精神医学のフロンティア：うつ病による社会的損失はどの程度になるのか？
精神神経学雑誌

第 116 巻 第 2 号（2014） 107 115107
頁

精神医学のフロンティア
うつ病による社会的損失はどの程度になるのか？
―うつ病の疾病費用研究―
佐渡充洋

Mitsuhiro Sado

【背景】様々な疾病に起因する社会的損失を患者数，死亡率，医療費などのみで評価してしまうと，うつ病をはじめとした精神障害は，その損失の規模を過小評価されてしまう可能性がある．
疾病費用研究は，これらの指標だけでは把握しきれない様々な社会的損失を包括的に評価しようとする手法である．諸外国では，すでにうつ病の疾病費用が推計されていて政策立案の基礎デー
タとして利用されているが，わが国ではほとんど実施されていない．本研究の目的は，日本におけるうつ病の疾病費用を推計することである．【方法】うつ病の疾病費用の測定には，有病率に基づくアプローチを採用した．うつ病の総費用は直接費用，罹病費用，死亡費用からなるものとした．データは公表されている統計データおよび World Mental Health Japan Survey のデータベー
スから収集した．推計は社会的立場から実施した．【結果】2005 年の日本人成人におけるうつ病の総費用は 2 兆円と推定された．直接費用は 1,800 億円，罹病費用は 9,200 億円，死亡費用は 8,800億円であった．【結論】他の先進国と同様，日本におけるうつ病から生じる社会的損失は莫大である．疾病費用研究は，医療資源の配分決定プロセスに 1 つの判断材料を提供できる．今後は，限られた資源をどのように有効に使えばこれらの社会的損失を削減できるかを明らかにするために費用対効果研究の実施が必要になる．
＜索引用語：うつ病，医療経済学，疾病費用，費用対効果＞

はじめにじめとした慢性疾患の社会的損失をこのような指

様々な疾病に起因する社会的損失の大きさはど標で評価して，果たして正確にその規模を推計できるのだろうか？

のように評価すればよいのであろうか？

それは治療を受けている患者の数であろうか？

死亡者

例えば，うつ病の場合，治療を受けている患者

はたまたその疾は，全患者の半数以下だと考えられることから6），数もしくは死亡率であろうか？

病の治療に使われる医療費であろうか？

治療を受けている患者数だけでその社会的影響を脳卒中や交通外傷など，存在の把握が容易であ評価するとそのインパクトを過小評価することにり，大半が確実に医療につながる疾病の場合，上なる．また，この疾患では，長期的に社会機能の記のような指標でその社会的損失を十分に把握す

低下を引き起こすことが多々あるが，脳卒中やがることが可能かもしれない．しかし，うつ病をはんなどに比べると相対的に死亡率が低いために，

著者所属：慶應義塾大学医学部精神神経科学教室
本論文は，PCN 誌に掲載された最新の研究論文16）を編集委員会の依頼により，著者の 1 人が日本語で書き改め，その意
義と展望などにつき加筆したものである．

精 神 経 誌（2014）116 巻 2 号

108

死亡者数や死亡率でその大きさを評価することも

表1

過小評価の原因になりかねない．さらに，治療に
医療費

薬剤費

計

入院
外来

46
70

2.0
58

48
130

計

120

60

180

関しても特に高度医療が必要になるわけでなく患者 1 人あたりの医療費へのインパクトが大きくないことから，医療費でこの疾患の負荷を評価する
こともまた，社会的損失の過小評価の原因になりかねない．このように，うつ病などの精神障害は，死亡率や医療費だけでは測りきれない「隠された費用」の多い疾患なのである10）．

直接費用（単位：10 億円）

・数値は，四捨五入のため，小計の和が合計に一致しない場合がある
・有効数字は 2 桁で表示

よって，様々な疾病による社会的損失を計測する際は，上記のような指標では把握しきれないのうつ病患者によってもたらされる疾病費用を推様々な社会的損失をできるだけ正確に反映してい計した．うつ病の疾病費用は，直接費用，罹病費

くことが，公平性の観点からも重要になってく

用，死亡費用からなるものと見なした．うつ病のる．そのような研究手法の 1 つが疾病費用研究な

定義については，直接費用の評価の際には，ICDのである．諸外国においては，主にアメリカ，西10 のうつ病エピソードおよび反復性うつ病性障ヨーロッパを中心に 1990 年代から 2000 年代にか害と診断されるものとし，罹病費用の推計におい

けて，うつ病をはじめとして様々な疾患については DSM Ⅳによる大うつ病性障害と定義した．

て，これらの研究が盛んに実施されてきた

3,4,15,19）．

各費用によって，うつ病の定義が統一されなかっそれらの結果によると，例えばアメリカでは，うたのは，入手できるデータの限界によるものでつ病による社会的損失は，心血管疾患，または後あった．気分変調症や双極性障害に伴ううつ状態

天性免疫不全症候群など他の重大な疾患の疾病費などの他の気分障害については，うつ病の疾病費用に匹敵することが明らかになっている ．そし用の推計をより厳密にするため，推計から除外して，このような疾病費用研究の結果が，医療政策

た．本研究では，社会的立場から疾病費用の推計

立案の際の基礎データとして活用されてきた経緯を行った．データは，World Mental Health Japan

2）がある．しかし，わが国では，このような研究はSurvey（WMH J）のデータベースをはじめとし

これまでほとんど実施されていないのが実情であて，公表されている統計データおよび文献から収る．よって，本稿では，筆者らによって実施され，集した．

Psychiatry and Clinical Neuroscience 誌に掲載された 2005 年のうつ病の疾病費用の推計の結果16）

1．直接費用を解説し，本研究の意義および今後のこの領域の

1）外来費用研究の方向性について議論することとする．

外来費用の推計に必要なデータは患者調査11）および社会医療診療行為別調査12）から収集した．要Ⅰ．目的

約すると，患者調査では，すべての身体疾患およ本研究の目的は，日本における 2005 年のうつ病

び精神疾患に関して各診断群の患者数が推計されの疾病費用を推定し，うつ病から生じる社会的負ており，社会医療診療行為別調査12）では，診断ご担の大きさを把握することである．

との公的な医療保険が適用された医療費が示されている．社会医療診療行為別調査12）では，うつ病Ⅱ．方法

に関して，うつ病性障害，双極性障害，気分変調

疾 病 費 用 の 推 計 に あ た っ て は，prevalence症など，すべての気分障害を合わせた外来総費用

based approach を採用し，2005 年の日本人成人が示されており，うつ病性障害に限定した費用は

精神医学のフロンティア：うつ病による社会的損失はどの程度になるのか？

109

示されていなかった．したがって，うつ病性障害

1）罹病費用にのみ関連する費用を調べるために，各気分障害

本研究では，罹病費用に，欠勤によって生じるの患者の平均外来費用は同じであると仮定し，気生産性の低下（absenteeism）および勤務中の生産

分障害の全患者のうち，うつ病性障害の占める割性の低下（presenteeism）を含めた．本来であれ合を算出した．

ば，失業による損失も推計に含めるべきである
が，推計に必要なデータが存在しなかったため今

2）入院費用入院費用に関するデータも患者調査 および社
11）回の推計からは除外した．

会医療診療行為別調査 から収集した．外来費用（1）Absenteeismの場合と同様に，社会医療診療行為別調査12）でAbsenteeism は，うつ病が原因の欠勤による損は，全気分障害に関する総費用のみが入手可能で失日数の合計に 2005 年の平均日収を乗じて算出12）あったことから，患者調査 で確認されたすべて

した．総損失日数を推定するために，まず WMHの気分障害のうち，うつ病性障害の占める割合をJ から得た有病率データを用いてうつ病の性年齢割り出し，うつ病性障害の入院費用の算出に使用別症例数を算出した（表 2）．Absentteism は，上した．この際，各気分障害の間に平均治療費の差

記の性年齢別症例数に性年齢別労働参加率，平均はないものと仮定して推計を行った．

欠勤日数，性年齢別平均日収を乗じることで算出11）可能である．うつ病の労働者 1 人あたりの年間欠3）薬剤費用では，うつ病治療における薬剤費

勤日数に関するデータは，WMH J から収集しの算出に抗うつ薬のみが含まれていた．しかし，た．性年齢別労働参加率は労働力調査17）から，性抗うつ薬は，パニック障害，強迫性障害，外傷後

年齢別平均日収は賃金構造基本統計調査13）およびストレス障害など，他の疾患にも処方される可能

毎月勤労統計調査14）から算出した．

性がある．一方，うつ病患者の中にも一定の割合（2）Presenteeism

先行研究

3,19）

で，抗うつ薬による治療を受けていない患者がいPresenteeism は，罹病中も出勤する患者から生る．したがって，うつ病に関する薬剤費を，抗うじる生産性の低下と定義される．しかし筆者らつ薬，気分安定薬，抗不安薬などをはじめとして，は，日本におけるうつ病の presenteeism に関するうつ病と診断された患者に処方されるすべての薬

信頼性の高いデータを特定することはできなかっ剤の費用と定義して推計した．社会医療診療行為

た．したがって，文献レビューを実施し，諸外国別調査 では，うつ病性障害に特異的な総費用での研究結果から presenteeism と absenteeism のはなく，気分障害（すなわち，うつ病性障害，双相対比率を推計し，それに上記の日本における

極性障害，気分変調症，その他すべての気分障害）

absenteeism の損失額を乗じることで日本におけに関する薬剤費が示される．したがって，うつ病

る presenteeism を推計した．

12）性障害の総薬剤費は，気分障害に要した総費用

文献レビューを実施するにあたっては，以下のに，気分障害の全患者中うつ病性障害患者の占め

組み入れ基準を設け，レビューを実施した．

る割合を乗じることで算出した．

・一般母集団から抽出した大規模かつ代表的なコ
ミュニティベースのサンプルに対して実施された観察研究．

2．間接費用間接費用には，罹病費用および死亡費用を含め・Absenteeism と presenteeism の割合がサンプ

た．罹病費用は，疾患が原因で患者が本来の社会

ルから直接算出されており，うつ病の診断は機能が発揮できない場合に発生する費用とし ，ICD または DSM などの精神医学的診断分類シ

死亡費用は，患者が平均余命を下回る年齢で自殺

ステムを用いて定義されている．

した場合に発生する費用とした．

職場サンプルを用いた研究は，多様な職業を代9）

精 神 経 誌（2014）116 巻 2 号

110
表2
男

罹病費用推計のためのパラメーターとその標準誤差および確率分布

性

年齢

20〜24
25〜29
30〜34
35〜39
40〜44
45〜49
50〜54
55〜59
60〜65
65〜
女

人口＊1

12 ヵ月有病率＊2

労働参加率＊3（％）

absenteeism による損失日数＊4（日）presenteeism とabsenteeism の相対比率＊5

平均日収＊6
（円）

n

％（SE）

％

日（SE）

（SE）

円

3,688,907
4,118,834
4,866,021
4,346,968
4,020,793
3,837,649
4,361,543
5,064,582
4,148,525
10,872,729

2.1（0.9）
2.1（0.9）
2.1（0.9）
0.8（0.5）
0.8（0.5）
1.1（0.5）
1.1（0.5）
2.0（0.7）
2.0（0.7）
0.2（0.4）

62
88
92
93
94
94
92
90
66
29

11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）

2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）

12,272
15,924
19,37923,343
26,32727,486
27,40125,897
17,357
15,134

人口＊1

12 ヵ月有病率＊2

労働参加率＊3（％）

absenteeism による損失日数＊4（日）presenteeism とabsenteeism の相対比率＊5

平均日収＊6
（円）

n

％（SE）

％

日（SE）

（SE）

円

3,504,081
3,979,000
4,726,334
4,245,875
3,947,867
3,812,550
4,382,275
5,159,277
4,378,247
14,781,622

6.0（1.2）
6.0（1.2）
6.0（1.2）
1.7（0.7）
1.7（0.7）
4.1（1.0）
4.1（1.0）
1.8（0.6）
1.8（0.6）
1.1（0.4）

65.0
70.3
58.8
60.0
68.3
71.8
67.0
58.4
39.0
12.7

11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）
11.3（3.7）

2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）
2.3（0.8）

11,254
13,63014,87815,991
15,89815,456
14,717
14,215
11,517
11,629

性

年齢

20〜24
25〜29
30〜34
35〜39
40〜44
45〜49
50〜54
55〜59
60〜65
65〜

＊1：人口推計より引用，分布：deterministic＊2：WMH J データベースより引用，分布：beta＊3：労働力調査の結果より計算，分布：deterministic＊4：WMH J データベースより引用，分布：gamma＊5：Kessler ら（2006）より引用，分布：gamma＊6：賃金構造基本統計調査より引用，分布：deterministic

表しない可能性があることから除外した．文献て顕著な不均一性が示された（I2＝100％）．した

は，査読を受けた出版済みの英語の報告に限るもがって，この 2 報に基づくメタアナリシスによるのとした．

相対比率の同定は不適切な方法と判断した．個々

文献レビューは，PubMed を通じて，検索語（うの論文をみてみると，Stewart ら18）の研究では，つ病，absenteeism，presenteeism，生産性の低

prenseteeism を，評価尺度を用いず，面接者が主下）を用いて実施した．24 報の論文が見つかった観的に評価していたのに対して，Kessler ら8）の研が，検索結果が上記基準を満たすものは 2 報のみ

究では presenteeism 測定に関して，妥当性がすでであったに検証されている Health Performance Question-．この 2 報の結果を統合すると，極め

8,18）

精神医学のフロンティア：うつ病による社会的損失はどの程度になるのか？

naire（HPQ）を使用して測定していたことから，後者の研究結果を採用することにした．
Presenteeism による損失日数は，上記で算出し

表3男

死亡費用推計のためのパラメーターとその標準誤差および確率分布性

たように，presenteeism と absenteeism の相対比率に，absenteeism による損失日数を乗じて算出

111

年齢

自殺者数＊1

全自殺に占める
うつ病による
自殺の割合＊2

期待生涯
賃金＊3

n

％（SE）

千円

2,357
3,389
4,120
6,016
7,060
216

52.7（5.8）
52.7（5.8）
52.7（5.8）
52.7（5.8）
52.7（5.8）
52.7（5.8）

120,924
118,614
93,296
51,256
9,929
63,196

自殺者数＊1

全自殺に占める
うつ病による
自殺の割合＊2

期待生涯
賃金＊3

n

％（SE）

千円

1,052
1,217
1,088
1,570
3,834
25

52.7（5.8）
52.7（5.8）
52.7（5.8）
52.7（5.8）
52.7（5.8）
52.7（5.8）

55,616
48,96236,897
19,578
3,715
23,196

した．
次に presenteeism による損失日数を，absenteeism による損失日数と合計した．罹病費用は，
absenteeism と presenteeism 両方に相当する総損失日数に，性年齢別の平均日収を乗じて推計した．
2）死亡費用死亡費用は，human capital approach に基づいて，うつ病による自殺者数に，自殺がなければ獲得したであろう期待生涯賃金（遺失賃金）を乗じて算出した．性年齢別自殺者総数は自殺の概要資

20〜29
30〜39
40〜49
50〜59
60〜
不明
女

性

年齢

料 から入手した．自殺者に占めるうつ病患者の7）

割合は，2009 年に発表された加我ら の研究の5）

データを引用した（表 3）．このデータを選択した
理由は，サンプルサイズは比較的小さいものの，
76 名の自殺者に対して心理学的剖検を実施して診断を確定しており，診断の信頼性が高いと考えられたこと，および研究で用いられたサンプルの人口統計学的データが，日本の全自殺症例のそれに近似しており，本研究のサンプルが母集団の特

20〜29
30〜39
40〜49
50〜59
60〜
Unkwon＊1：自殺の概要資料から引用，分布：deterministic＊2：加我ら（2009）から引用，分布：beta＊3：賃金構造基本統計調査から引用，分布：deterministic

性を十分に代表していると考えられたからである．
期待生涯賃金は，賃金構造基本統計調査13）およ率分布の詳細は，表 2 および表 3 に示した．PSA

び労働力調査 に基づき算出した．割引率には，は，Excel 2007© のマクロ機能を用いて実施され最近の国際的研究で使用されることの多い 3％をた．PSA では，推計に用いられるパラメーターの採用した ．

値を定義された確率分布の中からランダムに決定

17）

1）

し，その値を用いて費用の計算を行う．この作業
3．不確実性を 5,000 回繰り返し，その平均値およびその 95％

うつ病の疾病費用の推計にあたっては，入手可CI を求めることで，不確実性を表現した．

能な範囲で最良のエビデンスの収集を行った．しかし，罹病費用および死亡費用の推計に使用したパラメーターのいくつかにおいて，一定の不確実

Ⅲ．結果

1．直接費用性が認められた．よって，結果の不確実性を反映

日本における 2005 年のうつ病の直接費用はさせるために，確率感度分析（Probabilistic Sen-

1,800 億円と推計された．この数字には外来費用，

sitivity Analysis：PSA）を実施して，平均費用と入院費用，薬剤費用が含まれる．結果の詳細は，その 95％信頼区間（CI）を推定した．費用推計の表 1 に記載する．

ために使用されたパラメーターの値およびその確

精 神 経 誌（2014）116 巻 2 号

112
表4

総費用

（兆円）

95％CI

直接費用
罹病費用
死亡費用

0.18
0.92
0.88

―
0.077〜1.8
0.69〜1.1

総費用

2.0

1.1〜2.8

・数値は，四捨五入のため，小計の和が合計に一致しない場合がある
・有効数字は 2 桁で表示
・直接費用は PSA を実施していない

2．間接費用1）罹病費用PSA の結果として，うつ病の労働者 1 人あたり

9％

47％
45％

直接費用

罹病費用

死亡費用

図 1 各費用の割合（％）
数値は，四捨五入のため，小計の和が合計に一致しない場合があるの absenteeism による年間平均損失日数は 11 日
（SE 3.7）と推計された．同様に，presenteeism にCI：6,900 億〜1 兆 1,000 億円），総費用の平均値はよる生産性損失を損失日数に置き換えるとその値2 兆円（95％CI：1 兆 1,000 億〜2 兆 8,000 億円）とは 26 日（SE 13）となった．したがって，うつ病なった（表 4）．

の労働者 1 人あたりのうつ病による年間総損失日
数は 38 日（SE 16）となった．この結果，罹病費
用は 9,200 億円と推計された（表 4）．

Ⅳ．考
これまでの諸外国の研究

察と同様に，日本で

3,19）2）死亡費用もうつ病から生じる社会的負荷は甚大であること

日本における 2005 年の自殺者総数は 31,944 名が，本研究から明らかになった．我々の知る限り，であった．推計の結果，これらの自殺の 53％がう

本研究は，日本におけるうつ病の疾病費用を推計

つ病に関連すると考えられた．これらの結果をもする初めての研究であり，その点が本研究の第一とにうつ病による死亡費用を推計すると，その値の意義であろうと考える．

は，8,800 億円となった（表 4）．

最初に，この研究から得られた，治療へのアク
セス，罹病費用，死亡費用についての知見にふれ，

3．日本における 2005 年のうつ病の総費用

その後，政策的示唆を示した上で，本研究の限界

上記のデータを用いて，日本における 2005 年のについて述べる．

成人のうつ病の総費用は，2 兆円と推計された．

まず，治療へのアクセスについてであるが，本直接費用は 1,800 億円であった（外来費用 1,300 億

研究で利用した WMH J のデータ，患者調査の結円，入院費用 500 億円）．罹病費用は 9,200 億円で果から，過去 1 年以内にうつ病に罹患していた患あり，死亡費用は 8,800 億円であった．各要素の者の半数以上が，治療にアクセスしていない可能

総費用に占める割合は，直接費用が 9％，罹病費性が示唆された．昨今，うつ病の啓発が進んだ結用が 47％，死亡費用が 45％であった（図 1）．

果，医療機関を受診する患者が急増し，過剰診断
が 1 つの問題になっている．これについて，十分

4．推計費用の頑健性な注意が必要であるのはいうまでもないが，真にPSA の結果，罹病費用の平均値は 9,200 億円で治療が必要な患者についていえば，その多くが，あり，その 95％CI は 770 億〜1 兆 8,000 億円となっ治療にアクセスしていなかったり，アクセスが遅た．同様に，死亡費用の平均値は 8,800 億円（95％

れていたりする現実がある．過剰診断の問題とと精神医学のフロンティア：うつ病による社会的損失はどの程度になるのか？

113

もに，この点についても認識しておく必要がある．

欠勤日数は，それぞれこれらの国の半分程度にし罹病費用については，全疾病費用に占める罹病かならないからである．この結果からは，日本で費用の割合は，本研究では 47％であった．疾病費は患者がうつ病に罹患しても，これらの国に比べ用研究に含まれるコストの項目や費用の推計方法

傷病欠勤に至りにくい可能性が考えられる．なは研究によって異なること，国が違えば，医療制

ぜ，1 人あたりの傷病欠勤数が少ないのか．日本

度や社会状況も異なり同じサービスでもコストがでは，症状が軽い患者が多く欠勤が必要なレベル

異なることなどから，単純に今回の結果を諸外国になる患者が少ないからなのか，うつ病になっての結果と比較することは困難であるが，参考まで

も社会制度的，文化的に欠勤しにくいからなのにアメリカ3）とイギリス19）の結果を挙げておく

か，それとも何かそれ以外の理由があるのかにつと，その値はそれぞれ，約 60％，90％であった．

いては，今回の研究結果から明らかにすることはそれらに比べると日本の割合は小さい値となる．

不能である．しかし，この患者 1 人あたりの傷病

罹病費用の全体に占める割合を押し下げた理由と欠勤日数の少なさが，重症度の低さや適切な介入しては，①日本では死亡費用が高いこと，②罹病によって達成されている結果なのか，それとも，

費用そのものがこれらの国と比較して低いこと，状態が悪いにもかかわらず必要な休養がとれないの 2 つがある．②については，なぜ罹病費用が低ため，見かけ上罹病費用が小さくなっているにすくなるのか，本研究結果からその理由を特定する

ぎないのかについては，今後十分な検証が必要にことは困難であるが，いくつかの可能性は考えらなると思われる．
死亡費用についてであるが，これは 8,800 億円

れる．
1 つは，方法論的な問題で罹病費用が過小評価であった．死亡費用が諸外国に比べここまで高くされた可能性である．本研究では，罹病費用の推なったのは，ひとえに自殺者数の多さに起因する計に必要な疾病による欠勤日数を WMH J の患者と考えられる．なお，今回の研究では，human

申告のデータから引用しているため，想起バイア

capital approach を採用し死亡費用を推計したが，スの可能性が残る．また presenteeism の推計にあこの human capital approach には，死亡費用を過たっては必要なデータがわが国に存在しないた

大評価しているという批判もある．これは，自殺

め，海外のデータを引用している．これらのこと

によってもたらされる労働生産性の損失は，代替から，罹病費用の推計値には一定の不確実性が伴的な労働力が確保されるまでの間に限定されておう．過大評価，過小評価どちらの可能性もあるが，り，それ以降は労働生産性の損失は発生しないと結果として過小評価に傾いた可能性は否定できないう考えからくる批判である．この考えを反映しい．

たアプローチは，friction approach と呼ばれる．

もし，これらの罹病費用が過小評価でないとす

以上の結果から，いくつかの政策的示唆を得る

れば，罹病費用が低い理由として，1 つは有病率ことができる．1 つは，医療機関を受診する患者の低さが挙げられる．WMH J によると，日本にが急増し，うつ病の過剰診断が問題になる一方おけるうつ病の 12 ヵ月有病率が 2.2％であるのにで，真に治療が必要な患者がまだ十分に治療にア

対し，アメリカでは 8.7％3），イギリスでは 5.1％19）

クセスしていない状況を鑑みて，これらの患者ので推計が行われている．この差が罹病費用の差に適切なアクセスを改善させる施策を遂行する必要

6）現れたと考えるのは自然である．しかし，それだである．2 つ目は，罹病費用の少なさが，適切なけでは説明がつかない部分もある．例えば，日本

介入の結果なのか，それとも休養しにくい環境のの人口 1 人あたりの傷病欠勤日数は，アメリカ，

ため起きている見かけ上の結果にすぎないのかに

イギリスのそれぞれ 1/7，1/5 であるが，これを上ついての検証である．そしてもし，休養が必要な

記の有病率で補正しても，患者 1 人あたりの傷病状況であるにもかかわらず，適切な休養がとれて精 神 経 誌（2014）116 巻 2 号

114

いないことが，見かけ上の罹病費用を低くしていくが，自殺も含めた労働生産性の低下によってもるにすぎないのだとすれば，スクリーニングや適たらされていることを考えると，今後の研究で切な治療へのアクセスのサポートなどを通じて，は，アウトカムを単にうつ症状の改善におくので必要な場合には適切な休養へと促す体制の整備がなく，社会的機能の改善におくことが求められ必要となる．そして，最後が，死亡費用が疾病費る．なぜなら社会機能の改善を伴って初めて，尊用全体に占める割合が甚大である現状を考え，効厳なども含めた患者の生活の質が改善するのであ

果的な自殺対策を開発する必要性である．

り，それが社会全体としてみたときには，社会的本研究の実施にあたっては，いくつか課題が認損失の減少という形で体現されるからである．

められた．その 1 つとして，いくつかの費用項目において，推計に必要なデータが十分に存在しなかったため，これらの費用項目を推計から除外せざるを得なかったことが挙げられる．具体的には，インフォーマルケアや失業に関する費用などである．もう 1 つは，推計にあたって使用したパラメーター（absenteeims および presenteeism）の不確実性が高く，結果として推計値の不確実性も大きくなったことである．今後より精度の高い推計を行うためには，これらの費用を推計するための基礎データを整備していくことが求められ

なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．
謝辞Psychiatry and Clinical Neuroscience 誌に掲載された原著論文の共著者の，山内慶太先生，川上憲人先生，
大野裕先生，古川壽亮先生，土屋政雄先生，田島美幸先生，
鹿島晴雄先生，そして WMH J の諸先生方に感謝の意を表する．本研究の実施にあたり，WMH J データベースを使用した．データベースの使用を許可してくださった川上憲
人先生および WMH J のスタッフの皆様に感謝の意を表し
たい．

る．一方で，疾病費用研究では，推計値に不確実性が伴うこと，時に政治的な意図などから，推計が過大評価に傾きやすいことなどの課題があることを考えると，あまりに不確実性の高い費用項目を推計から除外したことや，PSA を実施してその文

献1）Gold, M. R., Siegal, J. E., Russel, L. B., et al.：Cost
Effectiveness in Health and Medicine. Oxford University
Press, New York, 1996
2）Greenberg, P. E., Stiglin, L. E., Finkelstein, S. N., et

不確実性を示したことは，本研究の意義の 1 つでal.：Depression：a neglected major illness. J Clin Psychia-

ある．疾病費用研究の結果を参照する際には，単try, 54；419 424, 1993にその数値だけに着目するのでなく，これらの点にも注意をしておく必要がある．
お わ り に―今後の展望―今回の疾病費用研究から，うつ病の社会的損失額について明らかにすることができた．しかし，

3）Greenberg, P. E., Kessler, R. C., Birnbaum, H. G.,
et al.：The economic burden of depression in the UnitedStates：how did it change between 1990 and 2000? J Clin
Psychiatry, 64；1465 1475, 2003
4）Hu, T. W., He, Y., Zhang, M., et al.：Economic
costs of depression in China. Soc Psychiatry Psychiatr
Epidemiol, 42；110 116, 20075）加我牧子：心理学的剖検データベースを活用した

これは，うつ病の社会的損失を削減してくための自殺の原因分析に関する研究．平成 20 年度厚生労働科学研

スタートラインを明らかにしたにすぎない．次に究費補助金こころの健康科学研究事業総括・分担研究報告

必要なのは，どのようにすれば，限られた資源でこの損失額を削減できるのかを検討することである．そのために必要なのが，質の高い効果研究や費用対効果研究である．また，今回の研究結果からも明らかなように，うつ病の社会的損失額の多書．20096）川上憲人：こころの健康についての疫学調査に関する研究．平成 16〜18 年度厚生労働科学研究費補助金こころの健康科学研究事業総合研究報告書．2007
7）警察庁：平成 20 年中における自殺の概要資料．

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精神医学のフロンティア：うつ病による社会的損失はどの程度になるのか？

11514）厚生労働省：毎月勤労統計調査．2005（http://20088）Kessler, R. C., Akiskal, H. S., Ames, M., et al.：www.mhlw.go.jp/toukei/list/30 1.html）

Prevalence and effects of mood disorders on work perfor-

15）Patel, V., Abas, M., Broadhead, J., et al.：Depres-mance in a nationally representative sample of U. S.

sion in developing countries：lessons from Zimbabwe.

workers. Am J Psychiatry, 163；1561 1568, 2006

BMJ, 322；482 484, 2001

9）Kind, P., Sorensen, J.：The costs of depression.
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10）Knapp, M.：Hidden costs of mental illness. Br J
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11）厚生労働省：患者調査．2005（http://www.mhlw.
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12）厚 生 労 働 省： 社 会 医 療 診 療 行 為 別 調 査．2005（http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/26 19.html）

16）Sado, M., Yamauchi, K., Kawakami, N., et al.：Costof depression among adults in Japan in 2005. Psychiatry
Clin Neurosci, 65；442 450, 201117）総務省：労働力調査．2005（http://www.stat.
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18）Stewart, W. F., Ricci, J. A., Chee, E., et al.：Cost of
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13）厚 生 労 働 省： 賃 金 構 造 基 本 統 計 調 査．2005

19）Thomas, C. M., Morris, S.：Cost of depression（http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/

among adults in England in 2000. Br J Psychiatry, 183；

kouzou/detail/）．

514 519, 2003