Journal ofInternational Cooperation for
Agricultural Development

J Intl Cooper Agric Dev 2021; 19: 41–43

JICA 研修報告

オンラインによる「アフリカ地域稲作振興のための中核的農学研究者の育成」研修
江原宏 1,2)・仲田麻奈 1)・浅沼修一 3)1) 名古屋大学農学国際教育研究センター
2) 名古屋大学アジア共創教育研究機構
3) 独立行政法人国際協力機構 国際協力専門員

受付 2021 年 3 月 1 日

2021 年 2 月 11 日～ 2 月 24 日に農学知的支援ネット万トン）」を目標としてた CARD フェーズ 2（2019 年～ワーク（JISNAS）会員大学，農業・食品産業技術総合

2030 年）が新たに発足した。CARD フェーズ 2 では対象研究機構（農研機構），国際農林水産業研究センター

国を拡大し，各国の国産米の競争力強化や民間セクター（JIRCAS）の協力により，2020 年度 JICA 課題別研修「アとの更なる連携を進めるべく，RICE4) アプローチを通フリカ地域稲作振興のための中核的農学研究者の育成」

して倍増に至る道筋を重視している（https://www.jica.

を実施した。名古屋大学農学国際教育研究センターがgo.jp/activities/issues/agricul/approach/card.html）。

受託し，JISNAS および連携組織と取り組むこの研修

昨年度までの本研修事業では，JICA 中部と名古屋大は 2012 年度から始まり，今回が第 3 フェーズの最終年学における 2 週間程度の「コア研修」（講義，演習，見であり通算 9 年目となった。その間の研修参加者は 29学）の後に，研修員の専門性に従ってマッチングを行っか国から 100 名に達した。本年度は，CARD イニシア

た JISNAS 会員大学あるいは農学国際教育研究センター

ティブ対象国であるサブサハラアフリカ諸国から，ブの連携機関へ研修員を派遣し，個々の専門分野の知識ルンジ，スーダン，ケニア，マダガスカル，ウガンダ，や研究手法等を深めることを目的とした 3 週間程度のザンビアの各国から 1 名ずつの 6 名が参加し，当該国の「個別研修」を実施してきた。個別研修では，各々オリ稲作の安定化や増収などに向けた課題の把握と解決のジナルの研修メニューで専門性を高めるとともに，そための研究アプローチを学んだ。

こで学んだ内容を踏まえ，受入教員の指導やアドバイ

1)

CARD はサブサハラ・アフリカのコメの生産量を 10スを受けながら，帰国後の実施を想定した各自の調査年間で倍増（1400 万トンから 2800 万トン）することを研究プロジェクトにおけるリサーチプランの作成に取

2)目 標 に，2008 年 の TICAD IV で JICA が国際 NGO のり組んできた。しかし，本年度はコロナ禍で短期研修AGRA と共同で立ち上げた国際イニシアティブである。

員の来日が困難なことから，コア研修に相当する講義

CARD フェーズ 1（2008 年～ 2018 年）では，2018 年に倍等の主なプログラムを，クラウドコンピューティング増目標が達成された。さらに，人口増加やコメ食の広の Web 会議システム Zoom を使ってオンラインの双方がりを受けてコメ需要が増え続けている状況を踏まえ，向ライブ形式で実施した。各プログラムの担当，講師

2019 年に横浜で開催された TICAD7 では，「2030 年まは JICA 中部あるいは各所属組織等からコンテンツをでにさらなるコメ生産量の倍増（2800 万トンから 5600配信し，研修員は母国の所属機関等から接続，参加し3)

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た。参加国間，ならびに日本との時差を考慮し，講義は講義で学んだ個別科目の要点を踏まえた上で緻密な等の開始時間を日本時間の 17 時からとした。また，参実験計画の検討が必要であることを理解したとの声が加国の通信事情を考慮して，一部の参加者にはネット聞かれた。この研修に参加した経験を自身のリサーチ環境の整ったホテルの客室を JICA が用意するなどの対プランに活かしたいとのことであった。本年度の研修応がとられた。コア研修期間中に 2 回の祝日があったが，では個別研修を実施することができなかったが，次年休講とはせず配信した。

度に新型コロナウイルス感染症の影響の収束がみられ今回のオンラインライブ配信のプログラム内容は表たら，改めて今回の参加者が来日して個別研修に参加

1 に示す通りである。研修員は各国の農業の概要と稲することを計画している。個別研修の実施に当たっては，作の課題をレポートし，参加者で情報を共有するキッ各研修員に自身の予備的調査研究などのデータを持参

クオフディスカッションのプログラムから始め，日本にし，それらを使って対面での演習に取り組むなどを提おける稲作の収量向上と安定化を成した要素技術の開案していきたい。

発と普及についてのレビュー，アジアにおける稲作のこの研修に参加した経験のある元短期研修員の中発展段階ごとの技術開発に関する講義を受けた。続いには，JICA「食料安全保障のための農学ネットワークて，品種の育成，形態と生理，土壌肥料，病害，害虫， （Agri-Net）」プログラムの長期研修員（留学生）として雑草，栽培管理法に関する稲作研究の要点を学び，さ再来日し，学位取得プログラムに参加している者がある。

らに，それらの知識を自身のリサーチプラン作成に活本研修の実施期間が，研修員の交流や，日本人研究者かすための実験計画法と統計処理の基本を学んだ。最との連携強化に向けたマッチング期間として活用され，終日には，研修員は 2 グループに分かれて，今回の研研修員の更なる研究力の向上とキャリアアップの支援，修に参加した感想や気づき，自身のリサーチプラン立

アフリカ諸国間の研究交流，日アフリカ諸国の共同研案に向けて参考となった点，困難であった点，各講義究の推進，そして上位目標となるサブサハラアフリカ

科目の時間配分（時間配分の拡大を希望する内容，短における稲作振興，収量，生産性の増大，コメ生産量縮してもよいと思われる内容）などについてディスカッショの倍増に効果を発揮できることを期待したく，そのたンを行い，そのグループディスカッションの結果を相互めの貢献を目指して研修プログラムの改善に引き続きに紹介して意見交換する機会をもった。研修員からは，臨みたい。

研究プロジェクトの成果を公表するためには如何に適コア研修の講義を担当いただいた講師各位，キック切な統計処理を行うことが大切であるか，そのためにオフディスカッションに参加いただいた弘前大学・石川

表１ 「アフリカ地域稲作振興のための中核的農学研究者の育成」コア研修プログラム（2020 年度）
月日

2/11

プログラム

担当・講師

開講式，コース概要説明

名古屋大学，JICA

日本の稲作の発展と稲作技術

浅沼 修一 （JICA）

各国レポート，キックオフディスカッション 名古屋大学，JICA，弘前大学，島根大学，JIRCAS

2/12

アジアの稲作とアフリカの稲作

坂上 潤一 （鹿児島大学）

2/15

イネの病害

荒川 征夫 （名城大学）

2/16

イネの品種開発手法

土井 一行 （名古屋大学）

2/17

土壌肥料とイネの栄養佐々木 由佳 （山形大学）

2/18

雑草管理

内野

2/19

イネの形態と生理

仲田 麻奈 （名古屋大学）

休眠打破と種子発芽・成長解析法

江原

2/22

イネの害虫とその管理

足達 太郎 （東京農業大学）

2/23

アフリカ水田農法，Sawah Technology

若月 利之 （元島根大学）

2/24

実験計画法

桂

評価会，閉講式

名古屋大学，JICA

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彰 （農研機構 中央農業研究センター）
宏 （名古屋大学）

圭佑 （東京農工大学）

隆二氏，島根大学・小林和広氏，JIRCAS・辻本泰弘氏，

2) TICAD： Tokyo International Conference on African

研修運営のご支援をいただいた JICA 中部の関係各位にDevelopment（アフリカ開発会議）。1993 年以降，深く感謝の意を表する。

日本政府が主導し，国連，国連開発計画（UNDP），世界銀行及びアフリカ連合委員会（AUC）と共同で

1) CARD：Coalition for African Rice Development（アフリカ稲作振興のための共同体）。フェーズ 1 参加
国：ベナン，ブルキナファソ，カメルーン，中央ア開催している。

3) AGRA：Alliance for a Green Revolution in Africa（ア
フリカ緑の革命のための同盟）。

フリカ共和国，コンゴ民主共和国，コートジボワー

4) RICE：Resilience, Industrialization, Competitiveness,

ル，エチオピア，ガンビア，ガーナ，ギニア，ケEmpowerment。CARD フェーズ 2 で採用された取ニア，リベリア，マダガスカル，マリ，モザンビーク，り組み。気候変動・人口増に対応した生産安定化

ナイジェリア，ルワンダ，セネガル，シエラレオネ，や，民間セクターと協調した現地における産業形成，タンザニア，トーゴ，ウガンダ，ザンビア。フェー

輸入米に対抗できる自国産米の品質向上，農家のズ 2 から加わった国：アンゴラ，マラウイ，スーダン，生計・生活向上のための農業経営体系の構築に取

ブルンジ，チャド，ガボン，ギニアビサウ，ニジェー

り組む。

ル，コンゴ共和国

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