Doshisha Clinical Psychology: Therapy and Research
2014, Vol. 4, No. 1, Pp. 13-23

研究動向『心理臨床学研究』における民族的マイノリティを対象とした研究活動

１

Research activity on ethnic minorities
in the Journal of Japanese Clinical Psychology

藤岡勲２

Isao FUJIOKA

要約
多様な文化的背景を持つ人々に対する心理援助の重要性は，北米だけでなく国際化が進む日本においても認識されているが，日本の臨床心理学における民族的マイノリティを対象とした研究活動を体系立てて検討した研究はない。本稿は，『日本心理臨床学会30周年記念誌』に載っていた全論文から
民族的マイノリティを対象とした論文を同定した。そして，『心理臨床学研究』における民族的マイノリティを対象とした研究活動は，（a）研究数が少ない，（b）研究対象に偏りがある，（c）研究の独創性や臨床的意義を上げることが望ましい状況にあることを示した。さらに，このような『心理臨床学研究』における民族的マイノリティを対象とした研究活動と日本社会の状況との間にある齟齬の背景に，（a）民族的マイノリティが専門的な心理援助につながりにくくなっている可能性，（b）民族的マイノリティが研究の対象外になりやすい可能性，（c）民族的マイノリティの支援に携わる実践家において実践活動と研究活動の間に距離がある可能性，（d）民族的マイノリティの研究が特定の領域で展開している可能性があることを議論した。
キーワード：国際化，日本，民族，マイノリティ，多文化間カウンセリング

宗教，性別，思想及び信条等で人を差別したり，問題と目的

嫌がらせを行ったり，自らの価値観を強制しな

心理援助において，多様な文化的背景を持つい”という文言がある。また，多文化間カウン

人々に対する支援は重要だと認識されている。

セリング（multicultural counseling）が心理

たとえば，日本臨床心理士会（2009）の倫理綱

療法の第４勢力になっているとも言われている

領には，“会員は，基本的人権を尊重し，人種， （Pedersen, 1991）北 米 に お い て は，社 会・文化的側面にさらに力を入れており，たとえば
１

本稿は，日本心理臨床学会第32回秋季大会で行った報告に加筆・修正を加えたものである。報告時に指定討論を務めてくださった井上孝代先生，および，司会を務めてくださった大西晶子先生に厚く御礼申し上げます。
２
同志社大学心理学部（Faculty of Psychology, Doshisha
University）

アメリカ心理学会（American Psychological
Association, 2003）は，多文化主義にもとづく教育・訓練・研究・実践・組織変容についてのガイドラインを出している。

- 13 -

このような認識もあってか，日本においても，

心理臨床科学，第４巻，第１号，13-23，2014
民族的マイノリティに対する心理援助が行われ& Rowland, 2005 ； Iwamasa, Sorocco, &ている分野で，かれらについての研究がなされ

Koonce, 2002）。その中には，アメリカ心理学ている３。民族とは，“外見的容姿もしくは習俗

会 が 発 行 し て い る Journal of Counselingの類似に基づいて，あるいは両方の類似に基づ

Psychology に限定して検討したものも複数あいて，またあるいは植民や移住の思い出に基づる（Buboltz, Miller, & Williams, 1999 ；いて，われらは血統を同じくする，という一つ

Buboltz, Deemer, & Hoffmann, 2010；Lee,の主観的な信念を宿す人間集団”（Weber,Rosen, & Burns, 2013；Munley, 1974；Perez,

1976 中村訳 1977，p.71）である。そしてマイConstantine, & Gerard, 2000；Ponterotto,

ノリティとは，特定の社会において半数以下で， 1988）。その中でも Lee, et al.（2013）は，1954
権 力 的 に 弱 い 立 場 の 集 団（Schermerhorn,

年１月から2009年12月までに発行された全論文

1970）である。このような民族的マイノリティ（3,717 本 ）の 中 か ら 多 文 化 に 関 す る 全 論 文に対して教育分野では，たとえば学生相談領域（1,202本）を同定し，人種あるいは民族に関において留学生に対する支援のあり様についてするものが227本（全体に対して6.11％）あっ研究がされている（井上，2001；加賀美，2007a，たことを報告している。また，人種あるいは民2007b；大橋，2008；大西，2008，2012；横田・族に関するものが，1950年代は１本，1960年代

白，2004）。医療分野においても，たとえばは４本，1970年代が30本，1980年代が41本，外国人の精神疾患の認知のあり様と援助要請の1990年代が49本，そして，2000年代が102本あっ研究がされている（野田・倉林・高橋・野内・たことを示しながら，人種／民族に関する論文

鵜川・吉田・近藤・野口，2009；野内・飯田・が増加傾向にあることを報告し，社会状況に呼阿部・井上・平野（小原）・野田，2010；鵜川・応する形で，この傾向が今後も続くであろうと

野田・手塚・松岡・Ganesan，2010）。さらに，議論している。

コミュニティ分野においても，たとえば中国帰社会と臨床心理学をつなぐ役割を研究活動が国者の日本社会への適応過程と支援のあり方に担っている（下山，2001）ことから，北米のよ

ついて，これまでの研究が概観されている（箕うに日本においても，専門誌における民族的マ

口，2007）。

イノリティについての研究活動のあり様を検討だが，国際化が進む日本社会（たとえば，梶することが急務の課題と言える。そして，その田・宮島，2002）において，日本の臨床心理学

ような研究を行うことで，国際化が進む日本社の研究活動が，どのように民族的マイノリティ

会における日本の臨床心理学の状況がみえてくをあつかってきたかについて体系立ててみた研る面があると考えられる。

究はない。そのため，日本の臨床心理学の研究

本稿は，日本心理臨床学会の学会誌である

活動が社会状況に呼応しているのかみえにくい『心理臨床学研究』における民族的マイノリティ面があるとも言える。

を対象とした研究活動の傾向を明らかにするこ

他方，数十年にわたり文化的多様化についてとを目的とする。さらに，そのような傾向の背の研究が展開している北米においては，心理援助

景にあると考えられる要因について議論する。

についてあつかう専門誌を体系立ててみること『心理臨床学研究』を対象とするのは，日本心を通して，その領域の研究が社会状況に対してど

理臨床学会が日本の心理学界において最大の会のような状態にあるかを検討する研究が行われ員数（2014年２月２日時点において，賛助会員ている（Delgado-Romero, Galvan, Maschino,

10社を含め，会員総数26,650名）を持ち（日本
心理臨床学会，2014），心理援助に携わる実践３より詳しい日本における民族的マイノリティに対する心理援助の状況については，藤岡（2013），野田（2009），佐野・陳（1999）などを参照されたい。

家が多く在籍しているからである。

- 14 -

なお，本稿が対象とする日本社会と関わる民藤岡：民族的マイノリティを対象とした研究活動
族的マイノリティには，日本で生活する民族的記念「学会編年史」編集ワーキンググループ，

マイノリティ，および，日本民族としての背景2011）において民族的マイノリティを対象としを持ちながら海外生活歴を持つ人々の双方が含た論文を同定するため，次の手順をふんだ。ままれている。

ず，全1101本の論文のメインタイトルにおいて，
外国あるいは民族と関連する用語を含む論文を抽出した。外国あるいは民族と関連する用語と民族的マイノリティを対象とした研究

して，（a）外国を指すことば（中国，韓国，途『心理臨床学研究』における民族的マイノリ

上国，イギリス，India），（b）外国籍を有する

ティを対象とした研究を同定する方法として，者あるいは民族集団を指すことば（中国人，非

本稿では『日本心理臨床学会30周年記念誌』

日本人，アジア系アメリカ人，日系米国人，中（30周年記念「学会編年史」編集ワーキンググ

国心理専門家，日系人，Japanese Issei and

ループ，2011）を対象とした。
『日本心理臨床，（c）海外生活歴がある日本民族の背景
Nisei）

学会30周年記念誌』には「学会誌全論文と著者」を持つ人々を指すことば（海外留学中の日本人，（d）外国語に関すというセクションが設けられていた。ここには， 学生，青年海外協力隊員）
第１巻第１号（1983年10月発行）から第28巻第ることば（母国語，韓国語），（e）異文化体験

６号（2011年２月発行）までに発表された『心に関することば（異文化体験，異文化接触）を

理臨床学研究』の全論文である計1101本のメイもとにした。次に，先の手順で抽出した論文そンタイトルと著者名が記載されていた。なお，のものにあたり，実際に民族的マイノリティに

論文は，
「巻頭言」
「原著」
「研究報告」「研究論該当する者を対象としていた論文を同定した。

文」「資料」「文献情報」「その他」という種類

その結果，民族的マイノリティを対象とした論から構成されていた。

文として Table１の９本が抽出された。

『日本心理臨床学会30周年記念誌』（30周年

Table１ 『心理臨床学研究』（第１-28巻）における民族的マイノリティを対象とした研究
著者
Ikeda

発表年
1989

種類
資料

角川

1994

資料

リース

1996

研究報告

本田

1996

研究報告

クスマノ
中釜・布柴
北澤・山下
金・金・野島
曽

1997
1997
2006
2006
2006

資料
原著
資料
研究論文
資料

対象
米国における日系人２人
メキシコの日系人（質問紙調査：48人；面接調査：８人；追加面接調査１人）
アジア系アメリカ人８人（含む，日系人３人）
日本在住高校生531人（帰国後１年以上の帰国生313人，日本のみで育った生徒218人）
日本人110人，非日本人108人
海外留学中の日本人学生２人
青年海外協力隊員299人
日本における韓国人の保護者の集い参加者17人
日本人男性駐在員10人，中国人就業員９人

研究数

研究活動の傾向

まず，社会状況に対して『心理臨床学研究』

以下，『心理臨床学研究』における民族的マ

は，民族的マイノリティを対象とした研究が少イノリティを対象とした研究活動の傾向を示す。 ない傾向にあると言える。
- 15 -

心理臨床科学，第４巻，第１号，13-23，2014
日本社会の状況をみると，Figure１のように， から人を集めようとする動きがある。また，日民族的マイノリティは増加している。
『日本心

本人の国際性を高めようとする「産学官による理臨床学会30周年記念誌』（30周年記念「学会グローバル人材の育成のための戦略」も立てら編年史」編集ワーキンググループ，2011）がれている（産学連携によるグローバル人材育成

2010年度までの論文について載せていたことか推進会議，2011）。

ら，2010年時点の統計（総務省統計局，2012）

このような日本社会の状況に対して，『日本をみたところ，Figure１のように登録外国人

心理臨床学会30周年記念誌』（30周年記念「学数は右肩上がりで，2010年時点で2,134,151人

会編年史」編集ワーキンググループ，2011）にに上っている（日本の総人口128,057,000人に載っていた全論文1101本のうち民族的マイノリ

対し1.67％）。これは，2,263,894人という名古

ティを対象とした論文は，Table１のように９屋市の同じ年の人口に近い値である。また，海本であり，全論文のうち0.82％しかなかった。

外在留邦人についても右肩上がりで，2010年時以上から，日本社会の状況に比べて『心理臨点で1,143,357人に上っている（日本の総人口

床学研究』は民族的マイノリティを対象としたに対し0.89％）。そしてこの値は，1,173,843人

研究が少ないと言える。

という広島市の同じ年の人口と近い値となっている。このように，登録外国人と海外在留邦人

研究対象の総数である3,277,508人（総人口の2.56％）が，次に，『心理臨床学研究』は，日本社会と関日本に関わる民族的マイノリティとして統計デー

連する民族的マイノリティの構成員を必ずしもタ上で確認できる。しかも，民族的マイノリティ

反映していない，研究対象に偏りがある形で研の中には，次節で述べるように，国籍という枠

究活動が展開している傾向もあると言える。

ではとらえがたい人々や統計データに反映されまず，国籍別にみると，『心理臨床学研究』は，にくい人々も多数いることから，実際の民族的日本社会で生活する一定規模以上の集団を充分

マイノリティの数は，これらの値よりも大きいには検討できていない。Table２は，国籍別登と考えられる。

録外国人数の国別上位10か国をあげたものであ

また，日本社会では，人口面だけでなく，政る。Table１に示した民族的マイノリティを対策面においても国際化に呼応する動きがある。

象とした９本の中には，比較的近年来日した韓たとえば高等教育分野においては，「留学生30国人（金他，2006）のように，日本社会と深く万人計画」（文部科学省，2008）を含め，海外
Table２ 国籍別登録外国人数上位10か国（2010年）１）2,500,000

国籍名

2,000,000

2,011,555

1,000,000
500,000
02,134,151

韓国・朝鮮
ブラジル
フィリピン
ペルー
アメリカ合衆国
ベトナム
タイ
インドネシアインド

1,686,444

1,500,000
1,362,371
1,075,317
620,174

1990

1,012,547
728,2681995

1,143,357

811,7122000

登録外国人数2005

登録外国人数

中国２）2010

海外在留邦人数

Figure１ 登録外国人数および海外在留邦人数の推移

総務省統計局（2012）をもとに作成

１）

台湾・香港・マカオを含む

注）総務省統計局（2012）をもとに作成

２）- 16 -

687,156
565,989
230,552
210,181
54,636
50,667
41,781
41,27924,89522,497

藤岡：民族的マイノリティを対象とした研究活動
関わる一定規模以上の集団に属す者を対象としこのように，『心理臨床学研究』は，日本社

た 論 文 も あ る。し か し，Table ２ に お い て会と関係の深い一定規模以上の集団について研687,156人にも上る中国籍の人々だけでなく，究が充分になされていないという，研究対象に20万人を超えるブラジル国籍とフィリピン国籍偏りがある形で研究活動が展開しているとも言の人々の研究も『日本心理臨床学会30周年記念える。

誌』（30周年記念「学会編年史」編集ワーキン
論文の種類

ググループ，2011）には載っていない。
さらに，国籍という枠ではとらえがたい民族

さらに，論文の種類についてみると，民族的的マイノリティについても『心理臨床学研究』

マイノリティを対象とした領域において，『心は充分にあつかわれていない。たとえば，「ハー

理臨床学研究』が研究の独創性や臨床的意義をフ」「ダブル」等と呼ばれるような父母の一方上げることが望ましい状況にあると言える。
『心理臨床学研究論文執筆ガイド』（日本心が 外 国 籍 の 人 々 の 出 生 者 数 は，1990 年 で は13,686人だったのが2010年には21,966人に上り， 理臨床学会学会誌編集委員会，2012）によると，20年間で1.60倍増加している（厚生労働省大臣「原著」はオリジナリティが高く顕著な貢献が官房統計情報部，2012）。日本の心理学界にお認められるもの，「研究論文」は独創性や臨床いても，かれらをあつかった研究が出始めては的有用性が認められるもの，「資料」は資料的いる（たとえば，藤岡，2014）が，『日本心理

価値や速報性が認められるものとなっている。

臨床学会30周年記念誌』（30周年記念「学会編まず，『心理臨床学研究』全体をみると，『日年史」編集ワーキンググループ，2011）には，

本心理臨床学会30周年記念誌』（30周年記念「学かれらをあつかった研究はない。

会編年史」編集ワーキンググループ，2011）にまた，在日韓国・朝鮮人のように，何世にも載っていた全論文1101本のうち，巻頭言は26本

わたり日本社会で生活している大規模な民族的（2.36％），原著は128本（11.63％），研究報告

マイノリティについてもあつかわれていない。

／研究論文４ は784本（71.21％），資料は153本

先の Table１において韓国・朝鮮籍の人々が（13.90％），文献情報は８本（0.73％），その多かったことに加え，たとえば，在日韓国・朝他は２本（0.18％）であった。

鮮人の集住地域である大阪市生野区では，2010

次に，Table１にある民族的マイノリティを

年の総人口134,059人のうち21.07％にのぼる対象とした９本の論文をみると，原著は１本

28,246人が韓国・朝鮮籍であった（大阪市計画（11.11 ％ ），研 究 報 告 ／ 研 究 論 文 は ３ 本

調整局都市再生振興部統計調査担当，2011）。

（33.33％），資料は５本（55.56％）だった。

在日韓国人青年に対する全国調査から，かれら

このように，民族的マイノリティを対象としの中には通名を名乗る人々や帰化を検討していた論文は全論文に比べ，研究報告／研究論文よる人々や国際結婚をしている人々も多いことがりも資料の割合が大きい。このことから，民族

明らかになっている（福岡・金，1997）ことも的マイノリティを対象とする領域では，研究論あり，在日韓国・朝鮮人の数は統計データに反文の割合が増えるよう，研究の独創性や臨床的映されにくい面もある。にもかかわらず，上記意義を上げることが望ましい状況にあると言えのような値を示していることから，実際には，る。

統計上の値よりも多くの在日韓国・朝鮮人がいるとも考えられる。しかし，在日韓国・朝鮮人を対象とした研究も，『日本心理臨床学会30周年記念誌』（30周年記念「学会編年史」編集ワー

４

キンググループ，2011）にはない。
- 17 -『心理臨床学研究』では，第21巻まで「研究報告」という論文の種類があったが，第22巻からは「研究論文」という種類ができた。

心理臨床科学，第４巻，第１号，13-23，2014
民族的マイノリティは，問題が深刻化しなけ

傾向の背景にありうる要因

れば専門的援助を求めない傾向があると考えら

本稿では，『日本心理臨床学会30周年記念誌』

れる。精神医療分野において，1,823施設を対（30周年記念「学会編年史」編集ワーキンググ

象とし，612施設から回答を得た調査（回答率

ループ，2011）を通して『心理臨床学研究』に33.6％）の結果をまとめたものがある（大西，おける民族的マイノリティを対象とした研究活

1998）。このまとめによると，外国人患者を経動の傾向をみてきた。その結果，『心理臨床学験したことがある施設は，大学病院ではほとん研究』における民族的マイノリティを対象とすどだが，公立病院では半数，民間病院にいたっ

る研究活動は，（a）研究数が少なく，（b）研ては３割強だった。さらに，外国人の救急例を究対象にも偏りがあり，（c）研究の独創性や臨経験したことがある施設の割合は，大学病院で床的意義を上げることが望ましい状況にあるこ

もっとも大きく，次に公立病院，そして民間病とがみえてきた。

院の順となっており，このことから外国人に対ここまで検討したことから言えることは，『心理臨床学研究』上で展開している民族的マする支援は緊急性が高い状況でなされていることが示唆されている。

イノリティを対象とした研究活動と，国際化が問題が深刻化しなければ専門的援助を求めな

進み民族的側面において多様化が進む日本社会

い傾向の背景には，マイノリティのクライエンの状況との間に齟齬があるということである。

トが心理援助を受けるにあたっての障壁がある

このような齟齬の背景にどのような要因が働とも考えられる。Sue & Sue（2013）によると，いているのであろうか。この問いを明らかにす

文化的マイノリティが心理援助を受けるにあたっ

るためには，たとえば，『心理臨床学研究』にて４つの障壁がある。第１の障壁は，白人文化掲載された論文だけでなく，投稿されたが採択にもとづくところが大きい“カウンセリング／されなかった論文についても検討することが望

心理療法の特性”である。第２の障壁は，クラましいであろう。また，日本心理臨床学会の学

イエントとセラピストの間にある“文化の違い”

会員に対する調査を行うことも望ましいであろである。第３の障壁は，貧困がメンタルヘルス

う。ただ，そのような情報収集を行うことは容および援助に与える影響などの“階層／階級の易ではない面もあるため，現時点では実証的に違い”である。そして第４の障壁は，対話が心上記の齟齬の背景にある要因を同定することは理援助に与える影響が大きいことから，“言語”

困難である。しかし，仮説的であったとしてもがあげられている。たとえば，第１の障壁であ齟齬の背景にある要因を示すことは，今後の民る“カウンセリング／心理療法の特性”に関し

族的マイノリティを対象とした研究および実践ては，日本と関わる民族的マイノリティの多数の発展のためには意義があるだろう。そこで，を占めるアジア系の人々にとって，白人文化に

以下，『心理臨床学研究』と日本社会の間にあもとづく支援の特性には馴染みのない部分もある齟齬に影響を与えていると考えられる４つのるだろう。このように，日本社会と関わる民族要因について，関連分野の議論を通して検討を的マイノリティも Sue & Sue（2013）があげ行う。

る４つの障壁の影響を受ける部分があるため，問題が深刻化するまで援助を求めない傾向があ

専門的援助につながりにくくなっている可能性

るとも考えられる。

研究活動と社会状況の齟齬に影響を与えてい上記のような状況が日本社会と関わる民族的ると考えられる第１の要因として，民族的マイマイノリティにはあると考えられることから，

ノリティが専門的な心理援助につながりにくい

研究活動の土台となる援助場面が少なくなり，可能性があることがあげられる。

そのため社会状況と研究活動の間に齟齬が生じ- 18 -

藤岡：民族的マイノリティを対象とした研究活動ているとも考えられる。

タを集める“面接”がある（下山，1997）。このうち“検査”と“面接”は，言語を通してのや研究対象外となりやすい可能性

りとりが前提となっている面があるため，一定第２の要因として，日本社会に関わる民族的水準以上の言語能力がない民族的マイノリティ

マイノリティが研究の対象外になりやすい可能

はデータ収集の対象外となる可能性が高いと考性があることがあげられる。

えらえる。

まず，研究計画の段階で，研究者が日本社会

以上のように，研究の様々な段階において民の状況を客観的によりも主観的にみている場合，族的マイノリティが研究の対象外となりやすい

民族的マイノリティが研究対象外となってしま

側面があるがために，かれらが実際に研究対象う可能性があるだろう。先述のように，客観的外となってしまう可能性があることが，社会状には日本には多様な背景を持つ人々が生活して況と研究活動の齟齬に影響を与えている要因のいる。その一方で，主観的には“単一民族神話”

一つだとも考えられる。

がある（Lie, 2001；小熊，1995）。単一民族神話とは，“‘単一純粋の起源をもつ，共通の文化

実践活動と研究活動の間に距離がある可能性と血統をもった日本民族だけで，日本国が構成

第３の要因として，多くの実践家の間で研究されてきたし，また現在も構成されている’と活動と実践活動が分離している可能性があるこ

いう観念”（小熊，1995，pp.7-8）である。ことがあげられる。

の単一民族神話のような見方が程度の差はあれ

北米で行われた郵送調査によると，次のよう研究者のなかにある場合，民族的マイノリティな研究活動と実践活動の分離が指摘されているは研究計画の段階で対象者から除外されるか，（Morrow-Bradley & Elliott, 1986）。それら

あるいは，ないがしろにされるであろう。

は，セラピストは，（a）研究を利用する割合がまた，民族的マイノリティを研究対象者に含低 い，（b）研 究 に 関 す る 出 版 物（research

めようとしても，サンプルの選択，および，研（c）研究では
publications）の平均が1.2本，究協力への同意を得る段階で対象外となってしなく，クライエントとのやり取りから最も役立まうこともあるだろう。民族的マイノリティをつ情報が得られると考えている，（d）研究に対象とした研究を行おうとする際，現状を代表

対して批判的，（e）特定集団あるいは特定の治するようなサンプルを選択することがむずかし療についての研究に対して好意的というものでいことに加え，研究協力の同意を得ようとしてある。

も，研究対象者と研究者の文化差から同意を得

日本の臨床心理学において実践家の研究活動

ることがむずかしい面があるとも言われている

状況をあつかった全国調査はないが，日本では（Bernal,Cumba-Avilés,

Rodriguez-

さらに研究活動と実践活動が分離していること。これらの困難は，日本社会
Quintana, 2014）が推測される。なぜなら，実践家が科学にもとと関わる民族的マイノリティを研究しようとすづく心理学の訓練を受けていることがアメリカる際にも起こりうるであろう。

心理学会の認定プログラムにおいて求められて&さらに，臨床心理学で用いられるデータ収集

いる（APA Office of Program Consultationの方法も，民族的マイノリティを研究対象外に

and Accreditation, 2013）北米においてさえさせやすくする面があるだろう。臨床心理学で上記のような状況だからである。そして，民族は，データ収集の方法として，（a）行動を見る的マイノリティを支援する実践家の研究活動にことを通してデータを集める“観察”，（b）テついても同様の状況にあることが推測される。

ストや質問紙も含め，課題の遂行結果をデータ

このように，民族的マイノリティの支援に携とする“検査”，そして，（c）会話を通してデー

わる実践家が相対的に少ないことに加え，実践- 19 -

心理臨床科学，第４巻，第１号，13-23，2014
活動と研究活動の間にある距離も，社会状況とよりも多くなっている。その背景には，『心理研究活動の齟齬に影響を与えている一要因だと

臨床学研究』に携わる人々に比べ『学生相談研も考えられる。

究』に携わる人々が，留学生をはじめとする民族的マイノリティに着目している可能性が示唆

特定の領域で研究活動が展開している可能性される。

第４の要因として，民族的マイノリティを対これらの状況をみると，日本社会に関わる民象としている実践家や研究者が，『心理臨床学

族的マイノリティを対象としている実践家や研研究』があつかうような一般的な領域よりも，究者が，かれらを対象とした支援および研究の研究および実践活動の必要性が認められている

必要性が認められている特定の領域で活動して特定の領域で研究活動を行っている可能性があいることも，社会状況と『心理臨床学研究』にることがあげられる。

おける研究活動の間にある齟齬に影響を与えて日本においては，民族的マイノリティを対象いる要因の一つだとも考えられる。

としている実践家や研究者が比較的多く在籍する学会がある。教育分野では，たとえば異文化

結間教育学会がある。異文化間教育学会の学会誌語である『異文化間教育』では，民族的マイノリ

国際化が進む日本社会の状況と『心理臨床学

ティについての研究が数多くなされており，研究』における民族的マイノリティを対象とし2004年に発行された第20号の「異文化間カウンた研究活動の間にある齟齬の背景には，（a）民

セリングの今日的課題」という特集を含め，心族的マイノリティが専門的援助につながりにく

理援助に関わる研究も少なくない。また医療分

くなっている可能性，（b）民族的マイノリティ

野では，たとえば多文化間精神医学会があり，が研究対象外になりやすい可能性，（c）民族的学会誌として『こころと文化』を発行している。 マイノリティの支援に携わる実践家において実
この学会誌においても，民族的マイノリティの践活動と研究活動の間に距離がある可能性，そメンタルヘルスについての研究が数多く発表さして，（d）民族的マイノリティの研究が特定れており，心理援助に関わるものも多数ある。

の領域で展開している可能性があることを議論

これらの民族的マイノリティを専門としていした。

る学会および学会誌もある一方で，必ずしも民

今後は，日本社会との齟齬を解消するために族的マイノリティを専門にはしていないが，心も，研究対象に偏りが少ない形で民族的マイノ

理援助の特定領域では，『心理臨床学研究』よ

リティを対象とする独創性と臨床的意義の高いりも相対的に多くの民族的マイノリティを対象

研究を増やすことが求められる。そして，齟齬とした研究が行われている。たとえば，学生相に影響を与えている可能性がある４要因が実際談領域では，日本学生相談学会の学会誌としてに影響を与えているのか，そして，影響を与え『学生相談研究』が発行されている。学会が設ているならば，どのようにどの程度影響を与え立された1987年から2012年９月までの間に発行ているのかについて，実証的に明らかにするこされた『学生相談研究』の掲載物には，22本のとが求められる。さらに，これらの研究から得

民族的マイノリティを対象とした掲載物があり， た知見などをもとに，具体的な対策を練り，民そのうち留学生に関するものが17本あった（藤族的マイノリティに対する実践と研究を発展さ

岡，2012）。
『学生相談研究』は『心理臨床学研せることが求められる。

究』よりも発行回数が少ない上，掲載物も少な
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