WHAT’S JTEKTSHAPING A BETTER FUTURE

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境環 境
ENVIRONMENT

環境チャレンジ2050：
理念体系、指針

持続可能な社会・地球を目指して「未来の子どもたちのために」をスローガンに持続可能な社会の実現を目指し、2050年の環境負荷極小化に向けた取組指針「環境チャレンジ2050」を策定しました。ジェイテ
クトグループの「環境チャレンジ2050」では「製品・技術」「 低炭素社会の構築」「 循環型社会の構築」「自然共生・生物多様性」「 環境マネジメント」を５つの柱として、環境負荷極

ジェイテクトグループは、環境を経営の重要な課題の一つとして位置付けています。

小化、環境価値最大化に向けてジェイテクトグループ一丸となってチャレンジをしていき「No.1＆Only One」の事業活動を通じて、持続可能な社会の実現を目指すべく、ます。

2020年6月に、環境スローガン「All for One Earth」と「ジェイテクト環境行動指針」から成る「環境理念」を策定し、環境チャレンジ 2050

全社・グループ一丸となった推進体制のもと、社会・地球の持続可能な発展に貢献する取り組みを進めています。

区

2016年5月策定・公表

指分

1. 製品・技術

環境理念

針

製品・技術開発力を生かし環境社会へ貢献
燃料電池自動車向け部品など、環境負荷低減に貢献が期待できる製品開発を積極的に推進材料、部品調達から設計、製造、さらには廃棄までの製品のライフサイク
ルで排出されるCO2を極小化
2. 低炭素社会の構築୭‫ؙ‬୆‫ؙ‬৶‫ؙ‬୛

製品を生産する時に工場で排出されるCO2を2050年までに極小化
革新工程・設備の開発・導入拡大
工場での日常改善、設備の高効率化
再生可能エネルギー、水素エネルギーなどへのエネルギー置換४ ख़ ॖॸॡॺउेल४ ख़ ॖॸॡॺॢঝ‫ش‬উम‫َؚ‬1R‫٭‬2QO\2QHُभহ঵ણ৿॑ৢगथ‫ؚ‬੅ਢ૭ચऩ঺ভभৰਠ॑৯੐खऽघ‫؛‬All for One Earth

生産段階での排出物の極小化と再資源化の拡大ऊऐऋइभऩः৉ૉभञीप

3. 循環型社会の構築ْ४ख़ॖॸॡॺ୭୆ষ৿੐ଉٓ४ ख़ ॖॸॡॺम‫ؚ‬রশ਋ੑ઺प੦तऌ‫ؚ‬୭୆ঐॿ४ওথॺ३५ॸ঒भಲਢ৓ऩ੝ఒ॑ਤी‫ؚ‬୭୆৯ఏभ୸ਛृঃইज़‫ش‬ঐথ५਱঱प౑ीऽघ‫؛‬

4. 自然共生・生物多様性‫ ؝ڭ‬୭୆১ഥभದஹध‫ؚ‬ළഉ੒ଆभ਄ੌा
2 ‫ ؝‬଩ຍಞ‫؞‬࿯୭஑঺ভप਱ऐञ‫&ؚ‬2 2 ृ৲৾੟ସಉभ୭୆଀෰੟ସभచ੖

5. 環境マネジメント

3 ‫ ؝‬৉ୠधभ৹ਮ॑ৢगञ‫ؚ‬ে੟੗஘ਙ఺लেଙ௺৳૧भ਄ੌा

発生源対策（歩留り向上など）
・分別の強化などによる廃材価値向上（有価物化）
リサイクル材の活用、社内リサイクルの拡大工場で使用する水の循環利用など、水使用量を極小化
工場から排出される水はよりきれいな状態で排水
オールジェイテクトでの活動はもちろん、トヨタグループ、行政・NPOと連携し、自然共生、生態系保護の活動を促進
地球環境保全を積極的に進められる企業風土と人づくり
従業員の環境意識向上と社内外へ貢献できる人材の養成
グローバルで環境活動の拡大ফা঩ઙૄভ঺४ख़ॖॸॡॺ
全社環境総括௧ਜ਄ഁ૽‫ؙ‬˱᣼჆࿃

次期中期目標の策定について

2030年CO2総排出量目標の設定
ジェイテクトは「ジェイテクト環境チャレンジ2050」
で掲げたCO2排出量“極小化”の実現に向けて、マイルストーンとして、2030年の中長期目標を設定しました。

推進体制
企業価値向上委員会

ジェイテクトでは、社長を委員長とする｢企業価値向上委員会｣のもと、環境マネジメントの向上に取り組んでいます。委員会では会社方総排出量のチャレンジ目標は、2016年のパリ協定で合意された「1.5℃目標」（＝産業革命前か

組織図らの気温上昇を2℃より十分低く保つとともに、1.5℃に抑える努力を追求する）と整合してい企業価値向上委員会
委員長：取締役社長

管理を行っています。事業活動に環境管理責任者

関わる課題に柔軟に対応すべく、6の達成に向け、取り組んできましグローバル
ジェイテクトグループ
環境連絡会

たが、カーボンニュートラルの早国内期達成に向けて2021年度より社

国内ジェイテクト
グループ
環境連絡会

長直轄の全社横断組織としてカーボンニュートラル戦略室を設置。
取り組み内容ごとに具体的な施策を実行する3つの環境専門部会を新設し、カーボンニュートラルへの取り組みを加速しています。

グローバル
環境マネジメント

ジェイテクトだけでなく、国 内グループ20社・海外グループ39社を対象に、環境マネジメントの一層の強化に取り組んでいます。

63

CO2削減目標は、2013年度比60％以上とし、生産技術革新と工場の日常改善、再生可能エネ

内部環境監査員チーム

策の審議・決定および進捗状況の境チャレンジ2050｣に掲げた目標ます。グローバル全体のCO 2 削減チャレンジ目標は、2013年度比50％、ジェイテクト単独のルギーの導入によるエネルギー削減に先行して取り組むことで実現を目指しています。

針に基づいて目標値を設定し、方つの環境専門部会を設置し、｢環カーボンニュートラル戦略室（新）

海外

400

環境専門部会300①ニュートラル技術部会（新）

▲60％

200

②エネルギーインフラ革新部会（新）カーボン
ニュートラル達成

100③バリューチェーン部会（新）0④環境対応製品対策部会⑤温暖化対策省エネ部会⑥生技革新CO₂削減部会

海外ジェイテクト
グループ
環境連絡会

■ジェイテクト単独CO2総排出量 （単位：千t-CO2）⑦物流部会⑧資源循環部会⑨環境リスク社会貢献部会■グローバルCO2総排出量'13'14'15'16'17'18'19'20'30

'35

1,000
800

▲50％

600
400

環境推進会議カーボン
ニュートラル
達成

200
0

各工場
工場環境保全委員会（年度）（単位：千t-CO2）'13'14'15'16'17'18'19'20'30'40 （年度）

【CO2排出量算出に用いる換算係数】
CO 2 排出量原単位管理では、自社の改善効果を評価できるよう換算係数を固定。総排出量管理では、より実態に合ったCO 2排出量とするため、購入電力会社ごとの年度別実換算係数（マーケットベース）を用いて算出

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2025年環境行動計画

ジェイテクトでは「環境チャレンジ2050」達成に向けて、ジェイテクトグループ各社と環境保全活動を推進するために、2020年度までは、第1ステップとして策定された「2020年環持続的に成長できる企業の条件であるとの考えから、G20金融安定理事会(FSB)が設置として策定された「2025年環境行動計画」に基づき、「 環境チャレンジ2050」に掲げたした「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD：Task Force on Climate-related区分

実施

製品・技術

グローバル

(項目

ジェイテクト単独

低炭素社会の構築

基準年

1,650千t

2013年度25％減（35％減）

物流CO2排出量

2013年度-

15％以上

ジェイテクト単独
循環型社会の構築
グローバル
グローバル

自然共生・生物多様性

18％減（30％減）

再資源化率-99％以上

廃棄物原単位

2018年度7％減

水使用量原単位

2018年度7％減

梱包資材原単位

7％減

再資源化率

2018年度-90％以上

廃棄物原単位

2018年度7％減

水使用量原単位

2018年度-

3,000人/年以上

生物多様性保全取り組み参加人数ます。今後はシナリオ分析に向けて、国際エネルギー機関の2℃シナリオ(2DS)の他、2℃を下回るシナリオ(B2DS)、気候変動対策が進まないシナリオなど、複数のシナリオを25％減

2013年度-

再生可能エネルギー導入率ました。当社における気候変動への取り組みを、TCFDのフレームワークに沿って開示し2025年度目標

CO2排出量

CO2排出量Financial Disclosures)の最終報告提言への支持企業として2018年に賛同を表明し) はチャレンジ目標-

製品によるCO2削減貢献量

再生可能エネルギー導入率
グローバル

選定し、将来の“社会像”を設定した上で、気候関連リスクと機会を特定して取り組みの適応力(レジリエンス)を評価。さらには気候関連リスクと機会が、財務に与える影響を10％以上7％減評価・開示することも検討していきます。
詳細公開

2020年度の具体的な取り組み

https://www.jtekt.co.jp/sustainability/environment/topics/

詳細公開「ジェイテクト環境チャレンジ2050」
で掲げたCO2排出量“極小化”の実現に向けて、2040

資源投入と排出量

年までにCO 2 排出量を実質ゼロにする『カーボンニュートラル』の目標を設定しました。
から、サプライヤーなどの排出も含めたカーボンニュートラルを達成していきます。2021年
として3つの新部会を組織して、カーボンニュートラルを達成できるよう、さまざまな方向

Scope1,2 以外の間接排出Scope 3 下流

温室効果ガスの直接排出（燃料の燃焼、工業プロセス）

製品の廃棄

他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出※その他
資本財・Scope1,2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動・廃棄物・出張・リース資材※ その他
輸送・配送・製品の加工・リース
資産・フランチャイズ・投資

当社の取り組み方針
サプライチェーン全体でカーボンニュートラル達成を目指す
Scope 3 上流

Scope 1,2 自社

Scope 3 下流

自助努力分の削減

自工場＋外製品

自助努力分の削減

自助努力 他に依存・購入量を減らす
・物流の効率化
・製品の軽量化

・リモート化・物流車両の電動化
・エネルギー転換

・省エネ
（継続）
・再エネ
・エネルギー転換

・CO2回収・廃棄量を減らす

・製品の軽量化
・製品の効率化
・低フリクション化など（新）エネルギーインフラ革新部会

領域：水素・アンモニア、再エネ導入、エネルギーインフラ構築（新）バリューチェーン部会

領域：サプライチェーンの排出量把握、CO2削減活動支援

環境対応製品対策部会

領域：製品の簡素化、部品種類の削減、小型・軽量化、低フリクション化、高性能化

生技革新CO2削減部会

領域：ものづくり革新、熱処理、取代削減

温暖化対策省エネ部会

領域：日常改善、新技術のフィールドトライ

資源循環部会領域：3R、省資源（主資材、副資材）

物流部会

領域：効率物流、物流車両の電動化、梱包資材削減

256千t
7千t
1千t
5,411kl
2千t
0千t

鋳造

681千t-CO231t
32t
26t
18t

水域・下水への排出

18千t

鍛造

14,572,499GJ※1

熱処理

1,264,953MWh
16,424MWh
36,629千Nm3
4,399t517kl
181kl

CO2SOX
NOX
トルエン・キシレン
その他 PRTR法対象物質排出量

機械加工

塗装

4,814千m3

組立1,114千m3
1,609千m3
2,091千m3

製品
自動車部品
軸受（ベアリング）
工作機械
メカトロ製品排水量 合計（放流先別）
地表水
地下水
海水
その他（下水道 等）
COD※4
窒素
りん
PRTR法対象物質排出・移動量

3,754千m3
2,763千m345千m373千m3872千m322t
7t
0.3t0t

社外廃棄物
廃棄物（PCB廃棄物を除く）
逆有償リサイクル※5売却リサイクル
危険廃棄物※6
PRTR法対象物質移動量
物流
製品輸送に関わるCO22千t
36千t
123千t
5千t
13t

16千t-CO2※１ ギガジュール(熱量を表す単位) G=109※２ A・B・Cの3種類に分類される重油の中で、最も軽油に成分が近く、ボイラーや暖房の燃料として利用されます。
※３ 環境汚染物質排出・移動登録(Pollutant Release and Transfer Register)の略で、化学物質の環境への移動排出量を行政に報告し、行政が公表する制度※４ 化学的酸素要求量(水質汚濁の度合いを表す指標)※５ 処理費を支払ってリサイクルすること。
※６ 日本は特別管理産業廃棄物、日本以外は各国の法律に基づき危険廃棄物と規程されているものの排出量を廃棄物排出量より抽出(廃棄物・逆有償リサイクルの内数)

領域：C/Nシナリオ策定
領域：新エネルギーキャリア、分散電源、CO2資源化

大気への排出271千t

OUTPUT
環境負荷物質排出量■：ジェイテクトおよび国内グループ20社・海外グループ39社の集計■：ジェイテクトおよび国内グループ20社の集計■：ジェイテクト単独

カーボンニュートラル戦略室（新）ニュートラル技術部会

製造

水再生利用量872千m3
化学物質（PRTR法※3対象物質取り扱い量）
63t
合計
物流
包装梱包材
101千t

・再エネ
・エネルギー転換
・CO2回収企業価値向上委員会

INPUT
資源・エネルギー投入量

電力
再生可能エネルギー発電量
都市ガス
LPG
灯油
A重油※2
水
合計
（取水源別）
地表水
地下水
その他（市水、工業用水 等）

原材料

通勤

源については、原材料投入量の約7%がリサイクル材料で、また約11％が有価物として排出されており、一層の歩留り向上を図り資源の有効利用を進めています。

資源循環量
エネルギー合計

Scope 1,2 自社

輸送・配送などエネルギー使用量の多い工程を中心に、エネルギーの削減に取り組んでいます。資鋼材
アルミインゴット
樹脂ペレット
燃料油・加工油
グリース
塗料

から活動しています。
（事業者の活動に関連する他者の排出）

資源・エネルギー投入量(INPUT)と環境への排出量(OUTPUT)を定量的に把握しています。事業活動に伴う温暖化の影響を最小化するため、鋳造、鍛造、熱処理、機械加工

原材料
合計

8月には、社長直轄組織のカーボンニュートラル戦略室を新たに設置し、環境専門部会

Scope 3 上流

https://www.jtekt.co.jp/sustainability/environment/efforts/low_carbon/

資源・エネルギー投入量と環境負荷物質排出量

ジェイテクトは、自社の排出（Scope1＋2）にとどまらず、製品のライフサイクルCO2の観点

65

事業における中長期の気候関連リスクと機会を特定し、当社の取り組みの適応力(レジリエンス)を評価して、投資家をはじめとするステークホルダーへ情報開示することが、境行動計画」に基づき、各種省エネ対策を推進してきました。2021年度以降は第2ステップ
目標達成に向け対策を推進していきます。

カーボンニュートラルへの取り組み

TCFDへの参加

第三者検証

ジェイテクトでは、データに関する信頼性を高めるため、2020年度実績について、SGSジャパン株式会社による第三者検証を受審しました。検証の対象範囲はジェイテクトの生産事業所と国内グループ会社および一部の海外グループ会社のScope1、Scope2の排出量、水使用量、廃棄物排出量とScope3のカテゴリ6(出張)、カテゴリ7(雇用者の通勤)、カテゴリ11(販売した製品の使用)となります。
詳細公開

https://www.jtekt.co.jp/sustainability/environment/efforts/management/

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ESGデータ環 境
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省エネ・高精度鋳造工法の開発

炉体の小型化、高断熱化により炉体放熱量を削減し、浸漬型チューブバーナーおよび浸漬～ハイブリッド溶解保持炉の進化と横展～削減しています。
また、金型改善による高精度鋳造にも取り組み、後工程の取代削減による主なESG※1データ

型ヒーターを採用することで、保持バーナーを廃止し、熱効率を向上、CO2を従来比50％省エネにも貢献しています。

製品［連結］

製品群事例

炉体表面温度【断熱塗装前】

合計

製品によるCO₂削減貢献量※2ステアリング※3

昇温室「浸漬型チューブバーナー」採用※4 自動車向け
軸受（ベアリング）テーパーローラー
ベアリング

溶解室

昇温室

汲出口

「断熱コーティング」採用「浸漬型電気ヒーター」採用

断熱コーティング
セラミック製中空バルーンを添加した断熱塗料高放射率εとなることで、放射熱損失を低減する。

エネルギー見える化
および省エネ診断の取り組み

千t

115.0

108.4

85.0

636614334
9,237807
217
131.1
12.2
1.82
6.20
0.75
1.35
27.1
265.7
68.0
10.8
1.07
4.69
2.17
60521.4
49
1,627
134,861647
611
320
10,374
753
205
126.3
10.7
1.65
6.26
0.78521
498
323
8,267
677
177
129.4
8.6
1.63
5.97
0.69
1.34
33.5
075.8

環境［連結］

地球温暖化防止生産におけるCO₂排出量千t

環境［単独］

地球温暖化防止生産におけるCO₂排出量千t

人

内製生産高当たり生産量におけるCO₂排出量

資源の有効利用

環境負荷物質の管理・低減

t/億円
千t

物流におけるCO₂排出量
売上高当たり物流におけるCO₂排出量t/億円

内製生産高当たり廃棄物量t/億円

売上高当たり梱包材使用量t/億円

内製生産高当たり水使用量

千㎥/億円
t

PRTR法対象物質排出･移動量

環境異常件数

件

従業員
［連結］

海外の重要ポストに占める外国人比率%

従業員
［単独］

従業員の自部門ビジョン理解度※8%

女性従業員の割合%

女性管理職の割合

今後もCO2排出量の削減を目的に、2030年にジェイテクト単体で25％以上、グループ全体

基幹職%

主任%

障がい者雇用率%

育児休業取得者人人

介護休職取得者で20％以上の再エネ導入率※を目指して積極的に取り組んでいきます。

元気で生き生きとしている職場比率%

ガバナンス
［単独］

内部通報件数件

地域貢献［単独］

青少年育成人数※10人

地域懇談会 実施拠点数

カ所

地域清掃活動 総動員数人※9れまでの導入量と合わせ、1,168kWの太陽光発電を導入しており、全電力使用量の約6％を再導入。
中国では合計で6,564kWの導入となり、全電力使用327.1

件全体では17.5MWとなりました。

では、それぞれ858kW、2,053kWの太陽光発電システムを361.6※7
品質展示会来場者数（延べ）導入し、年間1,340tのCO2排出量を削減しました。

（JAMY）、中国の光洋六和(佛山)汽車配件有限公司
（KLF）

370.0

品質［単独］

これにより再生可能エネルギーの導入量は、ジェイテクト単体では2.27MW、グループ生可能エネルギーで賄っています。
マレーシアのJTEKT AUTOMOTIVE (MALAYSIA) SDN.BHD.

千t

特許取得件数※6

2020年度は、日本・中国・マレーシアの5工場で計3,285kWの太陽光発電システムを2020年度に、花園工場で計240kWの太陽光発電システムを導入しました。
花園工場では、
こ

812.3

件

創出や省エネ診断技術者のレベルアップを図るべく、社内診断チームにより2020年度

主な実施内容830.0

特許出願件数

使用量を把握する「エネルギー見える化」環境を整備しました。新たな省エネアイテムの※再エネ導入率＝再エネ発電量／電力使用量

816.0

研究開発［単独］

した。診断により創出されたアイテムは全工場に横展開され、省エネ活動推進に貢献して

海外関係会社：
JAMY(マレーシア)
KLF(中国)千t

億円

は刈谷工場ならびにグループ会社である豊興工業株式会社の「省エネ診断」を実施しま

再生可能エネルギーの導入

2020年度※6

ジェイテクトでは、2016年から2017年にかけて、全工場の主要生産ラインのエネルギーの診断を実施する予定です。

2019年度

研究開発費※5の総額

従来比 ▲50％のCO2削減実施。

います。2021年度もまた、社内診断チームにて四国工場ならびに国内グループ会社2社

2018年度

研究開発［連結］
炉体表面温度【断熱塗装後】

炉体

花園アルミ鋳造工程の効果

電動パワーステアリング
システム

単位

1.29
25.7
074.1
86.3
10.3
1.20
5.15
2.24
68
6
18.2
35
1,288
13
3,178-

10.59
1.20
5.61
2.23
102
4
29.5
47698721※1 「Environment : 環境」「Social : 社会」「Governance : ガバナンス」の3つの頭文字をとったもの。企業が持続的に成長できるか否かを判断する指標として用いられる※2 環境設計による製品の使用段階でのCO₂削減量。
グローバルで算出した量を単年で表記。2016年度より算出方法を一部変更している※3 ジェイテクトが設計した製品の台数で算出しており、海外生産したものを含む※4 単独※5 一般管理費および製造費用に含まれる研究開発費※6 2018年度の開示より、過去分含めて単独での開示としております※7 2018年度より社内WEB上で品質伝承館を立上げ、品質月間中での閲覧者数を表記しています※8 2020年度は理解度調査を非実施※9 社内従業員アンケート結果に基づく※10 小学生・中学生・高校生の参加人数

量の約5％を再生可能エネルギーで賄っています。
今後も環境負荷が少ない再生可能エネルギーの導入に取り組み、自然と調和する工場づくりを進めていきます。

省エネ大賞「資源エネルギー庁長官賞」受賞

一般社団法人省エネルギーセンター主催の「2020年度省エネ大賞（省エネ事例部門）」において、当社の「CO2ゼロチャレンジへの取り組み」が、「資源エネルギー庁長官賞（小集団活動分野）」を受賞しました。
「省エネ大賞」は、優れた省エネへの取り組みを推進している事業者や事業場、省エネルギー性に優れた製品ならびにビジネスモデルを表彰するもので、この度、当社の『CO2ゼロチャレンジへの取り組み』が評価され、当社としては初めての受賞となりました。ジェイテクトでは、「 環境チャレンジ2050」に基づきCO2排出量の極小化に向けた取り組みを推進しており、この度の受賞は、2016年から取り組んできた「CO2ゼロチャレンジ」における、現場の改善を中心とした大幅な省エネルギー削減の成果が評価されたものです。
今後もジェイテクト環境理念「All for One Earth」のもと、「環境チャレンジ2050」の実現に向けてジェイテク
省エネ大賞「資源エネルギー庁長官賞」受賞

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外部評価
環境・社会・ガバナンスの各分野における取り組みや情報開示が評価され、FTSE Russellが提供する「FTSE4Good IndexSeries」
ならびに「FTSE Blossom Japan Index」、SOMPO
アセットマネジメント株式会社が設定する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に選定されています。
また、CDP※11が行う企業調査においても、2020年度は気候変動がA-、ウォーターセキュリティーはA-（ 昨年度はB）に評価されました。
今後も、CSR活動を通じて、社会の持続的発展に貢献するとともに、持続的な企業の価値向上に努めます。
※11https://www.ftserussell.com/ja

CDP：世界の機関投資家を代表して、企業に対し、気候変動、水、森林資源に関する情報開示を要求。企業からの回答をA～Dの８段階に評価して投資家に開示している非営利団体

トグループ一丸となってチャレンジしてまいります。

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