地球環境データベース：
地球環境データの利活用に向けて
Global environmental database : supporting/promoting open data
白井 知子

＊

Tomoko SHIRAI＊

国立研究開発法人 国立環境研究所 地球システム領域
Earth System Division, National Institute for Environmental Studies

摘

要

国立環境研究所（National Institute for Environmental Studies; NIES）は，発足以来，時代の動きに合わせて組織を編成しながら広範囲の環境研究を学際的かつ総合的に進めている。地球環境研究センター（Center for Global Environmental Research;CGER）は，地球環境研究の中核的機関を目指し 1990 年に発足したが，その事業の一環として「地球環境データベース」が立ち上がり，CGER のデータ基盤としての役割を果たしてきた。本稿では，情報通信技術（ICT）が飛躍的に発展・普及したこの30 年余，気候変動をはじめとする地球環境研究の必要性が高まる中で，地球環境デー
タベースが，そのデータ収集・管理・公開・利活用促進等のために，どのように変遷・発展してきたかを振り返るとともに，近年のオープンサイエンスの流れに対応した現在の取組，課題や将来展望について述べる。

キーワード：オープンサイエンス，研究データ基盤，地球環境研究，データベース，
DOI

Key words：open science, research data infrastructure, global environmental research,
database, DOI,

1．はじめに
18 世紀後半に始まった産業革命以来，世界各地で工業化・都市化が進み，大気や水の汚染をはじめ，自然環境に大きな負荷を与えて来た。限られた地域の環境に影響を及ぼすだけの頃は公害と呼ばれ，原因も突き止めやすかったが，徐々に影響範囲が広がり，地球全体の環境を脅かすようになった。気候変動に代表されるような地球環境問題は，様々な要因が複雑に絡み合って起きているため，その現象解明
や予測は容易ではない。データ収集だけを取っても，1 人の研究者，1 つの研究グループ，1 つの組
織，1 つの国だけでは，とても追い付かないため，
世界中が協力して取り組む必要がある。その意味
で，地球環境問題に取り組む上で，世界中のデータをお互いに使い合えるようにする重要性は高い。このように，地球規模で起きる環境変動の現状把握，現象解明，将来予測や影響評価などに資するデータ
を本稿では「地球環境データ」と呼ぶ。地球環境
データの利用価値が高まる中，データの公開・相互利用を促進するためには，データ公開基盤・デー

タ管理基盤の整備が必要である。国立環境研究所（NIES）地球環境研究センター（CGER）では，Web
ベースのデータ公開基盤として，地球環境データ
ベース（Global Environmental Database, 以下, GED）
を構築，2014 年から公開している。本稿では，今から約 30 年前の CGER 発足時からあった，広義の「地球環境データベース」構想を元に，世界的なデー
タ流通の変遷の中で形を変えながら発展してきた「地球環境データベース」のこれまでを振り返るとともに，近年のオープンサイエンスに向けた動きや
現在進行形の取組，そして今後の展望について紹介する。
2．地球環境データベースのこれまで
まずは CGER 発足前の国立公害研究所時代からの情報発信の取組を振り返る。1990 年の改組以前は環境情報部・統合解析部に研究者が配属され研究活動も行われていたが，本稿では実務部分に特化して記載した。過去の組織や活動内容については，主に国立環境研究所年報（国立環境研究所, 1976–2021）
を参受付：2021 年 11 月 5 日，受理：2021 年 12 月 22 日＊
〒 305 - 8506 茨城県つくば市小野川 16 - 2，E-mail：tshirai@nies.go.jp
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白井：地球環境データベース

考にした。
2.1 公害研時代
NIES は，1973 年に国立公害研究所として発足した。研究所の設立以来，図書資料等の研究情報，数
値情報（主に大気質・水質），文献情報，情報源情報等の収集，それらの情報に基づく環境データベースの構築と運用，また，1975 年に指定された国連環境計画（UNEP）の INFOTERRA（International Referral
System for Sources of Environmental Information: 国
際環境情報源照会システム）の代表機関（ナショナル
フォーカルポイント）としての業務を環境情報部が担当していた（藤原 1977; 土屋ほか, 1980; 土屋, 1982;
土屋, 1983）。INFOTERRA は，環境情報の内容そのものではなく，情報源に関する情報（どこでどのような情報が手に入るかという情報）を案内するために作られたデータベースで，1980 年時点で 66 か国
から約 7,700 の情報源が登録され，日本からも政府
行政機関・国公立試験研究機関・特殊法人・公益法
人など計 169 の情報源が登録されていた（土屋ほか,
1980）。INFOTERRA による情報源照会は，いったん情報源を調べて，それから情報の提供を依頼するという 2 段階の手順を踏む上，通信手段も郵便が主であったため，実際の情報入手までに相当な手間と時間がかかった（春山・細山, 1987）。当時は，デー
タ入手の手前の段階で，欲しい情報の所在や入手方法を調べるのも容易ではなかったことが推察できる。
2.2 環境研への改組：CGER 立ち上げ期
1990 年 7 月，NIES は大幅な組織改編を行い，名称も「国立環境研究所」に改めた。この際，研究組織として従来の専門分野別の部室別のみの体制を改め，社会ニーズに対応したプロジュクト研究を行う
総合研究部門
（地球環境研究グループ及び地域環境研究グループ）と，シーズ創出や総合研究部門の支
援のための研究を行う基盤研究部門（6 部）が設置された。CGER は，地球的規模の環境変化とその影響を調べる地球環境研究グループと連携しながら地球環境研究を促進する組織として，同年 10 月に発足した。
CGER の設置目的は，地球環境の保全に関し，国際的な協力のもと学際的，省際的な地球環境研究の総合化を図るとともに，データベース等の研究支援
体制を充実させ，また，地球環境の長期的モニタリ
ングを行うなど，環境問題の解明と解決のために，幅広く貢献していくことであった。
「地球環境デー
タベースの整備・提供」は，CGER 発足当時から「地球環境研究の支援」業務の一環として，「地球規模で生じる環境変動に関する研究及び環境行政施策遂行に必要とされる地球環境問題に係る独自性と国際性を備えた各種データを収集，蓄積し，それぞれのニーズに応じてその提供を図る」と定義されていた（地球環境研究センター, 1990）。

立ち上げ期の主な活動は以下のようであった。
①地球環境データベースシステムの構築②個別分野のデータセット整備③地球環境研究を行うための基礎データの収集①は，地球環境に関するデータについて，数値デー
タ，データ概要，データ情報源，データ作成機関に関する情報をリンクさせて取り出すことが可能で，データの検索，表示（メッシュ，国単位），情報源情報の検索が系統的に行え，また，データ管理，ユー
ザ管理といったシステム運用の機能ももたせたデー
タベースを目指していた。②については次節で詳しく紹介する。③としては，国連の人口，貿易データ
等国際機関の地球環境関連データ及び地球環境研究を行うための基礎データの収集を行い，情報源情報については，「国際研究計画・機関情報」としてまとめ，出版した（地球環境研究センター, 1992）。
また，データベース整備の一環として，UNEP の
環境情報利用システムである地球資源情報データ
ベース（GRID）との提携を図るべく交渉し，1991 年
5 月に CGER は GRID の第 8 番目のセンター（GRID－つくば）に指名された（原沢, 1993）。組織体制としては，CGER の総括研究管理官，研究管理官，業務係長がそれぞれ GRID －つくばのディレクター，施設担当，事務担当を務め，研究者が対外窓口及び研究協力員として参画，データ提供は NIES の環境情報センターの協力を得ていた。GRID はデータの提供だけでなく，オリジナルデータの作成も奨励しており，CGER でも衛星データを元にしたアジア植生
指数や二酸化炭素排出量予測値，全球土壌水分デー
タなどを GRID ネットワークに登録，提供した（地球環境研究センター, 1994）。
当初のハードウェアは，1 台のワークステーショ
ンと NIES の大型計算機の磁気テープ装置のみであったが，1992 年に所内のパソコン，ミニコン，
1991 年度末に導入されたスーパーコンピューター等とネットワーク接続して，データの蓄積・管理・提供及び画像解析技術の開発が行われていた。1993 年
度には GIS を搭載した GRID 専用ワークステーションが導入された（地球環境研究センター, 1995）。
2.3 オリジナルデータセットの作成・公開
1990 年代はインターネットが急速に普及した。
NIES でも 1992 年度にスーパーコンピュータシス
テムが新規導入されたことに伴い，ローカルエリア
ネットワークとして，FDDI（Fiber Distributed Data
Interface）を利用した国立環境研究所ネットワーク（NIESNET）が構築された。1996 年 3 月末には WWW
サーバによる国立環境研究所ホームページの運用が開始され，1997 年 1 月に起きた日本海におけるナホ
トカ号難破による油汚染では，事故の翌月には調査結果を公開するなど，ホームページによる情報発信の速報性は事故・災害時にも威力を発揮した（国立環境研究所, 1998）。インターネットにより情報収集80p079-088-白井-cc2020.indd

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が容易になったため，INFOTERRA のような情報源
情報データベースを介さなくても直接ネットワーク
を通じてデータそのものにアクセスできるようになっていった。ただし，回線はまだ遅く，2000 年
以前は，フロッピーや CD-ROM を利用したデータ提供が中心であった。
地球温暖化に関しては，解決に向けた国際的な機運も高まり，気候変動枠組み条約（UNFCCC）が1992 年に締結され，1997 年に京都で開かれた第 3 回
締約国会議（COP3）で温室効果ガスの排出削減目標が設定される（京都議定書）など，国民の認知も広がった。NIES における地球規模の環境問題に関する研究活動が活発化したこの時期には，各分野の研表179 – 88（2021）

究者を中心にオリジナルデータベース（温室効果ガ
ス排出シナリオ，排出インベントリ，炭素吸収源，
森林生態系，温暖化影響・対策，海面上昇，土地利
用，マテリアルフロー等）の構築が進み，CGER ではこのような地球温暖化の科学的根拠を支えるデー
タ収集・提供を積極的に進めた。表 1 にこの頃までに CGER から提供していたデータセット等のリストを示す。
2.4 法人化：地球環境モニタリングとの連携強化
2001 年度より NIES は独立行政法人化し，CGERの活動は「知的研究基盤」として位置づけられることとなった。独立行政法人化に際して策定された中長期計画に沿って事業体制を強化するために，従来CGER 提供データベース一覧（2000 年当時）．

地球環境研所センター（2000）より引用．
＊データベースの名称の後の（ ）は，提供形式を示す．（）のないものは印刷物．

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白井：地球環境データベースの業務分担にとらわれず，分野横断的な体制で事業を推進することとなった。2006 年度からの第二期中期計画では大幅な組織再編と研究の重点化のため，全ての分野でセンター化され，各センターが中核研
究プログラムを担うこととなった。
CGER では，モニタリング・データベースの位置
づけを明確にするため，大気海洋モニタリング推進室，陸域モニタリング推進室と共に地球環境データベース推進室（以下，DB 室）の 3 つの推進室が設置された。各推進室には研究者が配属され，研究管理官を中心に運営されていた第一期までの体制と比
べ，地球温暖化研究プログラムとの連携を強めた運用体制となった。それに伴い，地球環境データベー
ス事業は，社会経済的な地球環境研究の成果のフォ
ローアップに比重が置かれていた初期の頃と比べ，地球環境モニタリング事業と連携して，自然科学的な地球環境データのとりまとめ（データベース化）とデータ提供の推進，研究支援ツールの整備等に力を入れるようになった。
この時期，地球環境データベース事業では，情報関係のセキュリティ強化，個人情報保護の観点を配慮して，地球環境研究センター基幹サーバ／情報提供サーバ群の更新を実施した。これにより，安全性・安定性を高めた環境から多様かつ多量の情報を所内外に提供する枠組みが整備された。DB 室が管理するサーバ室が確保され，システム開発や予備シ
ステムも含めると 10 台以上のサーバや大容量ストレージから構成されるシステムを運用するようになった。また複数のデータベースサーバからの情報発信を http://db.cger.nies.go.jp/xxx（xxx は各事業の短縮名等）という統一された URL から行うことが出来るようになった。体制・システム整備が進み，
DB 室は，オープンサイエンスの流れに乗り，研究
データの発信等に力を入れられるようになった。具
体的な取組について，次章で紹介する。
3．地球環境データベースの提供サービス
多種多様な環境問題の中でも地球環境分野は，地域限定的な環境問題と比べ，全球的なデータを集めるためにデータの相互利用の必要性が高く，また，
個人情報や倫理面に配慮すべきデータが少ないこともあり，国際的にもオープンデータが進みやすい性
格を持つ。逆に言えば，地球環境データを速やかに公開し，研究コミュニティ等に提供することの価
値，メリットは大きい。地球環境データベース事業
では，地上ステーション，船舶，航空機，人工衛星など，多様なプラットフォームを用いた，日本最大の温室効果ガスの観測網である地球環境モニタリン
グ事業のデータをはじめとする多様な地球環境デー
タの公開・利活用促進に向けたサービスを提供している。

3.1 地球環境データベースの構築
地球環境データベース事業のホームページでは，
データセットへのアクセスビリティを向上させるため，包括的検索ができるポータル機能や，デジタル
データ提供機能をもつデータベースの構築を進めてきた。第二期中期計画期間中（2006 年～2010 年）に行ったホームページの再構築では，コンテンツの内容に応じた分類・メニュー化を行い，トップページ
からデータ検索を行うことができるよう改良した。
当時，CGER が取得している温室効果ガスの大気中濃度や，海や陸域におけるフラックスといったデータは，次項で紹介する速報値提供を除くと，研究者への個別リクエストを通じて，もしくは，NOAA（National Oceanic and Atmospheric Administration;
米 国 大 気 海 洋 庁 ）の Global Monitoring Laboratoryによる大気観測データベースをはじめ，WDCGG（World Data Centre for Greenhouse Gases），表層海
洋 CO2 データベース（Surface Ocean Carbon dioxide
Atlas: SOCAT），二酸化炭素情報分析センター（CarbonDioxide Information Analysis Center; CDIAC），全球の CO2 フラックス観測ネットワーク（FLUXNET）等の国際的データベースを通して提供されていた。
2011 年度からは，文部科学省の予算による「地球環境情報統融合プログラム（DIAS-P）（」DIAS II 期）に参加し，CGER が取得してきた地上・海上・上空の温室効果ガス観測データやフラックス観測データについて，DIAS フォーマットでのメタデータの作成とDIAS への登録を行ったが，DIAS から直接のデータセット提供は行っていなかった。
これらの国際的・統合的なデータベースからデー
タ 公 開 す る こ と 自 体 は 有 効 な の だ が， 品 質 管 理（Quality Control: QC）を行ったデータを，各データベース用のフォーマットに変換し，各データベース
用のメタデータを揃えて提出する研究者の手間と，それが各データベースから公開されるまでの時間の遅れにより，データをタイムリーに公開することは難しかった。そこで，より簡便・迅速に CGER から直接データを公開・提供するためのデータベース
として GED を構築し，2014 年 5 月より一般に公開した。
3.2 地球環境データベースの特長
GED のデータ提供サイトの特長として，データ利用者側からは以下の 3 つが挙げられる。1）フォー
マットが統一されたデジタルデータを直接ダウンロードできる，2）クイックプロットツールで簡単にデータを可視化できる，3）観測値を準リアルタイム
で見ることができる。一方，データ提供者側からも以下のようなメリットがある。1）データ公開の支援が得られる，2）データにデジタルオブジェクト識別子（DOI）を付与して公開できる，3）アクセス解析によるデータダウンロード状況の把握が可能である。
GED のグローバルナビゲーションからは，「デー82p079-088-白井-cc2020.indd

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タベース」「速報値」「解析支援」「関連データ」「データ
布を拡げるか等のシミュレーションに使われている
検索」の各メニューが利用できる。「データベース」 （Zeng et al., 2012）。CGER が開発・提供している解では，各データ提供者によるオリジナルフォーマッ析支援ツールは，DIAS からも公開されている。
トまたはメタ情報付のテキスト形式（NASA Ames
「関連データ」では，これまで CGER がかかわっ
フォーマット）での QC 済のデータセットをダウンてきた幅広い分野にわたる研究成果・データをテーロードできる。また，データをダウンロードしなくマ別に一覧できる。これらの中には温暖化影響や対ても，自動グラフ作成（クイックプロット）機能によ
策，自然・生物・水環境等，NIES の他の分野とのりデータの中身を確認することができる。一部，ダ協力で作られているコンテンツや，データに関連しウンロードするのにユーザ登録が必要なデータがあた研究報告（CGER レポート等）も含まれる。「デーるが，これはユーザの利用目的等を把握したいといタ検索」では，サイトに含まれる幅広いデータをプ
うデータ提供者からの要望に応じている。これまで
ロジェクト横断的・分野横断的に条件絞り込み検索
地球環境モニタリング事業による観測データを中心できるほか，観測地点マップからの検索やメタデーに「大気海洋モニタリング」「陸域モニタリング」とタ検索も可能である。
いうカテゴリーから公開してきたが，最近，モデル
GED の現時点での規模として，サイト全体からを用いたデータセットの公開が急増しているため，提供しているデータ総量は約 4.2 TB で，そのうち2021 年度から「モデルシミュレーション」というNIES DOI を付与して公開しているデータが 3.5 TB
カテゴリーを追加した。
を占める。（ただし，ストレージ容量の制限から，「速報値」では，CGER の地上ステーションで観提供データセットの容量が，研究データと補足資料測している CO2 濃度の毎時アップデートと共に，日を合わせて 100 GB を超える場合は，提供者側で平均，月平均，年平均のほか，週，月，年間の時間
データ保管サーバを確保してもらっている。）なお，
変化を見ることができる。この他にも UV インデッ
日本長期生態学研究ネットワーク（Japan Long-Term
クス，ビタミン D 生成・紅斑紫外線量，温暖化影
Ecological Research Network; JaLTER）
やアジア地域
響モニタリング（高山帯），成層圏局渦予測などのパのフラックス観測ネットワーク Asiaflux のデータ
ラメータについて，ほぼリアルタイムでのデータ公ベースへのサーバ提供及び管理・運用支援も行って開を行っている。速報値取得用の Web API も提供
いるが，それらのデータ量は含めていない。また，
しており，EIC ネット（https://www.eic.or.jp/）の HP
現在観測中の，温室効果ガス観測技術衛星 GOSAT
上では CO2 濃度（日平均）と UV インデックス（時間 （Greenhouse gases Observing SATellite）
及び GOSAT-2
値）
が準リアルタイム表示されている。
については，プロジェクトとしてデータ提供を行っ「解析支援」では，ユーザがデータを解析するのているため，そのデータ量も含めていない。
に役立つオンラインアプリケーション等を提供している。中でも大気観測データの解析・検証に使われ
4．オープンサイエンスに向けた研究データ基盤のる，気塊の移動経路，すなわち流跡線（トラジェク
整備トリ）の算出ツールは歴史が長く，広く使われている。1987 年に NIES で開発されたトラジェクトリ
近年，研究環境の ICT 化とともに，世界中で研究
解析モデル（Hayashida-Amano et al., 1991）を元に改データの電子化が急速に進みつつある。その中で，良を重ね，2001 年には，研究者が自分の PC にイ
科学研究への新しいアプローチとして，デジタルテ
ンストールし，入手しやすい気象データを用いてクノロジーを用いて，研究成果やデータを共有・公
トラジェクトリの算出や気象場の表示ができるツー
開し，相互協力しながら進めていくオープンサイエ
ルとして，ソースコードの提供を開始した（Zeng et
ンスという概念が広まった。特に 2013 年の G8 科学
al., 2010）。この流跡線解析・気象場表示システム
技術大臣会合で研究データのオープン化が合意され
METEX（Meteorological Data Explorer）
は，2002 年かて以降，政策にもオープンサイエンスが取り入れら
らオンライン計算サービスを開始し，産官学交えたれるようになった。NIES においては 2016 年からの様々な分野から広く利用されるようになった。さら
第四期中長期計画からは，DB 室は地球環境データに，ある地点に到達する粒子の集合体や，ある地点
統合解析推進室と名を変え，データ発信にとどまらから放出された粒子の集合体について，どの場所にず，データの管理支援・利活用促進を通じて研究活
どの程度の時間滞留したかを計算できるラグラン
動を支援する基盤作りを視野に入れ業務を展開して
ジュ粒子散布プログラム FLEXCPP も開発し，オン
いる。国際的には，研究データの流通や活用を推進
ライン計算ツールを公開するとともに，パッケージ
する国際イニシアティブ FORCE11（The Future ofの提供も行っている。この計算はフットプリント計
Research Communications and e-Scholarship 11）によ算とも呼ばれ，観測地点に到達するまでの大気塊がり FAIR 原則が提案された（FORCE11, 2016）。FAIR
輸送中に地上フラックスから受けた寄与の見積もりとは Findable（見つけられる），Accessible（アクセスや，ある地点で放出された物質がどのように空間分できる），Interoperable（相互運用できる），Re-usable83

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白井：地球環境データベース（再利用できる）の略であり，データの適切な公開方法を表す原則である。GED も，FAIR 原則に沿ったデータ公開を目指し，時代に即したオープンサイエ
ンスに向けた取組を実施している。
4.1 研究データへの DOI 付与
DOI とは，デジタルオブジェクトのアクセスを永続的に保証する（置き場（URL）が変わっても変更後の URL にリンクする）
識別子で，1998 年頃から出版業界でオンライン化された学術論文を対象に広まった。研究データへの DOI 付与は遅れて開始され，2014 年 10 月から「研究データへの DOI 登録実験プ
ロジェクト」（武田ら, 2016）がジャパンリンクセン
ター（JaLC）により実施されるまで国内では付与例はなかった。CGER では 2015 年はじめに，複数のデータ提供者から「研究データに識別子（DOI）を付与したい」という要望があったのをきっかけに上記
プロジェクトに参加し，JaLC のメタデータ登録シ
ステムのプロトタイプを用いた DOI 登録実験や「研究データへの DOI 登録ガイドライン」（ジャパンリン
クセンター運営委員会, 2015）の作成に貢献した。
上記プロジェクトへの参加により，研究データに
DOI を付与する仕組みを理解し，実務的な体制整備を進めていった。また，DOI の持続性を保つため，
DOI 付与の主体は CGER ではなく，より組織として安定な NIES とするべく，所内において，関連する
環境情報部・企画部・理事室の合意を得て，2016 年
6 月，NIES として JaLC の正会員となった。アクセス持続性を重んじるため，ランディングページの作
成及び XML ファイルを用いた DOI 登録申請は，環境情報部に依頼した。CGER の作業としては，
データ提供者と協力の上，DOI 付与データの選定とフォーマット統一，メタデータの作成支援，ランディングページ案の作成，データ登録用 XML ファ
イルの作成等を行うワークフローの整備を行なった。NIES として初めて DOI を付与するデータセッ
トとして，波照間・落石の両ステーションで観測された CO2 及び CH4 を選び，2016 年 9 月 1 日に公開した。登録したデータの DOI は，データ DOI 登録のための国際的なコンソーシアムである DataCite に登録され，DataCite を通じても検索できる。
データに DOI を付与することで，データ引用はもちろん，バージョン管理等，公開データの管理もしやすくなるため，研究者からの需要も多い。特に近年は，オープンデータの流れで，論文投稿時に根拠データの公開を要請してくる学術雑誌や出版社が増えているが，その多くで，データへの DOI 付与も条件とされている。GED は論文投稿・公開前の研究者のデータ公開をスムーズに行うことのできる
リポジトリとして，直接的に研究活動を支援できるようになったため，これが，GED からのデータ公開のインセンティブにも繋がっている。GED からの DOI 登録は加速度的に増え続けており，2021 年

10 月現在，DOI を付与して公開中の合計 36 データ
セットのうち半数が最近 2 年間に公開された（表 2）。
また，既に公開済の DOI の下で，定期的にデータを追加・更新しバージョンアップを続けているデータセットも増えており，データ公開のアクティビティは確実に高まっている。
4.2 研究データ管理システム（RDMS）の開発
近年，オープンサイエンス推進の潮流，研究不正対策，研究資金の助成機関の要請などから研究デー
タを適正に管理する必要性が高まっている。これを実現するための基盤として，2018 年度に Research
Data Management System（RDMS）の 設 計・ 開 発 を開始した。研究データ管理とは，研究活動を通じて収集・生成したデータを，データのライフサイクルに沿って管理する一連の流れを指し，多様な要素が含まれる。一口に RDMS といってもその担う範囲は，システムごとに異なっていることが多い。
DB 室が開発中の RDMS である GERDaMS（Global
Environmental Research Data Management System）
は，研究者，研究チームが効率的に研究データを管理・共有できること，特に，データ公開までの流れをスムーズにするところに主眼を置いている。研究者のデータ公開を支援する中で，データ公開に必要な作業はデータセット生成時から準備できるものが多いこと，支援担当者とのメールやファイルのやり
とりよりも，データ提供側に Web アプリケーショ
ンベースで作業してもらった方が効率的であることがわかり，その効率化を図った。
GERDaMS の具体的な機能として，ユーザ登録の上，データセットを登録すると，メタデータの作成，利用規約の作成，データのバージョン管理，
DOI 付与，データファイルや補足データのアップロード及び各ファイルの公開・非公開設定等が行える。また，各データセットに対し，複数のアクセス
可能なユーザを登録でき，メンバーで協働しながらデータ管理を行うことができる。データ・メタデー
タとも，データの種類や研究のフェーズに応じて公開・非公開を設定できる。特に GED からのデータ
公開は，共通の統合データベースを通じて連動させているため，スムーズに行うことができる。DB 室側でも，GERDaMS の管理者機能により，データ提供者やデータセットを一元的に把握できるようになれば，ユーザ数が拡大しても必要な支援を提供しやすくなる。研究公正の観点からも，特に論文のエビデンスデータは共通基盤で安定して管理することが望ましく，今後，研究提案時に作成を求められることが増えるであろう DMP（Data Management Plan）
作成の上でもデータの管理体制を整備しておくことは重要である。GERDaMS は 2021 年現在，プロトタイプ試験運用を行いつつ，機能の実装・改良を進めており，年度内の本格運用開始を目指している。
RDMS のリリースと同時に，GED のリニューアル84

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表2

79 – 88（2021）CGER から DOI を付与して公開したデータセット一覧（2016 年 9 月～2021 年 11 月）．

背景白が観測値，背景グレーがモデル計算値．DOI suffix の最初の 8 桁は初回公開年月日を示す．
公開後，データの追加・更新を行ったデータセットについては，これまでのバージョン更新回数を記した．

データセット名

DOI

更新回数

波照間ステーションにおける大気 CO2 濃度の連続観測データセット

DOI:10.17595/20160901.001

2落石岬ステーションにおける大気 CO2 濃度の連続観測データセット

DOI:10.17595/20160901.002

0

波照間ステーションにおける大気 CH4 濃度の連続観測データセット

DOI:10.17595/20160901.003

2落石岬ステーションにおける大気 CH4 濃度の連続観測データセット

DOI:10.17595/20160901.004

0

波照間ステーションにおける大気 N2O 濃度の連続観測データセット

DOI:10.17595/20170113.001

0

落石岬ステーションにおける大気 N2O 濃度の連続観測データセット

DOI:10.17595/20170113.002

0

ODIAC 化石燃料燃焼による二酸化炭素排出量のデータセット

DOI:10.17595/20170411.001

5

富士山頂の大気中 CO2 濃度データセット

DOI:10.17595/20170616.001

1

民間航空機観測（CONTRAIL）の CO2 濃度連続観測データセット

DOI:10.17595/20180208.001

2

Improved Limb Atmospheric Spectrometer（ILAS）, Version 6.1

DOI:10.17595/20180628.001

0Improved Limb Atmospheric Spectrometer（ILAS）, Version 8.0

DOI:10.17595/20180628.002

0Improved Limb Atmospheric Spectrometer-II（ILAS-II）, Version 2

DOI:10.17595/20180628.003

0Improved Limb Atmospheric Spectrometer-II（ILAS-II）, Version 3.0

DOI:10.17595/20180628.004

0

CONTRAIL フラスコサンプリングによる太平洋上空の大気微量気体データ

DOI:10.17595/20190828.001

2

CONTRAIL フラスコサンプリングによるユーラシア大陸上空の大気微量気体データ

DOI:10.17595/20190828.002

2

南極昭和基地におけるフーリエ変換赤外分光（FTIR）
による O3，HNO3，HCl の高度 DOI:10.17595/20190911.001
分布及び気柱全量データ（2007 年）

0

南極昭和基地におけるフーリエ変換赤外分光（FTIR）
による O3，HNO3，HCl の高度 DOI:10.17595/20190911.002
分布及び気柱全量データ（2011 年）

0

データ駆動型アップスケーリングモデルによって推定された全球の GPP（総一次生 DOI:10.17595/20200227.001
産），NEE（純生態系交換），ER（生態系呼吸）0

CMIP5 をベースにした CDFDM 手法による日本域バイアス補正気候シナリオデータ

DOI:10.17595/20200415.001

1

ニューラルネットワークを用いて推定した全球海洋表層 CO2 濃度と吸収量（英語）

DOI:10.17595/20201020.001

0

逆解析システム NISMON-CO2 による長期全球 CO2 フラックスデータ

DOI:10.17595/20201127.001

0

東京都における化石燃料起源二酸化炭素排出量推定値の 1x1 km データ

DOI:10.17595/20210129.001

0

CMIP6 をベースにした CDFDM 手法による日本域バイアス補正気候シナリオデータ

DOI:10.17595/20210501.001

0（NIES 分析）（英語）
東京・代々木における大気中 CO2 濃度観測データ

DOI:10.17595/20210510.001

0東京・代々木における大気中 CO 濃度観測データ（英語）

DOI:10.17595/20210510.002

0（AIST 分析）（英語）
東京・代々木における大気中 CO2 濃度観測データ

DOI:10.17595/20210510.003

0（英語）
東京・代々木における大気中 O2 濃度観測データ

DOI:10.17595/20210510.004

0（英語）
東京・代々木における大気中 CO2 フラックス観測データ

DOI:10.17595/20210510.005

0陸域生態系モデル VISIT による温室効果ガス収支及び炭素循環シミュレーション出 DOI:10.17595/20210521.001
力データ

0

苫小牧フラックス観測サイトにおける微気象学的 CO2 フラックス観測データ

DOI:10.17595/20210611.001

0

国設八方尾根酸性雨測定所における大気オゾン濃度の観測データセット

DOI:10.17595/20210709.001

0

富士北麓フラックス観測サイトにおける微気象学的 CO2 フラックス観測データ

DOI:10.17595/20210730.001

0（英語）
1980～2020 年の全球海洋 CO2 フラックスの推定値

DOI:10.17595/20210806.001

0

国立環境研究所化学気候モデルを使った将来の HFC 増加のオゾン層への影響を調べ DOI:10.17595/20210806.002
るための 100 アンサンブルシミュレーションのアウトプット

0

CONTRAIL-CME による大気 CO2 濃度データ（最新データ）

DOI:10.17595/20210827.001

0

CONTRAIL フラスコサンプリングによるユーラシア大陸上空の大気微量気体データ DOI:10.17595/20210827.002（最新データ）085

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白井：地球環境データベース

図1

CGER データ基盤．

も計画しており，連携してメタデータ・データの管理・公開・検索・利活用支援ができるようになる予定である（図 1）。
5．おわりに
地球環境データというと，広くは地理データや気象データも含まれるが，本稿では，NIES CGER が推進してきた地球環境データベースに注目して，その展開を追った。この数十年の間に情報媒体の変化，通信技術の発達等により，データ流通が大きく変化し，データ基盤に求められる役割も変わった。
NIES は，国内の環境研究の中核的機関として，多分野にまたがる研究データを生み出し，集積してきたが，2017 年に「積極的にデータ公開し，国の研究
開発成果の最大化に資する」という，研究所のデー
タポリシー（国立環境研究所, 2017）を策定した。これは，国としての動き（内閣府, 2018）に先んじた取り組みだったが，このデータポリシーは理念的なものであり，現場のインセンティブ向上には，より実質的な支援が必要である。
地球環境データベース事業は，立ち上げ時には具体的なデータベースサイトが存在したわけではな
かったが，インターネットの普及やオープンサイエ
ンスの潮流に押され，GED や RDMS 等の研究デー
タ基盤を開発・運用するようになった。DOI を付与
して公開するだけであれば，近年，整備が進みつつある機関リポジトリや，分野や機関を特定しない汎用リポジトリでも可能だが，地球環境モニタリングのように，長期間継続して系統的に取得している
データの場合，独自リポジトリから公開すること
で，データセットの履歴や，関連データを一箇所から公開できるメリットは無視できない。

地球環境モニタリングが産み出す多様なプラット
フォームを用いた長期観測データの数々はその独自性と信頼性から国際的にも広く研究コミュニティで評価されている。GED からのデータ公開により，データが利用しやすくなったとはいえ，見つけられやすさ（FAIR 原則の Findable）のためには，今後も分野の国際データベースにも登録することが推奨される。ただ，その際，NIES の DOI と，国際データ
ベースの DOI のどちらを引用すべきか，両方なのか等について，まだ決まったルールはない。このよ
うに，データ引用の手法が国際的にも統一されていないこと，さらにデータ利用者の間でもデータ引用
が習慣づいていないことは，データ提供側がデータの利用状況を把握する際の大きな障害となる。デー
タ公開へのインセンティブ向上には，データ公開をデータ提供者の成果として評価することが望まれるが，そのためにはデータ相互利用の方法を標準化し，データ引用の文化を浸透させることが課題である。この他にも，研究現場においてはデータ公開までの障害がまだ多い（白井, 2021）。
2019 年 12 月頃に拡大を始めた新型コロナウイル
ス感染症の蔓延により，テレワークやオンライン授業など，社会のデジタル化の必要性が急速に認知された。第 6 期科学技術・イノベーション基本計画（2021 年 3 月）でも，デジタルトランスフォーメー
ションやデータ利活用の重要性が強調され，2021 年
9 月にはデジタル庁が発足するなど，国を挙げて社会のデジタル化が進められる情勢である。社会が急激に変化する中，今後の研究データ管理・公開は，学術分野にとどまらず，民間やシチズン・サイエンス（市民科学）との連携も視野に入れて進めることが必要となるだろう。
地球環境問題は，現実社会で起きている，全人類

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地球環境 Vol.26 No.1&2の未来にかかわる課題であり，解決には社会全体の関心・協力が必要である。つまり今の動きは地球環
境研究の立場としては追い風であり，この機を利用して，分野・セクター・国を超えて，問題の周知か
ら政策・行動変容までを加速できるチャンスでも（2021～
ある。例えば，NIES が第 5 期中長期計画
2025 年度）において実施中の気候変動・大気質研究
プログラムでは，気候変動問題対策として 2020 年から運用されているパリ協定に貢献するため，国際社会全体の温室効果ガスの排出量削減の達成度を 5
年ごとに評価するグローバルストックテイクへの情報提供を大きな目標の 1 つとしている。また，2050
年までのカーボンニュートラル実現に向け，所内の気候変動適応センターや社会システム領域等とも連携して，率先して情報発信や社会への働きかけを行う。GED は，そのデータ収集・管理・公開を支援
し，各国の各分野の研究者，データ・情報センターと連携し，社会との接点を意識しながら最新の情報を積極的に発信していく。貴重な研究データをしっ
かり管理するという基本を大切にしつつ，時代に合わせた情報発信・データ利活用促進を実施できるようこれからも発展を続けていきたい。
謝辞

これまで NIES からのデータ発信及び地球環境
データベースの運用に携わって来られた皆様に敬意を表する。三枝信子氏をはじめとする CGER の皆様の日常的な協力・支援に感謝する。METEX 等の支援ツールを開発・運用している曾維業氏，GED の改良・RDMS 開発の主担当を務める福田陽子氏，インフラ管理の塚田康弘氏には DB 室の活動を支えて頂き感謝する。この原稿作成に当たりご助言頂いた
西岡秀三氏及び笹野康弘氏に謹んで感謝する。
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白井：地球環境データベース

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白井知子／Tomoko SHIRAI

国立環境研究所 地球システム領域 地
球環境データ統合解析推進室 室長／グローバル・カーボン・プロジェクト つくば国際オフィス代表／企画部 主席企画連
携主幹。
東京大学理学部化学科卒業。東京大学
大学院理学系研究科修了，博士（理学）。宇宙航空研究開発機
構開発部員，米カリフォルニア大学アーバイン校研究員を経て，2004 年，国立環境研究所入所。大気化学・炭素循環研究とならび、2011 年より地球環境データのデータベース化をはじめとする研究データ管理公開基盤の構築・運用やデータ利活用の推進を行う。

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