（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和5年7月30日※１（前回公表年月日：令和4年7月30日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日校長名専門学校ＹＩＣリハビリ
テーション大学校

平成15年3月27日

乾 誠

設置者名

設立認可年月日代表者名

学校法人ＹＩＣ学院

平成9年1月28日

井本 浩二

認定課程名

所在地
〒754-0021
山口県山口市小郡黄金町2番24号（電話） 083-976-8111
認定学科名
専門士

医療専門課程理学療法学科分野
医療所在地〒759-0208
山口県宇部市西宇部南4丁目11番1号（電話） 0836-45-1000

高度専門士
平成22年文部科学大臣告示
第三十五号

-

認定年月日

教育基本法、学校教育法、理学療法士及び作業療法士法に基づき、医療分野に関する知識・技術を教授するとともに、良識ある社会人として必要な資質を養い、地域社会の発展に貢献できる心豊かなスペシャリストの養成
平成26年3月31日

修業年限

昼夜

学科の目的

4

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

3405時間

1770時間180時間

1455時間

昼間

実験

実技

単位時間

年

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

160人

120人

0人

7人

学期制度

長期休み

学修支援等

■前期：４月１日～９月４週まで■後期：９月５週～翌年３月３１日まで

成績評価■学年始：４月１日■夏 季：８月１１日～８月２０日■冬 季：１２月２５日～翌年１月７日■学 年 末：３月３１日

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応（出席状況不良者への対応）
・担任は原則として1週間ごとに担当学年の出席状況を確認する。
・担任は科目の欠課数が3コマに達した時、学生と面談を行い、その結果を学科責任者及び学科会議に報告する。必要に応じて学生指導及び保護者連絡を行う。
・担任・学科責任者は科目の欠課数が講義・演習科目において6コマ、実習科目において4コマに達した時、学生面談及び保護者連絡を行う。
（長期欠席者への対応）
・上記の対応に加え、欠席が長期に渡る者については、電話連絡を密にし、必要に応じて学生及び保護者を召喚し、面談を行う。
・学生及び保護者への対応を行った時は、その内容を学生個■主な就職先、業界等（平成３1年度卒業生）
病院・介護保険施設等

就職等の
状況※２

・進学者数：

(令和

27
27
23
95.7

人
人
人
％

81.5

％

73人

（科目履修の認定）
・各学年において履修すべき授業時数の３分の２（ただし、実習においては５分の４）に満たない者については、当該科目の認定を行わない
・講義科目は、学期末及び学年末における修得認定試験等を行い、合格者に対して当該科目の認定を行う
・演習及び実習科目は、演習時及び実習時の履修状況等を評価し、当該科目の認定を行う（学習の評価）・試験、履修状況等を基にして総合的に行い、秀・優・良・可・不可をもって表し、可以上を合格とする（卒業）・校長は、前条の学習評価に基づいて、課程修了の認定を行う
・第４条に定める修業年限以上在学し、課程修了を認められた者は、職員会議を経て校長が卒業を認定する・校長は、卒業を認定した者に対して、卒業証書を授与する■課外活動の種類

課外活動

有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（平成30年度卒業者に関する令和元年5月1日時点の情報）

主な学修成果
（資格・検定等）

0人

資格・検定名

種

理学療法士

② 26名

23名

0
0
0

0
0
0

0
0
0

受験者数

0
0
0

合格者数

※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

2 年度卒業者に関する
令和5年5月1日 時点の情報）

8 名

■中退率

令和4年4月1日時点において、在学120名（令和4年4月1日入学者を含む）
令和5年3月31日時点において、在学者112名（令和5年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
主に進路変更・学業不振

中途退学
の現状

66人

（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等
・病院・施設等からの依頼によるボランティア参加※３■中途退学者

総教員数

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法「学則」第4章第9条により・授業時数の２/３以上（実習は４/５）の出席・学期末・学年末に単位修得試験を「行い、合格者に対して単位認定
・成績評価は１００点満点とし、秀（９０点以上）、優（８９～８０点）、良（７９～７０点）、可（６９～６０点）及び不可（６０点未満）で表し、可以上を合格とする■就職指導内容
就職ガイダンスにて、履歴書指導・面接指導実施■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

兼任教員数

■中退防止・中退者支援のための取組
・１・２年の年初にQU（楽しい学校生活を送るためのアンケート）実施
・クラス担任やゼミ担任による定期的な面談
・多くの相談窓口を設置（法人本部に相談支援部あり）
・状況に応じ、多くの補習を提供する
・学び合う環境づくりとしてゼミ（小グループ学習）を活用
・年2回定期的に保護者会を開催（6月、10月）・状況に応じて保護者への電話連絡、個別面談を行う。

6.7 ％経済的支援制度■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有※有の場合、制度内容を記入
・ＹＩＣ特待生制度：初年度授業料全額免除
・指定校推薦奨学生制度：入学金10万円減免（指定校推薦出願者）
・社会人特別就学支援制度：入学金20万円、初年度後期授業料20万円減免（社会人区分出願者）
・進級時奨学生制度：後期授業料最大30万円減免（他の学生の模範となるものを選抜）■専門実践教育訓練給付：非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：
無※有の場合、例えば以下について任意記載
第三者による （評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
学校評価●一般社団法人 リハビリテーション教育評価機構 結果：適合（A） 2022年4月1日～2027年3月31日●一般社団法人 日本作業療法士協会 世界作業療法士連盟（WFOT）認定校 2022年1月1日～2026年12月31日
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

URL: https://www.yic.ac.jp/rh/（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意
し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
・日々進歩する業界の知識・技術に対応するため、実際に臨床業務に携わっている理学療法士を教育課程編成委員として登用し、専門性に関する動向や医療・介護業界の方向性についての意見交換等を通じて実践的な職業教育の質を確保する。
・職能団体である日本理学療法士協会による「理学療法教育ガイドライン・モデルカリキュラム」を参考に編成する。
・実践教育の場である臨床実習を重要科目と位置付け、参加型実習である「クリニカル・クラークシップ形式」の臨床実習を導入し、チーム医療の一員として、多くの患者様の理学療法を学ぶ機会が得られるようにしている。
・業界の変化に柔軟に対応するため「セミナー（１単位）」は講義内容を限定せず、その時に応じて裁量できる科目としている。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

・「学校法人ＹＩＣ学院は、設置する専門学校各校の各学科に、専門性に関する動向や地域産業振興の方向性等について意見交換等を通じて、より実践的な職業教育の質を確保することを目的とした委員会を置く。」（学校法人 ＹＩＣ学院 教育課程編成委員会規程第2条より）・カリキュラムは、教育課程編成委員会の意見等を参考に、学内教育課程カリキュラム編成委員会において編成する。教職員会議での検討を経た後、理事会の承認を受け最終決定。
・授業内容・方法の改善・工夫等については、教育課程編成委員会の意見を参考に、可及的速やかに対応する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前

所

属

任期

種別

綿谷 昌明

一般社団法人 山口県理学療法士会 理事

2023月4月1日～
2025年3月31日（2年）

①

金井 和明

山口大学医学部附属病院 リハビリテーション科

2023月4月1日～
2025年3月31日（2年）②

独立行政法人労働者健康安全機構 山口労災病院
リハビリテーション科
独立行政法人労働者健康安全機構 山口労災病院
リハビリテーション科

2023月4月1日～
2025年3月31日（2年）③

2023月4月1日～
2025年3月31日（2年）③

専門学校YICリハビリテーション大学校 校長

2023月4月1日～
2025年3月31日（2年）

学校責任者

専門学校YICリハビリテーション大学校 副校長

2023月4月1日～
2025年3月31日（2年）

学内委員

専門学校YICリハビリテーション大学校 教務主事

2023月4月1日～
2025年3月31日（2年）

学内委員

専門学校YICリハビリテーション大学校 理学療法学科 学科長

2023月4月1日～
2025年3月31日（2年）

学内委員

幸田 英二
米沢 智史
乾

誠

藤井 昭宏
加藤 善範
島本 祐嗣

※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （６月、２月 ※予定）
（開催日時（実績））
第１回 令和4年6月30日 16：30～17：30
第２回 令和5年3月28日 16：30～17：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
・以下の様な意見をいただき、2020年度カリキュラム改定への反映を図る。
・臨床実習の適正な時期設定
・理学療法管理学の位置づけ
・臨床参加型実習のあり方と工夫
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
・山口県内の病院・施設を中心に、実習指導者講習会を修了し、3年以上の臨床経験をもつ理学療法士が指導に当たれる施設を選定している。
・学生の興味分野や就職希望分野（進路）も踏まえ、実習指導者との連携がとれる施設を選定している。
・各施設の理学療法部門において職場の業務スケジュールに従って実習する。指導者の監督の下、各学年の習得レベルに応じて見学・実習を行い理学療法の一連の過程を理解させる。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

・実習施設から「実習施設承諾書」「実習施設に関する調書」を得ている。
・毎年度、各学年の習得レベルに応じた「臨床実習ガイドブック」を作成・配布し、実習の方法・成績評価の方法について実習指導者・教員・学生間で共有している。
・年1回、臨床実習指導者会議を開催し、実習方法等について協議する。（2022年度は新型コロナウィルス感染拡大に配慮し、オンラインで実施）
・実習期間中は教員が電話あるいは訪問して状況確認を行い、問題があれば対応について協議する。実習指導者が記入する成績評価表と、実習終了後に行う報告会での報告内容を踏まえ、教員が最終成績評価・単位認定を行う。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

臨床実習Ⅰ

臨床実習は、養成課程の中で修得した知識や技能を手掛かりとし、養成校では経験できない実践環境で、より一層の理解を深めるための教育機会である。2年次は見学実習であり、早期体験の側面を持ちつつ、対象者や施設・医療スタッフに対して適切な態度で接すること、診療チームの一員としての理学療法士の役割について学ぶことが望まれる。

2022年度は実習協力施設は15施設※一部学内実習で対応

臨床実習Ⅱ

評価実習では、診療録等からの間接的情報収集や対象者への直接的情報収集（検査・測定等）を通じて、対象者の状態等に関する評価・治療を学ぶ。
様々な疾患・状態の対象者に対して、見学・協同参加・実施のステップを踏み、基本的な検査・測定等を適切に実施することを学ぶ。さらに、得られた情報から障害像を考え、課題解決に向けた仮説を立てる過程を学ぶ。

2022年度は実習協力施設21施設※一部学内実習で対応

地域実習

地域実習では、実生活の場で対象者支援を行っている通所リハビリテーショ
ンや訪問リハビリテーションにおける理学療法を経験することで、地域に根ざ 2022年度は実習協力施設が得られj
した医療として地域包括ケアシステムを理解し、医療職だけでなく、福祉専なかったため学内実習で対応
門職を交えた多職種連携を学ぶ。

臨床実習Ⅲ

総合臨床実習は、評価実習の内容に加え、対象者の障害像の把握、治療目標および治療計画の立案、治療実践ならびに治療効果判定等について、様々な疾患・状態の対象者を数多く経験することで学んでいく。長期の実習であることから、経過の観察を通じて理学療法の効果について経験を積み、診療録等への記載方法やカンファレンスへの参加など、様々な理学療法業
務についても理解を深める機会となり得る。

2022年度は実習協力施設36施設※一部学内実習で対応

スポーツ理学療法学

スポーツ障害から運動機能を改善させ、競技レベルを向上させることができるスキルを身につけることができる内容を学習する。この授業では特に障がい者スポーツに着目し、競技動作と障害発生の原因となる動作を分析するとともに、障がい者スポーツ競技者に対する指導法について学習を深める。

山口県障がい者スポーツ協会

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
・ＹＩＣグループ教職員研修規程に基づき計画的に研修を実施している。
・教員業務に携わるにあたり、厚生労働省および医療研修推進財団共催による「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士養成施設等教員講習会」の受講を推奨する。ただし長期講習のため交替で派遣。
・理学療法専門領域の知識・技術向上のため、関連学術団体が主催する各種学会・研修会・勉強会への参加、大学院通修を支援。
・日々進歩する業界の知識・技術に精通するため、半日／週程度の臨床勤務を兼務することを許可する。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
・研修名「令和4年度障がい者スポーツトレーナー資格更新指定講習」
期間：2022年9月30日
・研修名「令和4年度山口県地域連携推進リハビリ専門職養成研修」
期間：2022年11月5日～2023年1月29日【オンライン】②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「国家試験対策指導教員セミナー」FD研修
期間：2022年12月1日 【対面】対象：当校理学療法学科・作業療法学科教員全員
受講：13名（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「日本理学療法士協会セミナー」(理学療法の基礎知識、理学療法士が身につけるべき医療倫理と医療安全、脳卒中・循環器病対策基本法と理学療法、災害とこころのケア、東京2020オリパラ大会での理学療法士の活躍、医師が理学療法士に求める認知症の理解と対応、理学療法士からみた栄養管理、地域保健における理学療法士の役割、立ち止まる倫理のススメ、医療者の知っておきたいLGBTの基礎知識、ヒューマンエラーを防ぐためのコミュニケーション、医療現場におけるハラスメント対策について、ストレスと上手につきあうストレスマネジメントについて)
期間：2023年6月～ 【オンライン】
対象：理学療法学科教員
受講：1名②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「第3回理学療法士・作業療法士専任教員養成講習会」
期間：2023年12月4日～2024年2月21日 【オンライン・eラーニング】
対象：新任教員および現教員の中で未受講者
受講：2名
研修名「令和5年度現職教員・人権教育j研修j会」①人権教育 LGBTについて ②現職教員研修会 職業実践専門課程の質保証の実態と取り組みについて
期間：2023年8月23日
対象：山口県専門学校教員
受講：3名

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
・学校関係者評価委員会において、本校が行う自己点検評価の結果と根拠を示し、とくに当該年度の重点項目を中心に意見等をまとめ報告書を作成していただく。
・学校関係者評価委員会からの報告書に基づいて本校の自己点検評価を見直し、次年度の改善計画における重点項目を決定する。これらについて年報・ホームページ等で公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
１ 建学の精神・教育理念、教育目的・教育目標（２）学校運営
７ 管理運営
９ 改革・改善（３）教育活動
２ 教育の内容（４）学修成果
４ 教育目標の達成度と教育効果（５）学生支援５ 学生支援（６）教育環境
３ 教育の実施体制（７）学生の受入れ募集
５ 学生支援（８）財務
８ 財務（９）法令等の遵守
７ 管理運営（１０）社会貢献・地域貢献
６ 社会的活動（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
本校で実施した自己点検評価・改善計画を学校関係者評価委員会に提出し、意見・協議結果をもとに学校機能評価報告をまとめ、年報・ホーム
ページで公開する。改善計画にもとづき学校運営や教育の改善を計画的に行う。
令和4年度改善計画の重点項目として以下の４つを挙げた。
（１）定員充足（２）国家試験合格率100%達成，国家試験対策教育の充実（３）コロナ対策の徹底、脱コロナに向けた取り組み（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和3年5月1日現在

名 前

所

属

任期
種別
2023月4月1日～
内海 富枝
学生保護者
2025年3月31日（2年） 保護者
2023月4月1日～
金井 和明
山口大学医学部附属病院 リハビリテーション科
2025年3月31日（2年） 卒業生
2023月4月1日～
医療法人博愛会 介護老人保健施設ぺあれんと
リハビ
企業等委
中堀 由記恵リセンター長
2025年3月31日（2年） 員
2023月4月1日～
医療法人博愛会 介護老人保健施設寿光園
リハビ
企業等委
信久 美佐子リセンター長
2025年3月31日（2年） 員
2023月4月1日～
医療法人社団泉仁会 宇部第一病院
リハビリ
企業等委
綿谷 昌明
テーション科2025年3月31日（2年） 員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:https://www.yic.ac.jp/rh/disclosure/
公表時期：会議後1ヶ月以内
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の趣旨に則り、原則として、ガイドラインが推奨する内容（提供する情報の項目例）
全てについて、ホームページ上にて情報提供する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育
各学科（コース）等の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
学生生活支援（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・修学支援（８）学校の財務
学校の財務（９）学校評価
学校の評価（１０）国際連携の状況
国際連携の状況（１１）その他
その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:https://www.yic.ac.jp/rh/disclosure/授業科目等の概要（医療専門課程理学療法学科）令和2年度
分類

必 選
択
必
修 修

自
由
選
択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
場所
教員
企
実
単
業
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
時
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
授

基礎科学

「ひと」の運動、その思考は自然の摂理にしたがって行われる。自然のしくみがどう
1前 30
なっているのか、物理学、化学の基礎事項
を通じて学習する。

2

○

○

○

心理学

人間の心と行動の基礎を理解する。自己理
解、他者理解を深め、医療チームという社
1後 30
会集団の中で活かせるようになることを目
指す。

2

○

○

○

○

情報処理

パソコンおよびWindowsの基本知識・操作方法を習得し、応用技術としての文書処理
1前 30(Word) 、 計 算 処 理 （ Excel ） 、 プ レ ゼ ン
テーション（PowerPoint）を習得する。

2

○

○

○

○

ソーシャル
スキル論

日常のコミュニケーションをチェックし、場面に応じたコミュニケーションができる
1前 30
ようになる。相手の意見や考えを正確に受け取り、相互理解ができるようになる。

2

○

○

○

○

英語

英語の聞き取り能力や表現能力を養い、国際語（英語）による総合的なコミュニケー 1後 30
ション能力を高める

2

○

○

○

○

日本語を正しく使い、文章表現できるようになる。レポートの書き方、小論文の書き
日本語表現法 方等パターンを知り、書くことができるよ 1前 30
うになる。

2

○

○

○

医療倫理学

医療倫理の基本的な視点、概念、倫理課題について学習する。医療者と病者・その家
1後 30
族の関係のあり方、そこに見いだされる倫理的課題について検討する。

2

○

○

○

○

解剖学

人体の構造と機能を理解する

1通 30 10 ○

○

○ ○

○

解剖学実習

医療の対象であるヒトを理解するため、人体構造と機能を学習する。器官、器官系の2前 30
観察、評価・治療の指標となる骨、筋を正確に触知できるようになる。

1

○

運動学

生体力学の基礎を 理解 し、 その 応用 として、姿勢・歩行について学ぶ。解剖学・生
1後 60
理学を基礎として関節運動に関わる身体の構造や機能を学ぶ。

4

○

運動学実習

ひとの行動を運動学的に分析できるようにするために、機能解剖と運動そして機能を 2後 30
実技で学習する。

1

○

○

120

〇

○ ○ ○ ○○○

○ ○○ ○ ○ ○

○生理学

生体の機能とそのメカニズムについて学習する。生理学的反応や神経系の働き、骨格
1通 120筋の構造、収縮メ カニ ズム など を理 解す
る。

○

生理学実習

ヒトを用いた生理学実習を行い、得られた情報から人体の機能を評価できるようにな 1後 30
る。

1

○

発達学

発達心理学の視点から運動、認知、社会性の発達を学ぶ。幼児期までの各発達の段階
2前 30が理解する。臨床場面で多くみられる各疾患の発達の特徴を知る。

2○

病理学、薬理学、栄養学は医学や病態を理解する上での基礎となっている。病理学は病気の原因とその成り立ちを追求すること
により病気の本態を理解する学問であり、薬理学は病気になる原因をもとに薬の生体一般臨床医学 への作用を理解する学問である。また、栄2前 30
養学は食品や栄養素の生体の中での働きをⅠ
理解する学問である。理学療法学・作業療
法学を学ぶ学生に おい ては 、こ れら 病理学、薬理学、栄養 学の 基本 的概 念を 理解し、それらの知識を常に念頭において医療が出来るようにする。

○

臨床実習（評価実習）では検査測定実施に加え関連他部門からの情報やカルテ情報の収集により患者様の全体像をとらえる過程
一般臨床医学 を学習する。リハビリテーション医療に携
2後 30わる者に必要な関連情報（画像や臨床検査
Ⅱ値等）の見方や解釈について学ぶ。またリ
ハビリテーション職に必要な救命・予防について理解を深める。

○

運動器障害学 療法の概要について学ぶ

○

○

○ ○

○ ○

○

○

○

2

○

○

○

2

○

○

○

2前 30

2

○

○

内部障害学

正しく安全な理学 ・作 業療 法を 行う ために、内科の主な疾患の病態、症候、さらに検査、診断、治療などに関して学び、理学 2前 30
療法・作業療法を行う上で必要な基礎知識を身につける。

2

○

○

○

○

神経障害学

神経内科学について基礎的事項を学ぶ。中枢神経と末梢神経の疾患に対し内科的に治療する臨床医学の一部門である。代表的疾 2前 30
患の診断と治療、理学療法・作業療法との関連について理解する

2

○

○

○

○

精神医学

作業療法士・理学療法士にとって重要な精神医学的知識についての基本的な知識を習 2前 30
得する。

2

○

○

○

○

臨床心理学

こころの健康を援助するための臨床心理学の基礎的な考え方と実践方法、また疾患や2後 30障害の特性を学び、理学療法、作業療法に
役立てる。

2

○

○

○

○

リハビリテー 関連職種とチーム医療、リハビリテーショ
1前 30
ンの流れ、地域保健と福祉などについて基
ション概論

2

○

○

○

各種整形外科疾患の病態について学び、治

8

○

○

リハビリテーションの概念、ICFの概念、本的な概念を習得する。

○

○

代表疾患について障害像を把握し、リハビ
リハビリテー リテーションの流れについて学ぶ。また、主要な対象疾患に関して作業療法士・理学 1後 30
ション医学療法士として必要かつ基本的な知識を習得
する。

2

○

○

○

〇

地域リハビリ 地域リハビリテーションの概要と、その領域における作業療法士・理学療法士の役割 2前 30
テーション論 や関わり方について学ぶ

2

〇

〇

〇

○

理学療法士に求められる資質や適性・基本的態度を理解する。近年の医療情勢や理学
理学療法概論 療法の位置づけを理解する。理学療法の基 1前 30
礎的理論、法律、 対象 に関 する 理解 、管理・運営等を学ぶ。

2

○

○

○

○

臨床運動学

基本動作・歩行動作が遂行可能となるメカ
ニズムや、その条件などを力学的観点から3通 60習得する。主な疾 患・ 障害 の基 本動 作分
析・歩行動作分析とその記述を習得する。

4

○

○

○

○

研究法

研究の流れや、研究に必要な基本的知識・
3前 60
技術を修得する。

4

○

○

○

理学療法管理 理学療法分野における管理の概念と方法論
3後 30とを広義に理解・認識する。
学

2

○

○

○

○

理学療法評価 理学療法における評価の基本的視点と流れ 1後 60を学習した上で、患者情報の収集、各種検法
2前 60
査・測定技術を習得する。

4
4

○

○

○

○

理学療法
評価法実習

疾患別の理学療法評価を理解する。具体的
2後 30
な事例を通して理学療法評価の流れを理解
3通 60
する。

1
2

○ ○

○

○

日常生活活動の概念を認識し、必要な知識と評価の手法、実際の訓練方法や自助具お 1後 30
日常生活活動 よび福祉機器の基礎知識、使用方法などを
2後 30
習得する。

2
2

○

○

○

日常生活活動 より実践的な日常生活活動への理学療法ア 2前 30
プローチを学習する。
実習
3前 30

1
1

○ ○

○

○

義肢装具学

切断、義手、義足、上肢装具、体幹装具、下肢装具など補装具の理解を深め、補装具 2後 60の取り扱いや装着・操作方法を習得する。

4

○

○

○

義肢装具学実 解し、模擬症例の装具療法を検討・討議す
る。
3前 30
習
切断者の基本的なリハビリテーション実技

○ ○

○

○

○

○ ○

○

○

○

○

○

○

実際の義肢や装具を用いながら基本事項理1を習得する。
物理療法に必要な基礎知識と、物理エネル
ギーが生体に及ぼす効果を理解する。物理2通 60
療法の適応と禁忌を正しく理解し、また安全に機器を扱え、施行できる技術を学ぶ。

○

物理療法

○

物理療法実習 病態について学習する。

4○

物理療法の効果・メカニズム・対象となる

3前 30

1

運動療法を実施するために医療的根拠に基1後 30づいた適切な方法を学ぶ。
運動療法概論 運動療法を学んだうえで疾患別・障害別の
2前 30
特徴と方法を学ぶ。

2
2

病態別の物理療法プログラム立案を学ぶ。

○

○

○

骨関節障害理 代表的な骨関節疾患の病態、評価および治 2後60療について習得する。
学療法学
3前

○

4

○

○

○ ○

神経障害理学 価・治療法を学習する。ロボットリハビリ 2通
90テーションについて学習する。
療法学
3前

6

○

○

○ ○

○

内部障害理学 呼吸器機能の構造・評価方法と、病態別の 2後リハビリテーショ ンプ ログ ラム を学 習す
60
療法学
3前
る。

4

○

○

○ ○

○

スポーツ理学 障がい者がスポーツにおける理学療法士の 2後役割を学習する。スポーツ傷害について、
60
療法学
3前
部位別・競技別にその特徴を習得する。

4

○

○

○

○

骨関節障害理 入の組み立て方について実践的に学ぶ。
3通 60
学療法学実習 IDストレッチング、PNF等の手技について

2

○ ○

○

○

神経障害理学 脳卒中、脊髄損傷、小児神経疾患に関する3通 60
診断・評価・治療技術を習得する。
療法学実習

2

○ ○

○

○

内部障害理学 代表的な内部疾患に対する評価および治療
3通 60プログラムの立案を学習する。
療法学実習

2

○ ○

○ ○

○

スポーツ理学 ポーツ障害の予防、救急処置、およびコン
3後 30
ディショニング（テーピングを含む）を実
療法学実習

1

○ ○

住環境整備のために必要な基礎知識および基本技術を学ぶ。障害モデルごとの住環境
1後 30
整備のポイントを学習する。住環境整備に関わる制度・社会背景を学ぶ

2

○

○

○

各種神経障害に関 する 一般 的な 診断 ・評
症例検討を実施する。

運動器疾患に対する基礎的知識、治療的介学ぶ。

スポーツ障害の特 性に つい て理 解し 、ス

○ ◯

施する。

○

生活環境論

○

地域理学療法 ビスやプログラムの立案を学ぶ。
3通 60
介護保険領域や介護予防分野での理学療法
学

4

○

○

○ ○

クリニカル・クラークシップ形式の実習のもと、診療参加を経験しながら、理学療法士を目指す目的意識を一層強固なものにす
2前 45
ることができる。 実習前に1年次・2年次
前期に履修した専門基礎科目・専門科目の復習を行う。

1

○

○

○ ○ ◯

○

○ ○ ◯

地域理学療法に必要な課題分析の方法サーの意義、目的、内容を学ぶ。

○

臨床実習Ⅰ

クリニカル・クラークシップ形式の実習のもと、診療参加を経験しながら、各疾患において用いられる評価を経験し、評価技術 3後 135 3を身に付けるとと もに 各評 価の 意義 を学ぶ。
クリニカル・クラークシップ形式の実習のもと、診療参加を経験しながら、各疾患において用いられる治療を経験し、治療技術 4前 720 16を身に付けるとと もに 各治 療の 意義 を学
ぶ。

○

臨床実習Ⅱ

○

臨床実習Ⅲ

○

地域実習

医療人を志すにふ さわ しい 自主 性、 積極
性、社会性を養うとともに通所リハ、訪問 3後 45
リハの機能を理解し、役割と意義を学ぶ。

1○

理学療法セミ 解剖学・生理学・運動学の知識を身につけ
1後 30
る
ナー

1

○

○

○

○ ○ ○ ◯○

○ ○ ○ ◯○○

○

臨床実習では、病態への理解や理学療法の評価・治療の実施に際して、解剖学・運動
学・生理学などの基礎医学における前提知
臨床実習セミ 識 が 必 要 不 可 欠 で あ る 。 本 セ ミ ナ ー で
2後 30
は、国家試験対策基礎講座として、過去問
ナーⅠ
題を軸にこれまでに履修した基礎医学系の知識の理解度を確認し、知識の補填と、学習方法を習得する。

1

○

○

○

○

臨床実習セミ 臨床実習に赴くにあたり、臨床現場で必要となる感染予防等のリスク管理、また救命 3後 30
ナーⅡ
救急法、喀痰吸引法について学ぶ。

1

○

○

○

○

が必 要不 可欠 。本 セミ
臨床実習セミ における前提知識
ナーでは、これまでに履修した専門科目の 4前 30
ナーⅢ
知識の理解度を確 認し 、知 識の 補填 を行

1

○

○

○

○

○

理学療法評価法や運動療法などの専門科目

う。

○

国家試験対策 4年間で学習した知識を網羅的に整理し、4後 60
国家試験に対応できる能力を身につける。
セミナー
合計

2

56科目
卒業要件及び履修方法

修業年限4年以上在学し、全科目の履修認定試験の成績が可以上であること○

3405単位時間(

162単位)

授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間

2期
15週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。