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【ノート】

大学入試研究ジャーナル第 34 号，304-311，2024

教師・大学進学者である保護者からの情報と大学選択基準との関連――大学が少ない和歌山県の公立進学校 A 高校を事例とした探索的分析――

津多 成輔（島根大学）
大学が少ない一部の地方圏では，高校生にとっての身近な大学進学者が限定される状況にある。本研究は和歌山県の公立進学校 A 高校の 3 年生を対象として量的調査を実施し，教師や大学進学者である保護者からの大学の情報と高校生の大学選択基準の関連についての一事例を探索的に分析した。その結果，教師のみ
から情報を取得している場合は，大学選択基準が「入試の難易度」になりやすい可能性が示された。また，大学進学者である保護者からの情報取得は，大学選択基準とほぼ関連がみられなかった。この結果は，より多面的・多角的な観点からの大学選択を志向するならば，多様な大学進学者から情報を取得することが重要であることを間接的に示唆している。
キーワード：高校生，大学選択基準，教師，情報的資源，大学の都市部集中
1 はじめにの人口の学歴比について 6 ～ 7 割が非大卒者でありマ大学進学においては，身近な高等教育の経験者の存

ジョリティであることを指摘し，その背景の 1 つに 4

在 は 重 要 で あ る。 宮 島（1994） は 下 記 の Bourdieu

年制大学が都市部に集中していることをあげている。

and Passeron の引用を示しながら，父母・兄弟・親

具体的に近年の状況をみていくと，2023 年の日本の 4戚などのいたるところに高等教育経験者がいて，大学

年制大学は，810 校であるが，東京都 145 校，神奈川が身近に感じられる場では，進学がノーマルなことと県 33 校，愛知県 52 校，大阪府 58 校，兵庫県 35 校と思いこまれていて，こうしたハビトゥス的なものの再その多くが大都市圏に集中している。他方，地方圏に生産が Bourdieu の再生産論を構成しているとする。

おいては島根県 2 校，和歌山県 5 校とその数に限りがある。このような大学の都市部集中は，地域内の大卒

 本人たちが意識的にそうは考えないにせよ，客観者人口とも関連している。例えば，大学が少ない和歌的な就学機会におけるこのような大きな差は，日常山県は 15 歳以上の総人口に占める 4 年制大学卒業者的な近くの場でさまざまな仕方で表現され，高等教の人口の割合（2020 年）1）は 18.5％であり，東京都の育を自分の「不可能」な未来とみるか，「可能」で「当43.2％を 24.7 ポイント，全国平均の 25.6％を 7.1 ポイ

然」な未来とみるかという，社会的出自ごとに異なント下回る状況にある。
このような状況を踏まえると，るイメージをつくりだす。そしてそのイメージこそ大卒者との接触機会が少ないと想定される地方圏の子が，こんどは就学への志向を規定するようになる。

どもの進路の選択肢の内実を検討することは重要な課

二人に一人以上が大学に行き，その周囲や家族のな題である。

かにも高等教育を当り前の通常のコースとして見いこのような大学の都市部集中と進路選択に関連につだしている上級カードルの子弟と，進学が百人に二いて津多（2023a）
は，
ベネッセコーポレーション（2005）

人以下で，わずかに人づてに，また媒介的世界をへを引用し，大学進学を進路希望とする場合には，教師

だてて勉学と学生のことを知るにすぎない労働者のや保護者の一部および大学生が大学についての情報的子弟とでは，未来の勉学がおなじように経験される資源である 2） と述べ，その中でも各大学の様々な特はずがない。
（Bourdieu and Passeron, 石井訳 1997:

色を受験者に伝えるという観点からは，大学生が重要

15-17）な役割を担うことが想定される 3） として，大学生との接触機会と大学選択基準の関連について明らかにし

Bourdieu and Passeron が指摘したのは社会階層のている。具体的には，大学生との接触機会がある場合，再生産の文脈ではあるが，その過程において身近な大大学を選択する際に「資格・免許がとれる」という観卒者の存在が，進路を左右することが指摘されている点や「キャンパスの雰囲気」や「就職のための支援」，のは重要な点である。

「施設・設備がよい」といった観点を重視しやすい可この大卒者の存在について吉川（2020）は，地方圏能性を指摘している。

- 304 -

教師・大学進学者である保護者からの情報と大学選択基準との関連

このように，各大学の様々な特色を受験者に伝える

2 研究方法と仮説という観点からは，大学生との接触機会と高校生の大2.1 調査対象者

学選択基準を明らかにしたことに意義がある一方で，上記の課題を検討するためには，大学進学希望者で保護者や教師といった存在については検討の余地があありかつ保護者が大卒者でない対象者を一定数確保すると考えられる。なぜならば，高校生の進路選択におる必要がある。前述したように和歌山県は，総人口にいては，前述したように様々な他者が大学についての占める 4 年制大学卒業者の人口の割合が低い。さらに

情報的資源として関与しており，当然のことながらこ

高校生の保護者として主に想定される 40 代に限定しれらの相互作用により，大学選択基準を形成している

た場合では，2020 年時点で 23.0％と東京都の 47.0％，

ことが想定されるためである。

全国平均の 30.1％を下回る状況にある 6）。以上の状況

特に教師については，形式的には地域性をはじめとを踏まえて，和歌山県を調査対象地として，公立進学

してどの高校生にも同様にアクセス可能な情報的資源校に在籍する高校 3 年生に対して，高校生の進路意識として想定できることに加えて，地方圏においては，を把握することを目的に，自記式の質問紙調査である

有海（2011）が学習塾等の教育機会の少なさから教師「高校生の進路意識に関する調査」を 2018 年 7 月に実の存在が学習・進学意欲に作用していると指摘するよ施した。この調査によって得られたデータの中からうに，教師は高校生の進路意識の形成に重要な役割を

A 高校の 4 年制大学を志望する回答者 216 名を抽出担っているといえる。他方，地方圏の進学校の指導内し分析を行う 7）。A 高校を抽出し分析を行うのは次の容としては，進学指導に関する研究（中村 2020; 田垣

2 つの理由からである。第一に，各学校の特徴に基づ

内 2022）が蓄積されているように，保護者からの進く大学選択基準への影響を統制できること，第二に，4）もあって，大学進学を念頭に受験学

A 高校のデータは津多（2023a）によって大学生との力の向上を意図した進学指導が多くの場合で重視され接触機会と大学選択基準の観点から分析されており，ている。これを踏まえると，教師の存在が大学教育機

その知見を前提にできることである。これらの理由か

会の地域間差による高校生の大学選択基準の差に対しら悉皆で調査協力が得られた A 高校のデータを抽出ていかなる影響を及ぼすのかは重要な論点である。

し分析対象とした。

路保障の期待このような情報的資源による高校生の大学選択基準への影響を検討するにあたっては，情報的資源となる

2.2 当該地域におけるＡ高校の位置づけと進路指導

他者が高校生にとって信頼できる存在であるかが重要

A 高校は，和歌山県の紀北地域に所在し，県内有である。人間は，見ることをはじめとする直接的な経数の公立進学校であり，旧制中学校からの歴史を持つ験による情報取得によって認識を形成することが困難

ことから地域の中では「伝統校」という位置づけであな場合は他者からの情報によって認識を形成することる 8）。調査対象者の 4 年制大学へ進学を希望する割合になるが，この際に情報的資源となる他者への信頼がは 91.9％で，短大や専門学校等を含めるとほぼすべて重要となるからである。具体的には，子どもは面倒をの調査対象者が進学を希望している。進路希望としてみてくれたり過去に信頼できる情報を提供してくれたは 91.7％が国公立を第一志望としており，近年の進学りした存在を情報的資源とするとされている（Harris

状況においても，年によってばらつきがあるものの 3

and Corriveau 2011）。本研究の調査対象者は，大学～ 5 割の生徒が国公立大学に進学する状況にある。
A 高校の進路指導において重視されているのは「学の敷地に足を踏み入れる経験がほとんどない生徒が
5）

63.2％であり ，この意味においても信頼できる情報

習指導の充実」である。A 高校のホームページにお的資源の存在は，大学選択基準に大きく関与している

いては「ほとんどの生徒が大学進学を希望していると考えられる。

A 高校では，生徒一人一人の希望がかなうように様々以上を踏まえた本研究の課題は，教師や大学進学者

な取り組みを行っています」という記述以外に大きなである保護者からの大学の情報が高校生の大学選択基方針の記述はみられないが，「学校要覧」においては準に及ぼす影響についての一事例を示すことである。

具体的な目標と指導内容の第一項目に「学習指導の充

この際，大学の都市部集中によって生じる大学生との実」が掲げられている。夏季休暇においては，１年生

接触機会の多寡との相互作用についても分析することから「夏季進学補習」を行っているなど学力向上につで，大学教育機会の地域間差による高校生の進路意識

いては力を入れて取り組んでいる。その他の進路指導の差に対して教師の存在がいかなる意味を持ちうるのとしては，外部講師による進路についての講演会や大かを検討するための知見が得られる。

学の先生を招いた講演会などがある。

- 305 -

大学入試研究ジャーナル第 34 号

表 1 には，「学校の進路指導では次のようなことがいる。

どれくらいありますか」という設問に対する単純集計「保護者からの情報取得」には，高等教育について結果を示した。表 1 によれば，「よくある」「まあある」

話してくれる大学に進学した経験のある信頼しているに該当する割合が大きい順に「できるだけあなたのや保護者の有無を用いる。具体的には「あなたは次にあ

りたいことに合った大学へ進学するようにはげまされげる人のことを信頼していますか」に対して「保護者」

た」といった自己実現に関する内容，「大学進学に必が該当しかつ「あなたの家族や親戚の中に，大学（短要となる経費について話された」「奨学金や授業料免

大・高専等は除く）に進んだ人はいますか」に対して除といった制度について詳しく話された」といった大「父」または「母」のいずれかが該当しかつ「あなた学進学に関する費用についての内容，「どの程度の成に大学・短大・専門学校の話をしてくれる人はいます績であればどのような大学へ進学できるか知らされか」に対して「保護者」が該当する場合を有群（77 名），た」といった学業成績による志望校の選択に関する内それ以外の場合を無群（133 名）として操作的に定義

容が位置づいている。また，「よくある」「まあある」

し，無回答 6 名を除いて分析に用いる。

に最も該当しない「できるだけ偏差値の高い大学へ進統制変数としては，「大学生と話す」頻度を「大学学するようにはげまされた」でも，約半数が該当する

生との接触機会」として用いる。調査票では，「次の結果となっており，当該設問であげた進路指導の内容

ことはどのくらいの頻度でありますか（大学生と話は A 高校において，いずれも一定数の高校生が実施す）」に対して，6 つの選択肢（「週に 1 回以上」「月されていると認識している状況にある。

に 1 回」「3 ヵ月に 1 回」
「半年に 1 回」「一年に 1 回」「全くない」）で回答を求めた。1 年間に複数回の「大学2.3 変数の設定

生との接触機会」があることを基準として，有群 158

本研究では，教師や大学進学者である保護者からの名（「週に 1 回以上」
：69 名，「月に 1 回」
：42 名，「3 ヵ

大学の情報と高校生の大学選択基準の関連を検討する

月に 1 回」：23 名，「半年に 1 回」：24 名），無群 54 名ために，独立変数として「教師からの情報取得」およ（「一年に 1 回」：6 名，「全くない」：48 名）と操作的び「保護者からの情報取得」を，統制変数として「大に定義し，無回答 4 名を除いて分析に用いる。

学生との接触機会」を，従属変数として「大学選択基
準」「該当項目数」を以下のように設定した。

従属変数である「大学選択基準」には，ベネッセ教
育総合研究所（2017）が実施した「大学生の学習・生「教師からの情報取得」には，高等教育について話

活実態調査」の調査における「大学選択で重視した点」

してくれる信頼している教師の有無を用いる。具体的の 17 項目を参考に一部を改変して，大学選択基準（「大には「あなたは次にあげる人のことを信頼しています

学や学部・学科を選択するときに重視することとして，か」に対して「高校の担任・副担任の先生」が該当し次のことはどれくらいあてはまりますか」）として，かつ「あなたに大学・短大・専門学校の話をしてくれ

表 2 中の 15 項目

る人はいますか」に対して「高校の担任・副担任の先－ 3：まああてはまる－ 2：あまりあてはまらない－ 1：

生」が該当する場合，または「あなたは次にあげる人

全くあてはまらない）で問うた設問に対する回答結果のことを信頼していますか」に対して「高校の担任・を分析に用いる。

9）を 4 件法（4：とてもあてはまる

副担任の以外の先生」が該当しかつ「あなたに大学・

また，「該当項目数」には，表 2 中の 15 項目の回答

短大・専門学校の話をしてくれる人はいますか」に対について上位 2 件（4 および 3）を「該当」，下位 2 件して「高校の担任・副担任の以外の先生」が該当する（2 および 1）を「非該当」として，「該当」の項目数場合を有群（122 名），それ以外の場合を無群（90 名）の総和を用いた。

として操作的に定義し，無回答 4 名を除いて分析に用表 1 生徒にとっての A 高校の進路指導についての単純集計結果- 306 -

教師・大学進学者である保護者からの情報と大学選択基準との関連

表 2 大学選択基準についての単純集計結果

2.4 分析方法

る年長の兄姉がいないことに加えて，有群の操作的定分析にあたっては，統制変数と独立変数からなる各

義（1 年間に複数回の「大学生との接触機会」がある

群の「大学選択基準」の各項目の平均値および「該当こと）も併せて考えると，部活等の先輩や塾での大学項目数」の平均値を算出し，その差の有意性について

生など一定の関係性を有している存在との接触機会を

Tukey の HSD 検定を用いて検討した。

含意していると考えられる。「大学生との接触機会」には，少なくとも上記のような含意がある一方で，こ2.5 分析上の留意点

れらを切り分けて考えることはできないことには留意

以上の変数を用いて分析する上で，次の 4 点を言及したい。

しておきたい。

第四に，特定の学校を分析対象とすることの限界で第一に，分析の前提として「教師からの情報取得」「保ある。当然のことながら特定の高校の事例であること

護者からの情報取得」「大学生との接触機会」の 3 変は排除しきれない。ゆえに，本研究は一事例について

数間は，本分析においてはそれぞれが一定程度独立しの探索的分析の結果であることには留意したい。

た変数であることである。具体的には，上記の変数間でクロス集計を行い，χ2 検定を行った結果，有意な2.6 仮説差はみられなかった。

仮説は以下の 3 点である。第一に，教師からの情報

第二に，「教師からの情報取得」は，通塾 10），本人

取得は，入学者選抜に関する大学選択基準を重視しや「保の成績 11）および父母の学歴 12）との関連がみられず，

すくなることと関連している。第二に，第一の仮説が護者からの情報取得」は，通塾および本人の成績との支持された場合には，相対的に他の大学選択基準の項

関連がみられないことである。具体的には，上記の変目が重視されにくくなる。第三に，保護者からの情報

2

数間でクロス集計を行い，χ 検定を行った結果，有取得は，就職等の将来的な進路保障に関する大学選択

意な差はみられなかった。このことは，特定の進学校

基準を重視しやすくなることと関連している。

内部の一事例という留保はつくものの，保護者の学歴や本人の成績，通塾といった学力階層に関わる要因と3 結果と考察

教師や保護者からの情報取得は独立した変数であるこ

3.1 教師からの情報取得とが指摘できる。

大学生との接触機会を統制するために，「大学生と第三に，統制変数である「大学生との接触機会」にの接触機会」と「教師からの情報取得」で分析対象者

おける大学生の属性についてである。
「大学生との接を 4 群に分割し，大学選択基準の各項目の平均値につ

13）
について，
「あなたの家族
触機会」が有群（148 名）

いて 1 要因の分散分析を行った。表 3 には，その多重や親戚の中に，大学（短大・高専等は除く）に進んだ

比較の結果を示した。以下では「大学生との接触機会」

人はいますか」に対して「きょうだい」が該当する者と「教師からの情報取得」がともに有群である場合をは 68 名（45.9％）であったことから，少なくとも約a 群，「大学生との接触機会」が有群で「教師からの半数は大学生である年長の兄姉と話す機会を含意して情報取得」が無群である場合を b 群，「大学生との接いることになる。他方，「大学生との接触機会」が有

触機会」が無群で「教師からの情報取得」が有群であ群（148 名）であっても 80 名（54.1％）は大学生である場合を c 群，「大学生との接触機会」と「教師から- 307 -

大学入試研究ジャーナル第 34 号の情報取得」がともに無群である場合を d 群とする。

群（2.12）よりも有意に高いという結果となった。つ

各項目は c 群の平均値で降順とした。

まり，大学生との接触機会がない場合に教師からの情表 3 によれば，「①入試の難易度があっている」の

報取得は「⑫大都市にある」という理由を大学選択基

項目では，a 群（3.27）が d 群（2.85）よりも有意に準としないことと関連している可能性を示している。

高い可能性があるという結果となった。つまり，教師

この結果は，
大学生との接触機会が「⑫大都市にある」

からの情報取得も大学生との接触機会もない場合と比という理由を大学選択基準とすることと関連している

較して，大学生との接触機会がある場合に教師からのともいえ，教師からの情報取得も大学生との接触機会

情報取得は「①入試の難易度があっている」という理もある場合には，両者の効果がみられるために，有意由を大学選択基準とすることと関連している可能性をな差がみられなかったと考えられる。

示している。この結果は，第一の仮説（教師からの情「 該 当 項 目 数 」 で は，a 群（9.90） が c 群（8.24）

報取得は，入学者選抜に関する大学選択基準を重視しよりも有意に高いという結果となった。つまり，教師やすくなることと関連している）の一部を支持するもからの情報取得のみの場合においては，大学生との接のであり，その背景には前述したような進学校におけ

触機会と教師からの情報取得がともにある場合と比較る進学指導があると考えられる。

して，該当項目数が少ないといえる。この結果は，第「⑧就職のための支援が充実している」の項目では，

二の仮説（第一の仮説が支持された場合には，相対的a 群（3.31）が b 群（2.92）および c 群（2.56）よりもに他の大学選択基準の項目が重視されにくくなる）を有意に高いという結果となった。つまり，大学生との部分的に支持しているといえる。

接触機会がある場合に教師からの情報取得は，「⑧就以上の結果は，A 高校の事例においては大学に関職のための支援が充実している」という理由を大学選する情報取得が教師に限られる場合には，相対的に学択基準とすることと関連していることを示している。

業成績を基準とした大学選択につながりやすいことを「⑩施設・設備がよい」の項目では，a 群（3.23）

示唆している。表 1 に示したように生徒にとってのおよび b 群（3.23）が c 群（2.76）よりも有意に高い

A 高校の進路指導の内容は必ずしも学業成績を基準という結果となった。つまり，大学生との接触機会がとした大学選択を推奨するだけではないが，「今まであることは，「⑩施設・設備がよい」という理由を大よく知らなかった大学についてその内容や実態を話さ学選択基準とすることと関連していることを示していれた」よりも「どの程度の成績であればどのような大る。この結果は，大学生との接触機会と大学選択基準

学へ進学できるか知らされた」が大きく該当するようの関連について検討した津多（2023a）の結果を追認に，学業成績を基準とした大学選択が相対的に重視さするものであった。他方，裏を返せば教師からの情報

れていることが 1 つの要因として考えられる。他方，取得だけでは，大学の施設・設備という観点を大学選「今までよく知らなかった大学についてその内容や実択基準とすることにつながっていないといえる。

態を話された」などの項目も全体としては大きな割合「⑫大都市にある」の項目では，b 群（2.67）が cで該当していることから，教師から伝えられる大学の表 3 教師からの情報取得別の大学選択基準の平均値の分散分析の結果（統制変数：大学生との接触機会）- 308 -

教師・大学進学者である保護者からの情報と大学選択基準との関連「内容」や「実態」に関する情報は，結果としては大「⑫大都市にある」の項目では，
f 群の平均値 2.55 が，学選択基準をより多面的・多角的な観点から大学を選

g 群の平均値 2.00 よりも平均値が有意に高い可能性が択することにつながっていないといえる。

あるという結果となった。
上記以外の項目については，有意な差はみられなかった。この結果は，保護者から

3.2 保護者からの情報取得の情報取得は大都市にあるという理由を大学選択基準

教師からの情報取得の分析と同様に，大学生との接触機会を統制するために，「大学生との接触機会」と「保とすることに関連せず，大学生との接触機会が影響している可能性を示している。

護者からの情報取得」で分析対象者を 4 群に分割し，「該当項目数」では，有意な差はみられなかった。

大学選択基準の各項目の平均値について 1 要因の分散分析を行った。表 4 には，その多重比較の結果を示し

4 まとめと今後の課題た。以下では「大学生との接触機会」と「保護者から

本研究では，教師や大学進学者である保護者からのの情報取得」がともに有群である場合を e 群，「大学大学の情報と高校生の大学選択基準との関連について

生との接触機会」が有群で「保護者からの情報取得」分析した。その結果を仮説に沿って整理すると以下のが無群である場合を f 群，
「大学生との接触機会」が通りとなる。

無群で「保護者からの情報取得」が有群である場合を第一の仮説（教師からの情報取得は，入学者選抜にg 群，「大学生との接触機会」と「保護者からの情報関する大学選択基準を重視しやすくなることと関連し取得」がともに無群である場合を h 群とする。各項ている）は，教師からの情報取得と大学生との接触機

目は g 群の平均値で降順とした。

会がともにある場合には，大学選択基準として「①入表 4 によれば，「⑧就職のための支援が充実してい試の難易度があっている」という観点を大学選択基準

る」の項目では，
f 群の平均値 3.22 が，g 群の平均値 2.65

として重視しやすい可能性が示された。この結果を踏よりも有意に高く，h 群の平均値 2.83 よりも有意に高まえると，第一の仮説は，今後の事例の蓄積によって，い可能性があるという結果となった。この結果は，大検証される必要はあるものの一部が支持された。

学生との接触機会がある場合に「⑧就職のための支援

第二の仮説（第一の仮説が支持された場合には，相が充実している」を大学選択基準として重視しやすい

対的に他の大学選択基準の項目が重視されにくくなという津多（2023a）の結果を追認していると同時に，る）は，教師からの情報取得のみの場合においては，保護者からの情報取得は，「⑧就職のための支援が充大学生との接触機会と教師からの情報取得がともにあ実している」を大学選択基準とすることと関連がみらる場合と比較して，該当項目数が少なかった。
「⑧就

れないことを意味している。つまり，第三の仮説（保職のための支援が充実している」の項目のように教師護者からの情報取得は，就職等の将来的な進路保障にからの情報取得と大学生との接触機会がともにある場

関する大学選択基準を重視しやすくなることと関連し合において，その観点を大学選択基準として重視しやている）は，支持されなかったといえる。

すいという結果は，属性の異なる複数の大学進学者か

表 4 保護者からの情報取得別の大学選択基準の平均値の分散分析の結果（統制変数：大学生との接触機会）- 309 -

大学入試研究ジャーナル第 34 号

ら情報を取得する相乗効果によってその観点がより重

校生にも同様にアクセス可能な情報的資源である教師

視される可能性が示された。つまり，教師からの情報が，結果的に大学選択基準の観点をより多面的・多角取得のみの場合には，第二の仮説が支持された。

的にすることには大きく関与していない可能性につい第三の仮説（保護者からの情報取得は，就職等の将てである。本研究の知見を踏まえれば，大学について

来的な進路保障に関する大学選択基準を重視しやすくの情報取得が教師に限られる場合には，学業成績を基なることと関連している）は，保護者からの情報取得

準としたメリトクラシーへの参入を促す一方で，大学が「⑧就職のための支援が充実している」を大学選択の都市部集中を背景として生じる大学選択基準の地域基準とすることと関連がみられなかった。この結果か間差に対しては，少なくとも大学が少ない地域に所在

ら第三の仮説は，支持されなかった。

する A 高校の事例では，より多面的・多角的な観点

以上の結果は，大学が少なく，地域の人々や保護者から大学を選択するという観点において，結果的にその大学進学率が相対的に低く，全体の 6 割の生徒が大の観点を限定的な状態で維持することになっている。

学の敷地に足を踏み入れる経験がほとんどないような

もちろん，表 1 で前述しているように A 高校の進路

学校において，進路指導として自己実現に関する内容

指導の内容は必ずしも学業成績を基準とした大学選択や大学進学に関する費用についての内容，あるいは学を推奨するだけではないが，「学校要覧」において第業成績による志望校の選択に関する内容が行われ，国一に「学習指導の充実」が掲げられているように，相公立大学進学を前提とした学力向上を念頭においた進対的に学業成績を重視されていることを踏まえると，

路指導が実施される和歌山県の公立進学校 A 高校に次のことが指摘できる。具体的には，より多面的・多おける一事例についての探索的分析の結果であること

角的な観点から大学を選択することを志向するならには留意する必要があるが，それらを踏まえた上で得ば，学業成績による志望校の選択よりも，大学の「内られるインプリケーションは次の 3 点である。

容」や「実態」に関する情報の提供を進路指導の内容

第一に，保護者の学歴は大学進学に関与する要因でとするなど，生徒の実態に即して進路指導の内容の相あるとされているが，本研究は保護者からの情報取得

対的な位置づけを見直すことが可能性として考えられは大学選択基準という部分には大きく関与しない可能る。

性を示した。このことは，いかに選ぶかという質的な

今後の課題としては，次の 2 点があげられる。本研

部分には，保護者からの情報は大きな影響を持たない

究が一事例を用いた探索的分析結果であることから，ことを示唆している。このことは今後の事例の蓄積に他の学校，他の地域での事例を蓄積することで，一般よって，検証される必要はあるものの重要な点である。

化の可能性について検討することである。第二に，本第二に，大学に関する情報取得が教師に限られる場研究が提示したような教師からの大学に関する情報取合には，進路指導として学業成績による大学選択を重得が，結果的に高校生の大学選択基準に及ぼす影響に視する指導を相対的に重視すると，結果的に学業成績ついて，教師がどの程度自覚的であるかについて明らを主たる基準とした偏差値による大学選択につながり

かにすることがあげられる。これを明らかにすること

やすいことを示唆している。他方，第二の仮説が部分は，教師の指導の省察の資源となるため，大学進学を的に支持されなかったように，教師からの情報取得と質的な側面からより充実することにつながる。

大学生との接触機会がともにある高校生は相対的により多くの観点を大学選択基準とする傾向がみられた。

注

このことは，特定の観点の大学選択基準を重視しやす1）4 年制大学卒業者の人口の割合は，「国勢調査」の「男女，くなることについての是非の議論はあるものの，より

年齢（5 歳階級），在学か否かの別・最終卒業学校の種類

多面的・多角的な観点から大学を選択することには，別人口（15 歳以上）」を用いて，
最終卒業学校の種類が「大属性の異なる多様な大学進学者から情報を取得するこ学・大学院」の人口を，「総数」から「未就学者」「在学者」とが重要であるといえる。入試広報等のあり方にこの「不詳」を減じた人口で除して算出した。

知見を還元するならば，身近な大学進学者が限定され

2）ベネッセコーポレーション（2005）によれば，進路選択

る高校生に対しては，地域性に応じて大学の情報をで意見を参考にした相談相手の上位には，「高校の先生」

様々なルートで提供する必要性が指摘できる。このこ

「母」
「友人」
「父」といった身近なコミュニティに属するとは，高校生の進路選択にとっても，結果的にミスマッ

人が位置づく形となっている。

チの少ない大学選択につながることが期待できる。

3）喜村（2018）は，マーケティングの観点から受験者との第三に，第二の点とかかわって，形式的にはどの高- 310 -

コミュニケーションを行う情報伝達ルートの概念整理を教師・大学進学者である保護者からの情報と大学選択基準との関連行った結果，その 1 つとして，大学の教職員や学生・卒業

謝辞
本研究は，JSPS 科研費 23K12728 の助成を受けた生から受験者へのルートを提示している。
4）津多（2023b）によれば，大学進学を前提とした受験学

研究成果の一部である。

力の向上を念頭に置いた指導の背景には，保護者からの進

参考文献

路保障の期待があるとされている。
5）「次のことはどのくらいの頻度でありますか（大学に行く

有海拓巳（2011）．「地方／中央都市部の進学校生徒の学習・
進学意欲――学習環境と達成動機の質的差異に着目して」（散歩で敷地内に入った等も含む）」に対する無回答 4 名を除く回答結果は，「週に 1 回以上」：3 名（1.4%），「月に 1 回」：
8 名（3.8%），「3 ヵ月に 1 回」
：15 名（7.1%），「半年に 1 回」：
52 名（24.5%），「一年に 1 回」：81 名（38.2%），「全くない」：
53 名（25.0%）であった。
6）この背景には，戦後から 2019 年に至るまで半世紀以上もの間，和歌山県内に所在する大学が実質的に和歌山大学，『教育社会学研究』88，185 － 205.
ベネッセコーポレーション（2005）．
「進路選択に関する振返り調査――大学生を対象として――報告書」
https://berd.benesse.jp/koutou/research/detail1.
php?id=3170（2023 年 8 月 30 日）.
ベネッセ教育総合研究所（2017）．
「第 3 回 大学生の学習・
生活実態調査報告書 速報版」ベネッセホールディングス
ベネッセ教育総合研究所 .

和歌山県立医科大学，高野山大学の 3 校であったことがあBourdieu, Pierre and Passeron, Jean-Claude（1964）. LESる。

HERITIERS，Minuit.（石井洋二郎訳（1997）.『遺産相続

7）筑波大学人間系研究倫理委員会の承認（受付番号：筑 30－ 56）を受けている。
8）和歌山県の高校は，実質的に公立高校が大部分を占め，者たち――学生と文化』藤原書店）．
Harris, Paul L. and Corruveau Kathleen H.（2011）. Youngchildren's selective trust in informants, Philosophical調査を実施時点では，全日制の公立高校の学校数は分校を除いて 31 校（紀北地域に 21 校，紀南地域に 10 校）である。
特に紀北地域において高校は偏差値によって明確に階層化されている。2003 年より全県一学区となっているが，県内が広域であることから長距離通学を行う生徒は多くない。

Transactions of the Royal Society B, 366, 1179-1187.
吉川徹（2001）．
『学歴社会のローカル・トラック――地方からの大学進学』世界思想社．
吉川徹（2020）．「学歴分断されている若者の人口移動」『都
市問題』111（1），9 － 14.
喜村仁詞（2018）．
「入学者アンケートを活用した学生募集広報の評価と改善――大学のブランド要素と情報伝達ルー

9）調査では，「親元を離れられる」という項目も設定したが，「⑪自宅から通える」という項目と意味内容が重複する部分があるため分析から除外し，15 項目を分析対象とした。

ト」『大学入試研究ジャーナル』28，133 － 138.
宮島喬（1994）．
『文化的再生産の社会学――ブルデュー理論からの展開』藤原書店．

10）「通塾」は「現在，学習塾に通っていますか」に対し「通っ中村知世（2020）．
『地方公立進学高校の受験指導――ミクロている」「通っていない」で回答を求めた結果を用いた。

レベルから見る文化―認知的制度の確立と変容』東洋館出

11）「本人の成績」については，「学年の中で，現在のあなたの総合的な成績は，どのあたりに位置づくと思いますか」

版社．
総務省統計局（2022）．「令和 2 年国勢調査 男女，年齢（5歳階級），在学か否かの別・最終卒業学校の種類別人口（15という設問に対して，7 件法（7：上のほう－ 6 － 5 － 4：歳以上）－全国，都道府県，市区町村」

真ん中－ 3 － 2 － 1：下のほう）で回答を求めた結果を示

https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout

した。

=datalist&toukei=00200521&tstat=000001136464&cycle=

12）「父母の学歴」については，「あなたの家族や身近な親戚

0&year=20200&month=24101210&tclass1=000001136467の中に，大学（短大・高専等は除く）に進んだ人はいます&stat_infid=000032201217&tclass2val=0（2023 年 8 月 30日）．

か」という設問に対して，「父」「母」についてそれぞれ，「いる」「いない」「わからない」の 3 択で回答を求めた結果を

田垣内義浩（2022）．
「地方県の非都市部からの大学進学――
低進学率地域の高校におけるリソースの制約と傾斜配分」

用いて，「いる」を「大学進学」，「いない」「わからない」
を「非大学進学」として取り扱った。
13）「大学生との接触機会」の有群である 158 名のうち，10『教育社会学研究』110，213 － 235.
津多成輔（2023a）．「大学生との接触機会と高校生の大学選
択基準の関連――和歌山県の公立進学校 A 高校に対する名について「きょうだい」が大学進学者であるかを問う設

量的調査を用いた探索的分析――」『大学入試研究ジャー

問で無回答であったため，この分析では「大学生との接触

ナル』33，121 － 127.

機会」の有群が 148 名となっている。このように，各変数

津多成輔（2023b）．
「へき地校の教師が学力向上を重視する

間で欠損値を含む分析対象者が異なるため，各分析間で各指導の論理――和歌山県紀南地域 A 高校の事例」『社会学

群の分析対象者数に差が生じている場合がある。

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年誌』64，53 － 68.