日本ヘルスコミュニケーション学会
第 4 回学術集会
健康と医療をめぐるコミュニケーション−実践知を學問にすゝめるためにー【大会長】 杉本なおみ

慶應義塾大学看護医療学部 教授【日程】 2012 年 9 月 7 日（金）・8 日（土）【場所】 慶應義塾大学看護医療学部
湘南藤沢校舎開催のご挨拶	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
慶應義塾大学看護医療学部	
  教授	
 杉本なおみ	 	 	  このたび日本ヘルスコミュニケーション学会第４回学術集会を、慶應義塾大学にて開く運びとなりました。開催にあたり多大なるご支援を賜りましたみな
さまに、この場をもちまして厚くお礼申し上げます。	
 当学会は、東京大学（2009 年）、京都大学（2010 年）、九州大学（2011 年）と回を重ねるごとに、「健康・医療」と「コミュニケーション」に関わる研究者・教育者・実践家の集う場として着実な成長を遂げてまいりました。続く今回、ここ湘南の地にみなさまをお迎えすることに格別の感慨を禁じ得ません。	
 	
  湘南は、東京医学校のドイツ人医師によって見出され、イギリスの海浜保養地を模した別荘地として開発された「健康・医療」と非常に縁の深い土地です。
明治期には日本初の結核療養所も開設され、当時の患者の間では湘南が「最高で最後の希望の地」1とされていたと伝えられております。	
 	
  湘南のもう一つの特徴に「異質なものに対する寛容さ」があります。この地に居を構えた多くの文人・要人は、互いの立場に囚われることなく議論を交わし、東西の文化を巧みに融合させ、自由闊達な精神風土を育みました。自分とは考えの異なる相手に対しても、否定や排斥ではなく敬意を持って対峙し、優れたところは進んで取り入れようとする気概は、この湘南藤沢キャンパスにおける研究・教育活動とも決して無縁ではないように感じます。	
 	
  この歴史的経緯を鑑み、今回の学術集会では「実践知を學問にすゝめるために」をテーマに掲げました。「健康・医療」への思いの強さは同じであっても、「コミュニケーション」には実に多様なアプローチが存在します。本領域が真に学際的な「学問」としてさらなる高みを目指すには、まず私達自身の研究・教育活動を通じて、異質なものに対して敬意を払い、優れたところを率先して取り入れる姿勢を示すことが肝要と考えます。そのための実りある交流が、ここ湘南の「最高の希望の地」で始まり、ヘルスコミュニケーション学のさらなる発展に資することを心から祈念して、開催のご挨拶とさせて頂きます。	
 1島尾忠男・竹下隆夫（2011）湘南地方サナトリウム旧跡訪問	
  複十字, 337:26-28.

2012 年	  	 	  日本ヘルスコミュニケーション学会第 4 回学術集会	
 	  	
  運営組織	
 
会長	
  	
  	
  杉本なおみ	  慶應義塾大学看護医療学部	
  教授
事務局長	
  秋山美紀	  	  慶應義塾大学環境情報学部	
  准教授

プログラム・実行委員会（五十音順	
  研究会代表世話人*）	
 秋山美紀

慶應義塾大学環境情報学部	
 准教授

荒木登茂子*

九州大学大学院医学研究院	
 

教授

池田光穂

大阪大学コミュニケーションデザイン・センター

教授

石川ひろの

東京大学大学院医療コミュニケーション学	
 

准教授

岩隈美穂

京都大学大学院医学系研究科	
 

准教授

小川哲次

広島大学病院歯系総合診療科口腔総合診療科	
 

教授

木内貴弘*

東京大学大学院医療コミュニケーション学	
 

教授

杉本なおみ

慶應義塾大学看護医療学部	
 

教授

高山智子

国立がん研究センターがん対策情報センター	
 

室長

中山健夫*

京都大学大学院医学系研究科	
 

教授

荻原明人*

九州大学大学院医学研究院	
 

教授

藤崎和彦

岐阜大学医学部医学教育開発研究センター	
 

教授

宮原哲

西南学院大学文学部外国語学科	
 教授

事務局（五十音順）	
 伊藤壮一（東京女子医科大学医学教育学教室大学院生）
北野華子（慶應義塾大学 SFC 研究所）、野田啓一（慶應義塾大学 SFC 研究所）、
藤原順子（慶應義塾大学）、籾山和佳子（慶應義塾大学）、
森山美紀（東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻大学院生）	 日本ヘルスコミュニケーション学会 第４回学術集会 プログラム
2012 年 9 月 7 日（金）：第 1 日目
２階 201/202 号室
12：30〜13：30
13：30〜15：00

15：00〜15：15
15：15〜16：45

セッション１：医療とコミュニケーション学の対話
【座長】
宮原 哲
（西南学院大学）
杉本 なおみ（慶應義塾大学）
【演者】
孫 大輔
（東京大学）
田崎 勝也 （青山学院大学）
休憩
セッション２：職種を超えた連携とコミュニケーション【座長】
岩隈 美穂（京都大学）
小川 哲次（広島大学）【演者】
山内 慶太（慶應義塾大学）
酒井 郁子（千葉大学）
高永 茂 （広島大学）

17：00〜18：30

18：30〜20：00

１階 ロビーフロア
ポスター掲出

懇親会 （場所：１階 学生食堂）

ポスターセッション
A 医療系(PM)【進行】藤崎 和彦（岐阜大学）
B 健康系(PH)【進行】秋山 美紀（慶應義塾大学）※ポスターセッション奨励賞表彰

2012 年 9 月 8 日（土）：第 2 日目
２階 201/202 号室
9：30〜10：15

10：15〜11：00

11：00〜11：15
11：15〜12：45

自由閲覧

特別講演１：科学コミュニケーションにおけるプロフェッショナリズム【座長】中山 健夫（京都大学）【演者】北村 聖 （東京大学）
特別講演２：疫学からコミュニケーションへ【座長】中山 健夫（京都大学）【演者】吉村 健清（福岡女子大学）
休憩
セッション３：行動変容につなげるヘルスキャンペーン
【座長】
高山 智子（国立がん研究センター）
秋山 美紀（慶應義塾大学）【演者】
松田 徹 （山形県庄内保健所）
福吉 潤 （株式会社キャンサースキャン）
宮松 直美（滋賀医科大学）

セッション１~３

および特別講演１・２

セッション１	
  医療とコミュニケーション学の対話	 	 座長：宮原	 哲（西南学院大学）・杉本	
 なおみ（慶應義塾大学）	
 
	
 

	
 
	
  本セッションでは、医療者と患者の「まなざしの違い」はどのようにして生じ、またその溝はどのようにして埋められるのかについて、医師とコミュニケーション研究者の対話を通じて解き明かす。	
 まず、青山学院大学教授の田崎勝也氏が、患者の背景を鑑みずに代替医療の科学的根拠の脆弱さを説く医師は、多くのがん患者に「異質」と捉えられているとの指摘を行う。また、ともすれば科学的根拠を絶対視しがちな医師自身こ
そ、このような自らの EBM 的認識論もまた価値依存的であることに気付き、患者側の多様な認識論的信念に理解を示すことの重要性を論じる。	
 	
  これを受けて、東京大学講師の孫大輔氏が、医療者側が患者との「まなざしの違い」を理解する機会が実際には非常に限られているという現状を紹介する。
またその原因として、臨床現場の医師は常に時間的制約の中で患者と向き合っていること、医療系学生に対するコミュニケーション教育が形式化しつつあることを挙げる。さらに、この「まなざし」の差異を埋める試みの一つとして、自らが主宰する「みんくるカフェ」の活動を報告する。	
 	
  最後に、上記２名の演者に、宮原哲（西南学院大学）・杉本なおみ（慶應義塾大学）の２名が加わり、医療者とコミュニケーション研究者の連携による実践・教育・研究の可能性について、聴衆を交え意見交換を行う。	
 	 コミュニケーションを阻む医者と患者の認識論的信念の違いについて	 	
 青山学院大学国際政治経済学部国際コミュニケーション学科	
 教授	
 
田崎	
 勝也	
 
	
 
近年の医療では、科学的根拠に基づく診断や治療を行う Evidence-Based	
 Medicine（EBM）が求められるようになった。EBM は統計学的・疫学的に有効性が認められた治
療法や診断法に基づいて治療方針（i.e.,	
 ガイドライン）を立てることで、効果的で質の高い医療の提供を目的とする。EBM の考え方に基づいて医療行為を行う医師は、蓋然的な根拠を示しながら、患者に治療法の実証性や有効性を説明する。しかし、確率やリ
スクについての知識や理解が十分でない患者には、こうした数値化された情報が科学的で客観的な知見になるとは限らない。さらには、たとえ認知レベルでは EBM の趣旨を理解していたとしても、感情的な葛藤から、拒否感を示す患者がいるかもしれない。たとえば、補完・代替医療を使用するがん患者の中には、治療法が残されていない末期患者も含まれ、補完・代替医療が唯一の望みになっているケースも少なくない。患者の置かれている状況を観ずに、補完・代替医療の科学的根拠の脆弱さを説明する医師の姿は、多くのがん患者に「異質なもの」と捉えられ、結果的にはこうしたエビデンスのみを絶対視する医師の姿勢は、医師―患者間の信頼関係を喪失させ、コミュニケーションを阻む要因となっている。	
 
EBM に基づく治療が近年の医療の質の向上に寄与したことは疑いようのない事実である。しかし、社会・文化・心理的に様々な事情をもって病に向き合う患者にとって、科学的根拠や有効性が唯一絶対な判断基準でないこともまた事実である。患者と真の信頼関係を築くには、医師が立脚する EBM 的認識論も価値依存的（value-laden）であることを知り、患者の多様な認識論的信念に理解を示す必要がある。	
 	
 [参考文献]	
 [1]	
 Tasaki,	
 K.,	
 Maskarinec,	
 G.,	
 Shumay,	
 D.M.,	
 Tatsumura,	
 Y.,	
 &	
 Kakai,	
 H.	
 (2002).	
 Communication	
 between	 physicians	
 and	
 cancer	 patients	
 about	 complementary	 and	
 alternative	 medicine:	
 Exploring	 patients'	
 perspectives.	
 Psycho-Oncology,	
 11,	
 212-220.	
 	
 
[2]	
 Kakai,	
 H.,	
 Maskarinec,	
 G.,	
 Shumay,	
 D.	
 M.,	
 Tatsumura,	
 Y.,	
 &	
 Tasaki,	
 K.	
 (2003).	
 Ethnic	
 differences	
 in	
 choice	 of	
 health	 information	
 by	
 cancer	 patients	
 using	 complementary	
 and	
 alternative	 medicine:	
 An	
 exploratory	
 study	 with	
 correspondence	 analysis.	
 Social	 Science	 &	 Medicine,	
 56,	
 851-862.	
 	
 
[3]	
 田崎勝也	 (2010).	
 自己概念の媒介性‐心理学的文化研究における因果推論の観点から‐	
 多
文化関係学,	
 7,	
 37-52.	
 [略歴]	
 ハワイ大学マノア校教育心理学研究科博士課程修了（Ph.D.）。大学院在学中、Research	
 Assistantとして勤務したハワイ大学附属がん研究所にて、キャンサー・サバイバーを対象に行った補完・
代替医療調査に参加し、がん患者を代替医療へ向かわせる社会・文化・心理的背景について研究した。最近の業績には『社会科学のための文化比較の方法‐等価性と DIF 分析』（ナカニシヤ
出版、2008 年）『コミュニケーション研究法』（ナカニシヤ出版、2011 年）などがある。	
 	
 新しい患者-医療者関係の構築に向けて	
 ~カフェ型ヘルスコミュニケーションの可能性~	
 	 東京大学医学教育国際協力研究センター	
 講師	
 
孫	
 大輔	
 
	
 
	
  近年、患者と医療者の間のディスコミュニケーションによる社会的影響が注目され、医療者が患者側の考え・価値観をより深く理解する必要性が強調されてきた。しかしながら実際にはその機会は非常に限られている。	
 	
  現場の医師は時間的制約の中でどのように患者とコミュニケーションをとるべきか、あふれる情報の中で何をどのように伝えて良いのか、日々苦悩している。	
 	
  また医療系学生へのコミュニケーション教育が近年導入され、模擬面接実習などが始まったものの、形式化した教育による弊害も指摘されている。	
 	
  演者はプライマリケアに従事する家庭医であり、地域住民との対話に関心があったた
め、欧米由来の「サイエンスカフェ」のスキームを応用して、2010年8月から「みんくるカフェ」と称し、健康・医療をめぐる話題について市民・患者と医療多職種がともに参加して対話を行うヘルスコミュニケーション活動を始めた。実際のカフェなどに10~15	
 人の小規模な人数で集まり、「医師と患者のコミュニケーション」「終末期医療」「賢い患者になるためには？」などのテーマをめぐって、対話をベースにした相互理解と学びを進めている。	
 	
  医療者が「白衣」を脱いだ場での、市民・患者側との真摯な対話により、市民のヘル
スリテラシー向上のみならず、医療者には自己が変容するような大きな学びがあると考えられる。	 	  この「カフェ型ヘルスコミュニケーション」活動による利点と発展性について論じな
がら、現在の患者-医療者間コミュニケーションにおける様々な問題点について論じて
みたい。	
 
	
 
	
 
	
 
[参考文献]	
 	
 [1]	
 中村征樹.	
 サイエンスカフェ-現状と課題(特集サイエンス・コミュニケーション).	
 科学技
術社会論研究(5),31-43,2008-06	
 [2]	
 みんくるプロデュースHP:	
 http://www.mincle-produce.net/	
 
[略歴]	
 
2000年東京大学医学部卒。日本プライマリ・ケア連合学会	
 家庭医療専門医。医学博士。腎臓内科医から家庭医に転向し、2012年度より現職。臨床研究および医学教育に携わりながら、家庭医としての勤務を続けている。研究関心はヘルスコミュニケーション、医学教育学、多職種間連携教育。2010年8月より市民・患者と医療者がフラットに対話できる場「みんくるカフェ」を毎月主催している。	
 	 セッション２	
  職種を超えた連携とコミュニケーション	 	
 座長：岩隈	 美穂（京都大学）・小川	
 哲次（広島大学）	
 
	
 

	
 
	
  医療には、実に様々なそして多くの医療・健康・福祉などの専門職が関与する。これらの専門職には、安全で質の高い医療を提供するために、患者・家族・
重要他者との人間関係づくりはもちろん、それぞれの専門職種を越えた専門職間の連携とコミュニケーションが必要であることは言うまでもない。	
 このような専門性が異なる異職種間、異業種間、多職種間、他職種間、チーム間の連携においては、他から学ぶ協調学習、コミュニケーション、省察、問題解決などの能力が必要され、各医療系教育機関では、これを卒前で学修する
専門職連携教育(IPW:Inter-Professional	
 Education)が行われようとしている。
	 本セッションは、専門職連携とはなんぞやからはじまり、そして、この専門職連携教育 IPE の現状を紐解きながら、専門職種連携(IPW:Inter-Professional	 Work,	 Collaborative	 Practice)におけるコミュニケーション研究のための糸口や手がかりを探ることとして企画したものである。	
 まず、第 1 発表者である慶應義塾大学教授の山内慶太氏には、背景の異なる専門家・専門職間のコミュニケーションを考える上でも大切なヒントとなりそうな「他から学ぶ（協調学習）」について、福澤諭吉研究の内容を中心にお話をして頂くことにした。	
 次いで、第 2 発表者である千葉大学教授の酒井郁子氏には、医療系教育機関
における専門職連携教育 IPE の先進的な取り組み事例の現状と、その取組によってもたらされた教員間の連携とコミュニケーションの変化についてのお話をお願いした。	
 	
  第 3 発表者である広島大学教授の高永茂氏には、未知領域である専門職種連携(IPW)のコミュニケーション研究を行うにあたって、社会系の研究者が医療系
多職種とどのように関わるのか、そして、模擬患者へのインタビューから得られた専門職種連携(IPW)研究のヒントについてのお話をお願いした。参加の皆さんとの熱い議論を期待している。	
 
	
 
	
 

医療専門職間の連携の課題‐“学問に凝る勿れ”(福澤諭吉)に学ぶ‐	
 
	
 

	
  	
  	
  慶應義塾大学看護医療学部・大学院健康マネジメント研究科	
 教授	
 
	
  	
  	
  	
  	
  山内	
 慶太	
 
	
 
医療における職種を超えた連携とコミュニケーションの重要性は近年益々強く認識されるようになって来た。そして、連携を促進する為の取り組みも各所で見られるようになって来たが、表面的なものが少なくない。その背景には、医療の各専門職は、資格に裏付けられた裁量と権限をもって従事しており、しかも、それぞれ、自己完結的な教育課程の中で養成されていることがある。それによって、同じ医療の専門職でありがら、
互いに「言語」を共有することさえ難しく、しかも自分の専門を絶対化しやすい、権威を生みやすい、職種固有の先入観に束縛されやすい等の傾向を持っていることがある。	
 	
  福澤諭吉は、常に、学問研究について、「重きを置かず」、「凝り固まる勿れ」、「手軽に見なす」、「軽蔑することもまた、はなはだし」等と語り、自分の専門や説を絶対化せずに相対化して見るよう促した。また、「異端妄説」と言われることを恐れずに自説を吐く勇気とそれを生み出す「自由の気風」を大切にしていた。	
 	
 これらをはじめとする福澤の指摘は、専門職特有の限界とその弊害を理解する為にも、そこから抜け出す為にも、多くの示唆を与えてくれる。そこで当日は、福澤の議論を基に、専門職間の連携・コミュニケーションの障壁について検討したい。	
 
	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
[参考文献]	
 「福澤諭吉著作集第５巻」(慶應義塾大学出版会、解説・山内慶太)	
 
[略歴]	
 
平成 3 年慶應義塾大学医学部卒業。同大学医学部精神・神経科学教室、医療政策・管理学教室を経て、現在は慶應義塾大学看護医療学部並びに大学院健康マネジメント研究科(医療マネジメ
ント専修)教授。医学部医療政策・管理学教室兼担教授。また、福澤研究センター所員を兼ねる。
日本医療・病院管理学会評議員。博士(医学)。「福澤諭吉著作集第５巻」、「練習は不可能を可能にす(小泉信三著)」、「アルバム小泉信三」(いずれも慶應義塾大学出版会)等を編集	 総合大学医療系３学部の専門職連携教育プログラムを開発した	 教職員の連携とコミュニケーション	
  	
 
	
 

千葉大学大学院看護学研究科	
 教授	
 
酒井	
 郁子	
 
	
 
	
  現在、専門職連携教育（以下 IPE）を取り入れている大学は多く、言葉自体も目新し
いものではなくなってきた。しかし、私たちが千葉大学において IPE を立ち上げた 2005
年、日本で IPE の概念を前面に出して、先行して実施していたのは埼玉県立大学など数少なく、現在千葉大学が行っているような，医療人必修として IPE 科目を展開している
大学はなかった。このセッションでは、先行モデルを英国に求め、手探りで IPE プログ
ラムを構築してきた過程を紹介しながら、教員間の連携とコミュニケーションのありよ
うがどのように変化してきたかについて、参加教員からのヒアリングやレスポンスカー
ドへの記入内容をもとに紹介する。また学生の自己評価結果についても、合わせて紹介し、IPE を支援するための連携とコミュニケーションについて検討したい。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
[参考文献]	
 	
 [1]	
 田辺政裕、酒井郁子、石井伊都子：千葉学ブックレット	  千葉の健康３	
  患者中心の医療を実現する‐千葉大学亥鼻 IPE からの発信‐、千葉日報社、2008．	
 [2]	
 酒井郁子：チーム医療を培う IPE	
  千葉大学「亥鼻 IPE」の現在	
  看護学部・医学部・薬学部の連携協働プロジェクトの進化．看護教育、52（6）、2011.	
 
[略歴]	
 	
 
1983 年 03 月	
  	
 
	
 
千葉大学看護学部卒業	
  学士（看護学）	
 1983 年 04 月-1987 年 03 月	  	  千葉県千葉リハビリテーションセンター（看護師）	
 1987 年 04 月-1992 年 03 月	  	  千葉県立衛生短期大学（助手）	
 1992 年 04 月-1997 年 03 月	
  	  東京大学大学院医学系研究科博士前期・後期課程	
 1998 年 03 月	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 	
 	
 	
  博士（保健学）取得	
 1997 年 04 月-2000 年 06 月	
  	  川崎市立看護短期大学	  助教授	
 2000 年 07 月-	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 	
  千葉大学看護学部附属看護実践研究指導センター助教授	
 2007 年 04 月	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  看護システム管理学教授	
  現在に至る	 他職種の要望にどのように対応するのか	 	 広島大学大学院文学研究科	
 教授	
 
高永	
 茂	
 
	
 
	
  非医療系の学問領域の研究者が医療系の領域と係るときには、いくつかの選択を迫られるのではなかろうか（医療系の領域とは、医療の現場だけでなく医学教育、SP の養成までも含む、広い意味で使っている）。発表者は言語学を専門とするが、その理論と分析方法を用いて言語行動・非言語行動を研究することが可能である。例えば、音声学、意味論、語彙論、文法論、誤用論、社会言語学、非言語コミュニケーションなど。このような研究分野の方法論を用いて、医療系の領域から収集したデータを分析し考察を加えることができる。そして一定の結果が得られると思う。しかしながら多業種連携においてはどのような成果が望まれているのであろうか、今行っている研究は他業種の人にとって有益なものであるのだろうか、と自問したくなることもある。	
 	
  研究を前提として多業種（医療系）と関わるとき、非医療系の研究者はその立ち位置を自覚して、ある種の決断をする必要があるのかもしれない。今回は、発表者が近年交流している二つの領域（現場）を取り上げて、それぞれの領域から出された要望にどう対応していくかということを考えてみたい。二つの領域というのは、①現場の薬剤師、②SP 養成講座の主催者と参加者である。それぞれの協力者に、平成 24 年 4 月から 7 月にかけてインタビューを行った（現在も継続中）。インタビューから得られた各種の要
望のなかには、言語学やコミュニケーション研究の観点から対応できそうな課題から、
なかなかやっかいな課題まである。それぞれの要望を研究の俎上に載せようとするとき、どのような点を考慮する必要があるのかを検討したい。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
[参考文献]	
 [1]	
 高永茂「相互行為空間における参与フレームの形成と維持-医療面接の場面を中心にして-」（2008 年 3 月，『NIDABA』第 37 号，pp.	
 1-10）	
 [2]	
 TAKANAGA	
 Shigeru,“Characteristic	
 Use	
 of	
 Honorifics	
 in	
 Medical	
 Interviews:	
 With	 Special	
 Reference	
 to	
 the	
 Data	 Analysis	
 of	
 OSCE	 ,”	 2008,	
 Hiroshima	 Interdisciplinary	 Studies	 in	
 the	
 Humanities,	
 Vol.	 7,	 1-8.	
 [3]高永茂「医療面接場面に見られる敬語使用の特徴――OSCE の医療面接データを分析して――」（2009 年 3 月，『NIDABA』第 38 号，pp.	
 39-48）	
 [略歴]	
 広島大学大学院文学研究科博士課程後期修了（1989）、呉大学社会情報学部助教授（1997）、呉大学社会情報学部教授（1999）、広島大学大学院文学研究科助教授（2001）、同大学院文学研究科准教授（2007）、同大学院文学研究科教授（2009）。日本コミュニケーション学会・中四国支部長。	
 特別講演	
 	
 座長：中山	 健夫（京都大学）	
 
	
 

	
 
	
  本学会は研究会として発足した 2009 年から今年で 4 年目を迎え、健康と医療を巡る幅広いコミュニケーションの課題に取り組む多様な研究者の交流の場として充実しつつある。本企画では、ヘルスコミュニケーション研究に新たに重要な視点を加えるため、お二人の碩学の研究者に特別講演を頂くものである。	
 東京大学教授の北村聖氏は、臨床医・研究者としての大きなご業績を積まれた後、近年は医学教育・国際協力のリーダーとしてこれらの領域の発展に尽力されている。さらに 2008 年に日本医学会の事業として発足した日本医学雑誌編
集者会議（Japanese	
 Association	
 of	
 Medical	
 Journal	
 Editors：JAMJE）の組織委員長として学術情報のコミュニケーションの質向上に取り組まれている。	
 福岡女子大学教授の吉村健清氏は、産業医科大学名誉教授、福岡県保健環境研究所所長、日本疫学会理事長等を歴任されたパブリックヘルスの重鎮である。
臨床医・産業医から大学研究者、さらに行政という様々な立場で、幅広く人間の健康や医療とそれに大きな影響を与える環境の問題に取り組まれてきた。ご専門の一つである疫学は「根拠に基づく医療（Evidence-based	
 medicine	
 ：EBM）」の基盤として認識されているが、コミュニケーションとの関わりも広く、深い。	
 	
  両講演が、ヘルスコミュニケーションの研究と実践に取り組む方々にとって貴重な示唆と指針となることを願い、企画者の挨拶とさせて頂くものである。	
 学術情報のコミュニケーションとプロフェッショナリズム	
 
	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  東京大学医学教育国際協力研究センター	
 教授	
 
北村	
 聖	
 
	
 
近年、医学教育の分野でプロフェッショナリズムの教育が重要視されている。国際医学教育学会（WFME)の提案する医学教育のアウトカムの 7 つの柱の一つになっている。
また、米国での研修の到達目標においてもプロフェッショナリズムは 1 つの目標となっている。まだ同時にこの二つの到達目標(アウトカム)にコミュニケーション能力が含まれている。本講演では、コミュニケーションにおけるプロフェッショナリズム、特に学術論文をはじめとする学術情報のプロフェッショナリズムについて論じる。	
 	
  近年、IT 技術の発展に伴い、学術情報の量は加速度的に増加し、それに伴い不正論文の数も増加している。それを防ぐため、プロフェッショナリズムの教育が重要である
ことは論を待たないが、具体的にどのように教育するかについては決まったものはない。
東京大学において、少人数グループワークである課題発見問題解決型学習（PBL）において、不正論文を取り上げ、事例研究から、不正する動機、心の弱さ、あるいはほかの選択肢などを討論によって理解する試みをしている。本講演ではこの教育法について紹
介する。	
 
	
  さらに、医学雑誌編集長会議の立場から、不正論文の扱いや予防の手段について紹介
する。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
[略歴]	
 
東京大学医学部卒（1978 年）	
 東京大学医学部第 3 内科（高久史麿教授）入局血液研究室所属（1980年）、東京大学医学部免疫学教室（多田富雄教授）研究生（1982 年~1984 年）、米国スタンフォ
ード大学医学部腫瘍学教室（Ronald	
 Levy	
 教授）ポストドクトラルフェロー（1984 年~1986 年）、
東京大学医学部臨床検査医学講座	
 助教授および東京大学医学部附属病院検査部	
 副部長（併任）（1995 年~2002 年）を経て、東京大学医学教育国際協力研究センター	
 教授（2002 年~現在）
および東京大学医学部附属病院総合研修センター	
 センター長（併任）（2003 年~2011 年）同総センター長（併任）（2011 年~現在）	
 疫学から行動変容へ―ヘルスコミュニケーションの役割と課題	
 
	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  福岡女子大学国際文理学部	
 教授	
 
吉村	
 健清	
 
	
 
	
  疫学は、感染症の予防を目指して１９世紀頃から発展した学問である。２０世紀に入り、病原体の解明が進み、また抗生物質の発見により、先進国では感染症が激減する一方、がんや循環器疾患など生活習慣病が問題となり、これらの疾病を対象とした疫学が発展し、予防に貢献してきた。しかし、２０世紀の後半から AIDS,	
 SARS	 またマラリア、
結核などの新興、再興感染症が人類を脅かすようになり、感染症の疫学が再認識されるようになった。	
 	  では、疫学はどのような役目を果たすのであろうか？	
  疫学は、まず疾病の分布を把握し、ついで、疾病発生にかかわる要因を明らかにし、最後に、実施した疾病対策を評価する。このような考え方は何も疫学に限ったことではなく、他の自然科学、人文科学
でも同じである。すなわち、それぞれの科学で、事実の把握を行い、その事実がどのような要因でおこったのか解明が試みられる。	
 	  それでは、私達は事象の実態をどの程度正しくとらえることができているのか？	
  またその実態を一般の人にどの程度正しく伝えることができているであろうか？	
  さらに、
いわゆる科学的手法によって得られた知見は、疾病予防の観点から、現実社会の中でどの程度活用されてきたであろうか？	
  たばこ対策を例に引くまでもなく、科学的知見が社会の中で理解され、かつ人の行動に結びつくまでには、多くのステップを越えなければならない。	
  ヘルスコミュニケーションは、そのステップを乗り越えるうえで重要な方策である。	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  今回、疫学で得られた知見から行動変容にいたるまでのヘルスコミュニケーションが果たす役割と課題について述べたい。	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
[略歴]	
 
1967 年	
 九州大学医学部卒	
 、1971 年同（公衆衛生）修了、1975 年	
 Harvard	
 School	
 of	
 Public	
 Health	 卒、1984 年	
 産業医科大学臨床疫学教室教授、1992 年	
 産業医科大学産業生態科学研究所所長（〜1995 年）、2004 年産業医科大学名誉教授、福岡県保健環境研究所所長（〜2010 年）、2006 年	
 日
本学術会議連携会員、日本疫学会理事長（2004-2007）、	
 International	
 Epidemiological	
 Association	
 Western	
 Pacific	
 Regional	
 Councilor（西太平洋地域代表理事）1999-2005	
  	
  	
 
2011 年より現職。

セッション３	
  行動変容につなげるヘルスキャンペーン	 	 座長：秋山	
 美紀（慶應義塾大学）・高山	
 智子（国立がん研究センター）	
 
	
 

	
 
キャンペーンとは、ある目的をもって、大衆や一定の集団（マス）に対して、組織的に働きかけること、またはそうした運動を指す。「ヘルスキャンペーン」の場合は、その目的が健康に関連する意識の変化や行動変容（たとえば禁煙、
食生活や運動習慣の改善、検診受診等）となる。実際のキャンペーンは、リー
フレットや冊子、ポスター、雑誌や新聞、ラジオやテレビといった様々な広報
資材やメディアを組み合わせて行われることが多い。	
 従来ヘルスキャンペーンの多くは、一般集団全員に向けて画一的に行われていたが、そのような方法では、最終的なゴールである行動変容という効果につながりにくいことが知られるようになってきた。最近では、行動変容を起こしてほしい対象に効果的に働きかけるために、ソーシャルマーケティング、ターゲットのセグメンテーション、イメージアップのためのブランディング戦略等、
もともと製品の販売促進のための広告戦略等に使われてきた手法を用いたキャンペーンの重要性が認識されるようになっている。	
 本セッションでは、第一線でヘルスキャンペーンに取り組み、効果を上げてきた取り組みの数々を紹介し、具体的なノウハウを議論する。山形県庄内保健所長の松田徹氏と、（株）キャンサースキャン社長の福吉潤氏は、それぞれ、がん
検診受診率向上のための効果的な戦略を、また滋賀医科大学教授の宮松直美氏
は、テレビを使った脳卒中キャンペーンの実践を報告する。その後、高山智子（国立がん研究センター）、秋山美紀（慶應義塾大学）の 2 名も加わって、効果を上げるための具体的なノウハウ、ステークホルダーの調整、効果検証の方法、
さらに行動を維持・継続するための施策等を議論する。	
 
	
 
	
 
	
 

子供や医師からのがん検診受診勧奨―受診者のアンケート調査結果からー	
 	
 山形県庄内保健所	
 松田	
 徹・菅原	 彰一	 	
 がん検診受診率を上げることは我が国の緊急の課題である。平成 22 年度に本保健所
域内の庄内町で「職場で働く機会のない従業員」の受診向上を目指し、モデル事業を行った。その効果を計るため、がん検診を受診した人にアンケート調査を実施し、検討した。	
 	
  事業は検診の待ち時間の短縮などをうたった「クイック」検診、女性限定とした「レディーズ」検診を主体とした。また、その他の取り組みとしてがん検診無料化、的確なメッセージを伝えるためのポスター、リーフレットの工夫、商工会を通じた事業所への周知等による職域機関との連携を行った。さらに小学生から両親、祖父母への受診を勧めるメッセージを盛り込んだパンフレットの配布を行った。加えて町内の 10 名の医師に、患者に対するがん検診受診勧奨を依頼した。実施にあたっては保健所職員が病院と診療所を訪問し、日本医師会のガイドブックを用いて説明し、ポスター・リーフレットを提供し協力をお願いした。	
 小学生 949 人を通じた家族への受診勧奨により、受診のきっかけとして本取り組みを挙げた人は 5 名であった。これらは女性が多く、30〜40 歳代が多かった。また、子供や孫から勧められた人は 11 名で、うち 10 名は女性であった。これらから子どもからの受診勧奨は、女性に対しての効果が大きいことが示された。	
 	
  また、医師からの受診勧奨の効果は不十分であったが、比較的高齢者に対する影響が大きいことが分かった。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
[参考文献]	
 かかりつけ医のためのがん検診ハンドブック〜受診率向上をめざして〜	  平成 21 年度厚生労働
省がん検診受診向上指導事業	
  がん検診受診向上アドバイザリーパネル委員会.	
 [略歴]	
  松田徹	
 昭和 51 年	 北里大学医学部卒業	
 	
 山形県立中央病院、山形大学医学部勤務	
 平成 20 年	 山形県庄内保健所	
 ソーシャルマーケティング手法を用いた行動変容：乳がん検診を事例に	
 株式会社キャンサースキャン	
 代表取締役社長	
 
福吉	
 潤	
 
	
 
一般集団を特徴のある集団に分類する「セグメンテーション」という考え方は、広告やマーケティングなどのビジネスの現場で用いられてきたものの、公衆衛生分野における適用性・有用性に関する知見は限定的である。そこで本発表では、乳がん検診を事例に、特定集団ごとにメッセージを送り分けることは、集団全員に同一のメッセージを送付する場合に比べて効果的・効率的なのか検証を行った。	
 都市部在住の 50 代女性 8,100 名を対象に質問紙調査を行い、過去二年間乳がん検診の受診歴がない 1,859 名を抽出し、テイラード介入群	
 (n=1,394)とノンテイラード介入群	
 (n=465)に無作為割り付けを行った。原田ら 1 のセグメンテーション方法に基づき、
テイラード介入群には 3 種類の異なるパンフレットを送付し、ノンテイラード介入群には従来自治体が送付していたパンフレットを送付した。	
 乳がん検診の受診者は、テイラード介入群で 277 名（19.9%）、ノンテイラード介入群
で 27 名（5.8%）であった 2。ロジスティック回帰分析の結果、テイラード介入は、ノンテイラード介入に比べて、オッズ比 4.02 倍（OR	 =	
 0.32;	
 95%CI:	
 0.18	 ‒	
 0.59）乳がん
検診の受診がみられた 2。受診者一人を増やすのにかかるコストは、テイラード介入群
で 2,544 円、ノンテイラード介入群で 4,366 円であった 2。心理的変数によるセグメン
テーションに基づくテイラード介入は、一般集団全員を対象としたノンテイラード介入に比べて、効果的・効率的であった。	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
[参考文献]	
 [1]	
 Harada	 K,	
 Hirai	
 K,	
 Arai	 H,	 Ishikawa	
 Y,	
 Fukuyoshi	
 J,	
 Hamashima	
 C,	
 Saito	 H,	
 Shibuya	 D.	
  (2012)	
  Worry	  and	
  intention	  among	  Japanese	  women:	  Implications	  for	
  an	
  audience	 segmentation	
 strategy	 to	
 promote	 mammography	 adoption.	
 Health	 Communication,in	
 press.	
 [2]	
 Ishikawa	
 Y,	
 Hirai	
 K,	
 Saito	 H,	
 Fukuyoshi	
 J,	
 Yonekura	
 A,	
 Harada	 K,	
 Seki	 A,	 Shibuya	 D,	
 Nakamura	
 K.	
 (2012)	
 Cost-effectiveness	 of	
 a	
 tailored	
 intervention	
 designed	
 to	
 increase	 breast	 cancer	 screening	 among	 a	
 non-adherent	
 population:	
 a	
 randomized	
 controlled	 trial.	
 BMC	
 Public	
 Health,	
 in	 press.	
 [略歴]	
 1999 年慶應義塾大学総合政策学部卒業。1999 年‐2006 年プロクター・アンド・ギャンブル社（P&G）
マーケティング本部	
 ブランドマネジャー。2006 年よりハーバードビジネススクール、2008 年
同大学院経営学修士（MBA）取得。2008 年マーケティング手法でがん検診の受診率を上げるべく（株）キャンサースキャン創業、代表取締役就任。2012 年度より大阪大学超域イノベーション
博士課程プログラム特任講師を兼務。東京都がん検診受診率向上施策検討会委員。厚生労働省
がん検診受診促進企業連携推進事業アドバイザリーボードメンバー。	
 マスメディアによる脳卒中キャンペーンの効果	
 	
 滋賀医科大学臨床看護学講座	
 教授	
 
宮松	
 直美	
 
	
 
	
  脳卒中発症時の適切な早期受診のためには、一般市民が症状と対処を理解している必要がある。過去の調査から、一般集団に対する啓発活動の手法として最も強い影響力を持つものは新聞やテレビなどのマスメディア、およびマスメディアとチラシなどの複合的取り組みであると考えられた 1。そのため、脳卒中の予防・症状・治療等を取り上げたマスメディアによる啓発活動を 1 年間通して行うことにより、一般市民の脳卒中に関する知識がどの程度向上するか検証することを目的とした介入研究を実施した 2。	
 	
  2009 年 4 月~2010 年 3 月に実施された NHK 岡山放送局による「脳卒中防止キャンペーン」の前後それぞれで電話帳から無作為抽出を行い、介入地域（岡山市）と対照地域（呉市）に居住する 40-74 歳の者 3,920 名（各時期、各地域 980 名）に対して脳卒中発作時症状についての電話調査を実施した。脳卒中発作時症状は正答 5 症状とダミー5 症状からなる 10 症状から正しいと思うものをすべて選択するよう求めた。また、介入地域の介入
後評価では、「脳卒中防止キャンペーン」の視聴の有無を尋ねた。介入前調査での 5 症状
正答割合は、介入地域 53%(95%信頼区間：50-56%)、対照地域 46%(95%信頼区間：43-49%)であった。1 年間の介入後、介入地域のみ 5 症状正答者が有意に増加した(介入地域：63%,	
 60-66%、対照地域：51%,	
 48-54%)。男女別の検討では、介入地域の女性のみ介入後に 5症状の正答者割合が有意に増加した。マスメディアによる 1 年間の啓発活動は一般市民、特に女性において、脳卒中発作時症状の認識に効果的であることが示された。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
[参考文献]	
 	
 [1]	
 岡村智教、宮松直美	
 他.	
 一般市民への脳卒中啓発キャンペーンとその評価.	
 平成 20 年度
厚生労働諸科学研究機補助金事業「超急性期脳梗塞患者の救急搬送及び急性期病院受け入れ体制に関する実態調査研究」報告書.	
 133-154.	
 2009.	
 [2]	
 Miyamatsu	
 N.,	
 Kimura	 K.,	
 Okamura	
 T.	
 et	
 al.	
 Effects	
 of	
 public	
 education	
 by	
 television	
 on	
 knowledge	 of	
 early	 stroke	
 symptoms	
 among	 a	
 Japanese	
 population	
 aged	
 40	
 to	
 74	
 years:	 a	 controlled	 study.	
 Stroke.	
 43(2):	
 545-9.	
 2012.	
 
[略歴]	
 	
 
1985 年	
  神戸大学	 医療技術短期大学部	
 看護学科	
 卒業	 	
 2004 年	  滋賀医科大学臨床看護学講座	
  助教授	
 2005 年より現職	
 ポスターセッション	 ポスターセッションＡ（医療系）
PM-01	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
PM-02	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
国際会議のインターン経験による看護 	
 地域体験実習を通して医学生の情動能力
学生の英語コミュニケーション懸念軽減 	
 はどのように変化したか？：性格特性およ	
 び自己省察との関係	
 
	
 
	
 
松岡里枝子 1）､プール・グレゴリー2)	
 阿部恵子 1）､川上ちひろ 2)､丹羽雅之 2)､	 1）
2)
国立看護大学校 ､同志社大学 	
 藤崎和彦 2)､鈴木康之 2）	
 	
 名古屋大学地域医療教育学講座 1）	
 	
 岐阜大学医学教育開発研究センター2)	
 
	
 
	
 
【目的】当研究は、国際看護をミッションとす【目的】岐阜大学医学部では医学科 1 年生を対る看護大学の学生が、国際会議にインターンと象に妊婦、高齢者、保育園児の３つに分かれ、して参加した経験を通して、英語でのコミュニ
同じ対象者と６週間全６回の継続的コミュニ
ケーション懸念（Communication	
 Apprehension） ケーションを目的とした地域体験実習を行っがどのように軽減し、結果としてコミュニケーている。学生の情動能力と性格及び本実習のポション意欲（Willingness	 to	
 Communicate）がートフォリオ及び態度評価の関係を明らかに向上するに至ったかどうかを検証するもので
する。	
 
ある。	
 
【方法】2010 年度医学科１年次 101 名が産科【方法】本研究の参加者は 9 名の看護学専攻の医院、保育所、高齢者施設で実習を行った。施大学生で、国際看護に興味をもち英語を実際に設毎に教員が同行し、実習態度を５段階で、実用いる機会を求めており、2008 年 11 月東京で習後のポートフォリオ記述６回分を毎回６段
３日に亘って開催された国際会議にインター階で評価し点数化した。また、5 大性格特性をンとして参加した。その後、約 120 分のフォー
NEO-FFI,	
 情動能力を Emotional	 Intelligence	 カス･グループ・ミーティングでその経験を語(EI)の自記式アンケートを実習前後で実施しってもらい本研究のデータとした。主要な質問
た。EI の伸び率と、5 大性格特性である N	 項目は、経験前後で英語コミュニケーション行(Neuroticism 神経症傾向),	
 E	
 (Extraversion
動に変化があったか、会議開催中に遭遇した困
外向性),	 O	 (0penness	 開放性),	
 A	
 難や問題はいかなるものであったか、英語での(Agreeableness 調和性),	 C	 会話をどのように感じたか、の 3 点である。	
 (Conscientiousness 勤勉性)	
 ,そして態度、ポ【結果】参加者の語りに表出される生の経験
ートフォリオの評価点との関係を重回帰分析（lived	 experience:	
  Brown	 et	
 al.,	 2011）
にて検討した。	
 をコード化することにより内容分析し、その結【結果】実習前後の EI に有意差はなかった。
果、「競争心」「完ぺき主義」「他方向思考」「自しかし､１年次医学生の 5 大性格特性と EI の関
己効力感」「対処策」といった要素が抽出され係をみると､N が高い程､EI 伸び率が有意であた。	
 った（β=	
 .329,	
 p<	 .05）｡また、E が高い程､【考察】国際化に伴い国内外を問わず医療分野
EI 伸び率がマイナスに有意であった（β=	 のグローバル化が顕著となっている昨今、国際
̶.344,	
 p<	 .01）O,	
 A,	
 C に関しては EI 伸び率
医療現場における看護職の英語コミュニケーに影響を及ぼしていなかった。EI 伸び率と実ション能力が要求されるようになっている
習評価のポートフォリオ及び態度に相関がみ（IMCJ,	
 2004）が、コミュニケーションに困難られなかったが、ポートフォリオと態度には高をきたす要因と考えられるコミュニケーショ
い相関が見られた。（r=.716）	
 ン懸念（McCroskey,	
 1977）についての国際比【考察】神経質特性の学生の方が、情動能力が較の先行研究によると日本人は最も高い数値育成され、外向的な学生の情動能力は低下傾向を示している（e.g.,	
 Klopf,	 1984）。本研究ににあった。これは６週間の継続的交流と自己省より抽出されたそれぞれの要素について日本察の機会を持つ事で、自己のコミュニケーショ
人のコミュニケーション懸念を増幅させるとン方法の見直しが行われ、自己肯定感に変化が考えられる社会文化人類学的特徴、特に他思考おきたのではないかと考えられる。また、ポーがどのような根拠によりもたらされるのか、等
トフォリオにて自己省察が十分できていれば、について明らかにしながら、参加者達がどのよ
次の交流が積極的な態度になることが伺える。	
 うなプロセスでコミュニケーション懸念を減【結論】学生はポートフォリオという自己省察
少させることに成功したかを論じる。	
 を通して、自己の性格特性が情動能力に影響を及ぼすことが示唆された。更に、ポートフォリ
オを分析する必要がある。	
 PM-03	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
PM-04	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
効果的な IPE を可能にする教育戦略の	
 困難な臨床現場で役立つ歯科衛生士の 	 考察̶コミュニケーション障壁の分析̶	 コミュニケーション教育に向けて	
 
	
 
	
 
井上祥 1)､阿部恵子 2)､青松棟吉 2)､	 梶谷佳世１)､長谷由紀子１)､大林泰二１)､	
 安井浩樹 2)､野田幸裕 3)､半谷眞七子 3)､	 前田純子 2)､佐々木友枝 2)､脇忠幸 3)、	
 
4)
5)	
 
會田信子 ､植村和正
高永茂 4)､小川哲次 5)	
 1)
名古屋大学医学部医学科 ､名古屋大学大学院
広島大学大学院医歯薬学総合研究科１)､	
 2)
医学系研究科･地域医療教育学 ､名城大学薬NPO 法人響きあいネットワーク岡山研究会 2)、
3)
学部 ､名古屋大学大学院医学系研究科・看護
広島国際大学 3)、広島大学大学院文学研究科 4)、4)
学専攻臨床看護学 ､名古屋大学医学部附属病
広島大学病院口腔総合診療科 5)	
 5)
院総合医学教育センター 	
 
	
 
	
 
	
 
【背景】多職種連携医療(IPP)実践のため卒前【目的】周術期専門的口腔衛生管理を担う歯科教育における多職種連携教育(IPE)が注目され衛生士には、予防や口腔ケア、患者指導、ケアている｡日本でも少数の大学で IPE が行われてリングなどを行う上での患者や家族（重要他者）いるがその効果について十分な検証はなされの協働、そして多職種との連携のために、多様ていない｡	
 なアプローチのできる高いコミュニケーショ【目的】IPE プログラムを試行し､学生が感じン能力が求められる。一方で、周術期専門的口る多職種間コミュニケーションにおける心理
腔衛生管理に関わる歯科衛生士はすべて、患者的障壁を明らかにする｡	
 の感情面や精神面の変化に相応しい対応に戸【方法】臨床実習経験のある医(24 名)､薬(25惑い、悩んでいる。	
 名)､看護学生(25 名)からなるチームを作った｡
患者の感情面の変化と歯科衛生士のコミュニ
学生はシナリオに基づき気管支喘息患者の退ケーション行動との関係を明らかにするため
院指導計画を作成した｡実習前後に配布した自に、歯科衛生士‐模擬患者の周術期専門的口腔
記式アンケートの回答を質的に分析した｡	
 衛生管理の模擬面接を行ない、SP の感情の変【結果】医･看護学生共に IPP の重要性として化が起こった前後を中心に分析・検討した。	
 実習前から｢分業｣と｢連携｣による｢補完的｣で【方法】対象は広島大学病院勤務歯科衛生士で｢多角的視点｣を持つチームによる｢ケアの質向本研究に同意を得られた 10 名とした。模擬患上｣を認識していた｡コミュニケーションにお者は一人（岡山 SP 研究会）とした。歯科衛生
ける心理的障壁として医学生は｢場の雰囲気｣
士と模擬患者によるロールプレイ 10 分間をビや｢メンバー同士の相性｣など､チームビルディ
デオ撮影した。録画したビデオから会話記録をングに関する障壁を感じていた｡また看護学生
作成し、言語全体をテキストマイニング、会話において｢自己の知識不足｣で｢間違えると恥｣
内容は Steps	
 for	
 Coding	
 and	
 Theorizationなど､予測不安に基づくコミュニケーション抑（SCAT）で分析した。	
 制に由来する障壁が存在した｡さらに必要なコ【結果・考察】模擬患者の感情が動いた時、歯ミュニケーション技法として医学生は「職種間科衛生士は模擬患者との心理的距離を積極的の交流」を通して｢対話者をよく知る｣ことを上に近付けた人、遠のいてしまう人、なんとか維
げる一方､看護学生は｢積極的に意見を述べる｣
持しようとした人、など様々なスタイルを持っという自らの発言能力に関する言及が多かっていた。比較的、歯科衛生士 20 年以上の経験た｡	
 者は、模擬患者との心理的距離を積極的に近付【考察】医･看護学生は IPP の重要性を十分認
け、20 年未満は心理的距離を維持または遠の識しており､IPE 受け入れ可能な段階に達していてしまうケースが見受けられ、歯科衛生士のいたことが示唆された｡両者が感じる心理的障
コミュニケーションは多様なスタイルをもっ壁と必要なスキルには大きな差が見られた｡こていた。	
 れは IPE 実施前段階において､チームビルディ	 ング、アサーティブネスなどコミュニケーショ
	 ンに関するスキルを､専攻に合わせ事前教育す	
 る必要があることを示唆する｡また事前教育によって対等にチームで議論できるようになると考えられた｡	
 【結論】より効果的な IPE 実施のために各学部教育においてその実情に合ったコミュニケー
ション教育を充実させる必要がある｡	
 PM-05	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
PM-06	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
アトピー性皮膚炎患児の母親の	 在宅療養開始前に末期がん患者の家族が 	 ステロイドへの抵抗感の形成過程	
 受けた説明とその理解に関する研究 	
 
	
 
	
 
林英里 1）､秋山美紀 2)､武林亨 3)､内山映子 4)	
 千葉宏毅 1）2)､伊藤道哉 2)､尾形倫明 2)	
 慶應義塾大学ヘルスコミュニケーション研究
仙台往診クリニック研究部 1)､東北大学大学院
1)
2)
会 ､慶應義塾大学環境情報学部 ､慶應義塾大
医学系研究科医療管理学分野 2)	
 3)
学医学部 ､慶應義塾大学政策･メディア研究
	
 
科 4)	
 
	
 
	
 
	
 
【目的】アトピー性皮膚炎患児の母親のステロ【目的】末期がん患者をもつ家族が入院もしく
イドへの抵抗感がどのように形成されているは外来通院していた医療機関から、在宅療養をのかを明らかにし、それを払拭するための方策
始める前にどのような説明をあらかじめ受けを検討することを目的とした。	
 てきたかは、これから担当する在宅医師にとっ【方法】千葉県内の複数の育児サークルで母親てその後の患者・家族への説明や診療に関わる
230 名を対象に質問紙調査を実施した。質問項
重要な項目となる。本研究では在宅療養に関わ目は、アトピー性皮膚炎の罹患経験、ステロイ
る情報や知識のうち、どのような内容が患者・ドの使用経験、ステロイドに対する認識、情報
家族に伝わっていないのかについて基礎資料
収集方法等である。ステロイドの情報収集に関を得ることを目的とする。	
 する 7 問の回答の分布について階層的クラス【方法】在宅療養を開始する末期がん患者とそ
タリングを行い情報収集のパターンを導き出の家族（主介護者）20 組に対し、在宅主治医した。ステロイドのイメージに関する 11 項目との面談直前に在宅療養に関わるアンケートについては因子分析を行い、抽出した各因子の調査を実施した。調査項目はあらかじめ在宅タ
因子負荷量を求め、意味を考察した。さらに、
ーミナルケアに即した 15 項目を選定し、そのアトピー性皮膚炎患児の母親 10 名に対して、説明の有無、理解の程度について尋ねた。説明
受診時の経験や医師との関係等について半構の 15 項目は、実際に在宅で看取られたがん患
造化インタビューを行い、内容分析を行った。	
 者の家族へ実施された説明から質的分析を用【結果】母親の情報収集には 6 パターンが認めいてカテゴリー化した項目である。15 の説明られた。ステロイドの抵抗感は、①副作用に対内容はさらに、１）治療方針や痛みのコントロ
する恐怖、②漠然とした恐怖、③強いランクのールの話、２）公的制度の活用と家族の負担軽ステロイドへの抵抗という３因子が抽出され、減の話、３）死や看取りに関する話、の３つに
このうち①の副作用は「リバウンド現象」や「色おおまかに分類できるものである。	
 素沈着」等のキーワードで認識されており、医【結果】調査で用いた 15 項目を 3 つに大別し師の説明の有無と有意な関連が見られた
た場合、1）治療方針や痛みのコントロールの（P=0.02）。ステロイドへの抵抗感は、メディ
話は、すでに説明を受け理解をしている家族がア、医師、周囲の人によって形成されていた。
多いが、2）公的制度の活用と家族の負担軽減
医師に対する母親のニーズは「生活面のアドバの話は、理解していないもしくは説明を受けてイス」、「治療に関する具体的な説明・指導」、
いない家族の割合が 50％以上であった。3）死「対症療法以外の治療法」「母親の気持ちの理や看取りに関する話は、そもそも説明を受けて解」の４カテゴリーがインタビューより示されいない割合が他の 2 項目よりも高い割合で示
た。	
 
された。	
 
【考察】母親のステロイドへの抵抗感は、診療【考察・結論】入院時や通院時に提供されてい時の医師の説明、周囲やメディアからの情報にる説明は、在宅で最期まで生活する患者・家族
起因していることが示された。医師の処方時にを支えるための説明として十分ではないと言は、使用法や使用量に加えて、「いつまで使用える。患者・家族は治療方針や症状のコントロ
するか」、「なぜこのランクなのか」といった説
ールに関する説明だけではなく、最期まで在宅明が求められる。同時に、投薬以外の生活面ので生活すること、在宅で看取ることの意味につ情報提供、他の治療選択肢の提示、母親の苦悩
いても医師が伝えて行く必要があるのではなに理解を示してサポートする姿勢も求められいかと考える。	
 
ている。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

ポスターセッションＢ（健康系）
PM-07	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
PH-01	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
救急収容要請通話における語彙分布： 	
 熱中症予防行動に情報源への接触と 	 「音読み」と「訓読み」の身体部位呼称 	 そこから生起した会話が与える影響 	
 
	
 
	
 
杉本なおみ 1）､岩野雄一 2)､鈴木昌 2)､堀進悟 2)	
 
佐藤直子	
 
慶應義塾大学看護医療学部 1）､	 一橋大学大学院社会学研究科	
 慶應義塾大学医学部 2)	
 
	
 
	
 
	
 
【目的】救急隊から医療機関への収容要請時に【目的】2011 年夏の社会的な節電要請を背景使用される「音読み」の身体部位呼称（例：前に、広くメディアなどを通じて呼びかけられた額部）は、「訓読み」呼称（例：額）と比べる
熱中症予防策が、人々の実際の行動採用に与えと、本来口頭伝達には不向きであり、通話精度た影響を明らかにする。メディア接触単独の影と効率を損ねる可能性がある。本研究では、通響が限定的との指摘(Snyder	
 et	
 al.	
 2004)やメ
話中の「音読み」
・「訓読み」呼称それぞれの使ディア接触と対人会話の相互作用に着目する
用実態と修復例に関する基礎資料の作成を目研究(Southwell	 &	
 Yzer	 2008;	
 Greary	
 et	
 al.	
 
的とする。	 2007)などを参考に、メディア接触の影響に加【方法】2011 年 9 月に東京消防庁管内の救急
え、メディア接触から生起した会話の影響にも隊より発信された収容要請通話から、身体部位着目することとした。	
 に言及する部分を抽出し、
「音読み」
・
「訓読み」
【方法】47 都道府県に居住する 15 歳〜81 歳ま
呼称に関する内容分析を行った。	
 での男女 990 人(M=42.51)を対象にウェブ調査【結果】分析対象とした 977 通話のうち、身体を実施(2011 年 12 月)。平成 22 年度国勢調査
部位呼称が用いられた 747 件においては、医師を参考に性年代で補正をかけたデータに基づよりも救急隊員の方が「音読み」呼称を多用す
き、各種メディアや医療機関・公的機関などかるという全般的な傾向が見られた。また、「音らの情報を含む 15 の情報源(分析１)、そこか
読み」呼称の不適切な用法により、隊員によるら生起した会話(分析２)をそれぞれ主要な独言い間違い（例：「下腿」と「大腿」）や、医師
立変数とし、熱中症予防行動の採用(8 項目のによる聞き間違い（例：「耳出血」と「鼻出血」）
合算;α=.84)	
 を従属変数とする重回帰分析をが誘発される可能性が示唆された。さらに、隊行った。分析２においては 15 の情報源ごとに員の呼称使用に対する、隊員自身および医師の生起した会話変数を各々投入するモデルを検修復（言い直し）を分類した結果、（１）「訓読討した。統制変数として性別、年齢、教育程度、
み→音読み」自己修復（例：隊員が自らの発言
職業の有無、主観的健康状態、健康への関心度、を「鼻→鼻部」と言い直す）（２）「訓読み→音メディアへの一般的な接触頻度を両分析に投読み」他者修復（例：医師が隊員の発言を「足入した。	
 の付け根→大腿骨部」と言い直す）（３）「音読【結果】メディア接触の影響(分析 1)では、新み→訓読み」自己修復（例：隊員が自らの発言
聞(b=.96	 p＜.05)、facebook 等の SNS(b=1.3	
 pを「臍部→へそ」と言い直す）
（４）
「音読み→
＜.10)、Twitter などのリアルタイムメディア
訓読み」他者修復（例：医師が隊員の発言を「上(b=-2.14	
 p＜.01)、かかりつけの医師(b=1.62	
 顎（じょうがく）部→上あご」と言い直す）のp＜.05)、病院や診療所からの情報(b=1.13,	
 p
４類型が見受けられた。	
 ＜.05)が熱中症予防行動に対して有意な関連【考察・結論】医師よりも救急隊員の方が「音を示した。メディア	
 接触から生起した会話の読み」呼称を多用する背景には、語彙と職業的影響(分析２)については、テレビ接触で生起し自我同一性の関連性や、傷病者やその家族といた会話(b=1.63	
 p＜.001)、新聞接触で生起した
う「聴衆」を前に医療職として「役割演技」を会話(b=1.6,	
 p＜.05)の	
 変数が予防行動との有行う必要性といった言語社会学的要因の存在
意な関連を示した。	
 がある。通話精度の向上には、単に「訓読み」【考察】熱中症予防の情報源としては新聞、SNS、呼称の使用を推奨するに止まらず、これらの要かかりつけの医師が、情報源への接触から生起因に対する働きかけが必要と考えられる。	
 した対人会話についてはテレビ、新聞からの会
	
 話がそれぞれ行動採用にポジティブな影響を	 与えている可能性が示された。一方で、リアル	 タイムメディアへの接触はネガティブな影響	
 を与えている可能性が示された。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

PH-02	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
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育児雑誌における母乳代用品広告の	 高校生と母親を対象にした子宮頸がん 	 量的・質的分析	 予防啓発法の検討	 	 	 本郷愛実 1)､秋山美紀 2)､	 川本彩多利 1)､秋山美紀 2)､	 内山映子 3)､武林亨 4）	
 内山映子 3)､武林亨 4)	
 慶應義塾大学ヘルスコミュニケーション研究慶應義塾大学ヘルスコミュニケーション研究会 1)､慶應義塾大学環境情報学部 2)､慶應義塾大会 1）､慶應義塾大学環境情報学部 2)､慶應義塾大3)
学政策・メディア研究科 ､慶應義塾大学医学学政策・メディア研究科 3)､慶應義塾大学医学
4）
部 	
 
部 4)	
 
	
 
	
 
【目的】育児雑誌における母乳代用品の広告の【目的】子宮頸がん予防の啓発活動の方向性を
実際を把握することを目的に 2008 年 10 月から探るために、女子高校生と娘を持つ母親を対象
2009 年 3 月の間に日本で発行された育児雑誌に、子宮頸がんや予防法の認知度、予防行動の12 誌(52 冊)における母乳代用品広告の量およ
現状、女性特有の病気についての家庭内会話状
び内容を分析した。	
 況等を調査し、それらの関連を検討することと【方法】母乳代用品広告の定義及び内容の分析した。	
 項目は、日本を含む全加盟国が 1994 年に世界
【方法】全日制高校に在籍する 15〜18 歳の女
保健総会で採択した「母乳代用品のマーケティ
子高校生と、娘を持つ母親を対象に、自記式質ングに関する国際規準」を参考とした。同規準
問紙調査を実施した。対象者は、2010 年 10 月は乳児の健康に関わる製品のマーケティングから 11 月に大学訪問した女子高校生等 78 名、の適正化を目的に、消費者一般への母乳代用品
知人等を介して協力を得られた母親 51 名であの広告や試供品の提供等を規制している。雑誌
る。質問項目は、子宮頸がんおよび同ワクチンの全面積に対する該当広告の面積を測定し、まの認知、接種状況、女性特有の疾病に関する家
た内容分析は分析項目を記載したシートを用
庭内での会話頻度等で、質問項目毎に度数と割いて 4 人の調査者で行った。	
 合を示し項目間の関連を検討した。	
 【結果】対象雑誌のうち、8 割の雑誌では母乳【結果】高校生の 86％、母親の 99％が「子宮代用品の広告が存在し、雑誌１冊の総面積(1
頸がん」という病名を聞いたことがあったが、頁の面積 頁数)あたり、平均 1.7％(最小ワクチンの存在を知っていたのは高校生 60％、0.06%;	
 最大 5.2％)の広告面積の記載が明らか
母親 80％であった。ワクチンの存在を知ってになった。対象読者を妊娠中とする雑誌の方がいた 47 名の高校生うち、家庭内で女性の疾患
産後からと比較して有意に哺乳びん・人工乳首について会話の機会があると回答したのは 36の広告記事数が多く、乳児用調整粉乳の広告に名（77％）であった。一方、ワクチンの存在をは差が認められなかった。広告には乳児の写真
知らない高校生の半数近くが、家庭内で女性のや絵、「母乳に近い」などの文言が使用されて疾患について会話の機会がないと回答した。家おり、キャンペーンを付加しているものもあっ
庭内で会話するきっかけは、メディア（74％）、
た。	
 
身近な人の病気（25％）であった。この他、高【考察】政府報告では各企業が一般雑誌への広校生においては、検診受診と家庭内会話環境の告を自主規制しているとされている。現状の把間に関連が見られ（p=0.05）、母親においては、
握及び日本の社会的法的枠組みにそって同規
子どものワクチン接種予定と家庭内会話環境
準に効力をもたせるための対策が求められる。	
 の間に関連が見られた(p<0.01)。また、予防接種を受けている高校生の中に検診受診の意思のない者が見られた。	
 【考察】子宮頸がんの予防行動には家庭内の会
話環境が関わっていることが示唆された。予防接種を受けていても検診受診の意思がない高校生がいたことや、検診を定期的に受けていな
い母親が 3 割以上いたことから、予防法への誤解が予防行動の阻害要因となっている可能性が示唆された。親子の両者に予防法についての知識の定着を促すような啓発活動が望まれる。	
 PH-04	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
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東北弁ラジオ体操プロジェクト	 コミュニケーションに焦点を当てた 	 「おらほのラジオ体操」	
 プログラム「糖尿病劇場」の実践と評価 	
 ‐起案から考察まで‐	
 
	
 
	
 
岡崎研太郎	
 西根英一	
 京都医療センター臨床研究センター	 株式会社マッキャンヘルスケアワールド	
 予防医学研究室	 ワイドジャパン	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
【目的】「おらほのラジオ体操」はラジオ体操【はじめに】これまで国内外の大規模臨床試験
第一の音源に、東北弁（お国言葉）の号令をのから科学の知が得られてきた。しかし、日常診せたものである。被災者と支援者が復興への思療では、われわれが最適と考える治療を進めていを共有するシンボルとして「おらほ」（私たもうまくいかないことは珍しくない。すなわち、ち）と命名し、復興に備える健やかなカラダと
Evidence-based	
 medicine の実践に際して課題
ココロとコミュニティをつくる、その準備体操があることは明らかである。その一つに患者‐曲としての認知、浸透を目的とした。ヘルスコ
医療者関係、コミュニケーションが挙げられよミュニケーションを本業とするマッキャンヘ
う。そこでわれわれは、患者と医療者のすれ違
ルスケアワールドワイドジャパンが被災地のい、コミュニケーションギャップを浮き彫りに
石巻日日新聞、ラジオ石巻とともに取り組むすることにより参加者の気づきを促すワーク
CSR 活動としてスタートした。	
 ショップ「糖尿病劇場」を開発した。糖尿病劇【方法】ヘルスプロモーションがもつ崇高な役
場とは、日常診療を主題とした演劇を上演し、割を、“メディカル・エンターテイメント”とその後にファシリテーターの進行のもとで参いうオリジナリティ豊かな形で発信した「おら加者と討議をおこなうプログラムである。	
 ほのラジオ体操」は、お国言葉がもつ強いメッ【目的】糖尿病劇場の理念と内容を紹介し、参セージ性によって、新聞・雑誌・テレビ・ラジ
加者からの評価を報告すること。	
 オといったマスメディア、ならびに Facebook,	
 【方法】2009 年 5 月大阪での糖尿病劇場に参Twitter,	 YouTube などのソーシャルメディア
加した聴衆を対象に会場で質問紙調査を実施。	
 を介し、震災後の被災地、日本社会、そしてそ【結果】回答者は 447 人（男性 85 人、女性 362
れを見守る全世界に広く紹介された。	
 人）。回答率は約 75%。年代は 40 歳代が最多で、【結果】「おらほのラジオ体操」は、運動習慣
以下 30 代、50 代、20 代	
 の順。職種別では栄が健康に与える科学性と綿密なクロスメディ
養士が 32%と最多で、次いで看護師（30%）、医ア戦略によって、out-bound のメッセージと師（15%）、薬剤師（10%）の順。療養指導へのin-bound のコミュニケーションを交流させ、意識に関しては、5 件法（5 点満点）で、医療被災者と支援者の間に Creating	 Shared	 者は「コミュニケーションの訓練を受けるべき」
Value*（共有価値の創発）を見事に実現した現（平均 4.5）、「カウンセリング技術を学ぶべき」代版ヘルスプロモーションの真骨頂である。	
 （4.6）、「一緒に目標設定する方法を学ぶべき」*	
 中山健夫,	
 社会と健康を科学するパブリック（4.6）であった。劇場の内容に関しては、「演
ヘルス(9),	
 日本公衛誌 2011;	
 58(8):	
 640-645.	
 劇というスタイルは面白かった」（4.6）、「内容【考察】ヘルスコミュニケーションの専門家ははわかりやすかった」（4.5）、「今後の療養指導
エビデンスの価値に加担し、それを最大級のの参考になった」（4.4）、「満足した」（4.4）、「正しいもの」として伝えることに専念し、生「また参加したい」（4.4）という結果であった。	
 活者によって「いいもの」として再生される副【まとめ】糖尿病劇場は、参加者から高い評価
次的産物（二次効用）について意識を注がないを得た。医療者の療養指導に対する意識を変化ように思われる。ヘルスコミュニケーションのさせる可能性があると思われ、今後はバリエー中にいかに CSV を仕込むかが、ヘルスプロモー
ションを増やし、各地で上演継続の予定である。	
 ションの成功の鍵を握っている。	
 
	
 
	
 

PH-06	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
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一般市民向け疾病説明テキストの	
 患者・家族向けの健康医療情報の質評価
リーダビリティ改善実験（第 2・3 実験）	
 -EQIP 日本語版の開発-	
 
	
 
	
 
酒井由紀子	
 北野華子 1)､中山健夫 2)､秋山美紀 3)	
 慶應義塾大学信濃町メディアセンター	 慶應義塾大学 SFC 研究所 1）､京都大学大学院医	
 学研究科社会健康医学専攻健康情報学分野 2)、	 慶應義塾大学環境情報学部 3)	
 
	
 
	
 
【目的】医療の専門家と一般市民のコミュニケ【背景】患者や家族が質の高い健康医療情報をーションギャップ解消のために、第 1 実験に続得ることは、適切な治療実施や意思決定の支援
き、一般市民向け疾病説明テキストのリーダビに役立つ。健康医療情報の質を評価できるツー
リティの改善と評価の実験を行った。今回は特ルが欧米諸国で開発されたが、我が国には未だに、どの要素がリーダビリティに最も影響する開発されていない。	
 かの特定に焦点を当てた。	
 【目的】英国 NHS が開発した健康医療情報の質【方法】医師が執筆した，慢性化膿性中耳炎のを評価できる Ensuring	
 Quality	
 Information	 一般市民向けの日本語説明テキスト 1 件を取for	
 Patient（EQIP と省略）日本語版を開発し、り上げ、リーダビリティに影響するとされる構その妥当性と信頼性を検証することを目的と
文，語彙，テキスト構造のいずれかの要素を改した。	
 善した 4 種類のテキストと、3 要素すべてを改【方法】原著者より EQIP 拡大版の翻訳許可を善した 2 種類の包括改善テキストを用意した。
得た。翻訳した評価項目の回答しやすさと適切
第 2 実験では高校生 270 名に、オリジナルテキ
性を大学院生 8 名、患者団体代表 1 名に聞き取
ストと合わせ計 7 種類のテキストのいずれかりを行った。EQIP 日本語版と、同様に健康医を、第 3 実験では高校生 112 名にオリジナルテ
療情報の質を評価可能な DISCERN 日本語版をキストと包括改善テキストの計 3 種類のいず用いて、患者・家族向けの小児アレルギー関連
れかを割り当て，Web テストを行った。テストの小冊子 59 部を評価し、ツールの妥当性と信には，内容理解テストとして 20 問の正誤問題
頼性を検証した。基準関連妥当性の検討は順位と作成が容易な一種の穴埋め問題であるクロ
相関係数、評価者間信頼性、評価者内信頼性はーズテスト、「読みにくい点・わかりにくい点」
カッパ統計量、内的整合性はクロンバックα係の指摘を含めた。	
 
数を求めた。	
 【結果】内容理解テストのスコアがオリジナル【結果】小冊子 59 部を評価者 HK が評価したテキストより有意に高かったのは、第	 2 実験
DISCERN 日本語版と EQIP 日本語版の合計得点
では正誤テストにおける、3 種類の要素をすべの順位相関係数は 0.64（P&lt;0.01）、2 ペアのて改善し、重点先行主義でテキスト構造を改善
評価者（HK-TN と HK-YT）が小冊子を評価した
した「包括 2」
（Bonferroni 検定 p=0.034）、ク
EQIP 日本語版 37 項目の Kappa 統計量は HK とローズテストにおける語彙的要素だけを改善
TN は 0.58、HK と YT は 0.61 であった。また評した「語彙」（p=0.001）のみだった。第 3 実験
価者 HK が別時点で小冊子を再評価した EQIP
では、正誤テストにおいてはテキスト構造の改
日本語版 37 項目のカッパ統計量は 0.46 であっ善として結束性を高めた「包括１」（p=0.008）
た。EQIP 日本語版 36 項目のクロンバックα係
のみ、クローズテストにおいては「包括 1」お数は 0.74 であった。	
 よび「包括 2」の両方（それぞれ	
 p=0.000;	
 【考察】本研究では EQIP 日本語版の基準関連
p=0.011）であった。正誤テストとクローズテ
妥当性、評価者間・評価者内信頼性、内的整合
ストのスコアには両実験とも相関が見られた。	
 性が確認された。今後、予測的妥当性の検証も【結論】単独の要素では語彙の改善がリーダビ必要である。評価項目の内容が不明瞭な場合、リティの向上に貢献している。テキスト構造の評価にばらつきが生じ、情報を過大、過小評価
改善は語彙の改善と合わせて相乗効果の可能されるため、評価項目への回答方法を明確に記性があるが、最良の改善方法については検討のしたユーザーガイドを作成した。	
 余地がある。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

広告協賛団体一覧
株式会社篠原出版新社
株式会社キャンサースキャン

1.

株式会社 カイ書林

2.

特定非営利活動法人 医学中央雑誌刊行会

3.

株式会社日本看護協会出版会

4.

特定非営利活動法人 医療ネットワーク支援センター

5.

株式会社シナジー

6.

株式会社プラメド

7.

ニーバーオフィス （アス テープ起こしタイナーズ）

8.

特定非営利活動法人 ＥＢＨ推進協議会

9.

株式会社精神看護出版

10. 株式会社日本医療データセンター
11. プロ・エディット・ジャパン株式会社
12. スタットコム株式会社
13. マッキャン・ヘルス・コミュニケーションズ（株式会社マッキャンヘルスケアワールドワイドジャパン）
14. カクタス・コミュニケーションズ株式会社	
 日本ヘルスコミュニケーション学会雑誌 特別号

日本ヘルスコミュニケーション学会
第 4 回学術集会プログラム・予稿集

発行日

2012（平成 24）年 9 月 7 日

発行者

日本ヘルスコミュニケーション学会（大会長 慶應義塾大学看護医療学部 杉本なおみ）

第 4 回事務局

慶應義塾大学 湘南藤沢キャンパス(秋山美紀研究室)〒252-0882 神奈川県藤沢市遠藤 5322
healthcomm2012@sfc.keio.ac.jp

表紙デザイン北野華子（慶應義塾大学 SFC 研究所）

印刷株式会社ワキプリントピア〒252-0815 神奈川県藤沢市石川 6-26-19