心身科学 第 6 巻第 1 号（37┉44）（2014）

在宅失語症患者の家族介護者に対する教育的介入効果
──予備研究報告──
辰

巳

浜

田

広

寛＊ 1 ）田中

幸＊ 2 ）木村誠也＊ 2 ）杉山裕

美＊ 2 ）

航＊ 2 ）山本正

彦＊ 1 ）2 ）高津淳＊ 2 ）

特有のコミュニケーション障害を呈する失語症患者をケアする家族介護者の心理社会的負担は大きい．本研究の目的は，失語症患者を支える家族を対象に，失語症ケアに関する教育的介入を行うこと
で，失語症患者とのコミュニケーションにおける家族の自己効力感や介護負担感，精神的健康に及ぼす効果を確認することである．今回の予備研究では，11 組の失語症患者の家族に対して，失語症に関する情報提供やコミュニケーション障害への対処法など短期の教育的介入を行い，複数の自記式質問紙（コミュニケーション自己効力感尺度：CSES，コミュニケーション介護負担感尺度：COM-B，情緒・気分評価：GDS-15）を用いて評価を行った．その結果，CSES 総得点と下位項目の｢会話環境へ
COM-B や GDS-15 には著変を認めなかった．
の配慮｣に関する自己効力感に有意な改善を確認したが，教育的介入効果の判定には，家族の個別性を配慮した上で，長期間にわたる無作為化比較研究による検証が必要である．
キーワード：失語症，家族，自己効力感，介護負担感，コミュニケーション障害，心理的支援介入

な精神症状に加えて，病気に罹患したことによる｢心理的問題｣や，コミュニケーションの不全から生じる

Ⅰ．はじめに｢人間関係性の問題｣，さらには，家庭や職場復帰に伴失語症は，脳の器質的損傷によって引き起こされるう｢環境の問題｣など二次的な問題が重層する．一方，後天性の言語障害である．
｢聴く｣
｢話す｣
｢書く｣
｢読

患者を在宅でケアする家族介護者（以下，
失語症家族）

む｣の全ての言語機能が低下するため，日常のさま

は，日々の介護において絶え間のない緊張感や不安感，

ざまなコミュニケーション場面で種々の問題が生じる．失語症の発現率は，脳血管疾患において約 30％

束縛感を抱き，慢性的疲労感を訴える場合が多い．病（Bersano ら 2006）程度であり，脳損傷後に惹起する隣関係，経済問題，就業問題など）は，失語症患者と家族に過重なストレスを与える（Draper 2007）．こう気や後遺症から引き起こされる深刻な社会的問題（近後遺症としては決して稀な障害ではない．現在，本邦の失語症患者数は約 50 万人以上と推計されているが，した家族の精神的健康を保守するためには，失語症患

失語症の原因疾患の一つである脳血管障害は，加齢に者とのコミュニケーションに対する家族の自己効力感

伴い発症率が高くなる疾患でもあることから，本邦のを高め，介護負担感を低減させることが重要である（辰
巳ら 2012）．

超高齢社会を背景に，失語症の患者数は今後ますます増加の一途をたどることが予想される．
失語症は特有のコミュニケーションの障害を呈する

国 際 生 活 機 能 分 類（International Classiﬁcation of
Functioning, Disability and Health：ICF）の理念に準じため，患者と家族が抱える心理社会的問題は複雑かつれば，患者の生活の質（Quality of life：QOL）の維持・多彩である．失語症患者は，脳損傷に由来する一次的向上のためには環境調整が重要であり，失語症家族へ＊ 1 ）愛知学院大学心身科学部健康科学科＊ 2 ）愛知学院大学大学院心身科学研究科健康科学専攻（連絡先）〒 470┉0195 愛知県日進市岩崎町阿良池 12 E-mail: ta23@dpc.agu.ac.jp

─ 37 ─

辰巳

寛，田中 誠也，杉山 裕美，高津淳，浜田 広幸，木村航，山本 正彦の適切な支援と，彼らの心身健康を保守することは，聴覚障害がある，4 ）既往に精神疾患がある，5 ）説

言語治療に携わる臨床家にとって最重要の臨床的課題

明内容の理解や同意書への署名が困難である場合としの一つである．しかし，失語症家族の精神的健康を保た．

守するための系統的な介入プログラムは十分に検討さ家族介護者の適格条件は，1 ）失語症患者と同居しれていない．失語症家族の心理社会的問題は多層的でている，2 ）主たる介護者であることを認識している，
3 ）失語症患者と毎日 1 時間以上は伴に過ごす，とした．

個別的であるため，どのレベルに焦点を当てた介入が効果的であるのかは，個々のケースにおける実証的検証が必要である．そうした介入の知見を蓄積した上で，失語症患者とその家族に対する全人的アプローチを目

５．方法｢教育的介入プログラム｣（図 1 ）は，“失語症家族

指した系統的支援システムが構築できるようになるとが患者とのコミュニケーションに対する自己効力感を考えられる．

高め，より良いコミュニケーション環境を創造できる

今回われわれは，在宅療養中の慢性期失語症患者をようにすること”を目的として作成した．

ケアする家族介護者に対して，コミュニケーション自己効力感を高めるための介入プログラムを試案し，予プログラムは，主に教育的介入であり，必要に応じて個別に心理的支援介入を行った．

備調査として少数事例における介入効果の検証を行った．
回数

Ⅱ．対象と方法
１．研究の目的

本研究の目的は，失語症家族に対して教育的支援プ

ログラムを実施し，失語症患者とのコミュニケーショ
ンに対する自己効力感や介護負担感，精神的健康における介入効果を実証的に検証することである．
２．研究デザイン

本研究は，失語症家族を対象に教育的支援介入を行う実験的研究である．対照群は設定しない前後比較試

テーマ

1

失語症の原因と機序について

2

失語症の定義について

3

失語症の症状について

4

失語症の種類と特徴について

5

失語症に伴いやすい症状について

6

失語症のリハビリテーションについて

7

失語症の方との正しいコミュニケーション方法について

8

生活の質の向上と家族の負担を少なくするための方法について
図1

験であり，評価は介入の前後に複数の自記式質問紙を教育的介入プログラムの内容用いて行った．
教育的介入は，オリジナルの失語症パンフレット

３．研究期間本研究は，2012 年 4 月から 12 月の期間にわたって実（appendix）を使用して，失語症に関する基礎的な知施された．

識の習得，失語症患者とのコミュニケーションに適切に対応するために必要な技法，失語症患者がどのような場面でどのような不自由感を抱えて暮らしている

４．対象

訪問リハビリテーション（以下，訪問 ST）のサー

か，等を理解する内容である．ケアの現状を客観的にビスを利用中の失語症患者とその家族介護者に対し把握するとともに，失語症を生きる人の世界と，彼らて，教育的支援サービスへの案内文書を提示し，参加の同意が得られた 11 組を対象とした．

の特有の心理・精神状態を理解して，心に寄り添う気持ちを促すように配慮して作成した．

失語症患者の適格条件は，1 ）日常生活場面におい心理的支援介入は，失語症家族の中で特に困惑感やて失語症に伴うコミュニケーション障害がある，2 ）不安感，焦燥感を強く訴えた場合に，家族側の希望を家族介護者と同居している，とした．除外基準は，1 ）踏まえた上で，教育的介入とは別に，自由な懇談場面

寝たきり状態である，2 ）意識障害や重度の失語症のを設定した．具体的には，セラピストの傾聴的およびため意思の疎通が困難である，3 ）高度の視覚障害や共感的態度を基本とし，家族の感情や気分に寄り添い，─ 38 ─

失語症家族の自己効力感と介護負担感

家族の自尊心や自己存在感，動機づけを高め，ケアに従事している家族の立場を尊重する支援内容である．

７．解析方法CSES，COM-B，GDS-15 それぞれにおいて，介入プログラムの実施は，言語聴覚士と精神保健福祉士の資格を有するセラピスト 1 名が担当し，1 クールは前後の平均値を出した．また，対応サンプルによるWilcoxon の符号付き順位検定を用いて介入前後の得

8 回の個人面接（失語症家族とセラピスト）および，点を比較した．検定の有意水準は 5 ％とした．統計解析には，SPSS Ver20.0 for Windows を使用した．

失語症患者を交えた 3 者面接で成り立っている．
頻度は，週 1 回の訪問 ST に併せて実施した．1 回の介入時間は，通常の訪問 ST（ 1 時間）が終了した後の約 40 分間を確保した．1 組に対する介入期間は全体

８．倫理的配慮で 8 週間である．

書面を用いて口頭にて説明し，書面による同意（署名）

失語症患者と家族に対して研究目的と方法についてを得た上で調査を実施した．なお，本調査に関する倫理的配慮については，愛知学院大学心身科学部倫理委

６．評価

失語症患者に対しては，標準失語症検査 SLTA を実員会（健康科学科および健康栄養学科）の承認を得た．

施し，失語症のタイプと重症度を判定した．失語症タ
イプは古典分類にて行い，重症度はボストン失語症診
断検査重症度尺度表（重症度 0 ┉ 5 の 6 段階）にて判定した．
家族に対しては，支援介入の実施前と介入後の計 2
回に質問紙調査を施行した．2 回の調査内容は同一である．基本属性として，年齢，性別，患者との続柄，
介護期間を調査した他に，以下の 3 つの尺度を使用した．3 つの質問紙記入に要する時間は全体で約 30 分である．
（1） コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン 自 己 効 力 感 尺 度（Communication Self-Efﬁcacy Scale：CSES）：CSES は，

Ⅲ．結

果

１．対象の背景

対象失語症患者と家族の基本属性は表 1 に記述する．
失語症患者の平均年齢は 64.3 歳（SD=10.6），男性
4 名，女性 7 名であった．介護認定結果は要支援 2が 3 名， 要 介 護 1 が 2 名， 要 介 護 2 と 要 介 護 3 が 3名であった．失語症のタイプは，Broca 失語が 6 名，
Wernicke 失語が 2 名，健忘失語が 2 名，混同型失語
が 1 名であった．失語症の重症度は軽度から中等度であった．介護サービスの利用状況は，訪問 ST のみを

辰巳ら（2012）により標準化された失語症患者との会
話場面に特異的な自己効力感評価尺度である．3 つの利用している 4 名以外は，デイサービスや訪問看護，

下位尺度（｢会話環境｣｢意志確認｣｢コミュニケーション・ツール｣）の全 16 項目からなり，特定のコミュ

訪問介護など複数のサービスを利用していた．
失語症家族の平均年齢は 61.0 歳（SD=17.5），男性

ニケーション行動をどれくらい確実に遂行できるかと4 名，女性 7 名であった．続柄は配偶者 7 名，子供 3

いう確認の強さ（｢強度｣）が測定でき，各項目の｢実現できる自信｣に対する感覚の値を 0 から 10 の 11 段

名，母親 1 名だった．平均在宅介護月数は 73.1（SD=43.5）月（約 6 年）であった．

階評定で評価した．得点が高いほど自己効力感が高いことを示す（最低 0 点～最高 160 点）．

２．介入前後の変化（2） コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン 負 担 感 尺 度（Communication-Burden Scale：COM-B）：COM-B は，介入前後期の質問紙評価の変化を表 2 に示す．
CSES の 総 得 点 の 平 均 は， 介 入 前 が 109.3（SD=

小林ら（2008）によって作成された失語症患者に特化した家族の介護負担感尺度である．各項目は 5 段階
（118.7） 点， 介 入 後 は 115.6（SD=18.2） 点 で あ っ た．
CSES の下位項目では，｢会話環境への配慮｣が，介点～ 5 点）で点数化され，全 30 項目である．高得点

入前 55.1（SD=11.3）点，介入後 57.8（SD=11.6）点，｢意
志確認への配慮｣が，介入前 41.3（SD=7.7）点，介入

ほど介護負担感が重い（最低 0 点～最高 150 点）．
（ 3 ）Geriatric Depression Scale 短 縮 版：GDS-15）：
GDS-15（矢富 1994）は，
15 項目の質問に｢はい・いいえ｣で答え点数化した抑うつスコアである（最低 0 点～最高 15 点）．11 点以上は｢非常に抑うつ｣，10┉ 6 点は｢抑うつ傾向｣，5 点以下は｢抑うつ傾向なし｣と判断される．

後 42.5（SD=6.9）点，｢コミュニケーション・ツールへの配慮｣が，介入前 13.7（SD=4.1）点，介入後 15.3
（SD=3.2）点であった．
COM-B の得点平均は，介入前が 84.1（SD=27.4）点，介入後は 83.6（SD=28.4）点であった．

─ 39 ─

辰巳

寛，田中 誠也，杉山 裕美，高津
表1

家族

調査結果

在宅介

タイプ

性別

原因疾患

参加家族の基本属性

失語症

介護認定

航，山本 正彦

年齢

性別

年齢

ケース

淳，浜田 広幸，木村A

5

デイサービス

配偶者

40

F

14

配偶者

66

M

25

配偶者

68

F

89

70

M

101

Boston 失語症
重症度尺度表

介護サービス利用状況（訪問 ST 以外）

続柄

M

脳出血

要支援 2

61

F

脳梗塞

要介護 1

B

3

訪問看護

72

M

脳梗塞

要介護 3

M

2

訪問介護

61

F

脳出血

要介護 1

W

4

なし

配偶者

A

41

B
C
D

訪問看護

護月数

E

74

F

脳梗塞

要介護 2

B

5

デイサービス

配偶者

75

M

60

F

55

M

脳出血

要介護 2

W

3

デイサービス

両親

80

F

110

G

74

F

脳梗塞

要介護 2

B

2

なし

H

78

M

脳梗塞

要介護 3

B

3

デイサービス

訪問看護

子供

54

F

140

配偶者

76

F

75

I

68

F

脳梗塞

要介護 3

B

5

なし

配偶者

74

M

28

J

64

F

脳梗塞

要支援 2

B

4

なし

子供

40

F

125

K

59

F

脳梗塞

要支援 2

A

5

デイサービス

子供

28

F

37

A；健忘失語

B；Broca 失語

W：Wernicke 失語 M；混同型失語

表2
評価尺度

対象者数

教育的介入前後の変化
介入前

介入後

平均

SD

平均

SD

115.6

18.2

有意確率 ＊

CSES

11

109.3

18.7

0.003

第一因子

11

55.1

11.3

57.8

11.6

0.011

第二因子

11

41.3

7.7

42.5

6.9

0.571

第三因子

11

13.7

4.1

15.3

3.2

0.151

COM-B

11

84.1

27.4

83.6

28.4

0.532

GDS-15

11

4.82

2.3

5.6

3.4

0.389

＊対応サンプルによる Wilcoxon の符号付き順位検定
CSES；コミュニケーション自己効力感尺度
COM-B；コミュニケーション介護負担感尺度
GDS-15；Geriatric Depression Screening Scale
第一因子；会話環境への配慮
第二因子；意志確認への配慮
第三因子；コミュニケーション・ツールへの配慮

GDS-15 の得点平均は，介入前が 4.8（SD=2.3）点，介入後は 5.6（SD=3.4）点であった．

Ⅳ．考

介入前後で，CSES は総得点と全ての下位項目とも

察に数値の向上があったが，対応のある Wilcoxon の符
CSES の総得点と第一因子の｢会号付き順位検定では，

１．プログラム介入前後の変化について
本研究では，在宅において訪問 ST を利用中の慢性

話環境への配慮｣においてのみ有意差がみられた．その他の下位項目および COM-B，GDS-15 においては，期失語症患者の家族介護者に対して，失語症ケアに特有意差は確認できなかった．GDS-15 では，有意ではの介入前後で失語症家族の自己効力感や介護負担感，ないものの抑うつ傾向の微増がみられた．

精神的健康度にどのような変化があるのかについて検化した｢教育的介入プログラム｣を短期間実施し，そ─ 40 ─

失語症家族の自己効力感と介護負担感討した．失語症患者との会話場面に対する自己効力感

効力感の向上を確認しえた点で，本研究は意義があるについては，全般的に数値は向上したが，有意差を認めたのは CSES の総得点と下位項目の｢会話環境へのと判断される．さらに長期的経過を追跡することで，配慮｣のみであった．介護負担感には著変はなく，精も残されており，今後，失語症家族への介入効果の研

神的健康はわずかに低下した．

究はより一層強力に推し進めて行く必要があると考え以上の結果より，今回の慢性期失語症患者の家族に介護負担感や精神的健康度への影響が実証される余地

る．

対する教育的介入は，コミュニケーション自己効力感

なお，GDS-15 の点数が微増（悪化）した点についの一部に短期的効果が示唆されたものの，コミュニケては，セラピストからの失語症に関する情報提供で知ーション介護負担感や精神的健康に対する直接的影響

識が増えることにより，介護の理想イメージがより高は確認できなかった．介護負担感や精神的健康度は，まり，責任感を強く抱き易い家族にとっては，自己内

実際のコミュニケーション障害だけではなく，さまざ

で納得できる介護レベルのハードルが高くなり，それ

まな要因が複雑に交錯した結果である．そのため，今を重荷と感じることにつながった可能性がある．今回

回は介入の回数や時間が極めて短期かつ限定的であっの介入研究によって家族の精神的負担が一時的にせよたため，実態の介護現場で家族が抱く多様なニードに増悪する危険性があることが判明した点は，今後の研は十分に応えきれなかった可能性が考えられた．

究を進めていく上で十分に考慮すべきことである．

しかし一方で，失語症患者とのコミュニケーション
場面に対する自己効力感は有意な向上が確認でき，介入プログラムが自己効力感の向上に寄与する可能性が２．「介入プログラム」について

本研究で用いた｢介入プログラム｣は，教育的支援示唆された．ただし，失語症に関する情報提供やコミが主体で，必要に応じて個別に心理的支援を行った．

ュニケーション・スキル法，トラブル対処法などの知プログラム作成とその実施にあたっては，1 ）失語

識の習得を意図した心理的かつ教育的な複合介入の長症の理解，2 ）自己効力感の向上，3 ）非審判的かつ期的な効果については，今後引き続いての検証作業が傾聴的態度，4 ）社会参加の維持，5 ）継続支援，の5 本柱を重視した．

必要である．
また，失語症患者の抑うつなどの精神症状が，家族

1 ）｢失語症の理解｣は，オリジナルの失語症パンフ

介護者に及ぼす影響も少なくないと予想されることかレットを活用し，高齢者の家族に対しても十分に理解ら，両者の心身面の健康状況を踏まえた上での専門的できるように極力文字数を少なくし，イラストを多用

介入が必要である．介入プログラムの効果を検証する

するなど内容表現に配慮した．家族に対して失語症に関する情報を提供する重要性については Avent（2005）

際には，対象となる家族の年齢や経済的社会的背景も大きく影響される．今回対象となった家族内においては，年齢や性別による差異は確認できなかったが，対象数を増やすことで，一定の傾向が見出される可能性

によっても支持されている．
2）｢自己効力感の向上｣は，Bandura（1977,1985.1995）

は十分に考えられる．今回は，小数例の実践報告であが指摘した 4 つの情報源を重視した上で，坂野らの報告を参考にプログラムを作成した（図 2 ）．
｢言語的説り，介入効果に関するエビデンスは十分に獲得された得｣は，失語症とその対処法に対する教育的指導を行とは言い難い．こうした研究においては，失語症の特った．
｢代理的経験｣では，セラピストが家族の代理

殊性や個別性，背景となる参加家族の多様性などが大となり失語症患者との実際的な日常場面のコミュニケ

きく影響するため，比較対照研究としての体制は整備

ーションを実行し，そのやり取りを家族に見学してもしにくい．失語症のケアにおいて最も尊重すべき個別

らった．
｢遂行行動達成｣では，実際に家族と患者が性は，多数例研究の際には大きな足枷となる．失語症

コミュニケーションする場面にセラピストが同席し，ケアの現場では，失語症と伴に生きる方の人生観を尊

適宜サポートを加えながら家族が患者とのコミュニケ

重し，同時に失語症家族の生き方や価値観をも対象とーションに成功する場面を共有した．
｢情緒的喚起｣すべきである．個別的な関与が深い次元において奏功では，実際に患者とコミュニケーションができる感覚

することで，失語症患者および失語症家族は｢改善へをつかんでもらうことで，安堵感を得られることを重の道筋｣が明らかになってくるものと考える．

視した．

今回，少数例からの結果であるために断定は控える

3 ）｢非審判的かつ傾聴的態度｣は，家族の感情を尊べきではあるが，家族支援の実行によって一部の自己重し，家族の態度に対して非難的な指摘は控え，家族

─ 41 ─

辰巳

寛，田中 誠也，杉山 裕美，高津淳，浜田 広幸，木村航，山本 正彦

情報源

意味

1

言語的説得

失語についての教育，対処法

失語症の定義失語症状への対処法
コミュニケーション障害の特徴
失語症パンフレットの配布
失語症ケアの知識
コミュニケーション技法

2

代理的経験

ライブモデリング
実際の会話での直接指導

失語症患者との実際の会話シミュレーション体験（喚語困難，理解困難の体験）
具体的な失語症状に対する接し方についてモデル提示
コミュニケーション態度の是非についてディスカッション
家族とセラピストとの相互ロールプレイによる疑似体験

3

遂行行動の達成

参加モデリング
自己教示による遂行
成功体験

セラピストのサポートにて患者との実際の会話
モデリングしつつ，コミュニケーションの成功体験を重ねる
家族の自信とコミュニケーションのコツの獲得

4

情緒的喚起

帰属の修正

リラクセーション
会話中の生理状態の感覚を認識
対話者側の忍耐強い対応の心掛け
失語症者の情緒的問題（焦燥感や不安感）を惹起させない対応

図2

具体的内容

自己効力感を高める 4 つの情報源と具体的内容

が自分の気持や考えを自然に述べられるように配慮し組織側の深い理解と支援がなければ実施することは不た．
4）｢社会参加の維持｣は，早期の段階から介護サー可能である．在宅サービス利用者の家族介護者の支援

ビスの利用を積極的にすすめ，家族が介護労働に疲弊

いため，家族指導を行う場合は，全てサービス提供側

しきらないように，趣味や買い物，友人との会合などのボランティアとなる．その限りにおいて，将来，在の気分転換を上手にできるようにアドバイスした．担宅における家族支援サービスが拡充していく可能性は

当ケアマネージャーと密に連携し，必要に応じて短期乏しい．今後は，在宅での家族支援介入効果に関する入所サービスを積極的に活用しながら，家族が孤立せずに社会とのつながりを保つことができる環境作りを

エビデンスを高め，支援体制を整備していくことが重要である．今回，少数データではあるが，訪問 ST を行った．
5 ）｢継続支援｣では，セラピストの連絡先（メール介した失語症家族への教育的介入で一定の効果を確認し得た点で，訪問 ST と家族アプローチの重要性ならアドレスや携帯電話番号）を伝え，いつでも相談がでびに必要性を明確化できたと考える．

に対しては，介護保険制度では点数に反映されていなきる体制を整えた．実際に数件の夜間連絡があり，その内容は，患者と家族の言い争いの仲裁や，失語症以外の高次脳機能障害に関する情報提供，介護保険サービスの利用方法などであった．

３．本研究の限界と今後の課題

本研究は，予備的研究として 11 組の失語症患者と介入プログラムの実施状況については，失語症家族

家族のデータについて解析を行い報告した．
その結果，
訪問 ST の一環として実施した教育的介入プログラムの事前知識の有無や家族からの直接的要望などによりは，家族のコミュニケーション自己効力感の向上に効

多少とも内容に差異が生じた．統一すべき内容につい果があることが示唆された．
本研究の限界としては，対象組が少数であったこと，て今後さらに検討を加え，より効果的なプログラム内

失語症患者の精神的状況や身体的活動状況，日常生活

容へと発展させていく必要がある．
なお，介入プログラムの回数と時間についても，大動作能力，家族の年代や経済的状況，社会的支援状況

きな課題が残されている．今回は試験的介入であったなどの調整が不十分であったこと，介入回数と期間がため，極めて短期かつ限定的な介入であった．こうし

限定しており，介入プログラムの長期効果が不明であた介入に対しては，訪問看護ステーションを運営する

ること，介入内容の統制が不十分であった点，などが─ 42 ─

失語症家族の自己効力感と介護負担感指摘される．

acute stroke patients: PROSIT study. Stroke, 37: 691┉691, 2006.
2 ）Draper B., Bowring G., Thompson C., et al.: Stress in caregivers

特に，介入内容については，失語症家族が既に獲得

of aphasic stroke patients; a randomized controlled trial. Clin

されていた知識の程度差や，個別的要望などを反映しrehabil, 21: 122┉130, 2007.

たため，指導内容と時間の割当ては家族間で相違が3 ）辰巳寛，山本正彦，仲秋秀太郎，他．失語症者の家族介あった．介入内容の格差は効果判定に大きく影響を及護者におけるコミュニケーション自己効力感評価尺度

ぼす可能性がある．基本的に，家族アプローチの実践（Communication Self-Efﬁcacy Scale:CSE）の開発．高次脳機能研究，2012．

は，当該家族とセラピストとのローカルな関係を基礎

4 ）小林久子，綿森淑子，長田久雄 : 在宅失語症者の家族におとし，特定の状況や関係性，場面背景などが色濃く反ける介護負担感の評価─非失語片麻痺者の家族との比較映する．従って，介入プログラム内容の完全な一般化

─．総合リハ，36：57┉64，2008．

は困難ではあるが，科学性を高めるためには，一定の5 ）矢富直美 : 日本老人における老人用うつスケール（GDS）．

基準は必要であろう．その基準の作成は今後の大きな短縮版の因子構造と項目特性の検討．老年社会学，16：29

課題の一つとして残されている．

┉36，1994．
6 ）Avnet J. Family information needs about aphasia. Aphasiology,

今後は，対象家族を増やし，失語症の重症度やタイ
プ，家族の性別や続柄などを調整した上で詳細な検討を加えることにより，より有益な情報が得られるので

19: 356┉375, 2005.
7 ） Bandura A. Self-efficacy；Toward a unifying theory of
behavioral change. Psychol Rev, 84: 191┉215, 1977.

はないかと考える．また多数検討においては，ランダ

8 ）Bandura A. 自己効力感（セルフ・エフィカシー）の探求．

ム化（無作為化）された介入群と対照群との比較研究

佑宗省三ほか（編著），社会的学習理論の新展開．金子書房，

を実施することで，介入効果の臨床的妥当性や信頼性

1985．
9 ）Bandura A.: Self-efficacy in changing societies. New York.

を検証することが重要である．

Cambridge University Press, 1995.
10）坂野雄二，前田基成（編著）：セルフ・エフィカシーの臨

文献1 ）Bersano A., Burgio F., Gattinoni M., et al. Incidence of aphasia in

床心理学，北大路書房，2002．
（最終版平成 25 年 12 月 20 日受理）

Appendix

失語症パンフレット（一部抜粋）

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Journal of the Institute for Psychological and Physical Science, Vol. 6 , No. 1 , 37┉44, 2014

Effectiveness of Psychological Instructional Intervention for Family Caregivers of Adults
with Aphasia: A Preliminary Report
Hiroshi Tatsumi, Seiya Tanaka, Hiromi Sugiyama, Jyun Takatsu, Hiroyuki Hamada,
Wataru Kimura, Masahiko Yamamoto
Abstract
Background: Aphasia causes peculiar communication disorders. Therefore, the psychosocial burdens of thefamilies of persons with aphasia are vast.
Purpose: The aim of this study was to investigate the effectiveness of an educational intervention program
for the family caregivers of persons with aphasia.
Method: The subjects were the families of 11 aphasiac patients. The educational intervention programs consistedof information supplements regarding aphasia and coping with communication disorders. Veriﬁcation of theintervention’s effectiveness was performed using the CSES, COM-B and GDS-15.
Results: The effectiveness of the intervention was afﬁrmed by the signiﬁcant improvements in the total
CSES score and one subordinate-position item (concerning conversational environment). However, there
were no signiﬁcant differences in the COM-B and GDS-15 scores before and after the intervention. Decisions
regarding the effectiveness of educational interventions should be veriﬁed using a randomized, comparative,
long-term study with consideration of the unique situation of each family.
Keywords: aphasia, family, self-efﬁcacy, caregiver’s burden, communication disorders, psychologicalinstructional intervention

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