，評価の対象を評
定平均値のみとせず，志願者の学習・活動等を評価するように努めます。
【第 2 報】といずれも抽象的な表現にとどめており，現時点（2019年 8 月現在）までに具体的な方法を示していない。
本学では，2020 年度から人文社会科学系学部の改組も計画されており，そのなかでも経済学部については新たに経済科学部（以下，略称は経済）へと変わる予定である。さらに，入学者選抜の面では，本学ではこれまで実施していなかった AO 入試（2021 年度入試からは総合型選抜。以下，総合型選抜）を2020 年度入試で工学部及び経済科学部が，2021 年度入試から創生学部と理学部でも導入することを公表している。
このように，本学でも多面的・総合的な入試との関係において重要な取組が進められている。一方，主体性等評価のように，評価方法などが定まっていない点も少なからず存在する。入学者選抜方法や教科・科目等の評価方法は，当然ながら大学・学部等が定めたアドミッション・ポリシー（以下，AP）に基づいて考えられるべきである。しかし，実際には AP の内容自体が抽象的になっている場合などもあり，入学者選抜方法の変更とともに，AP 自体の見直しについても着手する必要がある。
本学において，筆者が所属する経営戦略本部教育戦略統括室高大接続推進部門は，高大接続や入試広報などを主な担当業務とする（本学教育戦略統括室ホームページ参照）観点から，AP の見直しに当たって改善の指標を提案し，チェックする立場にある。そこで本稿では，本学の AP の現状を改めて確認するとともに，今後の課題について示していくことにしたい。また最後に，入試広報という観点から AP の発信について考え，入試広報での活用という面からもAP 見直しの必要性について言及する。
2 AP について
まず，AP とはどのようなものであるか，という基本的な問題から確認しておきたい。
1999 年の中央教育審議会（以下，中教審）答申（中央教育審議会，1999）において，AP の必要性が指摘されて以来，各大学で AP が策定・公表されている。
AP については 1999 年以降，様々な提言が示されているが，2014 年の中教審答申（中央教育審議会，－ 192 －

新潟大学におけるアドミッション・ポリシーの再検討2014）では，「各大学は，求める学生像のみならず， 指摘する一方で，出願に際して AP を考慮する受験生は未だ少数に留まるとしている。また，AP の選抜各大学の入学者選抜の設計図として必要な事項をア
上の効果については，山村・鈴木・濱中・立脇（2015）
ドミッション・ポリシーにおいて明確化することが必がその効果を支持する結果は得られなかったとする。
要であり，高等学校及び大学において育成すべき『生こうした指摘の上で，上記 3 論文のいずれもが APきる力』『確かな学力』の本質を踏まえつつ，入学者における選抜・評価基準の具体化の必要性に言及しに求める能力は何か，また，それをどのような基準・ている 2)。AP の具体化・実質化に向けた事例を示し方法によって評価するのかを，アドミッション・ポリシーにおいて明確に示すこと」と，AP を「入学者選抜のた研究としては，西郡（2014），吉村（2016），植野（2017）設計図」と位置づけ，入学者に求める能力とそれをや植野・澤田（2018）などがあり，それぞれ佐賀大学，評価する基準・方法を AP において明確化すること
長崎大学，徳島大学での実践例を示している。
が求められている。この中教審答申を受けて策定さ本学の AP についても，すでに佐藤・並川・濱口れた文部科学省「高大接続改革実行プラン」（文部 （2014）において検討を行ったことがある。佐藤ほか
科学省，2015）では，各大学の個別選抜においては， （2014）の検討により示された本学 AP に関する課題「各大学の教育理念やアドミッション・ポリシーに基はいくつかあるが，主な点は以下の通りである。
づき，学力の三要素（『知識・技能』『思考力・判断力・ ・従来の学部単位ではなく学科単位（学部によって表現力』『主体性・多様性・協働性』）を踏まえた多は専攻単位）で AP を作成する。
面的・総合的な選抜方法をとること」と，学力の 3 要・従来の「教育理念・目標」と「教育内容 • 特色」
素を踏まえた入学者選抜を各大学の教育理念とともは「教育概要」として簡潔にまとめて記述する。に AP に基づいて行うことが求められている。また， ・「求める学生像」は「知識・理解」，「能力」，「態度・2016 年に中教審の大学分科会大学教育部会から出姿勢」と項目立てて高等学校で履修すべき科目なされたガイドライン（以下，中央教育審議会大学分ども列挙する。
科会大学教育部会，2016）では，AP についての基・
「入学者選抜方針」は「求める学生像」とある程度本的な考え方として，の独立性を持たせて記述する。
各大学，学部・学科等の教育理念，ディプロマ・
すでに AP の策定については，前述した実践例をポリシー，カリキュラム・ポリシーに基づく教育示した先行研究などにおいて，先進的な事例が示さ内容等を踏まえ，どのように入学者を受け入れるれており，それらは本学でも大いに参考にすべきであかを定める基本的な方針であり，受け入れる学るが，本学 AP の見直しを進めていくにあたって，本生に求める学習成果（「学力の３要素」※につい稿では，まず佐藤ほか（2014）の指摘を踏まえた上で，てどのような成果を求めるか）を示すもの。
現在（2019 年度）における本学 AP の現状と課題に※（１）知識・技能，（２）思考力・判断力・ついて整理していくことにしたい。
表現力等の能力，（３）主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度
3 本学における AP の現状と課題と整理している。
3.1 学部等の AP の構成について
このように，上記の提言では AP を「入学者選抜本学の学部等の AP は，佐藤ほか（2014）が検討の設計図」と位置づけ，各大学が AP において入学した時点から，全体的な見直しを経て 2014 年度に公者選抜の基準・方法等を明確化していくことや，AP表されている。さらにその後も 2017 年度の自然科学に基づいて学力の 3 要素に踏まえた入試を行うこと系（理・工・農）の改組や創生学部の新設，2020 年が求められている。
度に予定されている経済科学部の新設などがあり，各大学が AP を策定していくなかで，AP に関する学部単位でも修正が行われてきた。従って，2019 年先行研究も少なからず発表されている。しかしながら， 8 月現在公表されている本学の学部等の AP は，佐AP の効果や評価についてはあまり高いとはいえない。 藤ほか（2014）において検討された AP からは変わっ
例えば，鴫野・鈴木（2006）が受験生の多くが APている点もある 3)。さらに 2021 年度入試に向けて，の存在すら知らないという状況を指摘している。認知入試変更や総合型選抜の導入なども予定（もしくは状況については，西村・井上・中村（2018）が 2007検討）されている学部があることから，引き続き見直年度と 2016 年度の高校卒業予定者に対するアンケーしの必要性に迫られると思われる。そこで，改めて現トの結果から AP の認知度・理解度の上昇・増加を状を確認しておくことから始めたい。なお，確認する－ 193 －

大学入試研究ジャーナル第 30 号

表 1 新潟大学における AP の策定単位

表 2 各学部 AP の見出して記述するのがよいとされており，名称は変わっていないものの，「教育理念・目標」がなくなり，「教育内容 • 特色」が「教育概要」の役割を果たしている。
一方で，工学部では「教育理念・目標」が冒頭にある。
また，農学部は「養成する人材像」と「アドミッション・ポリシー」と，他の学部とは異なる見出し・構成になっている。現在（2019 年 8 月時点）の本学においては，学内でも少しバラつきが生じている。
農学部の AP の記述内容を確認してみることにしたい（表 3）。記述内容を見る限り，「養成する人材像」の記述については，「教育理念・目標」に内容的に近いものといえ，「アドミッション・ポリシー」を見出しとする記述内容は「～のある人」という書き方に見らAP は 2019 年 8 月時点で本学のホームページに公表れるように「求める学生像」に相当する記述内容となっされている学部等の AP を取り扱う。ている。つまり，見出しは異なっているものの，記述
表 1 は，本学のホームページにおいて公表されて内容から見れば，他学部と同様の構成になっているといる学部等の AP の基本単位を示したものである。
いえる。但し，「入学者選抜の基本方針」に相当する
人文・法・経済・理・工・農・創生の 7 学部につ内容がない状態になっている 4)。中央教育審議会
いては 1 学科（創生学部は創生学修課程）であるこ （2014）で示されたように，AP を「入学者選抜の設とから学部単位で AP が設定されている。一方，教育・計図」として捉え，入学者選抜の基準・方法とその医・歯の 3 学部は専修や学科・専攻ごとになっている。 評価方法を明確化するという観点からみれば，見直
これらは，基本的にそれぞれの学部の入学者受入単しが求められる点である。内容については当然，各学位に従うものである。前述したように，
佐藤ほか（2014） 部の個性を尊重する必要があるものの，構成についでは，学部単位ではなく学科単位（学部によってはては全学において統一していくべきである。
専攻単位）で AP を作成するのがよいと指摘しており，そうした指摘に沿ったものといえる。但し，理・工・3.2. 入学者選抜方法との対応
農 3 学部については 2017 年度からの改組の結果，1
佐藤ほか（2014）は AP・DP・CP の一貫性に関学科となり，一般入試では学部（学科）単位の入試する本学固有の問題として，「2 年次以降に主専攻プを実施しつつ，推薦入試では各主専攻プログラムをログラムを選択しなければならない学生の AP と CP募集単位としている。この点については後述する。の接続の問題」（p.168）を挙げている。入試との関
また，表 2 は各学部の AP の見出しを示したもので係でいえば，現在の本学ではもう少し複雑化している。
あるが，多くの学部が「教育内容・特色」
・「求める学前述したように，理・工・農の 3 学部は改組によって生像」
・「入学者選抜の基本方針」で構成されている。 1 学科となり，3 学部とも一般入試では学部（学科）佐藤ほか（2014）では従来の「教育理念・目標」と「教単位を募集単位とするものの，推薦入試では各主専
育内容 • 特色」は「教育概要」として簡潔にまとめ攻プログラムを募集単位としている 5）。このような場－ 194 －新潟大学におけるアドミッション・ポリシーの再検討

表 3 農学部 AP合，1 年次終了時点でプログラムを選択する学生と，入学時にすでに専攻するプログラムが決まっている学生とが混在することになり，CP との接続も問題であるが，AP 自体の書き方も難しくなる。
「入学者選抜の基本方針」については，一般入試（前期日程・後期日程）や推薦入試等の選抜方法ごとに記述しており，推薦入試の項目でプログラムごとに記述すれば，ある程度対応できると考えられる。では，「求める学生像」についてはどうであろうか。
表 4 は理学部と工学部の「求める学生像」の記述を示したものである。理学部は一文が長く，「理論，実験，あるいは野外観察の知識と方法の習得を通じて……」という表現に見られるように，網羅的な文章となっている。また，佐藤ほか（2014）で指摘されていた入学後の学修のために履修しておくべき教科・科目が具体的に記述されている。工学部は抽象的で，文章も簡単なものとなっている。一方，表 3 に挙げた農学部の「アドミッション・ポリシー」（見出し）の部
分を見ると，農学部全体を意識した文章に加えて，プログラムごとに求める学生像が記述されているが，文章としてはやはり網羅的なものになっている。書き方は三者三様であるが，いずれも広範な学問領域をカバーするために腐心した文章となっている。
こうした状況を解決するためには，農学部のようにプログラムごとに書き分けることも 1 つの方法である。
また，前述したように，1 年次終了時点でプログラムを選択する学生と入学時にすでに専攻するプログラムが決まっている学生とが混在する状況を考えると，

表 2 各学部 AP の見出し

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一文ですべての学生を網羅するような文章にせず，入学後の学修のために必要と思われる能力・態度等を箇条書きで並べておけばよいと思われる。また，読み手にわかりにくい文章にならないように，できれば一文を短く簡潔にすべきである。AO 入試の導入など，今後より多様な入学者選抜の実施を検討していくなかで，より一層多様な学生が入学してくることを前提に考えれば，入学者がそれらすべてに当てはまる必要はなく，入試の方法によってそのいくつかが当てはまる学生を選抜していくと捉えるべきであろう 6)。ただ箇条書きで列挙した場合，受験生がそれらすべてを満たす必要があるのか，あるいはそのいくつかを満たせばよいのかわかりにくい可能性がある。そのため，「求める学生像」で示された能力等が「入学者選抜の基本方針」において，どの選抜方法の，どの試験等によって測られる能力であるかを示しておくべきである 7)。
3.3「学力の 3 要素」との対応
前述したように，中央教育審議会大学分科会大学教育部会（2016）において，AP を「受け入れる学生に求める学習成果（「学力の 3 要素」についてどのような成果を求めるか）を示すもの」としている。本学 APのように，文章中に羅列していたり，箇条書きで列挙していたりすると，どの部分が 3 要素のどれに対応しているのか不明確となる可能性がある。佐藤ほか（2014）でも，「求める学生像」に「知識・理解」「，能力」，「態度・姿勢」と項目立てしたほうがよいと指摘しており，植野（2017）では徳島大学生物資源産業学部の事例として，「関心・意欲・態度」
「探究力」
「表現力」
「知識・教養」「思考・判断力」「協働力」と，学力の 3 要素を反映する 6 つの観点を示されている。こうした指摘・事例を参考に，「求める学生像」には学力の 3 要素にあわせて，「知識・技能」
・「思考力・判断力・表現力」
・「主体性・多様性・協働性」と最低でも 3 つを項目立てするように決めておけば，読む場合だけでなく，学部において見直しを行う際にも意識的に考えることができるのではないだろうか。また，本学の場合，AP を箇条書きの場合も含めて，文章だけで表現しているが，「求める学生像」と「入学者選抜の基本方針」がどの程度対応しているのか，読み手には伝わりにくいと考えられる。植野（2017）が，マトリクス形式で示した方が受験生にも理解しやすいと述べているように，「求める学生像」と「入学者選抜の基本方針」の対応関係を明示するために図表などを使って表現する方法を工夫することも必要である 8)。

4 入試広報からみた AP
ここまで，本学 AP の現状と課題を整理した。今後の入試改革を見据えて，AP の見直しは必要である
が，これまでの調査・研究をふまえると，受験生に対する AP の認知度は決して高いものとはいえない。一
方で，AO・推薦入試の受験者に関していえば一般入試よりも認知度が高いとされており，例えば，西村ほか（2018）は，「AO・推薦入試においては AP が理解され，機能している可能性」を示唆している。本学の「入試広報改善のためのアンケート」（以下，入試広報アンケート）の結果をもとに，志望校選びにおいて利用した広報媒体を前期・後期・推薦と入試区分別に調べたところにおいても，「アドミッションポリ
シ ー の ペ ージ 」 の 利 用 率 は，前 期（N ＝ 1454）
37.4％，後期（N ＝ 354）43.5％に対して，推薦（N=387）
では 72.6％と高くなっていた（吉田・並川・坂本，2018）。推薦入試入学者の場合，面接対策という可能性はあるが，AP に目を向ける受験生も一定数いることは無視できないと思われる。一方，こうした APの発信について積極的かというと，少なくとも本学に関していえば，そうではないように思われる。例えば，推薦入試の学生募集要項には各学部の AP が記載されているものの，入学者選抜要項や一般入試の学生募集要項には，全学の AP のみで，学部等の AP については URL が記載されているだけである。つまり，多くの受験生は本学の AP を自らホームページで見るしかない状況であるといえる。吉田ほか（2018）でも触れたように，本学の入試広報アンケートによればウェブサイトの利用率が高まる一方，大学案内などの紙媒体の利用率も依然として高く，紙媒体としても活用できる状況にしておきたい 9)。入学者選抜要項に含めるか，PDF でダウンロードできるようにしておき，入試広報担当者が配布しやすい状態にしておくことが望ましい。
入試広報の場の一つである進学相談会では高校 1・2 年生からも入試について質問されることも多い。こ
うした高校生に対して，大学の求める学生像や入学者選抜の基本方針など，大学側が何を重視し，入学者を選抜していくのかという点や，その大学に入学するためにどのようなことを身につけておけばよいか，などの情報が AP に含まれていれば，入試広報においても有効なツールとなりうる可能性があろう。そのためには，紙媒体として配布できる状態にするだけでなく，これまで述べてきたように，学力の 3 要素と求める学生像や選抜方法との対応関係が分かりやすいように項目立てや図などを用いるなど，高校生にもわ－ 196 －新潟大学におけるアドミッション・ポリシーの再検討

かりやすい工夫が必要となる。AP の認知度の低さに注目するのではなく，いかにして発信していくかという点も考えていかなければならない。AP の見直しにあたっては，高校生が読むという観点から AP を捉えていくことも必要である。

学省，2019b）2）AP の記述について調査した齋藤（2018）は，2012 年と2018 年の各大学の経済学部を対象に，AP における出現単語の頻度を比較・調査し，個別科目への言及が増加するなど具体化が進む一方，内容の差異が小さくなっている可能性が示唆され，大学の個性が出しにくくさせるという懸念を5 まとめ
本稿では，本学 AP をかつて検討した先行研究を起点として，現時点（2019 年 8 月現在）の本学 APについて再検討を試みた。本学 AP の現状と課題を整理すると，各学部等の AP の見出しを統一する必要があること，「求める学生像」は多様な学生が入学することを前提として必要な能力・態度等を箇条書きで示しつつ，「入学者選抜の基本方針」において，その能力や態度がどの選抜方法の，どの試験等と対応するのか明確化しておくこと，「求める学生像」は学力の 3 要素と対応をわかりやすくするため，3 要素に対応する項目を立てたり，「求める学生像」と「入学者選抜の基本方針」との対応関係を示した図表などを用いたりなど工夫が必要であることなどが挙げられる。また，入試広報の面から AP の発信を考えていく
上でも，紙媒体での活用とともに，上記のような工夫によって高校生にもわかりやすくしていく必要があることなどが考えられる。
大前提として，中央教育審議会大学分科会大学教育部会（2016）で示されたように，AP は各大学，学部・学科等の教育理念，ディプロマ・ポリシー，カリキュラム・ポリシーの教育内容等を踏まえたものであり，入学者選抜方法は AP に基づいて定められるべきである。ただ本学においては，改組や総合型選抜の導入，2021 年度入試の変更予告等，様々な変更が予定されているなかで，実際には入学者選抜方法を考えながら，AP の見直しを進めていく必要がある。本稿はこうした本学の状況に合わせて検討したものであり，これまでの先行研究に対して，新たな知見を加えるもの
ではないが，AP の見直しにおける一助となれば幸いである。

示している。
3) 本学の AP 策定の経緯は，佐藤ほか（2014）参照。
4) 但し，推薦入試の学生募集要項には「入学者選抜方針」（見出しは他学部も同様）を見出しとする項目があり，全くないというわけではない。なお，同募集要項では教育学部が専修単位ではなく学部単位の AP となっていることや，各 APに「教育理念・目標」の見出しがあるなど，ホームページに掲載されているものとは少し構成や見出しが異なっている。
5) 工学部の総合型選抜も主専攻プログラムを募集単位とする。なお，工学部の推薦入試は，専門学科等卒業者や SSHカリキュラム受講者・科学系コンテスト入賞者等を対象とした推薦入試Ⅰと，普通科等卒業者を対象とした推薦入試Ⅱという選抜方法がある（2020 年度入試）。
6) 九州大学における第 3 回アドミッション・スペシャリスト能力開発研究会（九州大学機関教育院次世代型大学教育開発センター，2019 年 3 月 22 日）において，植野美彦氏の報告（「アドミッション・スペシャリストによる書類選考・面接担当官の養成と選抜実施運営について」）でも「1 つの選抜方法で多くを評価する必要はない」との指摘があった。
7) 佐藤ほか（2014）では，「入学者選抜方針」は「求める学生像」とある程度の独立性を持たせて記述するのがよい，と指摘しているが，志願者確保という観点から本来必要な科目を入試において選択科目にせざるを得ない場合を想定したものである。同論文では「「入学者選抜方針」は入試区分別に記述し，「求める学生像」のうち，どの側面を重視する入試方法であるのかを記述する」（p. 168）とも述べている。
8) マトリクス形式によって，AP を示している大学は，すでに国立大学では佐賀大学や徳島大学，岐阜大学など少なからずある。
9) 例えば，本学の入試広報アンケートの結果をもとに，志望校選びにおいて利用した広報媒体を前期・後期・推薦と入試区分別に調べたところ，「新潟大学の公式ホームページ」
は，

注

前期
（N ＝1454）
86.7％，後期（N ＝354）
84.2％，推薦（N=387）

1）英語認定試験の利用については，2019 年 11 月 1 日に文部94.1％と，いずれの入試区分においても最も高い利用率を示

科学大臣より令和 3 年度入試における「大学入試英語成績す一方，紙媒体である「『新潟大学 大学案内』（大学案内提供システム」の導入見送りが発表されたことにより（文部パンフレット）」も前期 80.8％，後期 73.7％，推薦 90.7％と，科学省，2019a），再検討の上，本学の令和 3 年度入試では高い利用率を示していた（吉田ほか，2018）。

共通テストの枠組みにおいては活用しないことを公表した（2019 年 11 月 29 日）。また国語・数学の記述式問題につい参考文献ても，同年 12 月 17 日に導入見送りが発表された（文部科

中央教育審議会（1999）．
「初等中等教育と高等教育との接続－ 197 －大学入試研究ジャーナル第 30 号

山村 滋・鈴木規夫・濱中淳子・立脇洋介（2015）．
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