アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号 2015 年 11 月
Asian and African Area Studies, 15 (1): 94-124, 2015

「生存基盤論」と地域研究の行方剛*

加 藤“Humanosphere” and the Future of Area Studies
Kato Tsuyoshi*
東長靖・石坂晋哉編．『持続型生存基盤論ハンドブック』（講座生存基盤論 6）．
京都大学学術出版会，2012 年，534 p．

ここで取り上げる書物は，われわれの耳目にあまり触れることのない新しい概念，「生存基盤論」を表題に掲げ，2012 年に刊行された研究書シリーズ，『講座生存基盤論』全 6 巻の最終巻をなす．「持続型生存基盤論」についての「ハンドブック」を自称する書籍を評するにあたっては，たとえ不十分ではあっても，「講座生存基盤論」や「持続型生存基盤論」とはどのようなものかについての，何がしかの理解を前提として語る必要がある．そこで前もってお断りしておくと，本稿は元々，書評を筆にするつもりで始めたものが，「前提」を満たそうとしているうちに枚数が重なり，最終的に書評論文という形を呈するに至ったものだ，ということ1）である． 構成的には，まず『講座生存基盤論』の出自と全体像を紹介する．次いで評者なりの「持続型生存基盤論」についての理解を示す．しかる後に「本体」の書評が続き，次に生存基盤論の下での地域研究のあり方を『講座生存基盤論』第 4 巻を例に検討し，最後に生存基盤論が地域研究に対してもつ含意，なかんずく，京都大学東南アジア研究所の地域研究に対してもつ含意を考える，という組立てである．通常の書籍と異なり，それ自体としては自立し難い『持続型生存基盤論ハンドブック』―それゆえに「前提」を必要としたのだが―への読者の関心を高め，その使い勝手の向上に貢献し，さらには研究書シリーズ全 6 巻の基である研究プログラムそのものの理解に資するところがあれば幸いである．
* 東洋大学アジア文化研究所客員研究員，Visiting Researcher, Asian Cultures Research Institute, Toyo University，京都大学名誉教授，Professor Emeritus, Kyoto University
1）書評を書く切っ掛けとなったのは，本書の編者のひとりから依頼を受け，2013 年 2 月に開催された講評会で講評をしたからで，本稿は講評会時の内容［加藤 2013］を核にこれを大幅に膨らませたものである．講評からこれまでに 2 年半以上の時間が経過したのは，ひとえに評者の怠慢による．

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加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方

1．『講座生存基盤論』の全体像
冒頭に「われわれの耳目にあまり触れることのない新しい概念」と記した．しかし『講座生存基盤論』（以後『講座』）は，京都大学東南アジア研究所が主幹組織となり，同大学の大学院
アジア・アフリカ地域研究研究科，生存圏研究所，地域研究統合情報センターなども参画して，2007-2011 年度に推進されたグローバル COE プログラム「生存基盤持続型の発展を目指
す地域研究拠点」（以後 G-COE，英語名は In Search of Sustainable Humanosphere in Asia andAfrica）の成果ゆえ，上記研究科が発行する『アジア・アフリカ地域研究』の読者には馴染みのある概念に違いない．それもこれまでに，本誌にも学術雑誌『東南アジア研究』（東南アジア研究所発行）等にもいくつもの書評が掲載されており，これらの雑誌の読者には余計に馴染みのあるものではなかろうか．参考のために挙げると，管見の限りでは，これまでに以下の書
評（佐藤［2013］，山形［2013］，横山［2013］は書評論文）が第 1 巻から第 5 巻についてなされている．ここでは割愛したが，ウェブにも 2，3 の書評が載っている．ハンドブックの書評は難しいということだろう，第 6 巻の書評はこれまでなされていないようである．
・杉原薫ほか編．『歴史のなかの熱帯生存圏―温帯パラダイムを超えて』講座第 1 巻
評者：佐藤仁．2013．『東南アジア研究』51(1)
評者：水島司．2014．『社会経済史学』79(3)・柳澤雅之ほか編『地球圏・生命圏の潜在力―熱帯地域社会の生存基盤』講座第 2 巻
評者：横山智．2013．『東南アジア研究』51(1)・速水洋子ほか編『人間圏の再構築―熱帯社会の潜在力』講座第 3 巻
評者：加藤淳典．2013．『アジア・アフリカ地域研究』12(2)
評者：丸山淳子．2014．『東南アジア研究』51(2)・川井秀一ほか編『熱帯バイオマス社会の再生―インドネシアの泥炭湿地から』講座第 4 巻
評者：古川久雄．2015．『東南アジア研究』52(2)・佐藤孝宏ほか編『生存基盤指数―人間開発指数を超えて』講座第 5 巻
評者：古澤拓郎．2012．『アジア・アフリカ地域研究』12(1)
評者：黒崎卓．2013．『社会経済史学』78(4)
評者：山形辰史．2013．『東南アジア研究』51(1)『講座』全 6 巻の構成のあり方については，少々説明を要する．これは次節で試みる．付言
すべきは，G-COE の中間時点においてもすでに一書が編まれており，かつこれについても複数の書評が書かれていることだ．すなわち，・杉原薫ほか編．2010．『地球圏・生命圏・人間圏―持続的な生存基盤を求めて』京都大学学術出版会
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評者：瀬戸口明久．2011．『アジア・アフリカ地域研究』10(2)
評者：上野継義．2012．『社会経済史学』78(1)『講座』の全体をレビューするのは本書評が意図するところではない．またこれは，評者の能力の許すところでもない．しかし関心のある読者の便に供することにもなろうかと考え，各巻のタイトルとそれに対応する書評を上に紹介した．
充実した成果物の出版や書評の数を前にすると，冒頭の「われわれの耳目にあまり触れることのない新しい概念」との特徴づけは，評者の不明を示すものに思われる．実際調べてみると，G-COE への申請と連動するかのようにして，プログラム始動の前年，2006 年には，京都大学内に東南アジア研究所を含む複数研究所を跨ぐ分野横断的な「生存基盤科学研究ユニット」（Institute of Sustainability Science, Kyoto University）が設立されている．G-COE の最終年度である 2011 年度には，文部科学省の特別経費「ライフとグリーンを基軸とする持続型社
会発展研究のアジア展開」により「東南アジアにおける持続型生存基盤研究―東南アジア共同体構想を支える理念と人的ネットワークの強化」（～2016 年度）が始まり，さらに 2012 年度には日本学術振興会の「頭脳循環を加速する若手研究者戦略的海外派遣プログラム」により「アジア・アフリカの持続型生存基盤研究のためのグローバル研究プラットフォーム構築」（～
2014 年度）が，次いで 2014 年度には同じく日本学術振興会の「頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク推進プログラム」により「世界の成長と共存を目指す革新的生存基盤研
究のための日本・アセアン協働強化」（～2016 年度）が始まっている．これら全ては，東南アジア研究所独自で，あるいは同研究所を主幹機関として立ち上げられたプログラムであり，京都大学東南アジア研究所の組織をあげての大型プログラムの立案・推進において，近年「生存基盤」研究がいかに重要な鍵概念となっているかを示している．
比較のために述べると，東南アジア研究所と密接な関係にある大学院アジア・アフリカ地域研究研究科のウェブサイトをみる限り（2015 年 6 月 18 日），同研究科が参画した大型プログ
ラムで「生存基盤」を冠するものは，G-COE 以外には上の 2012-2014 年度の「頭脳循環」プ
ログラムのみであり，これらはいずれも東南アジア研究所を主幹とする大型プログラムであ2）

る．それだけ，東南アジア研究所にとっての「生存基盤」研究の重要性を際立たせている．

ちなみに，Google で「持続型生存基盤論」を検索したところ，ヒットした数は 11,400，「持続型生存基盤」は 29,200 だった．これに対して，「生存基盤論」は 337,000，「生存基盤」は437,000 だった（2015 年 6 月 18 日）．もちろん，ヒットしたサイトにおけるこれらキーワー
ドの意味内容が同じとは限らず，またその数は生存基盤論とも密接な関係にある「環境問題」のヒット数（1,120,000）には及ぶべくもない．とはいえ，「持続可能な発展」（573,000）と3）の差は予想したほど大きくはない．「生存基盤論」や「生存基盤」は新しい概念かもしれない．
しかし，「われわれの耳目にあまり触れることのない」概念との形容は，デジタル空間では必96加藤：「生存基盤論」と地域研究の行方

ずしも正確ではないことになる．

2．「持続型生存基盤論」とは何か
評者の不明を認めたうえで，『持続型生存基盤論ハンドブック』（以後『ハンドブック』）の書評を試みる前に，G-COE とその成果本の核を形成し，G-COE 終了後も東南アジア研究所の研究教育活動にとって鍵概念となっている，「持続型生存基盤論」ないし「生存基盤論」とは何かを，わたしなりに理解しておきたい．そこでまず，『ハンドブック』の目次や日本語グ
ロッサリー，英語索引を調べてみた．目次には一部に「持続型生存基盤論」を用いた編・章・節・項のタイトルは見掛けるが，「持続型生存基盤論とは何か」を表題に掲げるものは見当たらない．これは他の 5 巻についても同じである．例外は第 1 巻の G-COE 拠点リーダー杉原薫
による「序章」で，そこには「2-1 生存圏とは何か」と並び「2-2 生存基盤とは何か」という項目が設けられている［杉原 2012a: 4-7］．
『ハンドブック』に「持続型生存基盤」や「生存基盤」を説明する項目がまったくないかというと，そうではない．第 1 編の第 3 章「持続型生存基盤論の諸領域」の項目に「持続型生存基盤研究―歴史と方法」と「持続型生存基盤研究―環境と技術」があり，第 2 編の第 2 章「生産から生存へ」には「生存基盤」に関する説明がある［東長・石坂編 2012: 68, 69, 138143］．前 2 者の説明は，持続型生存基盤そのものの説明というよりは，持続型生存基盤の研究において留意すべき点を説いている．「生存基盤」［峯 2012］では，ページの多くが「基盤」やとくに「生存」という概念，具体的には「個体の維持」「生の再生産」「生存に必須の財」の説明にあてられ，最後の 2 ページで「生存圏」に関する説明が展開されている．『ハンドブック』の編・章・節・項等のタイトルには日本語とともに英訳名が付されている．「持続型生存基盤研究」は，G-COE の英語名を反映して the study of sustainable humanosphere で2）ただし，G-COE 推進半ばの 2009 年 4 月には，「本プログラムの研究成果を，教育の側面にも展開するべく」［東長・石坂 2012: v］，研究科に「グローバル地域研究専攻」が設置され，そのなかに「持続型生存基盤論講座」が設けられている．当初「生存基盤持続型の発展を目指す地域研究拠点」（強調線は評者による）とされていたのが，2010 年の成果物［杉原ほか 2010］の副題では「持続的な生存基盤を求めて」（G-COE の英語タイトルにほぼ同じである）となり，これが最終成果の『講座』において（持続型）「生存基盤論」となった理由は不明だ．
次節で述べるように，当初の計画では，西洋や東アジアにみられる「生産性志向型」に立脚する「成長持続型」の発展径路ではなく，熱帯を中心にみられる「生存基盤確保型」に連なる「生存基盤持続型」の発展が強く意識されていたのに対して（杉原［2012a］並びにウェブサイト「生存基盤持続型の発展を目指す地域研究拠点」＞「本拠点の目指すもの」のうち「構想」と「独自性」を参照，2015 年 6 月 16 日），先の大学院講座の設置に連動して，「持続型生存基盤」が強調されるようになったのではないかと想像される．日本語として「生存基盤持続型論」講座とは呼べないからである．また偶然かどうか，2011 年度に始まった既述の文部科学省の特別経費プ
ログラムは，「持続型社会発展」を公募プログラムの題目の一部としている．
3）Google 検索によるヒット数をみると，“sustainable development” の日本語訳は，「持続可能な発展」よりも「持続可能な開発」（3,020,000）の方がより一般的だと分かる．なお，“sustainable development” 自体のヒット数は76,500,000（！）に上る（2015 年 6 月 16 日）．

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あるのに対して，第 2 編第 2 章の「生存基盤」は説明内容に沿った訳，the basis of livelihood
catering for survival, reproduction and subsistence となっており，ここには G-COE の英語名にある humanosphere という言葉は見当たらない．ちなみにこの項目の執筆者は G-COE 拠点
リーダーではなく，したがって英訳も項目執筆担当者によるものであろう．
じつは「持続型生存基盤論とは何か」に近い問いかけは，G-COE の中間報告である『地球圏・生命圏・人間圏―持続的な生存基盤を求めて』の杉原薫「序章持続型生存基盤パラダ

イムとは何か」［2010］に求めることができる．
「1

地表から生存圏へ」「3生産から生存へ」「4問題の提起」「2温帯から熱帯へ」の 4 節からなり，うち「1」はほぼそのまま『講座』の全ての巻の巻頭に「本講座の刊行によせて」と題されて再録されている．印刷ページ 2 枚強の文章には，拠点リーダー杉原の G-COE に託す思いや考えが凝縮された形で表現されているといえる．以下では主としてこの文章を含む「序章」全体を参考に，生存基盤や持続的生存4）

基盤をわたしなりに理解するべく努力したい． まず次の引用から始めることにしよう．

本書の課題は，このような問題意識から，人類の生存基盤が持続する条件をできるだけ幅広く探ることである．環境の持続性を分析する基本単位として「生存圏」を設定し，そこで個人が生きるために，あるいは地域社会が自己を維持するために必要な物質的精神的諸条件を「生存基盤」と呼ぶとすれば，われわれの最終目標は，ローカルな，リージョナルな，あるいはグローバルな文脈で，持続型の生存基盤を構築する可能性を具体的に明らかにすることである．「生存圏」は，そのための分析枠組として構想された．（p. 3）

この引用から幾つかのことが分かる．生存の主体は個人，地域社会，広くは人類である．持続が目指されるのは環境であり，その基本分析単位として「生存圏」と命名されるものを設定する．そして，個人や地域社会，人類の自己維持のために必要な物質的精神的諸条件が「生存基盤」である．では「生存圏」とは何なのだろうか．上の引用と同じページで，「生存圏」は「地球圏，生命圏，人間圏からなる」と括弧に入れて説明されており，他所でも「…われわれは，地球圏，生命圏，人間圏の三つを『生存圏』として統一的に捉えることが必要だと考える」（p. 7）としている．「地球圏」は，従来，研究関心の中心とされてきた地表に加えて，大気や水の循環などを含む地球環境全体のことであり，「生命圏」は生命のつながりを人間と共有する生命体の集合を指す．「人間圏」は人間の活動や生活の場の総体である．人間活動がも

4）これら以外には，杉原薫「第 1 章 グローバル・ヒストリーと複数発展径路」［杉原ほか 2010: 27-59］，杉原［2012c］，峯［2012］，既述の G-COE ウェブサイトも参考にした．なお，以下の記述で「 」つきの文章は，これらの情報源からの引用であることを示している．テクスト中にページ数を入れたものは，別途説明がない
限り，杉原［2010］の「1 問題の提起」を含む「序章」のページである．

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加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方

つ目的意識性や判断力のために，「人間圏」は「生存圏」に「本質的な不安定性を賦与」（p. 9）
する．
上の引用文で必ずしも明らかでないのは，物質的精神的諸条件である「生存基盤」は，個人や地域社会に代表される人間圏だけに関わるのか，それとも「生存圏」に関わるのかだ．上記
引用文の冒頭にある「人類の生存基盤が持続する条件」との表現にもかかわらず，G-COE の趣旨からいえば後者だろう．すなわち，生存の主体は第一義的には人類ないし人間圏だが，人間圏の持続は地球圏や生命圏の持続と連動しなければ実現することができず，人間圏の持続は，人間圏そのものの持続としてではなく，人間圏，地球圏，生命圏を含む生存圏の存続・持続として考えられなければならない．そうでなければ，「環境の持続性を分析する基本単位と5）して」「生存圏」なる包括的な概念をわざわざ設定する意味がない．

3 つの圏はその関係性において，各々異なるタイムスパンと論理をもつがゆえに，その交錯は「生存圏の本質にかかわる不確実性」（p. 15）をもたらす．しかし，産業革命以前の時代は，
地球上の地域社会は，それぞれが置かれた不確実性のなかで概ね生存圏としてのバランスを保つような発展径路を辿ってきた．たとえば西ヨーロッパでは労働生産性志向型の発展径路を，
東アジアでは土地生産性志向型の発展径路を，である．福岡［2007］が生物について用いた概念を借りれば，産業革命以前の生存圏は不確実性のなかで「動的平衡」を保ってきた，つまり生存基盤が維持されてきたということになる．釣合い人形ヤジロベエにたとえると，バランスを乱されたヤジロベエは既存の支点を移動させることなくバランスを回復するのに対して，支点自体を移動させながらバランスを回復するイメージだ．
ところが私的所有権制度に基づく資本主義社会の成立と産業革命が西ヨーロッパに起こり，化石燃料の使用による工業化や都市化が進展し，さらにこの波がグローバルに拡がることによって，生存圏の「動的平衡」が脅かされ，ひいては生存基盤の存続が危ぶまれる事態が生じている．ここで立ち止まり，産業化が始まりその動きがいち早く拡がった温帯から目を熱帯へと転じると，そこには熱帯雨林に囲まれた社会においても乾燥オアシス地帯の社会においても，「環境のもたらす不確実性への対応力が歴史的に育まれてきた可能性」（p. 20），よく使われる表現を用いれば自然を征服するのではなく，自然のもたらすリスクの回避や資源循環型技
術などに依拠した「生存基盤確保型」の発展径路がみられる．今や人類は，「成長持続型」ではなく「生存基盤持続型」の発展径路を模索すべき時代にきており，その展望は際限を知らぬ
5）この観点からいえば，生存基盤論ではなく生存圏論ないし生存圏研究論ということも可能だろう．地域研究が「地域」を研究対象とするごとく，生存圏研究は，生存基盤としての「生存圏」を研究対象とすると考えられるからである．さらに，後述するように，英語の訳では生存基盤と生存圏を区別すること自体，難しいように見受けられることを考慮すると，生存圏研究論で統一することが望ましいようにも思われる．しかし，京都大学
生存圏研究所との差異化の問題があり，この語を使うことはできない．また生存基盤論は，生存圏論などよりはるかに政策科学的方向性を強調できる表現であり，G-COE の目的により合致しているといえる．

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アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

生産性志向が発展した温帯ではなく，「生存基盤確保型」の発展径路を展開した熱帯にこそ見出すことができる．というのも「熱帯の環境は，近代資本主義が作り出した技術・制度が想定していたよりもはるかに多様な英知を要求していた」（pp. 20-21）からである．杉原が「序章」
において「地表から生存圏へ」「生産から生存へ」「温帯から熱帯へ」というパラダイム転換を標榜する所以である．
上のように要約される 3 つのパラダイム転換の内容を，主として杉原［2010，2012c］に拠りつつ評者なりにまとめると，概略，以下のようになる．これまで土地の私的所有権や国境といった制度に注目し「地表」から人間の眼で見てきた世界を，物質・エネルギー循環の総体を俯瞰しつつ生存圏から捉え直す三次元的・複眼的な視座への転換，公共圏や労働に関心を集中させてきた「生産」の視座から，人類が 20 万年以上にわたり生き延びる力を鍛える基盤としてきた親密圏や，そこでの価値を表現するケアに着目する生存の視座への転換，過去 2 世紀
にわたる技術・制度の革新をもたらした「温帯」を注視する視座から，地球の物質・エネル
ギー循環の中心であり，地球環境と生命圏との共生において基軸となる「熱帯」を重視する視座への転換，である．いわずもがなだが，G-COE が意味をもつのは，人間活動がもつ目的意
識性や判断力は，「人間圏」をして「生存圏」に「本質的な不安定性を賦与」する一方で，先に引用した文章にみる，「ローカルな，リージョナルな，あるいはグローバルな文脈で，持続型の生存基盤を構築する可能性」を生みだすエージェンシーの源でもあるからに他ならない．
つまり，「熱帯」がもつ「英知」を活かし「持続型生存基盤」を構築するためには，地球環境と発展径路への人間による賢い介入が必要であり，その大きな道筋を示すのが G-COE の目的であり，パラダイム転換だ，ということになる．
誤読，誤解があるかもしれないが，以上が，わたしなりに理解した生存圏や持続的生存基盤の意味であり，G-COE が意図するところの概略である．
ここまできて，ようやく『講座』全 6 巻の「巻立て」について説明するお膳立てが整った．
第 1 巻から第 4 巻までは全て「熱帯」の一語を本の主題ないし副題の一部にもち，部分的に温帯との比較を交えながらも焦点はあくまで熱帯であることを強調している．扱われる事例もほとんどがアジア・アフリカの熱帯に発する．第 1 巻『歴史のなかの熱帯生存圏―温帯パラダイムを超えて』は，時間的，空間的にグローバルな視点から書かれ，「熱帯生存圏の新しい理解」に向けての導入の書である．続いて，第 2 巻『地球圏・生命圏の潜在力―熱帯地域
社会の生存基盤』では，時間的に人間圏よりはるかに長いタイムスパンをもつ地球圏と生命圏を，人間圏との相互作用をも視野に入れつつ扱い，次いで第 3 巻『人間圏の再構築―熱帯社会の潜在力』において，「生存圏」の最後の構成要素「人間圏」を中心的に扱っている．第4 巻『熱帯バイオマス社会の再生―インドネシアの泥炭湿地から』は，それ以前の巻とは趣を異にし，スマトラ島の泥炭湿地，なかでもリアウのそれに多くの章を割き，それもフィールド
100

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方

ワークに基づく論考を数多く所収している．杉原［2012c］によれば，「講座の趣旨は…あくまでパラダイム転換の方向性を打ち出すことに力点があり」，そのなかでの第 4 巻の位置づけ
は「地域研究としての具体化」を進めたものであり，将来的に同様の具体化が進み，「それに対応してパラダイム自体の改善されることが期待される」，としている．先の表現を用いれば，人間の介入により「熱帯」がもつ「英知」を活かし「持続型生存基盤」を構築する具体例として，森林が急速に失われつつあるインドネシアの泥炭湿地を取り上げ，そこで熱帯バイオマス
社会を再生させるためには何が必要かを検討したものである．第 5 巻『生存基盤指数―人間開発指数を超えて』は，「生存圏の持続性評価」を総合的に指数化し，従来開発研究で用いられてきた「人間圏」についての「人間開発指数」などに学びつつ，新たに「生存基盤指数」を提示し，生存基盤の「持続的発展の方向を明らかに」しようとするものである．なお，5 つの巻のうち第 4 巻が特徴的なのは，フィールドワークに依拠した成果をまとめているだけでな
く，所収論考 16 編中 13 編が共著論文だということである．他の巻では共著論文の数は多くて 4 編止まりである．この含意については第 4 節であらためて考えてみたい．
まとめとして，最初の 5 巻の位置づけは，第 5 巻の杉原の「序章」の冒頭段落の文章によれば，以下のようになる．

…（中略）…第 1 巻では歴史的な観点からパラダイムの方向性が論じられている．そして，
第 2―第 4 巻がそれをふまえた地球圏，生命圏，人間圏のより具体的な展開とケース・スタ
ディーであるのに対し，本書〔第 5 巻〕では再びパラダイム全体の議論に戻り，第 1 巻における歴史的説明を，指数の作成という方法によって論理的，実証的に具体化しようと試みる．［杉原 2012b: 1］

本書評の対象である第 6 巻の位置づけについては，次の節で取り上げることにしたい．
以上，『講座』の最終巻たる第 6 巻の書評に取り組むにあたって，G-COE そのものの理解を目指した．この書評は G-COE についてコメントを述べる場ではない．ただし，本節の最後に，G-COE における最も重要な用語について，2 つだけコメントをしておきたい．いずれも「生存圏」に関わる．
自分の「耳目にあまり触れることのない新しい概念」に接した時の個人的な性癖として，これを英語でどのように表現するかが常に気になる．漢字に「学」や「論」を付ければ何でも「学問」になってしまうような日本語の「便利さ」に慣れ過ぎていないか，国際的な場でのコ
ミュニケーションにおいて使用可能な概念かどうか，といったことが気になるからだ．もし英語への翻訳が難しければ，日本語のままで当該概念の国際化を図ることになる．環境に関係する最近例でいえば，「生物多様性と人間の福利のための二次的自然保全の推進」を目指して，
101アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号「SATOYAMA イニシアティブ国際パートナシップ」（2010 年創設）が取り組む「里山」概念の国際化や，ユニークなところでは京都大学のこころの未来研究センター（2007 年設立）に6）

よる「こころ」概念の国際化がこれにあたる．

新しいパラダイムを標榜している以上，当然 G-COE にとっても国際発信は重要な意味をもつ．実際，現在でも参照可能なプログラムの英語版ウェブサイトをみると，内容が非常に充実している．ただし英語版サイトと日本語版サイトの中身，たとえば英語版「Program
mission」＞「Mission」と日本語版「本拠点の目指すもの」＞「ねらい」を比較すると奇妙なこと
7）に気がつく． 日本語版では生存圏，人間圏，生存基盤と区別されている言葉が，英語版では明確な区別がされず，全て humanosphere（文字どおりには「人間圏」の意味であろう）とさ
8）

れているとしかみえないことだ．

生存圏，人間圏，生存基盤の英語による訳し分けが容易でないだろうことは，前述の『 ハ ン ド ブ ッ ク 』 に お け る「 生 存 基 盤 」 の 訳 が the basis of livelihood catering for survival,
reproduction and subsistence とされている箇所があること，さらに同じ『ハンドブック』のなかで，「地球圏・生命圏・人間圏―土地再考」が，geosphere, biosphere, human society: landreconsidered となっていることからも分かる（p. 442）．なお G-COE の後継プログラム「東南アジアにおける持続型生存基盤研究」の日本語版ウェブサイトと英語版の比較も同様の印象を9）与える． 日本語版ではプログラムの名称は上記の正式名称のとおりである．ところが英語版
サイトに添えられている日本語名称は，文部科学省の特別経費プログラムの名称「ライフとグリーンを基軸とする持続的社会発展研究のアジア展開」をなぞったのだろう，「東南アジアにおける持続的社会発展研究」となっている．日本語版，英語版のサイトともに，英語名称はSoutheast Asian Studies for Sustainable Humanosphere である．このウェブサイトには「持続型生存基盤とは」（What is the Sustainable Humanosphere?）と題するコラムがあり，文章末の6）〈http://satoyama-initiative.org/en/about/〉（2015 年 7 月 15 日 ） 並 び に〈http://kokoro.kyoto-u.ac.jp/en/index.html〉（2015 年 10 月 3 日）
7）〈http://www.humanosphere.cseas.kyoto-u.ac.jp/en/index.html〉並びに〈http://www.humanosphere.cseas.kyoto-u.ac.jp/〉（2015 年 7 月 1 日）
8）Humanosphere という単語は，最新版の The Shorter Oxford English Dictionary［Trumble 2007］には見当たらないが，Weblio 辞典には採録されている．この語は，2004 年 4 月に発足した京都大学の生存圏研究所（ResearchInstitute for Sustainable Humanosphere）による造語ではないかと思われる．Weblio 辞典に挙げられているこの語を用いた例文一覧 5 件は，全てこの研究所に関係している（〈http://ejje.weblio.jp/sentence/content/humanosphere〉
2015 年 8 月 25 日）．また Google でこの語を検索すると，G-COE 以外で一番多くヒットするのは，生存圏研究
所関連の記事か，2010 年にシアトルに設立され，「global health and poverty」に関係したニュースを扱う非政府組織 Humanosphere の記事，次いで教育，芸術，クリエィティビティ等に関するネット上の記事やウェブサイ
トを紹介するフランス語のブログ L’Humanosphère についてのものである．残念ながらブログがいつ立ち上げられたかは判然としない．おそらくそれほど前のことではないだろう．少なくともサイトで閲覧できる一番古い書き込みは 2013 年末である（〈http://www.humanosphere.info/a-propos-de-lhumano-2/〉2015 年 8 月 25 日）．
9）〈http://sea-sh.cseas.kyoto-u.ac.jp/〉並びに〈http://sea-sh.cseas.kyoto-u.ac.jp/en/〉（2015 年 7 月 1 日）

102

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方

注記によると，これは G-COE のいくつかの成果物の文章を基に日本語版サイト用に再構成したものだという．このコラムの英語版サイトでは，生存圏は the sphere of existence と訳され10）ている．一方，生存基盤と人間圏は依然として humanosphere である． 杉原［2012c, 2013］によれば，研究成果の英語版の刊行が計画されており，2012 年 7 月段階で約 3 冊分の粗訳が終わっているという．しかし英語版が出版されたとの話は寡聞にして知らない．もし未刊だとすれば，鍵概念の英語への訳し分けが大きなネックとなっている可能性がある．
もうひとつのコメントは，日本語における「生存圏」という表現そのものについてだ．この語を Google で検索すると，京都大学生存圏研究所に関する記事と前後して出てくるのが，11）

ウィキペディアの「生存圏」である． これによると，「生存圏」（ないし「生活圏」）は 20 世紀初頭に提唱されたドイツ語の地政学的用語 Lebensraum の日本語訳で，「国家が自給自足を行なうために必要な，政治的支配が及ぶ領土」を指し，のちにはナチス・ドイツによる，スラブ系民族の排除を伴う主として東欧へ向けての領土拡張政策に大きな思想的影響を与えたとされる．さらに，第二次世界大戦中の日本の「大東亜共栄圏」構想との思想的関係性が指摘されている．
「生存圏」が日本においていつ頃から使用されるようになったのか，残念ながらわたしには不明である．「大東亜共栄圏」という言葉自体は，1940 年 7 月 22 日成立の第 2 次近衛文麿内閣が同月 26 日に閣議決定した，「基本国策要綱」中の「大東亜新秩序建設」構想を出発点とする［山本 2011: 17, 70-71］．日独防共協定（1936 年），日独伊防共協定（1937 年）を経て，
日独伊三国同盟締結（1940 年 9 月 27 日）へ向けての準備が進められるなかで，「生存圏」は「大東亜新秩序建設」と明確に結びつけられ，用いられるにいたっている．締結に先立つ 1940
年 9 月上旬，ドイツ特使の来日を前に，同盟に関わる日本側の交渉骨子が検討された．そのひとつは，「皇国と独伊とは世界新秩序建設に対し共通的立場に在ることを確認し各自の生存圏の確立及経綸に対する支持及対英，対ソ，対米政策に関する協力に付相互に所用の諒解を遂ぐ」というもので，日本の生存圏の範囲については，「皇国大東亜新秩序建設の為の生存圏に就いて」で次のように規定された（引用は原文のママ）．

独伊との交渉に於て皇国の大東亜新秩序建設の為の生存圏として考慮すべき範囲は日満支を根幹とし旧独領委任統治諸島，仏領印度支那及同太平洋島嶼，秦国，英領馬来，英領ボルネ
オ，蘭領東印度，ビルマ並に印度とす但し交渉上我方が提示する南洋地域はビルマ以東蘭
印，ニューカレドニヤ以上とす尚印度は之を一応ソ連の生存圏内に置くを認むることあるべ
し ［服部 1965: 24］10）〈http://sea-sh.cseas.kyoto-u.ac.jp/en/sustainable-humanosphere-ja/〉（2015 年 7 月 1 日）
11）〈https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%94%9F%E5%AD%98%E5%9C%8F〉（2015 年 6 月 18 日）

103アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

ここでいう日本の「生存圏」が，すなわち「大東亜共栄圏」ということになる．
「大東亜共栄圏」が構想された背景として，波多野は，それまで日本・満州・中国を中心とする「東亜新秩序」が口にされていたのが，1940 年に東南アジアへの「進出」が国策として打ち出されることにより，「東南アジアを含めたアジアの地域秩序をいかに築くのか，明治以来，日本が構想したことは 1 度もなかった」事態が生じ，「日満華〔日満支〕と東南アジアをつなぐ対外思想が必要になってきた」事情を指摘する．そこで参照されたのが，生活圏・生存圏なる概念をもつドイツ地政学だった．1940 年から 41 年にかけてドイツ地政学の本が盛んに読まれ，1942 年には日本地政学協会が設立されて，「東南アジアを含む，大東亜共栄圏というものを正当化するための論理として地政学というもの」が利用されるにいたった［波多野 1996: 32］．また子安は，「東亜」という概念について，「もともと中華帝国の〈帝国〉的支配に遠近・強弱の違いをもちながらも包摂されている地域，すなわち実質的に『中国文化圏』とみなされる地域〔中国・朝鮮・日本〕をその〈周縁〉から〔つまり日本から〕『東亜文化圏』ととらえ直すことから成立してくる概念ではないか」と述べ，戦前の日本語辞典を幾つか当たったうえで，この地域の中心が中国から日本に移るなかで 1920 年代に成立した概念だろうという［子安 2014］．それが 1931 年の満州事変，32 年の「満州国」建国で幕を開けた 1930
年代に日満華を覆う「東亜新秩序」となり，さらに 40 年代に「中国文化圏」から歴史・文化・地理的に遠い東南アジアへの「進出」が企てられることによって，「大東亜共栄圏」という美12）

名と「生存圏」というレアルポリティークが結合したことになる．

もとより G-COE の「生存圏」が，Lebensraum や大東亜共栄圏が措定した「生存圏」と異なることは論をまたない．しかしながら，全『講座』をつうじて，Lebensraum 並びに「生存圏」との概念上の違いへの言及がみられないようなのは，やや不自然に感じられる．日本語版
ウィキペディアの「生存圏」から English 版に跳ぶと，説明文は英語ながら項目名はドイツ語のままの Lebensraum に行き着く（説明文のなかでの英訳は living space）．日本語版だけでな
く Deutsch 版（項目名は「東方生存圏」Lebensraum im Osten）よりもはるかに長文の説明で，その半分以上がナチズムとの関係に割かれている．
12）大東亜共栄圏と生存圏の結びつきは，ウィキペディアの「生存圏」だけでなく，「大東亜共栄圏」や「日独伊三国同盟」の項目でも触れられ，加えて「大和民族」と「生存圏」の結びつきが，「大和民族を中核とする世界政策の検討」（1943 年 7 月に厚生省研究所人口民族部が作成した報告書のタイトル）の項目で指摘されている．
なお戸塚の研究［2005］によれば，上記とほぼ同時期のこと，国際法学者・松下正壽が領土概念と大東亜共栄圏の関係について考察している．
「大東亜戦争」開戦後の 1942 年 9 月 1 日付海軍省調査課作成の「大東亜共栄圏論」は，実際には海軍省嘱託の知識人たちによってまとめられたもので，これに参画した松下が，共栄圏内の法秩序に関わる部分を執筆したと考えられている［戸塚 2005: 433］
．松下は「大東亜共栄圏とは大東亜諸国の共存共栄を目的とする運命的結合」を意味するとし，国際法学的には「国家の生存権と領土主権の完成を目的とするもの」だとする．そして，松下のこの議論は，「ナチス・ドイツの国際法理論から大きな影響を受けていると考えられる」のである［戸塚 2005: 433, 425, n.13］．つまり 1940 年代初頭に，「生存圏」は「大東亜共栄圏」「大東亜戦争」と思想的に不可分に結びつけられたことになる．

104

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方

少なくとも英語における Lebensraum は，中東政治や政治学の分野では，過去の歴史上の言葉ではない．たとえば 1967 年の第三次中東戦争でヨルダン川西岸地区を占領し，その後ユダ
ヤ人の入植を進めてきたイスラエル政府は，2011 年夏に新たな入植と住居の建設を認める決定を下した．従来の占領地への入植政策が，イスラエルの「歴史的権利」の主張や国家の存続を確保するための政策として正当化されてきたのに対して，今回はイスラエルの住居不足ひいては土地不足が叫ばれるなかでの決定であることを受け，これでは自分たちはまるで「忌まわしきドイツの概念」（a despicable German concept），すなわち Lebensraum の政策を追求しているようなものではないかと，他でもない，イスラエルのコラムニストから批判の声があがっている［Sarid 2011］．あるいは，20 世紀に始まる「アメリカ帝国」のグローバルな影響力の拡大政策の背景に，領土拡大ならぬ市場開放・市場拡大構想を見出す研究書を評した書評論文
は，“American Lebensraum” と題されている［Gowan 2004］．さらに，近年，中国が東シナ
海や南シナ海にまでその使用を拡大している「中国の核心的利益」なる議論も，Lebensraumという言葉こそ使わないとはいえ，他国の干渉を端から排除するその主張と拡張主義的言動
13）は，基底において Lebensraum に似た考え方である．

これらの例にみるように，Lebensraum は現在でも意味をもつ言葉であり，概念である．
Lebensraum としての「生存圏」や大東亜共栄圏に繋がる「生存圏」，いわばダーティー・ワー
ドの「生存圏」と G-COE のそれとの異同は，明確に指摘しておく必要があろう．基本概念の英訳の問題と並び，今後の生存基盤論パラダイムの展開において，それも国際的な展開において，是非検討して欲しい課題である．

3．『ハンドブック』をサーフィンする「序文」で『ハンドブック』の編者曰く，「興味をもたれた項目から関連項目へ，さらにそこ
から別の項目へと，知的なサーフィンを楽しんでいただければ幸いである」（p. v）．書評では『ハンドブック』における波の乗り具合や乗り心地を含めて記すことができればと思うが，波そのもの，つまり書かれている内容については，例外的な場合を除き踏み込まないことにする．巻末の「執筆者紹介」をみると，執筆陣は 30 の日本の大学に所属する総勢 88 人の研究者から構成される．これら多様な執筆陣により，「手引書」「案内書」「便覧」（『広辞苑』）であるハンドブックのために書かれた文章，それも長いもので印刷ページ 6 枚，短いもので 1 段
13）第 2 次世界大戦後のアメリカ並びに旧ソ連とも異なる中国の海洋進出の思想と行動様式については，The
Economist の 2015 年 10 月 17 日の記事 “China no longer accepts that America should be Asia-Paciﬁc’s dominant
naval power” に 詳 し い〈http://www.economist.com/news/international/21674648-china-no-longer-accepts-americashould-be-asia-paciﬁcs-dominant-naval-power-who-rules〉（2015 年 10 月 17 日）．現在の中国の行動は，19 世紀半
ばから 20 世紀初頭にかけて欧米列強，のちには日本も展開した「砲艦外交」を，100 年後に一周遅れで推進しているとみえないこともない．

105

アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

落と，長さが区々の文章を一括して評することは不可能だからである．むしろ書評は，『ハンドブック』の構成や組立て，『ハンドブック』が意図した目的やターゲットとした読者層の必要に応える内容となっているかどうかが中心となる．
まずは『講座』の最終巻はどのような意図と読者のために企画されたのかを，「序文」［東長・石坂 2012］からみていくことにしたい．
『ハンドブック』は，G-COE で「創生してきた『持続型生存基盤論』という新しい知的パラダイムを，次代に継承発展させていくための工具（レファレンス）を目指すものである」．主たるターゲットとなる読者層は，以前に述べた2009 年の大学院アジア・アフリカ地域研究研究科（以後 ASAFAS）における「持続型生存基盤論講座」の設置を背景に，「このような次世代を担う学部生から修士課程程度の学生である．
しかし同時に，新しい知的領域に関心を抱く読書人や，すでに何らかのディシプリンで確立した位置にある研究者に刺激を与えることも狙っている」．これらについてのコメントは本節の最後に回し，先に全 3 編，本文総ページ数 503 からなる『ハンドブック』の構成とページ配分をみてみよう．「目次の枠組み」と各セクションのページ配分は以下のとおりである．

第1編

既存の学問から持続型生存基盤論へ（69 ページ，13.8%）

第1章

ディシプリンに関する研究案内（32 ページ，6.4％）

第2章

地域研究に関する研究案内（28 ページ，5.6％）

第3章

持続型生存基盤論の諸領域〔実質的には ASAFAS 開講講座案内〕（9 ページ，
1.8％）

第2編

持続型生存基盤論の眺望（213 ページ，42.3％）

第1章

地表から生存圏へ（51 ページ，10.1％）
地球圏を中心に（18 ページ，3.5％）
生命圏を中心に（12 ページ，2.4％）
人間圏を中心に（9 ページ，1.8％）

第2章

生産から生存へ（87 ページ，17.3％）

第3章

温帯から熱帯へ（75 ページ，14.9％）

第3編

グロッサリー（221 ページ，43.9％）「序文」によれば第 1 編は「過去から現在へ」にたとえられ，「現在すでに存在するディシ
プリンから，持続型生存基盤論への導入の役割を果たす」．より具体的には，「読者自身のディ
シプリン・地域から〔持続型生存基盤論に〕入ってもらうため」のものである［東長 2013］．
第 2 編は「現在から未来へ」と目を転じるもので，「持続型生存基盤論において重要な問題群を取り上げて解説」している．第 2 編の章題は既述の 3 つのパラダイム転換に即しており，
106

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方

またこの編の第 1 章においてだけ，章の導入的な記述に続き，目次上で章と項目の中間に 3つの圏の区分けが示されている．新たな「眺望」を説明する第 2 章へのページ配分が，全体の 42％強と多いのは当然といえば当然だが，他方で意外と少ないとの印象もあるかもしれな
い．第 3 編のグロッサリーは，第 1，第 2 編の理解を助ける用語集で，専門分野を問わず持続型生存基盤論に関係するとされる用語約 1,000 語が，それぞれ 200 字前後の説明を伴い 50 音順に並べられており，これは和文索引の役割も果たす．この部分が全体ページ数の 44％弱と最も多く，この妥当性については，選択された用語の適切性や利便性を含め，実際の利用者の評価を待つ必要がある．私見は，『ハンドブック』についての他のコメントとともに，この節の最後で述べる．巻末には 12 ページにわたるローマ字索引が付されている．
再び「序文」によると，第 1，2 編は項目について「読む」研究案内，第 3 編は用語について「引く」グロッサリーである．「読む」部分の読ませる長さ（文献紹介欄を含む）には 3 種
類ある．① 1 段組 6 ページ，② 2 段組 2 ページ，③ 2 段組 1 ページで，その分布は表 1 に見るとおりである．
ハンドブックと事典は一般にどのように区別されるのか定かでないが，わたしの関心地域の東南アジアに関する事典を例にとると，『［新版］東南アジアを知る事典』［桃木ほか 2008］
は，本文 652 ページ中，136 ページ 21％が 12 の地域・国について読ませる内容であり，『事典東南アジア―風土・生態・環境』［京都大学東南アジア研究センター 1997］は全項目それぞれにつき B5 判見開き 2 ページが割り当てられている．これらの事例に照らすと，『ハンドブック』は読む「事典的」性格をもつ，といえるかもしれない．利用にあたっては，「知的なサーフィン」をという表現が示すように，項目の拾い読みやひとつの項目から関連項目へ跳ぶことを想定している点も「事典的」といえる．
とはいえ，実際には『ハンドブック』は事典ではない．それゆえ，事典を編むのとは異なる
苦労を 2 人の編者は経験したに違いない．事典を利用するに際しては，前もって何を調べた
いか分かっているのが一般的だ．それを手掛かりにして 50 音順に並べられた事項名や巻末の索引から目指す情報に行き着き，さらに「見よ項目」があれば関連事項に跳ぶことができる．
ところが『ハンドブック』の場合，当然のことながら，第 1，第 2 編の項目は 50 音順に並べ

表1

第1編

読む長さによる項目数の分布

1 段組 6 ページ

2 段組 2 ページ

2 段組 1 ページ

0（0％）

31（81.6％）

7（18.4％）

合計
38（100％）

第2編

13（12.8％）

44（43.1％）

45（44.1％）

102（100％）

合計

13（9％）

75（54％）

52（37％）

140（100％）

15.5％

29.8％

10.8％

本文総ページ数％107アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

られているわけではない．索引もローマ字であるため，通常の事典のようには使えない．新しい研究パラダイムについてのハンドブック，つまり大学院生や一般の研究者にとって馴染みのないパラダイムについての手引書であるがゆえに，グロッサリー部分を除き，事典のような50 音順の項目の並べ方は不可能であり，そもそも利用者の方も，ある程度ないし相当程度の予備知識なしには，新パラダイムについてどのような事項について情報を探したらよいかの見当もつかないだろう．この最後の点が，いかにして使い勝手のよいハンドブックを編むかに関係して，編者を大いに悩ませ，最終的に現在のような構成に落ち着かせたものではないかと想像される．
第 1，第 2 編の上手な利用において重要なのは目次である．この点は『ハンドブック』の「序文」で特記してもよかったであろう．6 ページにわたる目次は基本的に 2 つの編のためにある．まず第 1 編だが，第 1 章には持続型生存基盤論に関係の深いディシプリンの名前（地域研究，法学，医学，物質循環論など）が並ぶ．第 2 章は熱帯地域の地域研究案内で，アフリカ，中東，南アジア等についてそれぞれ歴史，生態・生業・地理，政治・経済・社会・文化の 3 本立ての概説が並んでいる．第 3 章は，ASAFAS グローバル地域研究専攻・持続型生存基盤論講座で開講されている科目の紹介である．
「第 2 編は，持続型生存基盤論において重要な問題群を取り上げて解説する」もので，この編のために目次の 4 ページが割り当てられている．なぜ多いかというと，前出の「目次の枠組み」で示した第 2 編の中身が，トピック，サブ・トピックというように複数の層で細分化され，その全てが記述の長短にかかわらず目次に載せられているからである．たとえば「第 1章

地表から生存圏へ」の「地球圏を中心に」は，「水循環」「熱循環」「炭素循環」「複雑系」「地震」に分かれ，「水循環」は「干ばつ」「灌漑」「洪水」「水資源」に細分化され，「熱循環」
は「エネルギー」「再生可能資源」等へさらに細分化のうえ，それぞれについて記述がなされている，といったようにである．これではあまりにも断片化された情報の集積に過ぎないと考
えてのことだろう，第 2 編各章の頭には 2 つの包括的で「読む」長さが前記①にあたる項目が立っている．第 1 章の場合は，「地表から生存圏へ」と「地球圏・生命圏・人間圏―土地再考」がそれである．
ここから『ハンドブック』におけるサーフィンについての検討に入ることにしよう．第 1，
第 2 編に収録された項目の記述には共通した工夫が施されている．まず項目名のあとに英語・アラビア語・中国語などの原語表記ないし英語訳が記され（ただし第 1 編第 2 章の項目の英語訳はない），キーワードが続く．原語表記等はグロッサリーにも該当し（16 用語は日本語表
記のみ），巻末のローマ字索引に採録されている．キーワードは記述内に出てくる言葉のうち，その理解にとって重要だとみなされた概念を取り出したもので，これ自体はサーフィンと関係はない．項目の記述の下には文献が付されていて，読者の便になるが，これもサーフィンとは
108

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方

無関係である．サーフィンに関係するのは，記述の最後に付けられた「関連用語」だ．ここには，第 1，第 2 編にあらわれる項目やグロッサリーに採択された用語のなかで当該項目に関連するものが列記されている．これはグロッサリーについてもいえることで，グロッサリーに取り込まれた用語の説明文の終わりには，関連項目や他の関連用語が記されている．『ハンドブック』という波にどれだけ乗れるか，波を縦横に横切り，知的サーフィンをどれだけ楽しめ
るかは，これらクロスレファレンスに相当するものの密度に掛かっている．この点について少し詳しくみていくことにしたい．
表 2 は『ハンドブック』に取り入れられているクロスレファレンスの数を集計したものである．右 2 列のセル内の数字は，一番左の列のセルからそれぞれ右の方向へと跳ぶことができる数を指す．右から左へと「跳び返す」ことはできないため，厳密な意味でのクロスレファ
レンスとはいえない．「第 1，第 2 編の項目から」は，ここから「第 1，第 2 編の項目へ」や「グロッサリーの用語へ」に跳ぶことのできる数が，それぞれ 259 と 212 であることを示している．その下の行は，「グロッサリーの用語から」「第 1，第 2 編の項目へ」や他の「グロッサリーの用語へ」（たとえば「史料」から「オーラルヒストリー」へ）跳べる数を示す．「項目名がグロッサリーの用語から」とは，第 1，第 2 編の項目名がそのままグロッサリーの用語に使われ，第 1，第 2 編の該当項目を見よとの指示となっているものの数である．「別表現等がグ
ロッサリーの用語から」とは，たとえば「統治性」「東南アジア諸国連合」「平衡」からグロッ
サリー中のそれぞれ「ガバメンタリティ」「ASEAN」「均衡」に跳ぶような事例である．「用語の文章中に使われた他の用語から」は，グロッサリーの用語の説明文にグロッサリー収録の他の用語が含まれている場合，用語の右肩上にアスタリスクが付されている事例である．
集計は念のために 2 回行なった．しかし『ハンドブック』のページを繰りながらの手作業だったことから，集計ミスがまったくないとはいえない．とくにアスタリスクは小さい記号なため，見逃したものがある可能性は否めない．しかし全体に集計誤差は無視できる範囲のものと考えている．なお集計にあたっては，同じ項目なり用語が複数回出てくる場合も全て 1 回と数えた．「用語の文章中に使われた他の用語から」の数が 979 と多いのは，多分にダブルカ

表 2 『ハンドブック』内のクロスレファレンスの数（左から右へのレファレンス）第 1，第 2 編の項目へ

グロッサリーの用語へ

第 1，第 2 編の項目から

259

212

グロッサリーの用語から

139

167

項目名がグロッサリーの用語から

10―

別表現等がグロッサリーの用語から―

125

用語の文章中に使われた他の用語から

―

979

109

アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

ウンティング，トリプルカウンティングがあるからだ．たとえばバイオテクノロジーに関係した用語は，DNA や遺伝子といった用語を用いずして説明ができないため，これらの用語が頻出する．
先に指摘したことを復習すると，第 1，第 2 編の項目数は合計 140，グロッサリーに採録された用語数は約 1,000 である．第 1，第 2 編の項目から他の項目にサーフィンできる事例は 1
項目あたりの平均が 1.85 項目，グロッサリーへのサーフィンのそれは 1.51 用語ということになる．これを多いとみるか少ないとみるかの判断は難しいところだが，項目の総数が 140 だということを考えると，項目間のクロスレファレンスは決して少ないとはいえないだろう．それも「第 1，第 2 編の項目」間のサーフィンの方向の圧倒的部分は，第 2 編の「持続型生存基盤論の眺望」に向いており，第 1 編に向いているのはわずかに第 2 編（総数 186 項目）の 7
項目に過ぎず，『ハンドブック』の意図が明確に反映されている．
意外なのはグロッサリーだ．採録されている用語が 1,000 にもかかわらず，「第 1，第 2 編の項目から」「グロッサリーの用語へ」に跳ぶのは 212，「グロッサリーの用語から」「第 1，第 2 編の項目へ」にはたったの 139 である．「項目名がグロッサリーの用語から」を除くその他の数字は，基本的にグロッサリーのループのなかで「跳んでいる」数字である．「跳んだ先」から「第 1，第 2 編の項目」に跳ぶケースもあるかもしれない．しかしこれは，きわめて稀に違いない．たとえば宇宙工学の言葉，「レクテナ」rectifying antenna をとってみよう．この用語の説明文章には「マイクロ波」「無線電力伝達」「電磁波」「宇宙太陽発電所」の 4 つのアスタリスクが付いている．しかしレクテナを含め，これらの用語のどれひとつとして第 1，
第 2 編の項目へと結びつくものはない．あるいは「翻訳（生物学）」の場合である．これにも「転写」「RNA」「タンパク質」「DNA」の 4 つのアスタリスクがあるが，状況はレクテナと同じだ．「宗教学・社会学・宇宙工学・バイオテクノロジーなどの用語を取り込んだ」（『ハンドブック』「序文」）グロッサリーは，どのような基準で選択されたのか．「レクテナ」や「翻訳（生物学）」は，それぞれ地球圏や生命圏との関係で選ばれたのだろうが，これらの用語は，たとえば ASAFAS の大学院生が持続的生存基盤論を学び・理解するのに，実際のところどれほ
ど重要なのか．表 2 のグロッサリーの数字が示すところをみると，1,000 用語のうち最大でもたったの 361（212+139+10）が第 1，第 2 編の項目と関係づけられているに過ぎない．「レクテナ」や「翻訳（生物学）」のように，グロッサリーのループ内のみに滞留する用語が他にも大量に存在することになる．その全てが不要とはいえないだろうが，選別の余地はあったであろう．これらの用語に比べれば，アジア・アフリカ以外の熱帯として未採録の「ラテンアメリカ」
や「アマゾン川」，さらには現在の地球の生態系に大きな影響を及ぼした「氷河期」の方が，生存圏や生存基盤を理解するうえでよほど重要ではないかと思うのだが．もっとも，これらの語に関係する項目に第 2 編の「熱帯雨林」があり，グロッサリーの「レフュージア（refugia）」
110

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方（氷河期にも熱帯林が残存したところ）があることはある．ただし，「レフュージア」は，アス
タリスクによってグロッサリーの「熱帯雨林」に繋がり，そこからようやく第 2 編の「熱帯雨林」に跳ぶというように，グロッサリーと項目との連携は必ずしもよくない．
『ハンドブック』でもうひとつ顕著なのが，『講座』の他の巻の姿がみえないことだ．確かに『ハンドブック』の冒頭（pp. x-xi）には，「講座第 1～5 巻との相関関係と，第 6 巻内部の構成を示す『チャート』」が置かれている［東長 2013］．しかし『講座』の他の巻を手にした
ことのない読者にとって，これがどれだけ役に立つか心許ない．何よりも第 1，第 2 編の 140
項目に挙げられている文献をチェックしても，『講座』が挙げられている事例がひとつもないのだ．G-COE 中間報告の書『地球圏・生命圏・人間圏』が 17 の項目（全体の 12%）において挙げられているのみである．これはもちろん，『講座』の巻は全て 2012 年に刊行されているため，『ハンドブック』用の草稿執筆時には未刊だったことが大きかろう．それにしても各巻の構成は草稿執筆時にはすでに明らかだったはずで，文献には「近刊」として『講座』他巻の論考を挙げることは可能だったのではなかろうか．『ハンドブック』と他の巻との間の連携がもっと密であったならば，『ハンドブック』が『講座』全体への導入の役目も果たしたろうにと残念に思う．
この問題を突き詰めると，『ハンドブック』と『講座』の他巻との関係がどのように考えられていたかが不明だということに行き着く．『ハンドブック』は，『講座』他巻に若干でも馴染みがあり，持続型生存基盤とは何かについて少なくとも初歩的な知識をもつ読者を想定しているのか，それとも『ハンドブック』を通じて読者が持続型生存基盤についてある程度の知識を獲得し，あるいはそのような知識を獲得しつつ，そこから『講座』他巻へと足を踏み出すことを想定しているのか，である．本の主たるターゲットとされた読者は「次世代を担う学部生から修士課程程度の学生である」ことを考えれば，おそらく後者なのだろう．だが，既述のように，それにしては『ハンドブック』の冒頭に「持続型生存基盤論とは何か」に相当する章がな
く，代わりに「第 1 編

既存の学問から持続型生存基盤論へ」で始まるのは，やや唐突な観を否めない．グロッサリーには生存圏や人間圏は用語として採録されておらず，ローマ字索引に humanosphere も取り上げられてはいない．
「序文」の冒頭では，『ハンドブック』は「『持続型生存基盤論』という新しい知的パラダイムを，次代に継承発展させていくための工具書（レファレンス）を目指すものである」と謳われている．しかし，工具はあっても，あたかも工具を用いて作るものの設計図ないし完成図が『ハンドブック』内には示されていないかのよ
うなイメージなのである．
ないものねだりのコメントをいろいろ重ねた．容易に想像できるのは，事典でも一般的なハンドブックでもないもの，あるいは両方の特徴を兼ね備えたものを，90 人近くの執筆陣から原稿を集めて編集するというのは，編者にとっていかばかりの困難な仕事だったかということ
111

アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

だ．それも原稿依頼の前にはハンドブックの原案の作成や多様な専門分野を跨ぐ項目・用語の選定が存在していた．原案の作成から刊行までになんと 3 年の時間を費やしているという［東長 2013］．書評の「本体」を書き終えるにあたり，この困難な作業に取り組んだ 2 人の編者に敬意を表しておきたい．

４

生存基盤論と地域研究

書評部分を終えたところで，再び生存基盤論そのものに話題を戻し，G-COE について素朴な疑問を呈したい．東南アジア研究所は研究所の名前に地域研究を用いていないとはいえ，50
年前の創設以来，地域研究を組織のレゾンデートルとしてきた．わたしが前身の東南アジア研究センターの研究員となった 35 年ほど前，「地域研究とは何か」をめぐり所内で熱い議論が闘わされていたのをよく覚えている．G-COE の正式名称も「生存基盤持続型の発展を目指す
地域研究拠点」であり，同プログラムのウェブサイトにも地域研究の語は頻出する．わたしな
りに G-COE を東南アジア研究所の地域研究の歴史的系譜に位置づけると，「地表」にみる東南アジアの「地域」という一定の“広がり”について，自然系を含み学際・文理融合的に研究していたものが，「地域間比較」という東南アジアを相対化する鳥瞰的視点をもつ総合的地域研究となり，それが今や視野を「地表」から「地球圏」「生命圏」「人間圏」を含む「生存圏」にまで拡大し，グローバル・ヒストリーと関係づけながら温帯をも視野に入れて，アジア・ア
フリカの「熱帯」を“立体的・複眼的”に捉えようとしている，ということになろうか．
いまひとつ，これまで明示的に話題としなかったことに言及すると，従来の地域研究は，一部の研究分野を除き多くの学問的営為がそうであったように，「基礎研究」ないし「純粋研究」，すなわち「研究」そのものを旨とするものだった．これに対して，生存基盤論の「生存」
や「生存基盤」という表現の含意は，地球環境問題に対する強い危機意識を背景に，人類の未来は，温帯に一般的な成長持続型の発展径路ではなく，熱帯にみられた生存基盤確保型に通じる生存基盤持続型の発展径路に求められるべきだとする，政策科学的側面の強調である．そしてこの強調は，「地表から生存圏へ」「生産から生存へ」「温帯から熱帯へ」というパラダイ
ム転換が必要だとの，アドボカシー的提言と密接に繋がっている．東南アジア研究所における G-COE の後継プログラム「東南アジアにおける持続型生存基盤研究―東アジア共同体構想
を支える理念と人的ネットワークの強化」のウェブサイトをみると，「プログラムの目的」の「概要」に，「現在のアンバランスな政治・経済のグローバル化と地球環境問題を克服するために，東南アジアの特性に応じて蓄積された『地域の知』を活用した研究教育を展開し，持続型
生存基盤を，東アジア学術共同体構想を支える理念として強化することを目指しています」と
14）ある．まさに G-COE の政策科学的志向を受け継ぐものだといえる．

わたしの素朴な疑問は，生存基盤論と地域研究の関係はどのように考えたらよいのか，とい
112

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方うことだ．より直截的には，「地表」の地域ではなく，生存圏を「環境の持続性を分析する基本単位」「持続型の生存基盤を構築する可能性を具体的に明らかにする…（中略）…ための分
析枠組」［杉原 2010: 3］として重視する生存基盤論研究は地域研究なのか，ということである．産業化以前の世界について，生存基盤論が研究対象として措定する「地域社会」は西洋や東アジア，東南アジアという大きな括りであり，生存圏との関係でいえば，温帯と熱帯である．これまで地域研究で設定されてきた「地域」とは異なる．何より判然としないのは，東南アジア研究所は生存基盤論を地域研究として認識しているのかどうかだ．奇妙なことに，この疑問に言及ないし答えるような文章は，『講座生存基盤論』のどこにもないようなのだ．
確かに『ハンドブック』の目次をみると，持続型生存基盤論に関わるディシプリンのリストの筆頭に地域研究が置かれている．また，第 1 編第 2 章では，アジアの諸地域，アフリカ，
中東の歴史等についての研究案内が列挙されている．しかし G-COE の他の成果物では，「地域研究」の語が明確には示されていない．『地球圏・生命圏・人間圏―持続的な生存基盤を求めて』の帯には，「地域研究の認識枠を質す」とある．これを質した結果なのか，『講座』の帯には地域研究の語はなく，各巻の巻頭に付されている「本講座の刊行によせて」や『ハンドブック』の「序文」においても，生存基盤論を地域研究の新たな方向性として位置づけているのか，それとも地域研究を突き抜けた，あるいは地域研究に取って代わる新たな研究分野として捉えているのかについての言及はない．
この点で象徴的なのが，前述の東南アジア研究所における G-COE の後継プログラム「東南アジアにおける持続型生存基盤研究」である．プログラムの正式名称そのものに，もはや地域研究は見当たらない．それだけでなく，このプログラムのウェブサイトを覗いても，地域研
15）

究の存在感はきわめて稀薄である．

サイトの「プログラムの目的」にぶら下がる「概要」「リーダー挨拶」「持続型生存基盤とは」のいずれにも，地域研究への言及は一切ない．「多元共生社会研究」「バイオマス社会研究」「データベース」からなる「研究」のサイトでは，「デー
タベース」において地域研究への言及が数回みられる．おそらくこれは，情報システムの研究開発が京都大学地域研究統合情報センター（強調線は評者による）の協力の下に推進されることが関係しているのだろう．あとは「ネットワーキング」のサイトで，「アジアにおける東南
アジア研究コンソーシアム (SEASIA）」の結成を伝え，これは東南アジア研究に関わるアジアの地域研究機関や東南アジアに関心をもつ研究者を擁する組織を結び，東南アジア研究の振興を図るものだと説明しているだけである．コンソーシアムを束ねる共通項は，（まだ）認知度の低い生存基盤研究ではなく地域研究だということだ．
本稿の「1.」で述べたように，G-COE の開始以来，「生存基盤」は，東南アジア研究所によ14）〈http://www.cseas.kyoto-u.ac.jp/research/special-mext-funding/〉（2015 年 7 月 7 日）
15）〈http://sea-sh.cseas.kyoto-u.ac.jp/〉（2015 年 7 月 7 日）

113

アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

る大型プログラムの立案・推進において重要な鍵概念となっている．科学研究費などを使った研究者個々人の研究はもちろん重要だが，研究組織の外への情報発信は通常，こうした大型プ
ログラムを中心になされる．いわば組織の看板であり，そこで顕著なのが「生存基盤」という言葉なのだ．再度，わたしの素朴な疑問は，特定の地域名を冠することなく，地域研究という語も含まない（持続型）生存基盤論，それも地表に位置づけられる地域よりは生存圏に着目す
る生存基盤論は，地域研究の進化形としての地域研究なのか，それとも地域研究を止揚した新たな研究方法なり学問なのかということだ．ことは，東南アジア研究所のアイデンティティに関わる．この疑問に対する答えによって，地域研究との関係において生存基盤論の発信をどのような形で行なうかも変わってこよう．当然のことながら，Google や Amazon で「地域研究」
をインターネット検索しても，生存基盤論や『講座生存基盤論』がヒットすることはまずない．
実際には，『講座』との関係で地域研究がまったく取り上げられていないわけではない．既述のように杉原によれば［杉原 2012c］，第 4 巻の位置づけは「地域研究としての具体化」を進める例であり，その結果に対応して「パラダイム自体の改善されることが期待される」ものでもある．他の「具体化」の例として，2013 年現在，サラワクとインドで研究が進行中とのことだが［杉原 2013］，ここではすでに成果が形となっている第 4 巻を手掛かりに，生存基盤論における地域研究とは如何なる成果を生みだすものかを考えてみたい．第 4 巻は，『熱帯バイオマス社会の再生―インドネシアの泥炭湿地から』と題されている．熱帯東南アジアにおいて，これまで人手が入ることが少なく，したがって森林が多く存在していた泥炭湿地，しかし近年，開発による環境破壊が急速に進んでいる泥炭湿地を研究の場とし，環境破壊の歴史を国家，大企業，地元社会の相互介入の歴史として捉え，いかにしたらバイオマス・ストックや
生物多様性を担保しつつ，大企業や地元社会の利害を調整し，同時に熱帯バイオマス社会を再生できるかを，理論的，歴史的，そしてフィールドワークに基づき論じ，まとめたものである．その意味では，政策科学的な生存基盤論のスタンスをよく体現している．
ここではひとつの切り口として，どのような専門の研究者がどのような形で第 4 巻に寄稿しているかを，第 6 巻を除く『講座』の他の巻との比較で考え，生存基盤論の下での地域研究のあり方を検討してみたい．
表 3 において，左端の各セルの意味は次のとおりである．「著者数」は各巻で執筆を担当
した「著者」の実数で（第 1 巻で翻訳だけに参画した 2 人の著者は除外した），「人文社会〔科学〕」「自然科学」「1 地域研究」は，これらの「著者」の「専攻」（専門研究分野）である．「専攻」は各巻末に付されている［編者紹介］［著者紹介］の記述による．表 3 で「著者数」の合計は 87 だが，このなかには複数巻に寄稿した人もおり，実数は 62 人である．62 人が記した「専攻」の数は，1 人あたり最少が 1 つ，最多が 5 つで，最も頻度が高かったのは 1
114

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方つ（37 人），次いで 2 つ（22 人）である．複数の巻に執筆した「著者」のなかには，稀に巻によって「専攻」の数に増減がみられる．この場合は情報量が多いものを表 3 のベースにし
16）

た．

記入された「専攻」の数が「著者」のあいだで一様でないこと，さらに同じ「著者」でも執筆担当巻によって「専攻」数が異なる事例が若干とはいえ存在することは，「専攻」は「著者」の自己申告によることを意味していよう．つまり，「専攻」は「著者」の学問的アイデンティ
ティを示すと考えられる．複数の「専攻」が挙げられている場合には，最初のものを表 3 の「専攻」とした．したがって「1 地域研究」は，自分の「専攻」として地域研究を第 1 に挙げた人を意味する．なお「地域研究」には，地域研究，東南アジア（地域）研究，アフリカ（地域）研究，インドネシア地域研究，南アジア地域研究，中東地域研究が含まれる．「アジア経済（史）」や「アジア農業・農村開発論」「東南アジア現代史」は「人文社会」に入れた．「人文社会」の他の例は，人類学，近代経済史，イスラーム学などで，「自然科学」の例は，森林科学，熱帯農学，生態学などである．「2 地域研究」は，複数挙げられた「専攻」の 2 番目以降に「地域研究」を含めた人の数で，「3 地域研究」は，自然科学系（以下，「自然系」）の著者のうち，1 番目にしろ 2 番目以降にしろ，「地域研究」を自分の「専攻」に含めた人を指す．
集計結果をみると，第 2 巻の「著者」で 3 番目の「専攻」として地域研究を挙げた「自然科学」者 1 人以外は，「3 地域研究」は全て「1 地域研究」に含まれた自然系の研究者であり，

表 3 「生存基盤論」関係著作と執筆者の特徴
中間報告書
第1巻
第2巻
地球圏・生命 歴史のなかの 地球圏・生命
圏・人間圏
生存圏
圏の潜在力
著者数
人文社会
自然科学
1 地域研究2 地域研究3 地域研究
延べ著者数
所収章の数
共著の数
著者数／章

18
7
9
2
5
2
19
15
3
1.26

15
12
1
2
2
1
17
16
1
1.06

18
3
11
4
１
5
21
12
4
1.75

第3巻
人間圏の
再構築

第4巻
バイオマス
社会の再生

第5巻
生存基盤
指数

14
11
1
2
9
1
17
13
3
1.31

14
2
9
3
1
2
50
16
13
3.13

8
5
2
1
2
1
15
10
2
1.5

16）
「専攻」に相当する情報は，当該組織のウェブサイト中の「スタッフ」ないし「教員」紹介に類するサイトでも知ることができる．ただし，組織のあいだでその内容は一様ではなく，場合によっては同じ大学院研究科の講座間でこれが異なる状況さえみられる（たとえば「専攻」が記されていない）．その意味で，「著者」たちが『講座』という同じ「土俵」で「自己申告」した「専攻」は，同一条件下での比較がし易い情報といえる．

115

アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

逆にいえば「自然科学」を第 1「専攻」とした人―実数は 23 人（次節の表 5 を参照）―のなかで，「地域研究」を「専攻」とした人は，上記 1 人を除き皆無だった．「延べ著者数」は，各巻所収章の執筆を担当した人の総数を指し，これが著者数より多いのは，共著による章があるからである（これとは別に，稀に同一著者が複数の章を担当している巻もある）．大型共同研究プログラムの成果であることを反映して，全ての巻は複数の編者により編まれている．表の最後にある「著者数／章」は，「延べ著者数」を「所収章の数」で割ったものである．
ひとつ特記しておきたいのは，「1 地域研究」（地域研究を第 1「専攻」とした研究者）の人たちの特徴である．表 3 で「1 地域研究」の延べ人数は 14 人だが，実数は 10 人である．う
ち 7 人が東南アジア（地域）研究（インドネシア地域研究の 1 人を含む），3 人がアフリカ（地域）研究で，内訳は前者では自然系の研究者が 5 人，人文社会科学系（以下，「人文系」）が 2
人，後者ではそれぞれ 2 人と 1 人だった．つまり「1 地域研究」では，7 対 3 で圧倒的に自然系の研究者が多いことになる．それも興味深いことに，7 人の自然系のうち，地域研究以外の「専攻」を記した人はわずかに 1 人（生態学）に過ぎない．しかし，他の「専攻」を挙げていない場合でも，自然系の「1 地域研究」者のうち 2 人が，「専攻」のあとに括弧付きで土地・水資源管理や熱帯環境利用論と記し，あるいは 1 人がわざわざ「専攻」のあとに「専門分野」
を付け加えて，森林生態学，森林土壌学と記している．対照的に，3 人の人文系のうち 2 人は，地域研究に次ぐ「専攻」として，人文系のディシプリン（人文地理学と農業経済学）を挙げて
17）

いる．

「2 地域研究」（複数挙げられた「専攻」の 2 番目以降に地域研究を含めた人）が 1

人除き全て人文系であることと合わせて，この自然系，人文系の対比は，「地域研究」を自己のアイデンティティとする自然系研究者の，学問的自己規定をめぐる微妙な立ち位置と複雑な胸中を象徴しているように思う．
表 3 から，他の巻と比べて第 4 巻には顕著な特徴があることが分かる．まず第 4 巻以外では，「人文社会」の執筆者が「自然科学」より多いのに対して（累計で 38 人対 24），第 4 巻の著者 14 人のうち，「自然科学」の数が 9 人と「人文社会」に比べて格段と多いことである．
割合的には，これは「地球圏」「生命圏」を扱った第 2 巻のそれよりも大きい．それも「3 地域研究」の 2 人は「1 地域研究」に含まれる人であり，したがってこの 9 人の「自然科学」者
は地域研究を自己の「専攻」としてまったく挙げなかった人たちである．また自然系の「1 地域研究」者も含めれば，14 人のうち 11 人，執筆者の 78.6% が自然科学の系列に属する研究者ということになる．「延べ著者数」が突出して多いことと関係して，「共著の数」も多く，所収章の 81% は共著によるものであり，各章の執筆担当者は平均 3.13 人である．「1 地域研究」
17）「1 地域研究」で地域研究以外の「専攻」を挙げなかった人文社会系研究者 1 人は，修士課程で社会福祉を学んでおり，地域研究にとってきわめて珍しい分野からの「転身」ということもあり，地域研究以外の「専攻」を記すのは躊躇われたのではないかと想像される．

116

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方の枠を外し自然系と人文系の対比だけに注目し，執筆者の学問的アイデンティティと執筆分担をみてみると，第 4 巻の 16 章のうち 7 章が自然系の研究者だけの手になるもので（うち 3 章は単著），残り 9 章のうち 4 つでは共著者に自然系の「著者」の数が多く含まれ，他に自然系・人文系の研究者同数の共著になる章が 2 つ，共著者中に人文系の研究者が多い章が 1 つ，人
文系だけの手になる共著論文が 2 つである．人文系による単著は皆無である．執筆者数だけをみてのこととはいえ，第 4 巻の 16 章のうちの 2 章，12.5% の執筆において，自然系の研究者が人文系の研究者と「同程度の役割」を果たし，11 章，68.8% においてより「大きな役割」
18）を果たしていることになる．

上の結果をもって大袈裟な結論を導き出すつもりはない．第 4 巻の執筆者ラインアップ，
ひいてはそれに先立つ研究者ラインアップも，何らかの事情により「専攻」面で極端な布陣となったのかもしれない．しかしながら，表 3 が示す第 4 巻の「著者」の特徴は，きわめて示
唆的に思える．設立当初から，東南アジア研究所は，自然系を含む世界で唯一ともいえる地域研究機関であることを誇りとしてきた．この組織的特徴に加え，地球環境問題への対応が焦眉の急とされる今日，政策科学的なスタンスが色濃い生存基盤論の下では，東南アジア研究所の地域研究はおそらく必然的に，自然科学が牽引する「理文融合」的な大型共同研究プログラムが中心となり，その成果は自然科学によくみられるように，共著論文を中心にまとめられるのではないだろうか．これは，わたしが知っている，かつての東南アジア研究センターの地域研
究とは随分と「異なる種類の生きもの」（a different kind of animal）である．

おわりに―東南アジア研究所の地域研究の行方
研究環境を取り巻く大きな文脈に沿って考えれば，学問の社会的レレバンスや有用性がしば
しば問われる今日，「基礎科学」「純粋科学」として地域研究を「学問する」時代は過去のものとなりつつあるのかもしれない．つい最近見かけた上智大学大学院グローバル・スタディーズ
研究科地域研究専攻主催のシンポジウム「地域研究から見る難民問題―ビルマ（ミャンマー）の事例から」（2015 年 10 月 23 日開催）の案内文には，導入部分で以下のようにあった．

地域研究は世界の様々な地域を「ローカル」と「グローバル」の両方の視点から見ていく学問です．その究極の目的は，対象地域に住む人々の生活と，彼らが築き上げてきた文化を，その歴史（性）を含めて立体的に研究し，理解し，彼らが置かれている現状を改善するため

18）ファースト・オーサーについていうと，自然系，人文系混合の共著論文は 7 つあり，そのうちの 4 つでは自然系
が，3 つでは人文系の研究者がファースト・オーサーである．ここでは詳述しないが，第 4 巻の共編者の名前の掲載順とともに，各章の共著者の掲載順の解釈は難しいように思う．なお自然系研究者による 3 つの単著は，自然系論文＝共著のイメージに反するが，内容的にはマクロデータを中心とする特定テーマについての概論である．

117

アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

19）の知的支援をおこなうことにあります．

わたしの理解するところでは，上智大学の地域研究専攻は人文系を中心とする「アメリカ流」の地域研究を志向している．難民問題をめぐるシンポジウムの案内文とはいえ，上の文章を見る限り「オーソドックスな」地域研究においても，その社会的なレゾンデートルが明記されていることになる．また，京都大学地域研究統合情報センターの「災害対応の地域研究」プ
ロジェクトでは，2011 年度から始まったプロジェクトの意図を次のように説明している．

自然災害が起こると国境を越えて人道支援を行うことが一般的となった今日，災害対応の現場では地域の事情に根差した防災や復興が求められており，地域研究の知見はますます重要となっています．他方で，従来の地域研究は，特定地域の固有性を解明することに重きを置くあまり，その知見を地域や時代を越えて他の専門家に利用可能な形で発表することにあまり力を注いできませんでした．「災害対応の地域研究」では，災害対応の現場での防災・人道支援の実務者との連携や，近年進展が著しい情報技術の利用などにより，異業種・異分野20）の専門家に開かれた「地域の知」をめざします．

特定の地域に「寄り添う」姿勢を強調するにしろ，特定の地域の知見を地域の外へ広げようとするにしろ，両者ともに issue-oriented，課題対応あるいは一歩進んで課題解決型の地域研究を目指している．このような状況を背景に，東南アジア研究所が己の地域研究の社会的レレ
バンスをアピールし，大型研究プログラムのための資金を獲得し研究を推進しようとすれば，課題対応型で文理融合的組織構成を活かすことができる，生存基盤論のようなプログラムに行
き着くことになり，その下では自然科学系の前景化は不可避にも思える．だが，たとえそうだとしても，そもそも東南アジア研究所において生存基盤論は地域研究と位置づけられているのか，どうして生存基盤論に関する説明は地域研究について口が重いのか，との疑問は残る．
G-COE の後継プログラムとして東南アジア研究所が単独で申請し採択された文部科学省（以下，「文科省」）の特別経費によるプログラム「東南アジアにおける持続型生存基盤研究」の名称には，「持続型生存基盤研究」はあっても，もはや「地域研究」の語は見当たらない（表 4）．またプログラムのウェブサイトを覗いても「地域研究」の存在感がきわめて薄いことはすでに述べた．研究所のもうひとつのプログラム，日本学術振興会（以下，「学振」）の支援による「世界の成長と共存を目指す革新的生存基盤研究のための日本・アセアン協働強化」では，そのウェブサイトの「プログラム概要」において「革新的生存基盤研究」は謳われても19）〈http://dept.sophia.ac.jp/g/gs/areastudies/news/poster1023_01.pdf〉（2015 年 10 月 11 日）
20）〈http://www.cias.kyoto-u.ac.jp/project/saigai.html〉（2015 年 10 月 15 日）

118

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方

表4

東南アジア研究所と ASAFAS が関係した大型プログラム一覧（独法化前後以降）

公募プログラム名

CSEAS ASAFAS

採択プログラム名年度

21 世紀 COE

世界を先導する総合的地域研究拠点の形成―フィールド・ステーションを活用した臨地教育体制の推進

2002-2006

参画

主幹

G-COE

生存基盤持続型の発展を目指す地域研究拠点

2007-2011

主幹

参画

頭脳循環を活性化する若手
研究者海外派遣プログラム

アジア・アフリカ地域を理解するためのトライアンギュレーション・プロジェクト

2010-2012

―

単独
申請

ライフとグリーンを基軸とする持続型発展研究のアジ
ア展開

東南アジアにおける持続型生存基盤研究―
東アジア共同体構想を支える理念と人的ネットワークの強化―

2011-2016

単独
申請

―

頭脳循環を加速する若手研
究者戦略的海外派遣プログラム

アジア・アフリカの持続型生存基盤研究のためのグローバル研究プラットフォーム構築

2012-2014

主幹

参画

頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク推進
プログラム

世界の成長と共存を目指す革新的生存基盤
研究のための日本・アセアン協働強化

2014-2016

単独
申請

―

注）CSEAS は東南アジア研究所を指す．

21）「地域研究」が言及されることはない．

対照的に，ASAFAS が独自に申請し採択された学振プログラムの「アジア・アフリカ地域を理解するためのトライアンギュレーション・プロジェクト」の場合，そのウェブサイトの「プログラムの概要」において，「本研究科（ASAFAS）は，フィールドワークを主な教育研究の手法とし，アジア・アフリカの『地域の知』と領域横断的な知識を身につけた地域研究者および地域実務者の育成に努めてきました．本事業では，…（中略）…欧米やアジア・アフリ
カ諸国で展開されている先進的な研究と本研究科が推進してきた地域研究との融合をはかり22）ます」としている．

東南アジア研究所が主管したものでも，学振による「アジア・アフリ

カの持続型生存基盤研究のためのグローバル研究プラットフォーム構築」では，ASAFAS だけ
でなく，ASAFAS アフリカ地域研究専攻教員がスタッフを兼任する京都大学アフリカ地域研究
資料センターも参画していることを受けてであろう，プログラムの表題には「持続型生存基盤研究」とともに「アジア・アフリカ」の文言が含まれ，ウェブサイトの「プログラム概要」には「日本，アジア・アフリカ，欧米の地域研究拠点を結び，アジア・アフリカの包摂的かつ持続的な発展を可能にするための世界的な研究プラットフォームを構築します」と記されてい
23）

る．

ASAFAS すなわち大学院アジア・アフリカ地域研究研究科もアフリカ地域研究資料セ21）〈http://brain-asean.cseas.kyoto-u.ac.jp/mission/〉（2015 年 10 月 2 日）
22）〈http://www.asafas.kyoto-u.ac.jp/zuno/program-outline/index.html〉（2015 年 10 月 2 日）

119

アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

ンターも，「地域研究」を組織名の一部としており，「地域研究」はこれら組織のアイデンティ
ティと密接に関係している．そもそも G-COE プログラム名の最後に「地域研究拠点」とあるのも，このプログラムに参画した ASAFAS や地域研究統合情報センターの意向を尊重したものかもしれない．
京都大学には，地域研究に関連する組織が 4 つ存在する．そのなかで唯一組織名に「地域研究」を用いていないのが，歴史の悪戯か，4 組織のうちで最も古い歴史をもつ東南アジア研究所である．組織名称とそこに所属する研究者の学問的自己認識のあいだには，以下にみるよ
うに，無視し得ない関係が存在するように思える．
表 5 は，表 3 で用いた情報を「著者」の所属組織別に整理し直したものである．表 3 から，延べ 87 人の著者が，6 冊の本に所収された 82 章の論文執筆を担当したことが分かる．一部の人は複数の論文の執筆に関与しており，表 5 は実数 62 人の「著者」についてのもので，これらの「著者」の論文刊行時の所属と「専攻」を関係づけている．「専攻」の意味は表 3 と同じである（ただし「3 地域研究」は省略した）．「1 CSEAS」は，「著者」が東南アジア研究所のパーマネント・ポストの教員であることを，「2 CSEAS」は任期付きの研究員であることを示す．G-COE の主幹組織が東南アジア研究所であることと関係して，研究所には G-COE の運営に携わる多くの任期付き研究員が存在していた．ASAFAS や地域研究統合情報センター（CIAS）所属の「著者」にも，任期付きポストの研究員が含まれている．たとえば表 5 の
ASAFAS はアフリカ地域研究情報センターの任期付き研究員 1 名を含む．ただ，その数は少な
く，表 3 ではひとつにまとめた．同様の理由で，「京大他部局」と「他大学」についてもパーマネントと任期付きの区別はしていない．なお，表 3 掲載の出版物の複数巻に寄稿した「著者」のあいだで，巻末掲載の所属に変更のあった者については，新しい所属を優先した．
表 5 から，「京大他部局」と「他大学」所属の「著者」のあいだでは，地域研究を第 1（「1地域研究」）ないし第 2 以降（「2 地域研究」）の「専攻」とした人の割合は限定的で，それぞれ合計 10% と 18% に止まることが分かる．東南アジア研究所の任期付き研究員のあいだで23）〈http://brain.cseas.kyoto-u.ac.jp/mission/〉（2015 年 10 月 2 日）
．このプログラムは，「頭脳循環を活性化する若手研究者海外派遣プログラム」が名称を変えたもので，東南アジア研究所主幹による申請は，ASAFAS による
同一プログラムへの再申請を避ける意味があったのかもしれない．ちなみに，2010 年度以来，学振の「若手研究者の海外派遣」事業の下には，奇妙な日本語「頭脳循環」を冠する 3 つのプログラムが存在し，最新のものは現在も公募中である．馴染みのない日本語は，Brain Drain（頭脳流出）からの連想だろう．英語では，日本語の直訳 Brain Circulation と表現された．しかし，臓器売買と誤解されかねないなどの危惧があったということか，いずれにしても英語での定着が望めないと判断したようで，最新の「頭脳循環」プログラムでは the
Circulation of Talented Researchers と訳されている．参考のために付記すると，東南アジア研究所，ASAFAS，
地域研究統合情報センター（CIAS）ともに「地域の知」を重視していることは，ウェブサイトから引用した幾つかの文章から明らかである．この語は，それぞれに対応する英語版サイトをみると，東南アジア研究所では
local knowledge，ASAFAS では the wisdom of (Asian and African) local societies と訳されており，CIAS には対応する英語サイトが見当たらなかった．この語なども，英語に訳すのが難しい概念に数えられよう．

120

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方

表 5 「著者」の所属組織と「専攻」の関係

人文社会
自然科学
1 地域研究合計
2 地域研究1 CSEAS

2 CSEAS

ASAFAS

CIAS

5（50%）
3（30%）
2（20%）
10
4（40%）

5（38%）
7（54%）
1（8%）
13
3（23%）

4（44.4%）01（11.1%） 1（33%）
4（44.4%） 2（67%）
934（44.4%）0

京大他部局
1（10%）
8（80%）
1（10%）
10
0

他大学

合計

14（82%） 29（47%）
3（18%） 23（37%）
010（16%）
17
62（100%）3（18%） 14（23%）

は，これは 31% まで上がる．だが ASAFAS の 89% や CIAS の 67% とは大きな差がある．東南アジア研究所のパーマネント・ポストの研究員の場合，この数字は 60% である．この割合
は，地域研究を組織名に刻む ASAFAS や CIAS 所属の「著者」のそれより少ないだけでなく，
東南アジア研究所の教員で地域研究を第 1「専攻」とする人の比率（20%）も ASAFAS（44%）
や CIAS（67%）に比べて少ない．
じつは ASAFAS や CIAS において，「地域研究」をまったく「専攻」としなかった「著者」
は，任期付きポストにある若い研究者で，地域研究との関わりが浅く，地域研究／地域研究組
織へのコミットメントや地域研究との同一化が（まだ）弱いと考えられる（この解釈は当然「2 CSEAS」にも当てはまる）．任期付き研究者を計算から除外し，ASAFAS，CIAS の「著者」
を「1 CSEAS」と同様のパーマネント・ポストに就いている 8 人だけに絞ると，うち 5 人が地域研究を第 1「専攻」に，残り 3 人が第 2 以降の「専攻」に，つまり両組織でパーマネント・
ポストに就く「著者」の 100% が，「地域研究」を己の「専攻」ないし自己の学問的アイデン
ティティとしているのである．
今や「地域研究」よりは「生存基盤研究」に力点を移しつつあるかにみえる東南アジア研究所は，果たして己の学問的アイデンティティを「地域研究」から「生存基盤論」にシフトしようとしているのか？ 「地域研究」という，現在では既に一般化したといえる研究分野の名称
は，その学問的価値は措くとして，ことによると他の地域研究関係機関，たとえば東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所などとの差異化のうえで，文科省や学振に対して組織固有のブランドとしての訴求力が弱く，研究資金獲得面では「生存基盤論」の「魅力」が勝る，ということなのか？

表 4 が示すように，2007 年以降，東南アジア研究所は，単独申請により，あるいは主幹組織としての申請により，経常的に大型の競争的資金を獲得しており，その全てのプログラムにおいて「生存基盤」を前面に打ち出している．
2004 年 4 月に国立大学が独立行政法人となってからすでに 11 年半が経過した．大学が国から得る補助金，すなわち運営費交付金は削減過程にあり，代わりに競争的資金を獲得するこ24）とが奨励されて，文科省や学振等が管轄する競争的資金の額が漸次増えてきている．

そうしたなかで，教育を主務としない研究組織は，個人がプロジェクトを組んで応募する科学研究121アジア・アフリカ地域研究 第 15-1 号

費以外に，文科省や学振が提示する公募プログラムに組織をあげて応募し，これを獲得することが期待され，かつその成果が組織の評価に反映される仕組みとなってきている．再び福岡伸一の「動的平衡」にたとえれば，地域研究というヤジロベエはバランスを崩され，揺れている．産業化以前の発展径路はもはや持続的な動的平衡を約束しないがゆえに，今やわれわれは異なる発展径路，G-COE 的には生存基盤持続型の発展径路を志向する必要があるように，東南
アジア研究所も研究の新たな支点をどこに求め，どのような動的平衡を保つかが問われている．
京都大学には「研究所」を称する機関が 14 存在し，そのなかで自然系の研究所は霊長類研究所を含めて 11 ある．残りの人文系ないし文理融合型の研究所 3 つ（人文科学研究所，経済研究所，東南アジア研究所）のなかで，そして自然系の研究所の多くと比べても，大学のウェブサイトを見る限り，この 10 年ほどのあいだに組織の名において獲得した競争的資金は，その額はともかくとして―自然系の方が一般に額が圧倒的に大きい―，その数において，東南ア
ジア研究所は抜きん出ている．この事実をどう評価し受け止めるかは研究所自身の問題として，差し詰めこの「成功」を可能にしたのが，「地域研究」ならぬ新たな支点，「生存基盤論」ということになろうか．
ただし，「生存基盤論」といえども，実際の課題対応，課題解決を目指すには，第 4 巻が試みたように，生存基盤パラダイムを特定地域の現場に落とし込み，フィールドワークに基づく「実地検分」が必要とされる．サラワク，インドで展開されたという研究の成果はどのようなものだったのか．表 4 にみる G-COE 以降の東南アジア研究所の採択プログラムには，「生存基盤研究」をキーワードにするプログラムが 3 つ並んでいる．しかしこれらのいずれにも，「地域研究としての具体化」を目指す新たな生存基盤研究プログラムの姿は見受けられない．
果たして，今後どのような具体化の計画があるのか．将来的な技術革新との関連でいえば，生存基盤論の前提には，化石燃料依存と成長持続型発展径路がもたらす地球環境問題の深刻化があるが，遠くない将来，一説では 2040 年代には，「地上の太陽」とも呼ばれる比較的安全で25）

クリーンな核融合エネルギーが商業ベースにのるともいわれる［Grossman 2015: 33］．

これまで実現不可能といわれてきたエネルギーがもし技術的に可能となった場合には，生存基盤論が標榜するパラダイム転換は変更を迫られることになるのか．また G-COE で未検討と思わ24）〈http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shinkou/039/shiryo/__icsFiles/aﬁeldﬁle/2015/06/12/1358882_2_1.pdf〉のスライド 7 と 13 を参照（2015 年 10 月 21 日）．このデータが配布された「競争的研究費改革に関する検討会」の議事録と会議配布資料は，〈http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shinkou/039/index.htm〉から閲覧することができる．この会議は，2016 年度から始まる第 5 期科学技術基本計画や国立大学独立行政法人の第 3期「中期目標・中期計画」に関係して立ち上げられたもので，2015 年 2 月に第 1 回の会議がもたれ，6 月の第8 回会議で「中間報告」が取りまとめられている．なお，国立大学の財政をめぐる歴史と近年の動向は，小林［2015］に詳しい．
25）核分裂と核融合の違いの理解には，〈http://www.diffen.com/difference/Nuclear_Fission_vs_Nuclear_Fusion〉（2015
年 10 月 29 日）の記述が役に立つ．

122

加藤：
「生存基盤論」と地域研究の行方れる課題として，過去 200 年間の温帯の発展径路といえども熱帯との関係において実現されてきたわけで，「生存圏」間の関係性がさらに緊密化しつつある 21 世紀，パラダイム転換がなったあとの「生存径路」において，熱帯と温帯はどのような関係性を構築することが望ましいのか．多くの専門分野を跨ぎ，現実世界の問題と向き合おうとする野心的な研究プログラム
だけに，『講座』にみる豊かな知見を超えて，今後さらに検討されるべき課題も多い．
京都大学東南アジア研究所は 2015 年 12 月 11 日に創設 50 周年を祝う．政治経済状況や研究環境が変わるなか，東南アジア研究所の生存基盤論ひいては地域研究はどこへ行こうとしているのか．その行方を注視していきたい．
引

用

文

献

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子安宣邦．2014．「東アジアと普遍主義の可能性」『子安宣邦のブログ―思想史の仕事場からのメッセージ』〈http://blog.livedoor.jp/nobukuni_koyasu/archives/2014-11-15.html〉（2015 年 11 月 22 日）
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