投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日 ： 2024年6月26日

GCIエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合■本書は､金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
■ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）は､委託会社のホームページで閲覧､ダウンロードすることができます。請求目論見書にはファンドの約款の全文が記載されております。販売会社にご請求いただければ､当該販売会社
を通じて交付いたします。なお､販売会社に請求目論見書をご請求された場合には､その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
商品分類
単位型･追加型
追加型

属性区分

投資対象資産
投資対象地域（収益の源泉）内外

資産複合

投資対象資産決算頻度

その他資産（注）

年1回

投資対象地域

投資形態

為替ヘッジ

グローバル
ファンド・オブ・あり（日本を含む）ファンズ（適時ヘッジ）（注）投資信託証券（資産複合（株式、債券、不動産投信その他資産）資産配分変更型）※属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ〔https://www.toushin.or.jp/〕をご参照ください。

● この 目 論 見 書 に より行 う「GCIエン ダ ウメント
ファンド
（成長型）
／GCIエンダウメントファンド（安定型）」の募集については、
委託会社は、金融商品
取 引 法 第5条 の 規 定 により有 価 証 券 届 出 書 を2024年6月25日に関東財務局長に提出しており、2024年6月26日にその届出の効力が生じております。
●ファンドの商品内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき、事前に受益者の意向を確認いたします。
●ファンドの信託財産は、信託法に基づき受託会社
において分別管理されています。

委託会社

株式会社GCIアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］

金 融 商 品 取 引 業 者： 関東財務局長（金商）第436号
設
立年
月日： 2000年4月13日
資本
金： 1億円
運用する投資信託財産の： 1,810億73百万円
合 計 純 資 産 総 額（2024年3月末現在）

照会先
受託会社

電 話 番 号 03（6665）
6952（営業日の9:00～17:00）
ホームページ https://www.gci.jp

三菱UFJ信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

ファンドの目的・特色ファンドの目的
この投資信託（以下、当ファンド）は、ファンド・オブ・ファンズ方式により、投資資産のうち伝統的資産に加えてオルタナティブ投資を活用し、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
オルタナティブ投資とはオルタナティブは英語で“代替”という意味です。
これまで投資といえば、株式や債券など有価証券を購入し、それを保有することを通じて利子・配当収入などのインカム・ゲインを得るか、購入価格より高く売却することによりキャピタル・ゲインを得るというものでした。このような伝統的投資に対して、それ以外の新しい投資を総称してオルタナティブ投資と呼ばれています。具体的には、ヘッジファンド
やプライベートエクイティ、実物不動産などが挙げられます。

投資オルタナティブ投資

伝統的投資

ヘッジファンド
プライベートエクイティ
実物不動産 等

上場株式
債券ファンドの特色

1 「米国エンダウメント」の投資手法を模範とした長期運用を行います。

米国名門大学の基金（エンダウメント）が実践してきた投資手法・スタイルを模範とし、日本の個人投資家の皆さまが長期にわたり安心して投資していただけるように考えて作られた投資信託です。
米国エンダウメントの投資手法には次の特徴があります。
⃝ 本格的な長期投資⃝ 徹底した分散投資⃝ オルタナティブ投資の活用⃝ 個別戦略の運用は外部委託
当ファンドは、上記の特徴を模範としています。

〈米国エンダウメントと当ファンドの投資手法に関する主な相違点〉
米国エンダウメント

当ファンド

ポートフォリオにおける
オルタナティブ投資部分は60 〜 70％

ポートフォリオにおける
オルタナティブ投資部分は40 ～ 55％※

“非流動的”なオルタナティブ投資にも多く配分“非流動的”なオルタナティブ投資は行わない※2024年3月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

2 オルタナティブ投資としてヘッジファンドを活用します。

ヘッジファンドをポートフォリオに組み入れることで、市場の下落局面に強いプロファイルを目指します。また、これにより長期的なリスク・リターンの安定化を図ります。
1

3 長期分散投資で世界の経済成長に沿った収益の獲得を目指します。

投資対象ファンド
（投資信託証券）を通じて先進国、新興国を含む世界各国の株式、債券、リートなどに分散投資することで、グローバルな経済成長に沿った収益の獲得を目指します。また、グローバル分散投資によりポートフォリオのリスク低減を図ります。
当ファンドの投資対象
資産クラス一覧
日本株

先進国株（除く米国）

先進国債券
（米国）

国内リート
（日本）

ヘッジファンド

先進国株
（米国）

新興国株

海外債券（グローバル 除く米ドル建て）

海外リート
（米国）

現金、その他＊投資対象およびその比率については、必要に応じて見直し、投資を行わない資産クラスもあります。
また、ETFなど市場流動性の高い商品に投資することにより、ファンドの流動性を確保します。

外貨建資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがあります。

「安定型」2つのコース。
4 「成長型」

お客さまのニーズによって、「成長型」と「安定型」の2つのタイプからお選びいただけます。

「成長型」

投資資産のうちリスク資産のウエイトを増やしつつ、
伝統的資産に加えてオルタナティブ投資を活用して分散されたポートフォリオを構築し、信託財産の長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。

「安定型」

投資資産のうちリスク資産のウエイトを抑制しつつ、
伝統的資産に加えてオルタナティブ投資を活用して分散されたポートフォリオを構築し、信託財産の長期的な成長を目指して安定的な運用を行います。

各ファンドの基本資産配分
成長型

安定型
成長型 安定型

現金、その他
3.0%
日本株
13.0%

■株式

33.0% 17.5%■債券－ 28.0%

■リート

4.5%

■現金、その他
先進国株（除く米国）
5.0%

日本株
7.0%

先進国株
（米国）
7.0%
先進国株
（除く米国）
3.5%■ オルタナティブ投資 54.5% 40.0%

先進国株
（米国）
13.0%
ヘッジファンド
54.5％

9.5%

現金、その他
10.0%

3.0% 10.0%
ヘッジファンド
40.0％

先進国債券
（米国）
17.0%

新興国株
2.0%
国内リート
（日本）
5.5%

海外リート
（米国）
4.0%

海外リート
（米国）
1.5%

海外債券
（グローバル除く
米ドル建て）
国内リート
11.0%
（日本）
3.0%

※各資産クラスへの配分ターゲットは、成長型は55％以内、安定型は40％以内を基本とします。
※各資産クラスへの配分はターゲット・ポートフォリオから5％の範囲内で調整します。5%以上乖離した場合にはリバランスを実行します。
※運用にあたりレバレッジは用いません。
※基本資産配分は、1年に1回程度検証を行い、必要に応じて見直しを行います。
※上記は、2024年3月末時点で作成した当面のイメージであり、実際の資産配分比率とは異なる場合があります。
※オルタナティブ投資については、投資対象ファンド
（投資信託証券）により想定されるリスク水準（リターンの振れの度合い）が異なることから、
年率標準偏差10%程度を基準として当該資産クラスの基本資産配分比率を決定します。
オルタナティブ投資として組み入れる投資
対象ファンド（投資信託証券）の想定リスク水準が基準値（年率10%）
より高い場合は、
実際の投資組入比率を引き下げて調整を図ります。

2

＜ファンドの運用＞
当ファンドの運用は、運用政策会議で定められた運用の基本方針に則り、投資委員会が運用の意思決定を行います。投資委員会は、運用責任者、運用政策会議の議長などが出席し、原則として月次で開催される個別運用案件に関する協議を行う機関として位置づけられています。投資委員会の決定に基づき、インベストメント・グループが有価証券等の売買の執行を行います。

＜運用プロセス＞⑦

ポートフォリオのモニタリング
および投資委員会への報告⑧

最適なアロケーションを満たさなくなった場合のリバランスの実施⑥

コンプライアンス＆リスク・グループ
における包括的なリスク管理⑤

インベストメント・グループにおける運用リスクのモニタリング④

ポートフォリオ構築のための最良執行（運用の実行）③

アセットアロケーションに則したポートフォリオの決定

投資戦略に則した最適なアセットアロケーションの策定②

ファンドの運用の基本方針
および投資戦略の策定①※上記は2024年3月末現在のものであり、今後、変更する場合があります。

ファンドの仕組み
当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

当ファンド

申込金

分配金・
償還金等
申込金

GCIエンダウメントファンド
（安定型）

分配金・
償還金等

スイッチング

投資者︵受益者︶

GCIエンダウメントファンド
（成長型）

＊
２

投資

損益＊1

投資対象ファンド
(投資信託証券)
A
B
C
・
・
・
G
H
I
・
・
・

実質的な投資対象

投資

損益＊1

先進国・
新興国の株式・
債券・リートなど＊1 損益はすべて投資者である受益者に帰属します。
＊2 販売会社によっては各ファンド間でスイッチングが可能です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

ファンド・オブ・ファンズ方式とは投資者の皆さまからお預かりした資金を直接株式や債券といった資産に投資するのではなく、株式や債券などに投資している複数の投資信託に投資して運用を行う仕組みです。

＜主な投資制限＞① 投資信託証券への投資割合には、制限を設けません。
② 株式への直接投資は行いません。
③ 外貨建資産への投資割合には制限を設けません。
④ デリバティブの直接利用は行いません。

＜分配方針＞
年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）などの全額とします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

資金動向や市況動向などによっては、上記のような運用ができない場合があります。
3

追加的記載事項
投資対象ファンド
（投資信託証券）の概要は以下のとおりです。
（2024年3月末現在）※必ずしもすべての資産クラスおよび投資対象ファンドに投資するとは限りません。
※将来の市況の変化などによっては、新たな投資対象ファンドが追加となる場合等があります。

資産クラス

日本株

投 資 対 象 ファンド の 名 称NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信フ

国内籍上場投資信託

ァ

ン

ド

形

態

主 要 な 投 資 対 象

日本株式

運 用 の 基 本 方 針

TOPIXに連動する投資成果を目指します。

ベン

TOPIX（東証株価指数）とは、東京証券取引所に上場している銘柄を広範に網羅した、時価総額加重型の株価指数です。

運

用

チ

マ
報

ー

ク

酬

等

委託会社
（運用会社）の名称※同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利は株式会社東京証券取引所に帰属します。

年0.0968%（税抜 年0.088%）以内
上記以外にその他の費用等がファンドから支払われます。
野村アセットマネジメント株式会社

資産クラス

先進国株
（米国）

投 資 対 象 ファンド の 名 称

バンガード・S&P500 ETF

フ

外国籍上場投資信託

ァ

ン

ド

形

態

主 要 な 投 資 対 象

米国株式

運 用 の 基 本 方 針

S&P500指数に連動する投資成果を目指します。

ベ

ン

チ

運

用

マ
報

ー

ク

酬

等

委託会社
（運用会社）の名称

S&P500指数とは、米国の主要業種を代表する500銘柄により構成される米国株の株価指数です。

※S&P500指数に関する著作権およびその他知的所有権はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCに帰属します。

経費率0.03%
ザ・バンガード・グループ・インク

資産クラス

先進国株
（除く米国）

投 資 対 象 ファンド の 名 称

バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF

フ

外国籍上場投資信託

ァ

ン

ド

形

態

主 要 な 投 資 対 象

米国を除く世界の先進国株式

運 用 の 基 本 方 針

FTSE先進国オールキャップ（除く米国）インデックスに連動する投資成果を目指します。

ベ

ン

運

用

チ

マ

報

ー

ク

FTSE先進国オールキャップ（除く米国）インデックスは、カナダ、欧州地域の先進国市場、および太平洋地域の先進国市場の、大型株・中型株・小型株約3,700銘柄で構成される時
価総額加重インデックスです。

酬

等

経費率0.05%

委託会社（運用会社）の名称※FTSE先進国オールキャップ（除く米国）インデックスに係るすべての権利はLondon Stock ExchangeGroup companiesに帰属します。

ザ・バンガード・グループ・インク

4資産クラス

新興国株

投 資 対 象 ファンド の 名 称

バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF

フ

外国籍上場投資信託

ァ

ン

ド

形

態

主 要 な 投 資 対 象

新興国株式

運 用 の 基 本 方 針FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）インデックスに連動する
投資成果を目指します。

ベ

ン

チ

運

用

ー

ク

FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）インデックスは、中国A株を含む新興国の大・中・小型株式で構成される時価総額加重インデックスであり、新興国市場への広範なエクスポージャーを提供します。

酬等

経費率0.08%

マ

報

委託会社
（運用会社）の名称※FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）インデックスに係るすべての権利は
London Stock Exchange Group companiesに帰属します。

ザ・バンガード・グループ・インク

資産クラス

先進国債券
（米国）

投 資 対 象 ファンド の 名 称

バンガード・米国トータル債券市場ETF

フ態

外国籍上場投資信託

主 要 な 投 資 対 象

米国の投資適格債券

運 用 の 基 本 方 針

ブルームバーグ米国総合浮動調整インデックスに連動する投資成果を目指します。

ベ

ァ

ン

ン

ド

チ

形

マ

ー

ク

ブルームバーグ米国総合浮動調整インデックスは、米国における残存期間1年超の投資適格課税対象債券市場（米国債、社債、米国以外の米ドル建て債券、モーゲージ債及びア
セットバック証券など）のパフォーマンスを測定する指数です。平均残存期間は5 ～ 10年です。

※ブルームバーグ米国総合浮動調整インデックスに関する著作権その他の知的財産権は当該インデッ
クスの権利者に帰属します。

運

用

報

酬

等

委託会社
（運用会社）の名称

経費率0.03%
ザ・バンガード・グループ・インク

資産クラス

海外債券
（グローバル 除く米ドル建て）

投 資 対 象 ファンド の 名 称

バンガード・トータル・インターナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）

フ

外国籍上場投資信託

ァ

ン

ド

形

態

主 要 な 投 資 対 象

米ドル建てを除く世界の投資適格債券

運 用 の 基 本 方 針

ブルームバーグ・グローバル総合（米ドル除く）浮動調整RIC基準インデックス（米ドルヘッジベース）に連動する投資成果を目指します。

ベ

ン

チ

マ

ー

ク

ブルームバーグ・グローバル総合（米ドル除く）浮動調整RIC基準インデックス（米ドルヘッジベース）は、米ドル建て以外の、政府債、政府機関債、社債、および証券化された非米国の投資適格固定利付債券で構成され、グローバルな投資適格固定利付債券市場のパ
フォーマンスを広範に測定します。

※ブルームバーグ・グローバル総合（米ドル除く）浮動調整RIC基準インデックス（米ドルヘッジベース）に関する著作権その他の知的財産権は当該インデックスの権利者に帰属します。

運

用

報

酬

等

委託会社
（運用会社）の名称

経費率0.07%
ザ・バンガード・グループ・インク

5資産クラス

国内リート（日本）

投 資 対 象 ファンド の 名 称NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信フ

国内籍上場投資信託

ァ

ン

ド

形

態

主 要 な 投 資 対 象

日本の不動産投資信託証券

運 用 の 基 本 方 針

東証REIT指数に連動する投資成果を目指します。

ベン

東証REIT指数とは、東証市場に上場するREIT（不動産投資信託証券）全銘柄を対象とした、時価総額加重型の指数です。

運

用

チ

マ
報

ー

ク

酬

等

委託会社
（運用会社）の名称※同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利は株式会社東京証券取引所に帰属します。

年0.1705%（税抜 年0.155%）以内
上記以外にその他の費用等がファンドから支払われます。

野村アセットマネジメント株式会社

資産クラス

海外リート
（米国）

投 資 対 象 ファンド の 名 称

バンガード・リアル・エステートETF

フ

外国籍上場投資信託

ァ

ン

ド

形

態

主 要 な 投 資 対 象

米国の不動産セクターに属する企業の株式およびREIT

運 用 の 基 本 方 針

MSCI US Investable Market Real Estate 25/50 インデックスに連動する投資成果を目指します。

ベ

ン

チ

マ

ー

ク

MSCI US Investable Market Real Estate 25/50 インデックスは、MSCI社が開発した指数で、大・中・小型の米国株のうち、不動産セクター（GICS基準）に分類される銘柄から構成されます。

※同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI社に帰属します。

運

用

報

酬

等

委託会社
（運用会社）の名称

経費率0.12%
ザ・バンガード・グループ・インク

資産クラス

ヘッジファンド

投 資 対 象 ファンド の 名 称

GCIシステマティック・マクロファンド Vol 10 クラスAフ

外国籍投資信託

ァ

ン

ド

形

態

主 要 な 投 資 対 象

世界各国の株価指数先物・債券先物・金利先物・通貨先物、為替

運 用 の 基 本 方 針

システム運用により信託財産の長期的な成長を目指します。

運

用

手

法

独自に開発した動的ポートフォリオモデルに基づき、世界の金融市場への分散投資を通じて市場に現れる中長期のトレンドを収益の源泉として絶対収益の獲得を目指す、
システマティックなマクロ戦略です。

運

用

目

標

目標リターン ： 年率16-20%

ーク

ベンチマークなし

酬等

管理報酬年1.2%、
成功報酬20%上記以外にその他の費用等がファンドから支払われます。

ベ

ン

運

用

チ

マ
報

委託会社
（運用会社）の名称

目標リスク（標準偏差）： 年率10%程度

GCI Asset Management, HK Limited6資産クラス

ヘッジファンド

投 資 対 象 ファンド の 名 称

GCIディバーシファイドアルファファンド クラスAフ

外国籍投資信託

ァ

ン

ド

形

態

主 要 な 投 資 対 象

世界各国の株価指数先物・債券先物・金利先物・通貨先物・商品先物、為替等

運 用 の 基 本 方 針

システム運用により信託財産の長期的な成長を目指します。

運法

機械学習等の金融技術を駆使し、モデルベースのシステマティックな複数のアプロー
チを組み合わせた戦略で、流動性の高い上場先物等への投資を通じて、投資対象や地域
のみならず、
複数のモデルの運用に分散投資を行うことにより、絶対収益の獲得を目指します。

運  ⽤ ⽬ 標

目標リターン：年率10％超

ベ

ン

ー

ク

ベンチマークなし

運

用

酬

等

管理報酬年1.2％、成功報酬20％
上記以外にその他の費用等がファンドから支払われます。

用

手

チ

マ
報

委託会社
（運用会社）の名称

目標リスク（標準偏差）：年率10％程度

株式会社GCIアセット・マネジメント

資産クラス

現金、
その他

投 資 対 象 ファンド の 名 称

GCIマネープールマザーファンド

フ

国内籍投資信託

ァ

ン

ド

形

態

主 要 な 投 資 対 象

日本の短期公社債等。なお、コール・ローン等に投資する場合があります。

運 用 の 基 本 方 針

安定した収益の確保を目指して運用を行います。

運

法

主として日本の短期公社債等を投資対象とし、安定した収益の確保をめざして運用を行います。なお、コール・ローン等で運用する場合があります。資金動向や市況動向等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ーク

ベンチマークなし

酬

等

なし

用

ベ

ン

運

用

手

チ

マ
報

委託会社
（運用会社）の名称株式会社GCIアセット・マネジメント※経 費率（エクスペンス・レシオ）とは、ファンドの平均資産残高に対する運用、その他の経費の比率（％）をいいます。経費率は、原則としてファンドの決算毎に見直され、変動します。

7

投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者などの財務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債券などの価格が下落した
場合は、基準価額の下落要因となります。

リ ート の 価 格
変 動 リス ク

リートの価格は、
不動産市況（不動産稼働率、賃貸料、
不動産価格など）、
金利変動、社会情勢の変化、
関係法令・各種規制などの変更、災害などの要因により変動します。また、リートおよびリートの運用会社の業績、財務状況の変化などにより価格が変動し、基準価額の変動要因となります。

為 替 変 動リス
ク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資対象
ファンド（投資信託証券）において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図る場合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかることにご留意ください。

信 用 リ ス ク

有価証券等の発行体などが財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金などをあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国･地域において、政治･経済情勢の変化などにより市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、方針に沿った運用が困難となり、基準価額が下落することがあります。特に、新興国への投資には、先進国と比較して政治･経済および社会情勢の変化が組入銘柄の価格に及ぼす影響が相対的に高い可能性があります。

流 動 性 リス ク

時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

ヘッジファンドの運 用手法に係 る リ ス ク

投資対象ファンド
（投資信託証券）においては、
直接もしくは実質的に現物有価証券、デリバティブや為替予約取引などの買建てや売建てによりポートフォリオを組成することがあり、買い建てている対象が下落した場合もしくは売り建てている対象が上昇した場合に損失が発生し、当ファンドの基準価額が影響を受け、投資元本を割り込むことがあります。また、投資対象ファンド
（投資信託証券）の純資産総額を上回る買建て、売建てを行う場合があるため、投資対象ファンド
（投資信託
証券）
の基準価額は現物有価証券に投資する場合と比べ大きく変動することがあり、投資元本を割り込むことがあります。 また、ヘッジファンドのパフォーマンスは、通常、運用者の運用能力に大きく依存することになるため、市場の動向に関わらず、損失が発生する可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
8

投資リスクその他の留意点●流動性リスクに関する留意事項
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
●収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった
場合も同様です。
●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

リスクの管理体制
リスク管理については、一義的には、運用部門であるインベストメント・グループにおいて日々の運用状況の分
析およびモニタリングを行い、運用リスクの適切性を検証・評価し運用管理会議およびリスク管理会議に報告されます。更に、コンプライアンス＆リスク・グループにおいて、投資制限の遵守状況やコンプライアンスの適切性等を確認した上で、事務運営の適切性を含む各リスクの発生の有無・状況の把握、対応方針の検討・決定
および進捗状況の管理などを行い、リスク管理会議へ報告される体制となっています。そして、運用管理会議
およびリスク管理会議において報告される事項に関して、重要な事項はさらに運用政策会議に報告される体制となっています。
委託会社では、リスク管理規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。リスク管理会議において、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、適切に監督します。
※上記体制は、2024年3月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

9

参考情報
＜当ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移＞＜当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較＞

GCIエンダウメントファンド
（成長型）
（円）
15,000

100%

100%

7,500

50%

50%

62.2%

0

0%

0%

16.9%
10.6%
1.7%
−10.8%

左軸：分配金再投資基準価額
右軸：年間騰落率
2020/32021/32022/32023/3−10.6%

17.4%−13.6%

9.8%−20.4%

22.7%
15.3%
6.4%
4.1%
−0.8%
−6.6%
−7.1%
−5.6%
5.5%

−50%

−50%

2019/4

65.6%

42.8%

−100%

−100%
2024/3

平均値
最大値
最小値
当ファンド

日本株

先進国株

新興国株

62.2%

65.6%

日本国債

先進国債

新興国債

GCIエンダウメントファンド
（安定型）
（円）
15,000

100%

100%

7,500

50%

50%

0

0%

0%

左軸：分配金再投資基準価額
右軸：年間騰落率
2020/32021/32022/32023/3

8.4%

10.6%

−0.3%
−10.6%
−9.7%

17.4%

−13.6%

9.8%−20.4%

22.7%
15.3%
6.4%
4.1%
−0.8%
−6.6%
−7.1%
−5.6%
5.5%

−50%

−50%

2019/4

42.8%

−100%

−100%
2024/3※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率を記載していますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※当ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額を記載していますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。

平均値
最大値
最小値
当ファンド

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

新興国債

※上記は2019年4月から2024年3月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を表示し、当ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。他の代表的な資産クラスすべてが当ファンドの投資対象とは限りません。
※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率を記載していますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

＜代表的な各資産クラスの指数＞
日 本 株：Morningstar 日本株式指数
先進国株：Morningstar 先進国株式指数（除く日本）
新興国株：Morningstar 新興国株式指数
日本国債：Morningstar 日本国債指数
先進国債：Morningstar グローバル国債指数（除く日本）
新興国債：Morningstar 新興国ソブリン債指数※全て税引前の利子・配当込みの指数値を使用しています。海外資産の指数については、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数値を使用しています。
≪各指数の概要≫
日 本 株：Morningstar 日本株式指数は、
Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本に上場する株式で構成されています。
先進国株：Morningstar 先進国株式（除く日本）指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本を除く世界の先進国に上場する株式で構成されています。
新興国株：Morningstar 新興国株式指数は、
Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、世界の新興国に上場する株式で構成されています。
日本国債：Morningstar 日本国債指数は、
Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本の国債で構成されています｡
先進国債：Morningstar グローバル国債（除く日本）指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本を除く主要先進国の政府や政府系機関により発行された債券で構成されています。
新興国債：Morningstar 新興国ソブリン債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、エマージング諸国の政府や政府系機関により発行された米ドル建て債券で構成されています。
＜重要事項＞
当ファンドは、Morningstar, Inc.、又はイボットソン・アソシエイツ・ジャパン株 式会社を含むMorningstar, Inc.が 支配する会社（これらの法 人 全てを総称して「Morningstarグループ」と言います）が組成、推薦、販売または宣伝するものではありません。Morningstarグループは、投資信託への一般的な投資の当否、特に当ファンドに投資することの当否、または当ファンドが投資対象とする市場の一般的な騰落率と連動するMorningstarのインデックス（以下「Morningstarインデックス」と言います）の能力について、当ファンドの受益者又は公衆に対し、明示又は黙示を問わず、いかなる表明保証も行いません。当ファンドとの関連においては、委託会社とMorningstarグル ープとの 唯 一 の 関 係 は、Morningstarの サービ スマーク及び サービ ス名 並び に特 定 のMorningstarインデックスの 使 用 の 許 諾 であり、Morningstarインデックスは、Morningstarグループが委託会社又は当ファンドとは無関係に判断、構成、算定しています。Morningstarグループは、Morningstarイ
ンデックスの判断、構成又は算定を行うにあたり、委託会社又は当ファンドの受益者のニーズを考慮する義務を負いません。Morningstarグループは、当ファンドの基準価額及び設定金額あるいは当ファンドの設定あるいは販売の時期の決定、または当ファンドの解約時の基準価額算出式の決定あるいは計算について責任を負わず、また関与しておりません。Morningstarグループは、当ファンドの運営管理、マーケティング又は売買取引に関連していかなる義務も責任も負いません。
Morningstarグループは、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータの正確性及び／又は完全性を保証せず、また、Morningstarグループは、その誤謬、脱漏、中断についていかなる責任も負いません。Morningstarグループは、委託会社、当ファンドの受益者又はユーザー、またはその他の人又は法人が、Morningstarイン
デックス又はそれに含まれるデータを使用して得る結果について、明示又は黙示を問わず、いかなる保証も行いません。Morningstarグループは、
Morningstarイン
デックス又はそれに含まれるデータについて明示又は黙示の保証を行わず、また商品性あるいは特定目的又は使用への適合性に関する一切の保証を明確に否認します。
上記のいずれも制限することなく、いかなる場合であれ、Morningstarグループは、特別損害、懲罰的損害、間接損害または結果損害（逸失利益を含む）について、例えこ
れらの損害の可能性を告知されていたとしても責任を負いません。

10

運用実績

設 定 日 ： 2015年9月25日
作成基準日 ： 2024年3月29日

GCIエンダウメントファンド（成長型）
基準価額・純資産の推移（円）
15,000

（百万円）
6,000

基準価額（円）：左目盛
分配金再投資基準価額（円）：左目盛
純資産総額（百万円）：右目盛

14,00013,000

5,000

3,000

11,0002,000

10,0001,000
2017年9月

2019年9月

準価13,507円
2,496百万円

額

純 資 産 総 額

4,000

12,000

9,000
設定日

基

2021年9月

2023年9月0※基準価額は1万口当たり、
信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しております。

分配の推移
設定来分配金合計額：0円
決算期
分配金
（円）

2019年9月

0円※分配金は1万口当たり、税引前です。

2020年9月

0円

2021年9月

0円

2022年9月

0円

2023年9月

0円

主要な資産の状況
資産クラス
日本株
先進国株
（米国）
先進国株
（除く米国）
新興国株
先進国債券
（米国）
海外債券
国内リート
（REIT−日本）
海外リート（REIT−米国）

投資対象ファンド
（投資信託証券）
NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信
バンガ－ド・S&P500 ETF
バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF
バンガ－ド・FTSE・エマ－ジング・マ－ケッツETF
バンガ－ド・米国ト－タル債券市場ETF
バンガ－ド・ト－タル・インタ－ナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）
NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信
バンガード・リアル・エステート ETF
GCIシステマティック・マクロファンド Vol 10 クラスA
GCIディバーシファイドアルファファンド クラスA
GCIマネープールマザーファンド
現金・短期金融資産等

オルタナティブ戦略
その他※配分比率は純資産総額に対する比率です。

配分比率

13.0%
13.0%
5.0%
2.0%
－
－
5.5%
4.0%
35.7%
17.7%
2.0%
2.0%

年間収益率の推移（暦年ベース）（%）
20

12.29％

15
10
5
0

2.82％

8.95%
1.50%

1.02%

−5

−6.29％−10−15

11.48％

6.14％

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

−10.81％
2022年

2023年

5.91%

2024年

※2015年は設定日から年末までの収益率です。
また、2024年は年初から作成基準日までの収益率です。
※当ファンドの年間収益率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しております。
※当ファンドには、
ベンチマークはありません。

記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。
最新の運用の内容等は、表紙に記載されている委託会社のホームページでご確認いただけます。
11

運用実績

設 定 日 ： 2015年9月25日
作成基準日 ： 2024年3月29日

GCIエンダウメントファンド（安定型）
基準価額・純資産の推移（円）
14,000

（百万円）
7,500

基準価額（円）：左目盛
分配金再投資基準価額（円）：左目盛
純資産総額（百万円）：右目盛

13,000

6,000

12,0004,500

11,0003,000

10,000

1,500

9,000
設定日

2017年9月

2019年9月

2021年9月

基準価11,264円
1,012百万円

額

純 資 産 総 額

0

2023年9月※基準価額は1万口当たり、
信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しております。

分配の推移
設定来分配金合計額：0円
決算期
分配金
（円）

2019年9月

0円※分配金は1万口当たり、税引前です。

2020年9月

0円

2021年9月

0円

2022年9月

2023年9月

0円

0円

主要な資産の状況
資産クラス

日本株

投資対象ファンド
（投資信託証券）
NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信

配分比率

先進国株
（米国）

バンガ－ド・S&P500 ETF

先進国株（除く米国）

バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF

先進国債券
（米国）

バンガ－ド・米国ト－タル債券市場ETF

海外債券

バンガ－ド・ト－タル・インタ－ナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）

国内リート（REIT−日本）NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信

海外リート（REIT−米国）

バンガード・リアル・エステート ETF
GCIシステマティック・マクロファンド Vol 10 クラスA

オルタナティブ戦略

GCIディバーシファイドアルファファンド クラスA
GCIマネープールマザーファンド

その他

現金・短期金融資産等

7.0%
7.0%
3.6%
17.1%
11.1%
3.0%
1.5%
20.8%
16.4%
8.4%
4.0%

※配分比率は純資産総額に対する比率です。

年間収益率の推移（暦年ベース）
（%）
20
15
10
5
0

0.98％

5.09％

8.31％

0.64%

−5

3.21%

2015年

2016年

2017年

2018年

2.95%
−0.73％−4.23％

−10
−15

6.70％

−9.66％
2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

※2015年は設定日から年末までの収益率です。
また、2024年は年初から作成基準日までの収益率です。
※当ファンドの年間収益率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しております。
※当ファンドには、
ベンチマークはありません。

記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。
最新の運用の内容等は、表紙に記載されている委託会社のホームページでご確認いただけます。
12

手続・手数料等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目から販売会社を通じてお支払いします。
原則として、午後３時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

申 込 締 切 時 間

購入の申込 期 間※2024年11月5日以降は、原則として、購入・換金のお申込みに係る、販売会社所定の事務手続きが午後3時30分までに完了したものを当日のお申込み受付分とします。なお、販売会社によっては対応が異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にお問い合わせください。

2024年6月26日から2024年12月25日まで※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

購 入・ 換 金 の申込 受付不可日

ニューヨークの銀行休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日

換

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金

制

限

※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

購 入・換 金 申 込
受 付 の 中 止
お よ び 取 消 し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情（投資対象
国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、
自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）
による市場の閉鎖または流動性の極端な低下および資金の受渡しに関する障害など）が発生したときなどには、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信間

原則として無期限（2015年9月25日設定）

還次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき日

毎年9月25日（休業日の場合は翌営業日）

配

年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収益分配金の受取方法により、｢一般コース｣と ｢自動けいぞく投資コース｣の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

繰

託
上

決
収

期
償
算

益

分

信託金の限度額

各ファンドについて10兆円

公原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページに掲載します。
URL : https://www.gci.jp

告運 用 報 告 書
ス イ ッ チ ン グ

課

税

関

係

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
販売会社によっては、各ファンド間でスイッチング（乗換え）が可能です。

※スイッチングの際には換金時と同様に換金されるファンドに対して税金などをご負担いただきます。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「少額投資非課税制度（NISA）」の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
※上記は2024年3月末現在のものです。税法が改正された場合等には、上記の内容が変更になる場合があります。

13

ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
信託財産留保額

購入価額に1.1％（税抜 1.0％）を上限として、販売会社が購入時手数料は、
商品説明、募集・販売の定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社に取扱事務などの対価として、販売会社に
お問い合わせください。
お支払いいただくものです。
換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.1％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただ
きます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

純資産総額に対し成長型 年率0.5258％（税抜 0.478％）以内
安定型 年率0.715％（税抜 0.65％）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。信託報酬率およびその配分は、ファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
＜信託報酬率およびその配分＞
支払先の配分
信託報酬率
＜合計＞
委託会社
販売会社
受託会社
年率0.5258％ 年率0.1408％
成長型（税抜 0.478％）（税抜 0.128％） 年率0.33％
年率0.055％
500億円以下部分（税抜 0.3％） （税抜 0.05％）
年率0.715％
年率0.33％安定型（税抜 0.65％） （税抜 0.3％）
年率0.4488％ 年率0.1078％
成長型（税抜 0.408％）（税抜 0.098％） 年率0.297％
年率0.044％
500億円超1,000億円以下部分
年率0.638％
年率0.297％ （税抜 0.27％） （税抜 0.04％）
安定型（税抜 0.58％） （税抜 0.27％）
年率0.3718％ 年率0.0748％
成長型（税抜 0.338％）（税抜 0.068％） 年率0.264％
年率0.033％
1,000億円超部分
年率0.561％
年率0.264％ （税抜 0.24％） （税抜 0.03％）
安定型（税抜 0.51％） （税抜 0.24％）
運 用 管 理 費 用 委託した資金の 購入後の情報提 信 託 財 産 の 管（信託報酬）
運 用、基 準 価 額 供、運 用 報 告 書 理、委 託 会 社 か＝運用期間中の の 算 出、開 示 資 など各種書類の らの指図の実行
役務の内容
基準価額
料の作成などの 送 付、口 座 内 で などの対価
×信託報酬率
対価のファンドの管理、各 種 事 務 手
続きなどの対価
純資産総額

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）ファンド〈投資対象ファンド（投資信託証券）における運用報酬等〉
・成長型 ： 年率0.6888％程度（税抜 0.6868％程度）＋成功報酬
・安定型 ： 年率0.5103％程度（税抜 0.5093％程度）＋成功報酬※当ファンドにおいては成功報酬はかかりませんが、指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロ
ファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシファイドアルファファンド クラスA）においては20％の成功報酬がかかる場合があります。
＊指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシファイドアルファファ
ンド クラスA）の基準価額（管理報酬等控除後、成功報酬控除前）がハイ・ウォーター・マークを超えた場合には、その超過分に対して20%の成功報酬がかかります。当該報酬は計算期間（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10
クラスA：6月1日から翌年5月31日まで、GCIディバーシファイドアルファファンド クラスA：4月1日から翌年3月31日まで）を通じて日々計上（ハイ・ウォーター・マークを下回った場合は戻し入れ）され、原則、計算期間終了後に年1回支払われます。ハイ・ウォーター・マークとは、前計算期間までで最後に成功報酬が控除された際の基準価額（成功報酬控除後）をいい、計算期間終了時に更新されます。

〈実質的な負担〉・成長型 ： 年率1.2146％程度（税抜 1.1648％程度）＋成功報酬
・安定型 ： 年率1.2253％程度（税抜 1.1593％程度）＋成功報酬※当ファンドの運用管理費用（信託報酬）に投資対象ファンド（投資信託証券）の運用報酬等を合わせた、投資者が実質的に負担する額の合計です。
※投資対象ファンド（投資信託証券）における運用報酬等ならびに実質的な負担の値はあくまで目安であり、指定投資信託証券の実際の組入れ状況等により変動する場合があります。
※指 定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシ
ファイドアルファファンド クラスA）において20％の成功報酬がかかる場合、上記実質的な負担も相応分上がります。
※上記は2024年3月末現在のものです。

14

その他の費用
・ 手 数 料

＜売買委託手数料など＞
有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。
＜信託事務の諸費用＞
監査費用、印刷費用、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算
期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

※投 資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金

税金は下記の表に記載の時期に適用されます。
下記の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法などにより異なる場合があります。
時

期

項

目

税

金

時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金（ 解 約 ）時
および償 還 時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

分配※上記は2024年3月末現在のものです。税法が改正された場合などには、税率などが変更される場合があります。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家などにご確認されることをお勧めします。

（参考情報）ファンドの総経費率
直近の運用報告書作成対象期間におけるファンドの総経費率は以下の通りです。

（成長型）
総経費率
（①＋②）

①運用管理費用②その他費用

1.24％

1.21％

0.03％

総経費率
（①＋②）

①運用管理費用②その他費用

1.26％

1.21％

0.05％

（安定型）

※対象期間：2022年9月27日～ 2023年9月25日※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した値（年率）です。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。費用の詳細につきましては、対象期間の「運用報告書（全体版）」をご覧ください。

見やすく読みまちがえにくいユニバーサル
デザインフォントを採用しています。

15