社会福祉第 55 号

2014

論文

東日本大震災における障害者の経験（福島県いわき市）―生活構造論と生活の資源を分析枠組として―
田

中

恵美子

Experiences of the Disabled in the Great East Japan Earthquake― Using Life Structure and Resources of Livelihood Theory ―Emiko Tanaka
キーワード：生活構造論、生活の資源、生活変動、資源の管理者、震災経験

1．は じめに―死者からの問いと生存者からの証言

新報の報道でも岩手、宮城、福島 3 県の障害者の死亡率が、全住民の死亡率 0.8％に比して 1.5％で（1）「数字」で障害者の震災経験を表す

あったことが明らかとなった。すなわち、これら

2011 年 3 月 11 日午後 2 時 46 分、東北地方をの結果は障害者の死亡者が被障害者に比して非常中心とする東日本を襲った東日本大震災は、地震に多かったことを示しており、特に宮城県の犠牲と津波、そして福島では原発事故が重なり、甚大

5)
者数は極端に多かったということができる 。

な被害を及ぼした。2015 年 1 月に警視庁から発一方、同志社大学教授で、公益財団ひょうご震

表された震災による死者は 15,889 人、行方不明

災記念 21 世紀研究機構研究調査本部上級研究員

者 2,594 人

1)で、その死亡原因の約 9 割が溺死とも兼任する立木茂雄は NHK の調査結果を入手

6)

2)
されている 。障害者に関しては、震災から半年し、重回帰分析を行い、障害者の死亡率が高いかにあたる、2011 年 9 月 11 日にＮＨＫ（Ｅテレ）

どうか検証を行った。その結果、全体死亡率と障が「取り残される障害者」と題して番組を放映し、害者死亡率の格差は約 1.1 倍とほとんど差がな

その中で「東日本大震災で被害に遭った障害者数」

かったと結論づけた。ただし、県ごとに見てみる

3)として死亡者数を明らかにした 。これによれば、と、宮城県が 1.92 倍と差が大きくなっている一

総人口に占める一般住民の死亡率が 1.03％である

方、岩手県（1.19 倍）、福島県（1.16 倍）はさほ

4)のに対し障害者は 2.06％であった 。障害の種類

ど差がなかった。すなわち、「死亡率を全体としとしては、身体障害の死亡率（2.3％）が高く（うて合算した場合には、全体人口や障害者人口で過ち視覚 1.97％、聴覚 2％、肢体不自由 2％）、精神半を占める宮城県の傾向が過大に反映された」（1.44 ％）、 知 的（0.96 ％） と 続 い た。 ま た 翌 年（立木 2013:9）ため、障害者死亡率が高く示され2012 年 3 月 29 日に宮城県が発表した「東日本大たということであった。

震災に伴う被害状況等について」によれば宮城県

このように、障害者の死亡率は、分析の仕方に沿岸部の大震災による死亡率は総人口比で 0.8％

よって異なっている。どちらの論からもはっきりであるのに対し、障害者手帳所持者は 3.5％と約としたのは、宮城県が突出して死亡率が高かった

4.3 倍であった。さらに 2012 年 9 月 24 日の河北ことである。

― 77 ―

東日本大震災における障害者の経験（福島県いわき市）（2）「人災」？－震災前の政策と支援策

際にも障壁となったという。被災三県の 128 市町

日本障害フォーラム（JDF）幹事会議長の藤井村のうち、2012 年 10 月段階で JDF に障害者手帳

克徳は、2012 年 11 月 9 日に行われた第二回災害所持者を開示したのは、南相馬市と陸前高田市だ

時要援護者の避難支援に関する検討会で、災害時けであった。この二市については、障害者手帳所の障害者支援について二つの問題を指摘した。一持者の悉皆調査を行うことができ、安否確認ととつは既存の震災政策が障害という観点からみて有もに必要な支援も提供することができ、また今後効性を欠いていたこと、もう一つは平時の障害者の支援策についての当事者たちの声を含めることに対する支援策の水準の問題である（藤井 2012:2）。

7)ができたという 。

前者の震災政策としては二つの課題があり、一つ平時の障害者に対する支援策については、宮城は「災害時要援護者の避難支援ガイドライン」

県における障害者死亡率の高さと合わせて、立木（2005 年 3 月 30 日）における災害時要援護者名が説明している（立木 2013）。立木は被災地で障簿の策定についてであり、これは各地の証言から害者支援を行ったリーダーたちの発言や南相馬でほとんど有効性が確認されなかったという。そのの全体死亡率（1.3％）と障害者死亡率（0.4％）

理由として、①大規模災害における限界性、②援の逆転現象を受けて、障害者死亡者数と障害者支護者が高齢者（民生委員を含む）を当て込んでい援施設入所割合との関係を分析した。これによるることからくる非力性、③障害者の登録者数が少と、障害者の入所率として、知的障害者の入所率ない、を挙げている。さらに古くからの言い習わが高いのが宮城県（17.7％）であり、ついで福島

しである「津波てんでんこ」が「津波に見舞われ県（10.4％）、岩手県（9.2％）となっていた。一たら人のことは一切構わずとにかく逃げるべし」

方、宮城県は身体障害者の入所率（0.4%）が福島という考え方を示しており、「自力で逃げること県（0.4%）同様に低くかった。さらに障害者死亡の難しい障害者にとっては厳しい言い回し」であ率に対し、全体死亡率、浸水面積率、高齢化と漁り、こうした考え方もあることを踏まえ、名簿を業・農業従事率合成変数、津波到達時間及び身体

どうしていくのか考えるべきと述べている。

障害者施設入所率を変数として重回帰分析を行っ二点目は「個人情報の保護に関する法律」におた結果、全体死亡率について身体障害者施設入所ける課題である。JDF を含むいくつかの障害者団率の影響力が高く、身体障害者入所率が 1％高く

体は震災直後から被災地域に入り、障害者の安否なると、障害者死亡率を 1％下げる効果があった

確認及び支援物資の調達、運搬を行ってきた。しという。すなわち、施設に入所していない、在宅かし、「避難所に避難せず、施設を頼る、あるい者が群を抜いて多いことが宮城県における障害者は親戚を頼る、自宅が住みにくい状況でも自宅に死亡率を高めた原因と結論付けた。

とどまるなど、被災障害者の存在がわからない場

この立木の分析結果は、施設を出て地域で住ま合が多い」（八幡 2012:2）。そのため、災害発生前

うことが、災害時には障害者の生活を脅かす結果の障害者の存在が明らかになる情報が大きな意味となる可能性があるという事実をえぐり出した。

を持ち、さしあたって行政の把握している資料としかし、立木も結論で述べているように、これはしては障害者手帳保持者の名簿となるが、個人情「障害者は施設収容するべき」という主張につな

報保護法の存在がその開示を妨げ、結果として初がるのではなく、これまで「地域での受け皿」が動期の安否確認だけでなく、その後の生活支援の整備されていなかったことの証拠であり、「なお― 78 ―

社会福祉のこと障害者が地域のネットワークに包まれて暮第 55 号

2014

も人間関係について調査した。

らせるしくみを作ることが喫緊の課題となる」（2）調査の方法及び調査対象者の概要（表 1）（立木 2013:15）といえよう。
さて、上記に述べた問題提起は、死亡した障害

2013 年 2 月、いわき市内に居住している障害者の観点から行われたものである。このほか、下者 9 名にインタビュー調査を行った。これらの調司は障害者サービス事業者にインタビューを行

査対象者の選定については、いわき市内にある在い、事業者の立場からの震災経験について被害状

8)
宅サービスを行う障害者支援事業所 （以下事業況や事業展開について研究を行い、今後の方向性

所）2 か所に依頼した。調査は同意書と誓約書をについて言及した（下司 2014）。本研究では、生取り交わし、１回約２時間程度で行った。質問項

き延びた障害者たちの証言から解を求めていきた

目はある程度設定したが、できる限り自由に語っい。生き延びることのできた障害者たちはどのよてもらった。調査に先立ち、東京家政大学倫理委

うに震災を経験し、そして今、どのように生活し員会に承認を受けた。

ているのか。語りから事実を明らかにし、改めて調査項目は、基本属性（氏名、年齢、性別、家既存の制度の課題や今後の支援策、地域生活に求族構成等）のほか、震災前の生活、地震発生時、められるものについて検討する。

その後の避難生活から現在までの生活の変化について及び生活の資源の状況（現在及び可能な範囲

2．調査と研究枠組

で震災前）についてである。インタビューは録音（1）研究枠組

し、終了後逐語録を作成した。その後生活の資源

研究枠組として、田中に倣い生活構造論と生活の資源を用いた（田中 2009）。生活構造論は戦後及び生活構造論に沿った表を作成し、分析を行った。

日本の家計調査から発展した考え方で、生活を日

調査対象者に関する基本情報と調査時点での構常的な運動周期と変動を受け止め正常化する運動

造的資源を表 1 に記載した。補足も加えて説明す

周期が交差するものとし、それが家庭という場にると、障害の種類は、身体障害 3 名、知的障害者

おいて展開されていると考える。本研究では震災

4 名、精神障害者 2 名だが、C は歩行に困難があ前、地震発生時、最初の避難、避難所、仮設住宅、り、身体障害者手帳も所持し、歩行器を使用してその後の６段階に分けて生活変動をとらえた。

いた。G は精神障害者の作業所に通っており、精次に生活の資源だが、これは、イギリスの都市

神疾患の可能性も考えられた。性別は、男性 4 名、人類学者サンドラ・ウォルマンが考案した枠組で女性 5 名で、年齢層は 30 代 1 名、40 代 2 名、50

あ り、 生 活 は ３ つ の 構 造 的 資 源（ お 金、 住 宅、代 4 名、60 代 2 名であった。A, B, C, D, F は結サービス）と３つの編成資源（時間、情報、アイ婚しており、C と D は夫婦であった。A,B の配偶

デンティティ）によって編成されるとする。家庭者は A, B 同様知的障害があった。B には子ども

は資源の管理者とメンバーによって構成され、こがあり、夫とは別居状態であった。F は配偶者とれらの資源を家庭の戦略に従って管理していると

F の母親と同居していた。仕事は無職が 2 名、就捉える（Wallman 1984 ＝福井正子 1996）。アイ

労支援事業利用が 6 名、一般就労が 1 名で、結婚

デンティティについては、ウォルマンも人々とのしている場合は配偶者も仕事をしており、収入が関係で限定的に捉えているので、本研究においてあった。収入は、一般就労及び就労支援事業によ― 79 ―

東日本大震災における障害者の経験（福島県いわき市）

表1

調査対象者の基本情報と生活の資源（構造的資源）

対象者
現在の年齢
性別
障害の種類
障害の程度
住宅
職業

A
50 代半ば女性
知的障害
軽度
賃貸アパート
就労継続支援B
40 代後半女性
知的障害者
軽度
賃貸アパート
一般就労C
60 代後半男性
知的障害
軽度 身障有賃貸アパート
無職D
50 代前半
女性
知的障害
中度

収入

工賃 2 万＋年金 2 級

給与 6 万＋年金 2 級

年金 2 級

工賃 2 万＋年金 2 級

HH

介護保険デイ

HH、就労継続支援

社会サービス HH、就労継続支援
対象者
現在の年齢
性別
障害の種類
障害の程度
住宅
職業

就労継続支援E
30 代前半男性
筋ジス
重度
賃貸アパート
就労継続支援工賃 5 千円＋年金 1 級＋仕送り
HH、就労継続支援F
50 代半ば
男性
頸髄損傷
重度
仮設住宅
無職

G
H
I
40 代後半
60 代半ば
50 代前半
女性
女性
男性
肢体不自由
精神障害者
精神障害者
重度
重度
重度
仮設住宅
仮設 GH
仮設 GH
就労継続支援就労継続支援就労継続支援工 賃 2 万 ＋ 東 電 補 償 工賃 5 千円＋年金 1 級 工賃 3 千円＋年金 2 級
収入
年金 1 級＋東電補償（年金なし）＋東電補償＋東電補償
社会サービス HH, SS
就労継続支援GH、就労継続支援
GH、就労継続支援＊インタビュー対象者は A ～ I
HH ＝ホームヘルプサービス
GH ＝グループホーム
SS ＝ショートステイ

a と b は配偶者である A 及び B のインタビュー内容から把握したものを記載。

る収入、障害年金のほか、避難区域からの移住者

1.16 倍とほとんど変わらなかった。知的障害者の9)

施設入所率は被災三県の二番目であり、身体障害があり、E は親からの仕送りがあった。社会サー者は宮城県同様に少なかった。また障害者の地域

ビスの利用は、C が介護保険制度でのデイサービ

での自立生活を支援する団体として全国自立生活

スを利用している以外は、基本的に障害者サービセンター協議会（JIL）に加盟している団体が県スを利用していた。ホームヘルプサービス（以下内に 4 団体あり、これは他の被災二県がそれぞれHH）を利用しているのが 5 名、就労継続支援を

一か所ずつであることから考えても多いといえよ

利用しているのが 6 名、グループホーム（以下う。したがって、三県の中では比較的（身体）障GH）を利用しているのが 2 名であった。A, B, D

害者が地域で暮らしていたと想定できる。一方では知的障害者の就労及び生活支援を行っている就

南相馬のように障害者の死亡率が全体死亡率より

労・生活支援センター（以下センター）による定も圧倒的に少なかった地域もあり、「福島では重期的な支援を受けていた。

度の障害者は地域で暮らせない」

に対しては東京電力株式会社（東電）からの補償10)という実態もあったと考えられる。

（3）福島県、そしていわき市

また、他の二県との違いは周知のとおり、東電調査対象とした福島県といわき市について説明しておこう。

による福島第一原子力発電所における事故（以下原発事故）の発生があったことである。避難指示

すでに述べたように、立木氏によれば、福島県区域の設定により、住む場所を奪われた人々は居は震災による障害者の死亡率は全体の死亡率の住場所を求めて移動せざるを得ず、人口の流出が― 80 ―

社会福祉第 55 号2014

問題とされた。福島県における県及び市区町村職

避指示の対象地域と指定されたこともあった。当員の研修を主な業務としている「ふくしま自治研

時は、ガス、水道、電気などのライフラインの断11)の総括支援アドバイザー兼教授で絶に加え、被曝を恐れた物流関係者が入市を拒否ある吉岡正彦氏は、「住民票を移動しないまま地し、一時的に市内全域の物流が途絶えるという非元市町村から転出している住民が少なくない」た

常事態が発生したこともあった。すなわち、「いめ、「正確な実態を知るためには次回（2015 年実

わき市は大地震、大津波、原発事故、それに惹起施予定）の国勢調査まで待たなければならない」

された風評被害という四大災害への対応を一挙にとしながらも、住民基本台帳をもとに 2011 年 3

迫られることとなった」（下司 2012:67）。

修センター」

月 1 日現在と 2014 年 2 月 1 日現在における県及

さてこのような状況の中で、福島県の、そしてび市町村人口の変化を比較した（吉岡 2014）。こいわき市での障害者の震災経験とは、地震、津波れによれば、震災前 3 年間の人口転出に比べ、このほか、ライフラインの断絶、そして放射能汚染の間の人口減少幅は 2 倍近くであり、「大震災とからの回避にまつわるものであり、彼らがこれら

原発事故が福島県からの人口転出に大きく影響しにどう対応して現在に至るかについて、生活変動ている」と述べている。

に対応してみていく。

これを地域別で比べると、人口の減少率が高いのは、相双、南会津、いわきの順であるという。

3．生活変動と障害者の震災経験（図 1 及び
表２参照）

相双は原発の立地する地域を含んでいることが原因であり、南会津は震災前から人口減少率が高（1）震災前かった。いわきの場合、「本来ならば、福島市、

震災前、いわき市内に暮らしていたのは、A 夫

郡山市、いわき市などの中心都市で相双などから婦、B 夫婦、C/D 夫婦及び E であった。A 夫婦、の転出人口を受け止めたいところだが、これらのB 夫婦、C/D 夫婦は同じセンターの支援を受けて中心都市も放射線量は原発周辺域と比べると全体

おり、震災当時 A 夫婦は結婚 10 年、C/D 夫婦はには低いものの影響を受けているため、最終的に結婚 8 年であった。B 夫婦は当時結婚 12 年だが、は減少基調になったと推定される」という。しか夫は毎晩夕食を一緒にとるが、ほぼ会話もなく、しながら、いわきは「浜通りの中心都市であり、数分で食事をしてすぐに別に構えた自分の家に最近の顕著な地価上昇にも象徴されているよう

帰っていく生活を送っていた。

に、実際には双葉地区などからの避難者らの流入

E は実家を出て一人暮らしを開始して 9 年目が多いと想定される」と言及されている。すなわだった。いつまでも親が元気でいるわけではない

ちいわき市は数字上では人口流出しているようだ

ので、一人で暮らせるようにしておきたいというが、そこに現れていない人口流入が想定されると思いと、親まかせの介護に不満があった。働いていうことである

13)。

疲れて帰ってくる親と介護を巡って喧嘩すること

いわき市は福島県の南部に位置し、津波で壊滅も多く、互いの時間を持つ必要があると感じた。

的な被害を受けた沿岸部にも接し、また現在原発

一人暮らしの開始にあたって両親は反対したが、事故のため避難指示区域となっている地域にも近先に一人暮らしを始めていた先輩の家を一緒に訪い。そのため、いわき市も津波による被害もあり、問して説得した。その後先輩は風邪をこじらせて原発事故発生当時は北部の一部地域が一時屋内退若くして亡くなったが、納得した生き方だったの― 81 ―

東日本大震災における障害者の経験（福島県いわき市）

図１ 対象者の移住経路
震災前

震災後
身体

H

県内

I

F

親族

いわき
A

C

D

表２
日

b

１か所目

B

E

２か所目

１か所目

３カ所目

避難所

震災時

当日

１日目 ２日目 ３日目 ４日目

3.11

3.12

3.13

3.14

２か所目

自宅

仮設住宅

２週間

１か月
３月末

知 C/D 活動

1

2
2

身 G

活動

1

精 H

活動

1

精 I

活動

1

私有住宅2
2

3
2

3

2

3
５か月 １年後 １年半後 インタビュー時

４か月
８月

2012年3月

知 A
知 B
知 C/D
引越し

身 E
身 F
身 G
精 H
精 I
自宅（的なものを含む）

1～ 自宅以外の場所での宿泊

第１避難所（的なものを含む）
第２～３避難所
他県避難
仮設住宅（的なものを含む）― 82 ―

３か月
６月

3

親戚宅1

７月

２か月
５月

2

1

身 F

４月

2
1

身 E

１週間

3.15

1
職場

日

私有住宅

時間経過と対象者の移動

知 A
知 B

精神

他県
入所・宿泊施設

G

a

知的

１か所目

社会福祉

第 55 号

2014

で、自分も一人暮らしがしたいと主張した。周りた食器は割れてしまった。ほどなくしてセンターには施設に入った友人が多かったが、自分は施設の職員が到着、その後ヘルパーも来て片づけをしには行きたくなかった。幸い祖父の協力があった。

てくれ、やがて夫が帰宅した。水が出なかったた

F、G、H、I は福島第一原子力発電所に近い地

め、スーパーに買いだしにいって一晩を自宅で過域に暮らしていた。F はバイクの事故で 20 代前ごした。

半に受傷し、その後周囲の反対を押し切って、受F はちょうど入浴後身なりを整えたところで地傷前から付き合っていた現在の妻と 20 代中ごろ震を感じた。入浴サービスのためヘルパーが二人に結婚した。震災時は結婚約 30 年で、その 3 年体制でいた時間だった。母は畑におり、妻は職場

前から社会福祉協議会と事業所の HH を利用するにいた。ヘルパーの一人がテレビを押さえ、もうようになり、妻は外に仕事に出かけるようになっ

一人が仏壇か何かを押さえていた。やがてヘルたが、それまでは老人介護しかできないからと断パーのうち 1 名は子どもが心配と帰宅したが、1られ、全ての介助を妻と母でやっていた。母が年

名は妻が帰宅するまでいてくれた。自治体から知を取り、介助ができなくなってようやく HH の利らせはなく、電話が地震発生後 30 分ぐらいは通用がかなった。

じた。親戚から津波が来ると聞いたので、とりあG は以前母と弟と娘と 4 人で別の地域に暮らしえず外に出ず自宅で待機した。

ていたが、娘が就職のために上京するのと合わせ

E は自宅アパートのエレベーターが動かなかって就労支援事業所のある地域に引越し、生活保護たため、職場に留まることになった。職場では利を受給して震災の 1 年ほど前から一人暮らしを開

用者の安否確認が行われ、１名海岸沿いに住んで始していた。生活保護の申請は実家に暮らしていいた利用者の安否がはっきりしなかった。次の日、た時も試みたが、実家の家業で車を使っていたた

その利用者が自宅でヘルパーの帰宅後、津波に流め難しい、もしどうしても申請するのなら世帯分され亡くなったことがわかった。

離をしたほうがいいと勧められていた。

日中活動中に被災し、自宅や GH に送り届けら

H と I はともに精神科病院を退院し、H は震災

れてそのまま夜を明かしたのが C/D, G, H で、H時研修中で 4 月から GH に入り就労支援事業所では GH で他の利用者や職員と広間に雑魚寝し、大働く準備をしていた。I は精神科病院からの退院

きな余震のたびに建物から出て広場に避難した。

支援として様々な施設を回ったがなかなか受け入

寒い夜に大変だったという。一般就労していた Bれられず、ようやく H の GH に隣接する GH（男は、帰宅のため公共バスを待ったが来ず、30 分

性用）に受け入れられ就労支援事業所で働きなが以上かけて自力徒歩で同僚の家まで行き、同僚のら生活していたところだった。

夫に自宅まで車で送ってもらった。娘を小学校に迎えに行き、散らかった部屋を片付け、コンビニ（2）地震発生時の状況に水と食料を買いに行ったがお菓子しかなかっ

地震発生時、自宅にいたのは A と F で、そのた。I は歩いて GH に向かっていたが、途中で避他は仕事や日中活動に参加してちょうど帰宅準備難する人たちに会い、GH には帰らず福祉会館にをしているところだった。A は一人で自宅にお避難した。夜 7 時ごろ気になって GH を見に行っ

り、買い物に出かけようとしたところで地震が発たが、家じゅうめちゃくちゃだったので、そのま生した。食器棚を押さえていたが、気に入っていま会館に引き返して一晩泊まった。

― 83 ―

東日本大震災における障害者の経験（福島県いわき市）（3）第一段階－最初の避難が交代に事務所に来て介助し、必要なものは自宅

翌朝すぐに移動を始めたのはいわき市以外の住民で、F は 9 時に親戚が避難情報が出たといってから持ってきてくれた。自宅のエレベーターは動かないままだった。

訪ねてきたため、9 時半には家を出た。町内放送があったようだがわからなかった。議員も訪ねて（4）第二段階－次の避難きて、原発は大丈夫かと聞いたら、「大丈夫」と次の避難を最初に行ったのは G と I であった。

答えたので、すぐに帰れると思って薬と着替えをG は先述のように、杖を突きながら、着の身着の

2，3 日分持って親戚の家に向かった。

ままほとんど荷物を持たず、持てるだけの薬をG は 8 時ごろ防災無線で屋内退避の放送があっ

持って歩いていたところを社協の車に拾われ、避た。その後 10 時ごろにはいわき方面に向かって難所に連れて行ってもらったが、その避難所は翌

逃げろとの無線が再びあった。車がないため、徒日近隣の火事が原因で一斉避難となった。全員バ

歩でとにかくいわき方面に向かった。近隣の人た

スで学校の体育館に移動してここで約 2 カ月過ご

ちは車に荷物を詰め込んで「テンパっている」感した。

じだった。4 時間ほど歩いていると、杖をついてI も同様に翌日、福祉会館全体が避難するといいたので、いわき市社会福祉協議会の人が声をかうので一緒にいわきに向かった。こちらは放射能

けてくれ、車で近くの避難所まで連れて行ってくが原因だった。行った先の小学校の体育館で施設れた。

職員や利用者たちに出会い、合流することができ

H は朝役所の放送で、自動車で逃げてください

た。ここで 1 週間ほど滞在した。この間お薬手帳といわれたので、職員が車を運転し、分乗して逃を持っていたので、薬をもらうことができた。体げた。みな 2，3 日分の薬と貴重品しか持ってい育館の中では、精神的にピリピリしている人が多かなかったが、H は薬は持てるだけ持った。渋滞

く、叫んだり、暴れる人もいて、「不安で不安で」の末、たどり着いた最初の体育館は入れず、次のたまらなかった。「あの人たちの気持ちもわかる

避難所へ向かった。ここで 2 泊ほどした。

けど、でもあんなにしなくてもいいじゃないって

いわき市内では水が止まっていた。A は電話が感じ」だった。

通じたのでセンターに連絡したところ、避難する

次に移動したのは B,H であった。A,B,C/D は、とのことで、中学校に少しの荷物を持って移動しセンターの主導のもと、他の利用者と一緒に中学た。そこで原発のことでさらに避難するという話

校の体育館にいたが、風呂に入れないことから子を聞いた。

どものアトピーが悪化し始めた。他にも子どものB は翌 12 日、スーパーで並んで水や食糧を調いる世帯があり、職員の判断と勧めで母子が先に達したが、ほとんどもらえなかった。センターか

他県への避難を実行することになり、B は 15 日

らまとまって避難するという連絡があり、13 日には避難所を後にした。
H は施設職員と他の利用者と一緒に体育館で 2に A と同じ避難所に集まった。C/D も同様だっ

日ほど過ごした。体育館では一食に一個のお握りた。
E は職場に 1 週間ほど留まった。ガソリン、水、が配られ、一日にペットボトル 500 ミリが一本配

食糧は職場にあった。ヘルパーの中にはいわきをられた。断水が続いて、女子はトイレに入れない

出て避難する人たちが出てきた。残ったヘルパーといわれたが、男子が反対してくれて、女子は水― 84 ―

社会福祉第 55 号

2014を汲んできてトイレを使うことができた。自衛隊

避難所を経験しなかったのは F である。F は最の給水車が来てそこから毎日水汲みをした。職員

初の避難をした親戚の家に 1 か月いた。公的な避と利用者、家族が放射線状に足を真ん中にして体難所は「どこだかもわからない」状態だった。自育館で寝た。二日後、同じ法人のいわき市内の宅がまだ警戒区域になっていなかったので、昼間

GH を利用していた人たちと一緒に事務所を間借に何度か荷物を取りにいって必要なものを運び出りした。1 階は女性、2 階は男性と分かれてここしたが、ベッドは取りに行けず褥瘡になりかかっ

で 2 週間ほど生活した。

た。津波で被災した親戚も避難してきていて「瓦1 週間ほどで他県の入所施設又は宿泊施設へ避が上がっているだけいい」といわれ、「ああそう

難したのは、A,C/D,E で、A 夫婦、C/D 夫婦とかな」とも思ったり、気を遣った。申し訳ない気B の夫はセンターが、E は職場の事業所が県外避持ちもあった。滞在が長期化することで「人間を難を決め、他の利用者とともに避難した。E の事

見たっていうのかな。裏の部分見えちゃったよう

業所は全国の自立生活センターとネットワークがな。（普段）見ることのないところを見ちゃったあり、物資やガソリンの支援に合わせ、県外避難ような」。たまたま震災前から借りていた借家が施設の確保も他県の自立生活センターがしてくれあり、自宅からベッドを移し、移動した。「労災た。先に避難した B も含め他県への避難を決めが全部やってくれた」。ただしこの借家は前の道たのはいわき市在住者であった。

が細く、病院に行くのも一苦労で、駐車場もなく、その後避難所間を移動したのは G だった。G は

立地条件が悪かった。「まだどうする、まだ逃げ学校の体育館にいたが、最初の避難を一人で行っようか、もっと先までに逃げようか、どうするかたため、元の居住自治体では行方不明とされていと話していた」時に地元の役所がいわきに拠点をた。4 月になって携帯電話が通じるようになり、置いたという話を聞いて、相談に行ったところ、

自治体窓口に電話を掛けたところ、実家から連絡

仮設住宅建設の話を聞き、すぐに申し込んだ。

が来ており、つないでくれた。実家では母と弟が津波にあい、親戚の家に避難しているとのこと（5）第三段階－仮設住宅に向けてだったが、そちらも食糧がないので、互いにそれこの段階で他県の施設に移動していたのは、A,

ぞれの場所で避難を続けることになった。自衛隊

B, C/D, E のいわき住民であり、県内の他地域にの給水車でしか水が確保できなかったので、風呂住んでいた人たちはいわきに移動していた。子どは週に一回だったが、そのうち近隣で風呂を貸し

もと一緒に先に避難していた B と A, C/D は後に出してくれる家やホテルに送迎バスが出るように合流し、他県の入所施設に滞在していた。施設でなった。以前通っていた就労支援施設が事業を再

は被災者を歓迎してくれ、すぐさま風呂と食事が開していると聞いて、仕事がしたいと申し出て、用意された。カメラマンに会って服がないといっ送迎をしてもらい通い始めた。5 月に薬がなくなったら次の日からたくさん送られてきた。必要なもて巡回してきた医療チームにもらった。学校再開のは皆もらうことができた。大部屋を男性、女性、で避難所を移るに当たり、職場に通えることを条夫婦と仕切って利用し、足の悪い C を A の夫が件に海岸沿いのホテルを選んだ。海岸はまだがれ付き添ってトイレにいったり、互いに助け合った。

きの山で魚が腐ったような異様なにおいが立ち込

A, B, C/D ともに最初は帰りたいと思ったが、滞めていた。ここで 7 月末まで約 2 か月過ごした。

在中は楽しく過ごした。A は実家が比較的近隣に― 85 ―

東日本大震災における障害者の経験（福島県いわき市）

あったため、３日ほど夫婦で実家に戻り、親と観（6）第四段階－それぞれの現在の生活

光したりゆっくり過ごすことができた。ここでの他県に避難していた A, B, C/D, E は震災から

滞在は約１か月であった。４月帰ることが分かっ１か月後にいわきの自宅に戻った。戻った夜にた時は、全員で相談して施設の窓拭きをした。Dちょうど大きな余震があり、とても怖い思いをしは寂しくて「ワーワー泣いちゃった」。

た。再び断水となったところもあったが、しばらE はちょうど１か月県外宿泊施設に重度の利用

くして復旧した。A は震災後地震に対して敏感に者とその家族、ヘルパーとその家族で避難した。

なり、逃げる時に必要なものをリストアップした

実家では母親が役場勤務で避難者対応に明け暮れ紙をもらい、日ごろから用意しておいたりしていており、父もその手伝いに追われ、E が避難してるという。また今でも時々県外の避難した施設のきてもとても面倒は見られない状態といわれた。

職員とメールでやり取りをしているという。

そこにちょうど他県への避難の話が出て、「こっE は震災１か月後に自宅に戻ったが、度重なるちにいるよりは安全」と思い、避難を決めた。二

余震のたびに自宅のエレベーターが止まった。

人部屋、掃除付きで快適だったが、早く元の生活

引っ越しを企てたが、いわきへの移住者が増え、に戻りたい、慣れた環境で暮らしたいとも思った。

物件がなかなか見つからなかった。たまたま親のベッドが介護用ではないので自分で動かせず、夜つてで、アパートを建築する予定の人がいて、契間も体位交換のためヘルパーについてもらった。

約できた。新築のため、内装のバリアフリーと、そのまま県外に定住することも考えたが、介助は1 階の居住を希望し、叶えられた。震災後は夜に「やっぱり慣れている人じゃないと」「１から教えなると不安でたまらなかった。先述したように県ていくのはちょっと（しんどい）」と思った。

外避難した際には介護用ベッドではなかったた

いわき市内では、他県からの移住者が避難所をめ、夜間はヘルパーがついていたが、帰ってきて出始めていた。I は体育館で 1 週間を過ごした後、からは震災前に戻った。不安のためヘルパーが抜いわきの利用者がいなくなった GH に入居し、約ける時間に車いすに乗って、ヘルパーが来たら寝1 年近く滞在した。H はいわきの障害者とともにるという生活を続けていたら、日中寝てしまうこ

間借りしていた事務所から「事務所だから出てとが多くなった。これでは仕事にならないと、夜いってほしい」といわれたため、職員が一般のア間ヘルパーを入れることにした。自己負担も発生

パートを見つけ、二人一部屋で借り上げて、GHするが、仕方ない。震災後は全部が変わった。体のようにして 3 月の終わりから翌年の 2 月末までの面でもだいぶ弱くなったような気がする。県外滞在した。この時一部の人は東京へ移住した。朝避難から 2 か月後には胃潰瘍にもなった。

と夜は弁当が用意され、昼は自分で調達した。8

県内他地域からいわき市に移動して仮設住宅に

月からは元の法人が設立した事業所で就労支援を入居したのは、F と G だった。F は避難生活の中開始した。生活は落ち着かず、「皆おかしくなっ

でも震災前から使っていた施設のショートステイていた」。「他人を警戒したり、喧嘩したり、閉じ（以下 SS）を使っていた。借家で生活していた時こもったり」。H も同室の利用者と折り合いが悪に使った SS で、24 時間在宅サービスを提供してくなり、部屋を変わってもらったが、7 月末に悪いる現在の事業所の存在を知り、仮設住宅入居と化し一泊入院した。退院後も落ち着くことはな

ともに使い始めた。同時に訪問看護もここにきてかった。

利用できるようになった。しかし仮設住宅は狭く― 86 ―

社会福祉第 55 号

2014て家族 3 人では暮らせないため、妻はそのまま借で、寄り道してみたら結構よかった。まずは近い家に残り、母と F だけが仮設住宅に暮らすこと

うちにここに移る。でも、最後は元の居住地に帰になった。玄関が狭い。入り口付近にある柱が邪るつもりでいる。除染が始まったら、立ち合いの魔で出入りに時間と技術がいる。風呂があるのにために何度と往復しなくてはならないので、障害

使えず、訪問入浴を 1 週間に 1 度頼んでいるが、サービスの時間数増加を要求するつもりだ。避難入った気がしない。母は夜間にたびたび用を足す

解除と同時に帰れるように家の手入れをしておきために起きる。毎日よく眠れなくて参っている。

たい。今でも起きた瞬間は元の家。「あんた、あ

隣近所の音も響いて、話が筒抜けだ。

そこでなきゃ、いきられないんだよっていわれてG も仮設住宅は部屋が狭いという。G は一人暮いる」と感じる。母はこっちのほうが便利だといらしなので、四畳半一間しかない。ふろ、トイレ、

うが、F はやはり帰りたい。訪問看護もなくなる

キッチンはあるが、調理スペースはない。プレハ

だろうし、介護サービスもないかもしれないけれ

ブのような倉庫をもらったので、荷物入れにしてど、自宅は「せいせいしていられる」。周りに家13)がないから好き勝手がやれる。家に帰ったら花をいる。日本赤十字から寄贈された家電セットは助かったが、狭い部屋には大きすぎる。

植えたい。すでに震災前に植えてきたのだが、まH と I は震災前の法人が経営する仮設の GH にだ咲いたところをみられていない。犬も飼いたい。

2012 年 2 月に入居した。個室を確保することでだが、故郷に帰りたくない人が増えているのでは落ち着いた。H は自分のやりたいことをいつでもないかと思うと、先が見えない不安もある。震災

できる、「夜中に電気付けてパソコンやったりと直後に避難した親戚とは疎遠になってしまった。

か」、自由な生活がうれしい。I も自分のしたいこ

もう昔のような関係には戻れないと感じている。

ともあるし仕事もいけるし、食事も朝と夕方にG は住むのはどこでもいい。別に以前住んでい作ってくれるし、「楽しくやっている。助かった」。

たところでなくても、仕事が見つかったらいい。

パソコン将棋が好きで楽しんでいるという。最近

今通っている作業所は震災以前と同じ法人だが、は数学や哲学書が面白くてたまらない。

事業所の方針で、震災前の場所には戻らないといわれた。この職場に通うなら、以前の居住地より（7）これからも近いところのほうがいい。一般就労が見つかれ

今後については、仮設住宅にいる F, G, H, I がば、交通費も出してもらいながら、元の居住地に語った。F はこの住みにくい仮設住宅に我慢がで戻ってもいい。でももっと考えると福島でなくてきない。とにかく風呂に入りたい。県の許可は下もいい。母や弟が避難している埼玉県に行くことり、工事を始めるという連絡はきたが、一向に始も考えられる。娘とは震災前の 2010 年に会った

まらないので、自分でやることにした。東電の補きり。電話もつながらないし、たまにメールで連償の範囲に入るかわからないが、自費でも仕方な絡を取るくらい。先日インターンシップに参加し、い。その後については、障害者用の復興住宅は最そこでパソコンを覚えたので、今はインターネッ

後に建設されるのではないかと考えている。それ

トが使えるようになった。世界が変わった。身体なら自分でこの仮設住宅を出たいと思い、イン

障害者手帳を取ってから遠出していないから、旅ターネットで探したら良さそうな物件が見つかっ行もしてみたい。専門学校時代の友達とメールのた。たまたま喫茶店に行くときに近くを通ったの

交換を時々しているくらいだけど、会ってみた― 87 ―

東日本大震災における障害者の経験（福島県いわき市）

い。

わき市内に関しては、知的障害者である A, B, C/

H と I は震災前から現在まで「お世話になってD が結婚生活を営んでいたように、あるいは Fいる」法人の理事長が建てるという GH に入りたが移動してきてから訪問看護を受け、24 時間対いと思っている。場所はどこでも構わない。I は応の HH 事業所からヘルパー派遣を受けていたよそこで大好きな数学と哲学の本を読んで、友達とうに、いくつかの事業所が障害者の生活を支える

それらについて議論することを仕事より優先し体制を作っていたと思われる。

て、楽しく暮らしたい。今も既に週に 2 日ほど就

このような中で調査対象者たちが生き残れた理

労支援施設に行くよりも本を読んで時間を過ごし

由には、地震発生時にいた場所や時間など偶発的ている。

とも考えられる出来事が含まれる。まず、調査対

H は GH という選択肢の他に、あるいはもしか

象者たちは津波には遭遇しなかった。立木の調査したら一人暮らしができないかと考えている。一でも変数として全体死亡率、浸水面積率、津波到

人でやっていくには年を取りすぎている。能力も達時間などがあげられ、また警察発表による全体ない。でも、一生懸命パソコンを習って、どこかの死亡原因の約 9 割が溺死であったことから考えの会社に勤められるんじゃないか。元の居住地にても、津波が到達しない場所に居住や活動の拠点戻るという選択肢も捨てきれない。三つの選択肢があったことは、生存の基礎的な理由の一つといで迷っている。2012 年 11 月にピアサポーター養

えよう。また、ほとんどの対象者が日中活動に関成講座を受けて修了証をもらった。今度フォローわっていた時間で、一人ではなく、支援可能な誰アップ研修を受ける。この研修は今の生活に生きかがそばにいたということは生き残れた要因の一ている。研修の講師や仲間に質問したり相談した

つといえよう。自宅にいた F も、二人のヘルパー

りして、ほかの人とうまくやるようにというアドがいた時間帯で一人ではなかった。一方で、E のバイスももらった。今の職場はとても雰囲気がよ事業所で亡くなった利用者は、ヘルパーが帰ったい。歌を歌いながら作業したり。でも一般就労も後一人で自宅にいるときに津波に遭遇した。このしてみたい。そうなると今の職場は辞めなくてはように居住場所に加え、人の手があるかどうかは、

ならないし、GH も出なくてはならない。

在宅生活における障害者の生存の基礎的な条件であったといえよう。

4．考察（1）震災前の生活状況と震災時の生存理由（2）どう生き延びたのか

震災前の対象者たちの生活状況、すなわち F

図 1 及び表 2 にあるように対象者たちは移動との HH を巡る経験や G の生活保護を巡る経験、滞在を繰り返して現在の生活にたどり着いていあるいは E の友人の多くが施設入所を利用してる。すなわち留まるのか移動するのかを決め、必いたことなどを合わせて考えると、先行研究で指要なものを調達し、実際に動くという動作の連続摘されたように、福島県の遠隔地では障害者に対が生き延びるということになる。地震発生時、Bするサービスは限定的で、HH など在宅生活を支は職場から自宅まで自力で帰宅し、娘を迎えに行えるサービスは少なく、重度障害者は家族に依存

き、散らかった家を片付けた。G は翌日行政からして暮らすか、そうでなければ入所施設を利用すの無線で避難情報を聞いて一人で杖を突いて歩ることが一般的であったようである。ただし、いき、I は周囲が避難する状況をみて自分で判断し― 88 ―

社会福祉第 55 号

2014てその日のうちに避難した。また H は大事な薬

気候が居住先の決定に影響を与えていたと思われをできるだけ持ち出す判断をし、G や I は足りな

る

14)

。

くなった薬をお薬手帳の所持や医師への説明で確保していた。これらの経験は、障害者は災害弱者（3）資源の管理者役割のタイプといわれるが、的確な情報提供や予備知識、それ各自の資源の管理者役割についてみていくと、に基づく自己判断で自分の生活を守る行動をとる

A, B, C/D, E, H, I については、震災後の移住の決ことができるという可能性を示している。

定など様々な決定が事業所によって代行されておまた一方でそれらの決断や資源の調達の場面でり、これまでのところ生活変動を乗り切る際には事業所が関わった場合があった。E のように自宅事業所に資源の管理者役割を依存していたといえに帰ることができず、1 週間も事業所に留まったよう。これには身体、知的、精神すべての種別が例もあった。A, B, C/D, E が県外施設への移住を含まれているが、知的障害者と精神障害者は全例

1 か月近く行った際、この準備やその間のサービが該当している。

スを含むあらゆるサポートを行ったのも事業所で一方、F はいわゆる公的な避難所を一度も経験あった。地震発生時同様、改めて事業所の存在がしなかった。現在は仮設住宅に居住しているが、大きな意味を持っていたことが示された。さらに最初に自主再建が見込まれる。その後の郷里へのいえば、広域での集団避難を可能にしたのは、事復帰も視野に入れて自分たちの生活を再建してい業所同士のネットワークが緊急時に作用したこと

く方向が見られる。避難所について、公的なものを表している。F のように親戚を含む近隣の住民の存在を知らなかったという発言もあったが、一とのつながりという障害者個人による対応、そし方で自分たち世帯の資源だけ乗り切ることができて個人と事業所、さらに事業所同士とミクロからたことも事実であろう。このように独立して資源マクロへ、二重三重のネットワークで今回の震災の管理を行っていたタイプとして、G も類似してを乗り切ったことが示された。

いた。公的な避難所を経験しているが、その移動調査時点で自宅での生活が送れているのは、震や避難所での情報収集を自分でして仕事を再開

災前からいわきに在住していた対象者たちであっし、職場に通える範囲での移住の決定などを行った。彼らは 1 か月近く県外に避難するという地理ていた。今後の生活についてはまだ定まらないが、的移動として大きな生活変動を短い期間に経験し自分で決めていく独立したタイプといえよう。

たが、早い時期にほぼ元の生活に戻った。一方、先に資源の管理者役割を事業所に依存したタイ

いわき市外からいわきに移住してきた F, G, H, I

プとして示した中で、今後の生活についてみてみは、いわき市の中で 2 か所、3 か所と転居を繰りると、H は一人暮らしも視野に入れて次の生活再返した。先に吉岡や菅野・高木が述べたように、建を考えている。年齢的には高いが、精神科病院

他市から移動してきた障害者は、いわき市内の物での長い入院生活を経て地域生活はむしろ震災後資の不足や放射能汚染の状況は変わらないのにもに本格的に始まったといえるにもかかわらず、自関わらず、同市の障害者が他県に移ってもいわき分の生活を自分で管理しようという方向を模索し市に留まった可能性が高かったといえよう。これている。I は使う資源はそのままで資源編成を自は彼らを支援していた事業所及びその手続きに必分のペースに合わせて変更しようとしている。A

要な役所の存在、さらに福島県・いわき市の位置、は自宅に戻ってからは日常的に避難時に持ち出す― 89 ―

東日本大震災における障害者の経験（福島県いわき市）

ものを準備したり、全てを事業所に委ねるのでは

災害発生時間の問題がある。今回は日中活動の終なく、自分でも自分の生活を維持していく努力をわりの時間に差し掛かるところで地震が起こった

しようとしていた。

が、例えばこれが違う時間だったらどうか。自宅にいた F はヘルパーのいる時間に地震が起こっ

5．結論と今後の課題

たが、いない時間だったらどうだったか。24 時

本稿は、障害者の震災経験と在宅生活の実際に間を社会サービスで見守ることが日常的に必要なついて、生活変動に沿って分析した。最後に、結場合もあるが、必ずしもそうではない。月並みな果から示唆される今後の対策について言及したい。

結論ではあるが、日常的に近隣との関係を密にし第一に、障害者は正しい情報と予備知識によっておくことは一つの選択肢として機能しうる。立て自分の生活を守っていたことが示された。これ木がある講演会で語った内容によれば、「宮城県に関しては先述したとおり、震災後、A が避難に

八幡町では、災害時に要援護者のもとに駆けつけ備えて必要なものをそろえていたように、障害者る地域支援者の体制ができていた。その結果、要に日頃から災害に関する知識や備えなどを伝え、援護者の登録のあった 17 件中 15 件が避難でき命

実際の訓練などをしておくことが重要な役割を果た15)が助かった」 。「はじめに」で藤井が述べた古すと考えられる。しかしながら、E が震災時に自くからの教え、「津波てんでんこ」は他人をかま宅に帰れなかったり震災後に転居を余儀なくされわず一人で逃げることを意味していたが、この事たり、あるいは F が仮設住宅の建築上の障壁に

実は、体制が整っていれば、自分以外の人も一緒

よって不自由な生活を送っていることから考えるに連れて逃げることができることを示している。

と、障害者個々の対応能力に期待するにしても、第四に、このような近隣との関係を、単純に個

特に身体障害者の場合には物理的障壁という基礎

人的な努力の範囲にとどめないための施策が求め的な社会的障壁の除去は前提の、当然のこととしられる。先に述べた災害時要援護者名簿は、2013て求められる。

年 6 月に改正された防災対策基本法では、「避難第二に、障害者が災害時及びその後の生活を生

行動要支援者名簿（高齢者、障害者、乳幼児等のき残るために、事業所が大きな役割を果たしてい防災施策において特に配慮を要する者（要配慮者）

たことが分かった。すなわち、障害者の生存を決のうち、災害発生時の避難等に特に支援を要する

めるのは、住居や活動場所の立地はいうまでもな者の名簿）」となり、その作成が市町村に義務づいが、その地域に社会サービスがあるかどうかがけられた。この名簿は、平時は避難行動要援護者

一つの重要なファクターであった。さらに本稿の本人の同意を得て利用されるが、災害時及びその結果に見られたように、社会サービスは存在する

発生可能性が生じた時点で本人の同意の有無に関だけでなく、その担い手である事業所が緊急時にわらず避難支援者等に提供されることとなっていは利用者の生活の資源の管理者役割を代行するよる。これによって、災害時要援護者名簿についてうなことも要求されるし、利用者の安全な生活の藤井が取り上げた③登録者が少ないと個人情報保確保のためには事業所は事業所レベルでの連携を護法の問題点は解決に向かう。ただし、②の救済

時には広域で図っておくことも必要となる。

の担い手という点について課題は残る。過疎と高第三に、しかしながら、社会サービスだけです

齢化の進む地方で、あるいは都心であっても住宅

べてをカバーすることは不可能であろう。例えば地では日中の人口構造は地方とさほど変わらない― 90 ―

社会福祉第 55 号

2014

中で、若年層の減少・集中化に対してどのような5 ） さらにこの数字は手帳保持者に限定されているこ

施策を講じることができるか。これについては別とから、ＪＤＦ（日本障害フォーラム）幹事会議

稿での議論が求められる。

長藤井克徳は東日本大震災で被害に遭った障害者の一部であることを念頭に置いておく必要があると述べている。（藤井 2012）［謝辞］調査にご協力いただいた対象者及び事業者各位に深謝申し上げる。また調査実施に際し、6 ） 立木は、NHK から入手した資料の調査時期とし日本福祉のまちづくり学会における 2012 年度東て「2012 年 3 月から被災市町に 3 か月間の間隔

日本大震災復興支援活動助成事業から資金的援助

で 3 回の問い合わせを行い」（立木 2013:9）としを受け、当学会の震災復興特別委員会福祉コミュており、藤井が取り上げた 2011 年 9 月と異なる。

ニティー班（代表：小山聡子教授）に参加の機会したがって実施主体は NHK と同一だが、調査結を得たことについても心より感謝申し上げる。

果は必ずしも同一のものとは言えない可能性があ

なお、本研究で使用した生活構造論と生活の資る。

源という研究枠組は、筆者の博士論文で使用した

7 ） 南相馬については、2011 年 8 月 29 日提出『障害ものであり、ひとえに岩田正美教授のご指導に者が安心して暮らし・働ける南相馬市をめざしてよって形成されたものである。岩田教授の細やか～ 緊 急 避 難 時 に お け る 要 援 護 者 調 査 か ら ～』なご指導に改めて心より感謝申し上げる。

http://www.dinf.ne.jp/doc/JDF/0829_houkoku/
index.html 、陸前高田については、2014 年 3 月

註18 日提出『支援を必要とする人の被災時におけ

1 ） 2011 年 3 月 11 日以降に発生した関連地震を含む。

る支援に関する実態調査』報告 http://www.dinf.

2015 年 1 月 9 日

ne.jp/doc/JDF/iwate/2014houkoku.html（日本

警察庁緊急災害警備本部発表

障害フォーラムホームページ）『平成 23 年（2011 年）東北地方太平洋沖地震の被害状況と警察措置』https://www.npa.go.jp/8 ） ここで障害者支援事業所とは、居宅介護や重度訪問介護などの介護事業の他、相談事業や日中活動

archive/keibi/biki/higaijokyo.pdf
2 ） 『平成 23 年版警察白書』「特集Ⅰ東日本大震災ととしての生活介護や就労支援事業も含んで実施し警察活動」「第 1 節被害状況及び警察の体制」にている事業所を指す。すなわち入所施設とは別のよ れ ば、2011 年 3 月 11 日 ～ 4 月 11 日 ま で の 1

在宅支援サービス一般を行う事業所の意味で使用

か月間の宮城、岩手、福島における遺体 13,135する。

体の検視の結果、震災における死因は溺死 12,143

9 ） 東京電力は、「避難生活等における精神的損害に体（92.4 ％）、 圧 死 578 体（4.4 ％）、 焼 死 148 体

対する賠償」として一人当たり月額 10 万～ 12 万

（1.1％）となっている。http://www.npa.go.jp/を支給している。http://www.tepco.co.jp/cc/

hakusyo/h23/honbun/press/betu11_j/images/110830e.pdf
http://www.tepco.co.jp/comp/index2-j.html

3 ） NHK が死亡者が 10 名以上に上った 30 の市町村に対する聞き取り調査。うち 27 市町村が回答。

10） 南相馬で障害者の生活介護、生活訓練、自立支援

4 ） ＮＨＫはその後も調査を行い、最終の数字は全体事業を行う特定非営利法人さぽーとセンターぴあ
代表青田由幸氏の言葉（立木 2013:11）

死亡率 1.1％、障害者死亡率は 1.9％となった（立木 2013:10）。

11） 「ふくしま自治研修センター」は福島市の西、内― 91 ―

東日本大震災における障害者の経験（福島県いわき市）

陸に位置し、震災当時は浜通り方面からの避難者

文献を受け入れ、3 月 16 日～ 7 月 31 日まで避難所と藤井克徳 2012「東日本大震災と被災障害者～高い死亡

して機能した。その経験については、ホームペー

率の背景に何が～ＪＤＦによる支援活動の中間まジ に 掲 載 さ れ て い る。http://www.f-jichiken.

とめと提言」『2012.11.9

or.jp/tyousa-kenkyuu/241227hinanjokirokukait

支援に関する検討会（第２回） 資料６－１』

ei.pdf

災害時要援護者の避難菅野昌史・高木竜輔 2012「東日本大震災における楢葉

12） これについては、新聞報道もある。
「いわき市立町の災害対応（1）―コミュニティの再生に向け

総合磐城共立病院：新病院、浜通りの「中核」にて―」『いわき明星大学大学院人文学研究科紀要』

高 度 医 療、 人 口 増 対 応 / 福 島 」『毎日新聞』

第 10 号：36-51

2014.02.06

地方版

http://mainichi.jp/area/

下司優里 2012「いわき市における知的・身体障害福祉fukushima/news/p20140206ddlk07040116000c.

サービス事業者の震災対応と今後の課題―東日本html

大震災発生後のインタビュー調査から―」『東日13） 冷蔵庫、洗濯機、テレビ、炊飯器、電子レンジ、
電気ポットの 6 点セットのこと。青森、岩手、宮本国際大学福祉環境学部研究紀要』第８号 :67-81
警察庁 2011「特集Ⅰ

城、福島、茨城、栃木、千葉、長野の各県で東日

節

本大震災で被災し、応急仮設住宅などに入居して白書』

いる者を対象として支給された。http://www.

東日本大震災と警察活動

第1被害状況及び警察の体制」『平成 23 年版警察

障がいを持つ人の防災研究会 2014『障がいを持つ人のjrc.or.jp/information/110826_000587.html

防災提言集14） 楢葉町は 3 月 12 日、テレビからの情報や第二原

大震災・津波・原発事故を経験した

フクシマから』

発の担当者からの連絡、役場設置の気象観測器を

立木茂雄 2013「高齢者、障害者と東日本大震災：災害

もとにいわき市への避難を判断した。その後、3時要援護者避難の実態と課題」『消防科学と情報』

月 16 日に災害相互支援協定を結んできた会津美No.111:7-15

里長への住民移動を開始したが、市の予想に違反

田中恵美子 2009『障害者の「自立生活」と生活の資源』

し、いわき市に留まる町民が多く見られたとい生活書院

う。それは、通勤や通学などの利便性とともに気W a l l m a n , S a n d r a 1984 E I G H T L O N D O N候の問題があったという。すなわち、福島県の気HOUSEHOLDS Tavistock Publications Ltd.,

候条件は浜通り、中通り、会津の 3 地区に分かれ

London ＝福井正子 1996『家庭の三つの資源』河

ており、ほとんど雪が降らない浜通りと豪雪地帯

出書房新社の会津では気候が異なる。そのため、いったんは

八幡隆司 2012「東日本大震災における障害者市民支援会津に引っ越した人たちも慣れ親しんだ環境を求活動との今後の課題」『障がい者制度改革推進会

め て い わ き に 戻 っ て い る と い う（ 菅 野・ 高 木

議

2012:38-39）。
15） 「震災・放射能汚染後をどう生きるのか

第 37 回（H24.1.23）資料 9』吉岡正彦 2014「震災後の福島県の人口変化」ふくしま
第３回

ふくしまフォーラム」での講演より（障がいを持

自治研修センター

コラム 2014.3.26

http://www.f-jichiken.or.jp/column/155/yosioka155.

つ人の防災研究会 2014:4）

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