経済成長とインフラの整備水準の関係性に関する国際比較研究
田中
1学生会員

謙士朗1・神田佑亮2・藤井聡3

京都大学大学院 工学研究科（〒615-8540 京都市西京区京都大学桂4）E-mail: k.tanaka@trans.kuciv.kyoto-u.ac.jp

2正会員

京都大学大学院准教授 工学研究科（〒615-8540 京都市西京区京都大学桂4）E-mail: kanda@trans.kuciv.kyoto-u.ac.jp
3正会員 京都大学大学院教授 工学研究科（〒615-8540 京都市西京区京都大学桂4）E-mail: fujii@trans.kuciv.kyoto-u.ac.jp

デフレ・不況や災害などのリスクを抱える我が国においては，経済の活発化，リスクの抑制による国力の向上が急務であり．そのためにはインフラの果たす役割が大きいと考えられるが，我が国の公共投資は長らく減少基調が続き，インフラ整備に対する認識が適正であるとは言い難い．
本研究では，適正なインフラ政策のあり方を議論する際の基礎的知見を得ることを目的とし，インフラ整備と国力の向上との関連を，国際比較データを用いた実証分析を行った．分析の結果，先進諸国では道路・鉄道インフラの整備水準が高い国が中長期の経済成長率も高い水準にあることが明らかとなった．我が国の経済成長状況やインフラ整備水準を踏まえると，道路・鉄道等の交通インフラを整備することが経済成長に大きく寄与する可能性が示唆された．

Key Words : Infrastructure, Economic growth,, International comparison

1. はじめに滞を続けている．同時期に他の先進諸国の公共事業費が増加基調にあり，また GDPが成長を続けたこと 2)から推我が国の経済は，長期にわたるデフレ，不況状態にあ察すると，インフラ投資が GDP の成長に影響を与えた

り，「失われた 10 年」といわれる状態から未だ脱却で可能性が十分に考えられる．

きておらず，強靭な経済の形成において課題が多い．まインフラ整備と経済発展の関係性については，以前よ

た，我が国は地震や台風，大雨による災害が多発する災り研究が試みられてきた．単一の国家内を対象に，イン害リスクの高い国であり，特に近い将来，首都直下地震

フラ整備が国や地域の経済成長にどのような役割を果たや東海地震，南海・東南海地震などの大規模な地震の発しているのかという点について，初めて定量的な分析を生による甚大な被害が予想されている．国民が安寧な生試みたのが，Aschuauer(1989)3)による公共投資と経済成長活を送り，企業の経済活動の活発化を図り，我が国の国の関係性分析である．Aschauer は 1949 年～1985 年のアメ力を向上させるためには，人々や財の移動の活性化，防リカ合衆国のデータを用いて，公共投資と経済成長の関災力の向上など多様な効果をもたらすインフラの役割が係性を生産関数法により分析し，10%の公共投資のストきわめて大きいと考えられる．

ックの増加は，生産性を 4%上昇させることを実証的にしかしながら，我が国の公共投資額は長く減少基調に示した．この研究以降，我が国でもインフラ整備とマクある．我が国における公共事業関係費の予算は，1998年

ロ経済効果に焦点を当てた研究が展開されるようになっ

度の 14.9 兆円をピークに減少基調にあり，2013年度にはた（岩本(1990)4)，三井・井上(1995)5)など）．

6.3 兆円と，半分以下の水準に落ち込んでいる 1)．一方で一方，複数の国家を対象とした国際比較分析の皮切り

我が国の GDP の成長は公共事業関係費がピークにあっとなったのは，世界銀行が 1994 年に公表したレポート

た 1998 年とほぼ同時期の 1997 年を境に長きにわたり停“Infrastructure for Development” 6)である．このレポートで
1

は，各国のインフラ整備状況と経済成長率の関係性を分表-1 経済成長を表す指標

析し，1%のインフラストック量の増加は GDPを 1%増進させることを実証的に確認している．また Calderon ら

指標
GDP 成長率（10 年）(2004) はインフラストック量が高いと一人当たり GDP7)

概要2013 年の実質 GDPや経済成長率が高く，ジニ係数が低くなる傾向があるこ

2003 年の実質 GDPとを示している．その他にもインフラ整備と経済成長に
GDP 成長率（20 年）

関する国際比較分析は行われているが，多くが発展途上

2013 年の実質 GDP国に焦点を当てた研究である（西野(2011) など）．一方
8)

1993 年の実質 GDP

で，先進国を対象とした比較研究は多くは見られない．
上記のように，インフラ整備は経済発展に寄与する可能性があることが示されているが，我が国を含めた先進諸国の今後のインフラ整備に着目し，インフラの種類と表-2 インフラの整備水準を表す指標

経済成長の関連性に着目した既往研究は筆者の知る限り見られず，これらの点は明らかにされていない．

種類
自動車一台当たり

そこで本研究では，インフラ整備が経済の成長に与える効果を，主に先進国を対象として国際比較データを用人口一人当たりいて定量的かつ実証的に明らかにし,我が国における適正なインフラ政策のあり方を議論する上での基礎的知見国土面積当たりを得ることを目的とする．

2. 分析に用いる指標について(1) 経済成長を表す指標

指標
総道路延長
高速道路延長総鉄道延長
高速鉄道延長総道路延長
高速道路延長総鉄道延長
高速鉄道延長本研究では，経済成長指標とインフラ整備水準指標のはWorld bankで公表されているデータ10)を用い，高速鉄道延長はUIC（国際鉄道連合）が発表する“High Speed

両者の関係性を，我が国を含む諸国の国際比較データをlines in the World” 11)で集計されている「営業中（In opera-用いて分析を行う．

tion）」の延長を用いる．

経済成長を表す指標として，GDP 成長率（経済成長9)率）を用いることとする．ただし，GDP 成長率は，短なお，国により面積や人口等の社会経済特性が異なる

期的に見ると景気変動による影響を受けること，またイことを考慮し，総道路延長・高速道路延長については自ンフラ整備による経済効果は中長期的に渡って発現する

動車台数10)および国土面積9)で，総鉄道延長・高速鉄道

ことから，10 年間，20 年間の GDP 成長率を指標として延長については人口9)および国土面積で除した値を指標用いる．なお，分析で用いるデータの年次については，として用いる（表-2参照）．

GDP成長率（10年）は 2013年の実質 GDPを 2003年の実

3. 分析方法質 GDP で除した値を，GDP 成長率（20 年）は 2013 年の実質 GDP を 1993 年の実質 GDP で除した値を用いる（表-1 参照）．指標の算出に用いた GDP は，World Bank（世(1) 分析対象国の検討界銀行）で公表されているデータ 9)を用いる．

本分析の対象国として，先進国であり資本主義国家であるという我が国の社会経済特性を考慮し，比較分析対(2) インフラの整備水準を表す指標

象国として「先進国クラブ」と称される OECD（経済協

インフラの整備水準については，とりわけ道路・鉄道力開発機構）に設立当初から加盟している西欧・北欧・の交通インフラに焦点を当て，インフラの整備水準に関北米の 19 ヵ国及び日本（「先進・資本主義国」とする）する指標として道路・鉄道の総整備延長及び高速交通網を比較分析の対象とする．なお，比較対象として上記以（高速道路・高速鉄道）の整備延長を用いる．ここで，外の先進国に新興国を加えた国家（「先進・資本主義国総道路延長はIRF（国際道路連盟）が公表している“World Road Statistics 2012” 10)で集計されている「全道路以外の OECDまたは G20加盟国」とする）を対象とした（Total Road Length）」の延長，高速道路延長は「高速道国名の略号）．

分析も行う．以下に分析対象国の詳細を示す（（）内は路（Motorways）」の延長を用いる．また，総鉄道延長2①先進・資本主義国（20 ヵ国）

表-3 重回帰分析結果（目的変数：GDP 成長率（10 年），分類条件：OECD に発足当初から加盟している西欧・北表-3 説明変数：自動車一台当たり総道路延長）

欧・北米諸国及び日本
対象国：オーストリア（AUT），ベルギー（BEL）
カナダ（CAN），デンマーク（DNK），フランス（FRA），ドイツ（DEU），ギリシャ（GRC），アイスランド（ISL），アイルランド（IRL），イタリア（ITA），日本（JPN）

説明変数

先進・資本主義国
先進・資本主義国以外
推定値

人口（人）

1.96×10-10

7.44×10GDP（$）

3.27×10-16

4.14×10-14一人当たりGDP（$/人）

4.49×10-5.52×10-60

自動車一台当たり総道路延長（km/台）

1.42×10-2.42×1000-

定数

ルクセンブルク（LUX），オランダ（NLD）

8.90×10

調整済みR2値

ノルウェー（NOR），ポルトガル（PRT）-60 ***
00- **-10 ***

1.53×100.622-10 *00- ***

0.867***：1%有意，**：5%有意，*：10%有意

スペイン（ESP），スウェーデン（SWE）
スイス（CHE），イギリス（GBR），アメリ

表-4 重回帰分析結果（目的変数：GDP 成長率（10 年），カ（USA）

表-4 説明変数：自動車一台当たり高速道路延長）②先進・資本主義国以外の OECDまたは G20加盟国（22ヵ国）
分類条件：OECD または G20 のいずれかに加盟し，上記の「先進・資本主義国」に属さない国家
対象国：アルゼンチン（ARG），オーストラリア

説明変数

先進・資本主義国
先進・資本主義国以外
推定値人口（人）-7.79×10-12

1.08×10GDP（$）

5.45×10-15

1.99×10-13-4.05×10-60

2.40×1000-

一人当たりGDP（$/人）

4.75×10

自動車一台当たり
高速道路延長（km/台）

1.83×10

定数（AUS），ブラジル（BRA），チリ（CHL）

8.55×10

調整済みR2値

中国（CHN），チェコ（CZE），エストニア-60 ***
20-10 ***

1.31×10

0.574

-10 *

00- ***

0.664***：1%有意，**：5%有意，*：10%有意（EST），フィンランド（FIN），ハンガリー（HUN），インド（IND），インドネシア

表-5 重回帰分析結果（目的変数：GDP 成長率（10 年），（IDN），イスラエル（ISR），韓国（KOR）

表-3 説明変数：人口一人当たり総鉄道延長）

メキシコ（MEX），ニュージーランド（NZL），ポーランド（POL），ロシア（RUS），サウジアラビア（SAU），スロバ
キア（SVK），スロベニア（SVN），トルコ

説明変数

先進・資本主義国
先進・資本主義国以外
推定値

人口（人）

5.17×10-11

3.83×10-10 *GDP （$）

1.87×10-15

9.46×10-14

一人当たりGDP（$/人）（TUR），南アフリカ（ZAF）

人口一人当たり
総鉄道延長（km/人）
定数(2) 分析方法

2

調整済みR 値(1)のように分類した2つのグループについて，経済成

3.83×10-60 ***1.10×1020-**-4.77×10-60-2.70×1020- *9.01×10-10 ***1.56×100-1 ***

0.618

0.704

***：1%有意，**：5%有意，*：10%有意長とインフラの整備水準の関係を計測するため，目的変数にGDP成長率を，説明変数に個々のインフラ整備水準

表-6 重回帰分析結果（目的変数：GDP 成長率（10 年），指標を設定し，加えて社会経済特性を考慮するために，

表-4 説明変数：人口一人当たり高速鉄道延長）

制御変数として人口，GDP，一人当たりGDPを設定した
重回帰分析を行う．

4. 分析結果(1) モデル推定結果

説明変数

先進・資本主義国
先進・資本主義国以外
推定値

人口（人）

-3.78×10-90 *GDP（$）

8.43×10-14 **

一人当たりGDP（$/人）

5.95×10-60 **

人口一人当たり
高速鉄道延長（km/人）

2.24×103-0 *定数8.90×10-10 ***2

調整済みR 値

0.790

前章で決定した分析対象国・分析方法に基づいてモデ***：1%有意，**：5%有意，*：10%有意ルを推定した．その結果を以下に示す．なお，以下に示※「先進・資本主義国以外の OECD または G20 加盟国」にすモデル推定結果の目的変数はすべて「GDP成長率（10おいては，稼働中の高速鉄道を保有している国家が 3 ヵ国年）」であり，「GDP 成長率（20 年）」を目的変数にのみのため，分析結果が得られなかった．

設定したモデルでは，どのインフラ整備水準指標も有意な正のパラメータは検出されなかった．
3a) 自動車台数に関するインフラ整備水準指標を用いた

表-7 重回帰分析結果（目的変数：GDP 成長率（10 年），a) モデル推定結果

表-3 説明変数：国土面積当たり総道路延長）「自動車一台当たり総道路延長」を説明変数に設定したモデル推定結果を表-3，「自動車一台当たり高速道路延長」を説明変数に設定したモデル推定結果を表-4 に示す．「先進・資本主義国」を対象とした分析では，

説明変数

先進・資本主義国
先進・資本主義国以外
推定値

人口（人）

-1.22×10-90

GDP（$）-14

一人当たりGDP（$/人）「GDP 成長率（10 年）」と「自動車一台当たり総道路国土面積当たり総道路延長（km/km2）

延長」とに有意な正のパラメータが検出されたが，「自定数動車一台当たり高速道路延長」の場合では検出されなか調整済みR2値った．また，「先進・資本主義国以外の OECD または

3.03×10

4.43×10-60 ***-1.66×10-40

4.98×10-10 **7.97×10-14-6.33×10-60-1.23×10-10 *9.42×10-10 ***1.55×1000- ***

0.468

0.719

***：1%有意，**：5%有意，*：10%有意G20 加盟国」を対象とした分析では，「GDP 成長率（10年）」と自動車台数に関係するインフラ整備水準指標と表-8 重回帰分析結果（目的変数：GDP 成長率（10 年），に有意な正のパラメータは検出されなかった．

表-4 説明変数：国土面積当たり高速道路延長）

GDP 成長率と「自動車一台当たり高速道路延長」とに有意な正のパラメータが検出されなかった要因としては，各国で高速道路の規格が異なるということが挙げられる．
b) 人口に関するインフラ整備水準指標を用いたモデルb) 推定結果

説明変数

先進・資本主義国
先進・資本主義国以外
推定値

人口（人）

-9.56×10-10

1.52×10-10GDP（$）

2.58×10-14

2.16×10-13-3.83×10-60-3.69×1000-

一人当たりGDP（$/人）

4.30×10

国土面積当たり
高速道路延長（km/km2）

3.04×10

定数「人口一人当たり総鉄道延長」を説明変数に設定した

9.26×10

調整済みR2値

モデル推定結果を表-5，「人口一人当たり高速鉄道延長」-60 ***-40-10 ***

1.70×100.510

00- ***

0.654***：1%有意，**：5%有意，*：10%有意を説明変数に設定したモデル推定結果を表-6 に示す．
「先進・資本主義国」を対象とした分析では，「GDP表-9 重回帰分析結果（目的変数：GDP 成長率（10 年），成長率（10 年）」と「人口一人当たり総鉄道延長」，表-3 説明変数：国土面積当たり総鉄道延長）「人口一人当たり高速鉄道延長」のどちらの指標も，有意な正のパラメータが検出された．また，「先進・資本主義国以外の OECDまたは G20加盟国」を対象とした分
析では，「GDP 成長率（10 年）」と人口に関係するイ
ンフラ整備水準指標とに有意な正のパラメータは検出されなかった．

説明変数

先進・資本主義国
先進・資本主義国以外
推定値

人口（人）

-1.20×10-90

4.10×10GDP（$）

3.07×10-14

1.04×10-13-5.54×10-60-1.83×1000-

一人当たりGDP（$/人）

4.12×10

国土面積当たり
総鉄道延長（km/km2）

1.21×10定数c) 国土面積に関するインフラ整備水準指標を用いたモ

9.43×10

調整済みR2値c) デル推定結果-60 ***-10-10 ***0.444

1.31×10-10 *00- ***

0.664***：1%有意，**：5%有意，*：10%有意「国土面積当たり総道路延長」を説明変数に設定したモデル推定結果を表-7，「国土面積当たり高速道路延長」

表-10 重回帰分析結果（目的変数：GDP 成長率（10を説明変数に設定したモデル推定結果を表-8，「国土面表-10 年），説明変数：国土面積当たり高速鉄道延長）

積当たり総鉄道延長」を説明変数に設定したモデル推定
結果を表-9，「国土面積当たり高速鉄道延長」を説明変数に設定したモデル推定結果を表-10 に示す．「先進・資本主義国」，「先進・資本主義国以外の OECDまたはG20 加盟国」のどちらのグループを対象とした分析でも，「GDP 成長率（10 年）」と国土面積に関係するインフラ整備水準指標とに有意な正のパラメータは検出されな

説明変数

先進・資本主義国
先進・資本主義国以外
推定値

人口（人）

-2.95×10-90GDP（$）

6.55×10-14

一人当たりGDP（$/人）

3.88×10

国土面積当たり
高速鉄道延長（km/km2）

1.23×10定数9.95×102

調整済みR 値

かった．

-60 ***
00-10 ***

0.585***：1%有意，**：5%有意，*：10%有意d) モデル推定結果のまとめ※「先進・資本主義国以外の OECD または G20 加盟国」に「先進・資本主義国」を対象とした分析では，「GDPおいては，稼働中の高速鉄道を保有している国家が 3 ヵ国成長率（10 年）」と「自動車一台当たり総道路延長」，「人口一人当たり総鉄道延長」，「人口一人当たり高速鉄道延長」とに有意な正のパラメータが検出された．一4のみのため，分析結果が得られなかった．

方で，「先進・資本主義国以外の OECDまたは G20加盟国」を対象とした分析では，どのインフラ整備水準指標も「GDP 成長率（10 年）」と有意な正のパラメータは検出されなかった．「先進・資本主義国以外の OECDま
たは G20加盟国」を対象とした分析でどのインフラ整備水準指標も有意な正なパラメータが検出されなかった要因としては，このグループ内には新興国が多く存在し，インフラ整備による経済成長効果が屹立していない（別の要因によって経済発展がもたらされた）ということが挙げられる．
(2) 散布図による日本のポジションの分析

図-1 散布図（縦軸：制御要因を控除したGDP成長率（10前節で行った重回帰分析でインフラ整備水準指標に有図-1 年），横軸：自動車一台当たり総道路延長）

意な正のパラメータが検出された項目について，インフラ整備水準指標とGDP成長率の関係性をより詳細に分析
0.2

ることを目的として，制御変数として設定した人口，GDP，一人当たりGDPの要因を控除した散布図を作成し0.15

GDP成長率(10年)(制御要因控除)するとともに，分析対象国における日本の水準を把握すた．横軸に「自動車一台当たり総道路延長」を設定した散布図を図-1，「一人当たり総鉄道延長」を設定した散布図を図-2，「一人当たり総鉄道延長」を設定した散布図を図--3に示す（各国の略称は3章で示している）．散布図の縦軸はいずれも制御要因を控除したGDP成長率（10年）である．

SWECANCHE AUTBEL
ESPDEUUSA
GBR IRLFRANLDLUXJPNPRT
NOR

0.1
0.05
0DNK
ITA

-0.05

GRC

-0.1
0

図-1におけるスウェーデン（SWE）等，他の「先進・0.0005

0.001

0.00150.002

人口一人当たり総鉄道延長(km/人)資本主義国」から乖離した位置にプロットされている国もみられるが，そのような国を除いたとしても，インフ

図-2 散布図（縦軸：制御要因を控除したGDP成長率（10ラ整備水準が高いほど制御要因を控除した GDP 成長率

図-2 年），横軸：人口一人当たり総鉄道延長）（10 年）も高いという関係性を，いずれの散布図からも視覚的に確認できる．「先進・資本主義国」における
0.14「一人当たり総鉄道延長」は低水準にあり，制御要因を0.12

GDP成長率(10年)(制御要因控除)

日本の状況をみると，「自動車当たり総道路延長」，控除した GDP 成長率（10 年）も低水準である．「一人当たり高速鉄道延長」こそ比較的高い水準を有しているが，上位にスペイン（ESP），フランス（FRA）が位置し，これらの国と比較して制御要因を控除した GDP 成
長率（10 年）も低くなっている．
これらの結果から，「先進・資本主義国」では，自動車台数に応じた道路の整備や，人口に応じた鉄道およびESP

0.1
0.08
DEU

0.06
GBR AUT

0.04
0.02

0ITA

USACHE
NLD-0.02-0.04
0

高速鉄道の整備がGDPの成長に寄与する可能性があるこ

FRA

JPN
BEL

0.00001

0.000020.000030.00004

0.00005

0.00006

人口一人当たり高速鉄道延長(km/人)とが示唆された．特に，「先進・資本主義国」内で自動車一台当たり総道路延長や一人当たり総鉄道延長が低水

図-3 散布図（縦軸：制御要因を控除したGDP成長率（10準である日本は，道路・鉄道整備を進めていくことがGDPの成長に大きく寄与する可能性があることが考えら

図-3 年），横軸：人口一人当たり高速鉄道延長）

れる．

5

5. 本研究のまとめ

参考文献1)

本研究では，インフラ整備と国力の向上の関連を定量

財務省：日本の財務関係資料（平成 26 年 10 月）
http://www.mof.go.jp/budget/fiscal_condition/re-的な国際比較データを用いて実証的に明らかにすることにより，適正なインフラ政策のあり方を議論する際の基2)

礎的知見を得ることを目的とし，分析を行った．

lated_data/sy014_26_10.pdf
International Transport Forum：Spending on Transport Infrastructure 1995-2011,Trends,Policies,Data.2013

分析の結果，「先進・資本主義国」において，「GDP3)成長率（10年）」と「自動車一台当たり総道路延長」，

Aschauer, D. A.: Is Public Expenditure Productive?, Journal ofMonetary Economics 23, 1989

「一人当たり総鉄道延長」および「一人当たり高速鉄道4)

岩本康志：日本の公共投資政策の評価について，経済研究Vol.41, No.3, Jul. 1990

5)

三井清，井上純：社会資本の生産力効果：三井清，延長」に有意な正のパラメータが得られ，これらのイン
フラ整備水準指標と制御要因を控除したGDP成長率（10年）との関係性を描いた散布図でも，インフラ整備水準

太田清編『社会資本の生産性と公的金融』第3章，

指標とGDPの成長に正の関係があることが視覚的に確認

日本評論社，1995

できた．

6)

本分析から得られた結果を， GDP成長率を測定してWorld Bank: World Development Report 1994: Infrastructurefor Development, Oxford University Press, 1994

いる10年・20年という期間に整備されるインフラの量は， 7)

Cesar Caldeon, Luis Serven: THE EFFECTS OF

これまで整備されてきたインフラの量に比べれば相対的INFRASTRUCTURE DEVELOPMENT ON GROWTHに多くなく，経済成長によってインフラの整備水準の向AND INCOME DISTRIBUTION, Central Bank of Chile

上がもたらされたというよりは，インフラの整備水準のWorking Papers, 2004

高さが経済成長をもたらしたと考えるほうが，妥当性が8)

西野仁，辻英夫，胡内健一，奥野潤：アジア大都高いと考えられる．この点を踏まえて考察すると，とり市の交通インフラ現況調査および国際競争力の分

わけ「先進・資本主義国」においては，自動車台数に応析，技術研究発表会，第23回，2011

じた道路の整備や人口に応じた鉄道および高速鉄道の整9)備がGDPの成長に寄与する可能性が示唆され，経済成長

10) IRF, IRF WORLD ROAD STATISTICS 2012 DATA 2005-には道路・鉄道への投資が肝要であるということができ

2010, 201211) UIC, High Speed lines in the World – UIC High Speed Depart-

るであろう．
さらに，我が国が他の「先進・資本主義国」と比較しTHE WORLD BANK, http://data.worldbank.org/

ment, Updated 1st September 2014て道路や鉄道等の交通インフラの整備が低水準であると(？)

いう現状を踏まえると，我が国においても道路・鉄道の質的・量的な拡張に向けた投資を行い，整備を進めていくことが，今後の我が国の経済成長，ひいては国力の向上に大きく寄与する可能性が示唆された．本研究で得られた知見が，インフラ整備やその効果に対する認識が適正なものになることに資することを期待する．

INTERNATIONAL COMPARATIVE STUDY ON THE RELATIONSHIP BETWEENECONOMIC GROWTH AND INFRASTRUCTURE
Kenshiro Tanaka, Yusuke Kanda and Satoshi Fujii

6