水 平 線 の ム コ ウ ～ Ov e r t h e Ho ri z o n ～元領事のつれづれ話

栃木県国際交流協会 参与 石塚勇人
（第 34 回：2022 年 3 月）

海外における日本人の子供たちの学校教育（その 3）（海外の学校の様子）
海外に在住する日本人の子供たちの学校環境は、日本人学校、インターナショナルスクール（インター校）、現地校など在籍する学校によっても、また在住する国（都市）によっても異なります。

邦人社会の象徴としての日本人学校
日本人学校を例に上げると、多数の日本企業が進出している上海、バンコック、シンガポール等の日本人学校はいずれも児童生徒数が 1,500 名以上という大規模校ですが、概してアジアの日本人学校は数百名以上と国内の学校並みかそれ以上の規模で、運営面では企業からの寄付などもあって安定しており、学校の施設も賃借ではなく自前の校舎や体育館、プールなどの施設を有しており、児童生徒にとって充実した教育環境にあります。一方、欧州や中南米地域に所在する日本人学校は、1990 年代半ばのバブル崩壊以降、日系企業の撤退や縮小の動きに伴って児童生徒数も大きく減少し、現在では多くが全校児童生徒 50 名以下という小規模校です。これら小規模校は、現地の進出企業数も少なく、ぎりぎりの予算で運営しており、校舎は賃貸物件で体育館などの施設も付帯していないことが多く、自前の施設を有する日本人学校と比べると児童生徒の教育環境は大きく異なります。
これまで筆者が関わった中では、アテネ日本人学校が 17～18 名、ドイツのベルリン日本人学校は 30 名前後と極めて小規模でした。いずれの学校とも小学校 4 年生までは複式学級（2 つの学年を一つの学級にまとめるクラス編成）を採用し、中学部の教員も小学生の授業を受け持つなど、授業への対応に苦心していました。また、アテネ日本人学校は郊外にあった元ホテルの建物を賃借、ベルリン日本人学校の場合は現地校の校舎の一部を間借りしていましたので、いずれの学校も専用の体育館や講堂などはありませんでした。卒業式、入学式などの学校行事や体育の授業の際には、その都度外部の施設を借用するなど、施設面でも苦労が多かったように思います。因みに、アテネ日本人学

校における児童生徒数のピークは、オリンピック・イヤー（2004 年）の 1～2 年前で、当時はオリンピックのスポンサー企業やメディアが一時的に現地に拠点を置いたため、その駐在員子女数増により 27～28 名までになりましたが、オリンピック終了後、スポンサー企業やメディアは潮が引くように撤退したことで児童生徒数が 11～12 名までに激減、最終的には 2006 年度末に閉校が決定するに至りました。アテネ日本人学校の例
は、小規模日本人学校の運営基盤の脆弱さを如実に示しています。
また、2013 年初頭から 15 年末まで在勤したインドではニューデリー日本人学校の運営に関わりましたが、当時のインドは経済成長著しく、年々多数の日系企業が進出していた時期で（2015 年にはニューデリー周辺だけで 1,100 社以上が稼働）、在留邦人数は企業駐在員とその家族などを中心に年率 20％近い伸びを示していました。それに伴い、日本人学校の児童生徒数も在勤した 3 年弱の間に 200 名前後から約 350 名へという激増がみられ、その間には、児童生徒の急増に対応して新たな校舎増築も行われまし
たが、その資金は政府の補助と進出企業からの寄付で賄われました。同校は、アテネやベルリンとは大きく違って、十分な広さの敷地に校舎、運動場、体育館、プールなどの施設が完備され、学校が所有する 10 数台のスクールバスで児童生徒の送迎が行われるなど充実した環境でした。また、幼稚部も併設されており、小学校入学前の幼児にも準備段階から日本語教育環境を提供できていたことは、途上国に駐在する在留邦人にとって心強いものだったと思います。右のとおり、ニューデリー日本人学校は日系企業の盛んな進出とも相俟って大変勢いのある学校だったわけですが、この原稿を書きながら同校のホームページを何気なく閲覧したところ、現在の児童生徒数は僅か 84 名となっており、大変驚かされました。激減した経緯は記載されていませんでしたが、これが新型コロナウィルス感染症（COVID-19）に起因するものであることは想像に難くありません。インドにおける COVID-19 の感染者数は米国に次いで世界で 2 番目という状況で、かつ外国人が利用できる医療機関も十分に整備されていない状況ですから、多くの企業駐在員の家族が帰国を余儀なくされたことは容易に想像できます。思わぬところで、日本人学校の脆弱性があることに気づかされましたが、日本人学校の児童生徒数の増減は、日系企業の進出動向や現地の政情、あるいは今回のようなパンデミックの状況などによって大きく左右されるということだと思いますので、状況によっては休校になったり帰国を余儀なくされたりと、周りの事情に振り回される子供たちは大変だと、つくづく思わされます。
COVID-19 によって、日本人学校を取り巻く環境も様変わりしていますが、筆者が知る限り、COVID-19 以前の日本人学校は海外における日本人子女の学びの場としては象徴的な存在でした。例えば、皇族の外国御訪問では必ずと言っていいほど日本人学校御訪問が公式日程に組まれます。ドイツでは、2011 年には日独修好 150 周年記念事業の日本側総裁としてドイツを御訪問された皇太子殿下（現在の天皇陛下）が、ベルリン日本人学校を御訪問されました。インドでは、2013 年に天皇皇后両陛下（現在の上皇上皇后両陛下）による皇太子妃両殿下時代以来 50 年ぶりの御訪問が実現し、現地で大歓迎を受けました。両陛下のインド御訪問の様子は、国内でも連日報道されていましたのでご記憶の方も多いと思いますが、この時に両陛下はニューデリー日本人学校を御訪問されています。筆者は、ベルリン、ニューデリーとそれぞれの日本人学校御訪問で準備段階から関わらせていただきましたが、いずれの御訪問においても児童生徒、教員等学校関係者のみならず保護者、ひいては邦人社会全体が大きく勇気づけられました。

インター校の環境
一方、インターナショナル・スクール（インター校）の学校環境に目を転じると、違った状況が見えてきます。日本人学校は、児童生徒全員が日本人ですので、いわば同質社会ですが、インター校では在籍する生徒は多国籍に及んでおり、日本人生徒もその一部で、多様性に富んでいることが特徴です。さらに、所在国の国籍者も一定数（30～40％）在籍しており、今般ウクライナで起きているような戦時下の場合は別として、平時であれば生徒数が極端に増減することはありません。経営面では、日本人学校のように日本人商工会などの特定の支援基盤はなく独立採算経営ですが、授業料や入学金などの収入を基本に安定した経営がなされていると言えます。また、都市部に所在する学校の諸施設は敷地の制約もあって小規模ですが、必要な施設はすべて整っています。郊外の学校は広い土地を有効に活用できており、校舎、体育館、グラウンドなど十分な学校設備を有しています。インター校が充実した学校施設を所有し維持し続けることができているのは、高額な授業料や入学金に学校施設整備の予算が織り込まれていることによります。また、個人から募っている寄付金なども貢献していることと思います。
アテネに在勤していた当時のインター校は、幼稚園と小学校は郊外、中学校以上は都市部と校舎が 2 つに分かれていましたが、子供たちは小学校でしたので林に囲まれた自然豊かな静かな環境の校舎でゆったりした学校生活を送ることがきました。生徒の比率
は、小学校では圧倒的に外国人が多く国籍も多様で（日本人は筆者の子供たちのみ）、中学校以上になると逆にギリシャ人比率が 50％以上という構成でした。生徒数は、各学年 13～14 名程度とあまり多くはなく、中規模の学校だったと記憶しています。授業は英語ですが、ギリシャ語の授業もありましたので、子供たちは今でも片言のギリシャ語を記憶しています。国際バカロレア（IB）の実績は、それほど高くはなく、例えば、長期にわたって駐在している外国人の中には、子供が中学校以上になると実績のある別のインター校に転学させるケースも多くありました。筆者の場合、子供たちが小学生でしたので学校選びの段階で IB の実績を考慮することはありませんでしたが…
ベルリンにおけるインター校は、Berlin-Brandenburg International School という名称で、ベルリン市とポツダム市（第 2 次大戦の戦後処理を決定したポツダム会談で有名）の中間ほどに位置し、広大な敷地（約 360,000 ㎡）にバスケットボールやバレーボールなどが 5～6 面はとれる観客席付きの巨大な体育館とイベントホール（講堂）、屋外には観客席を併設した 400m トラックのあるグラウンドなど充実した施設を擁し、周囲を森や湖に囲まれた自然豊かな環境の学校でした。校舎は、Pre-school（幼稚園）、Primary-School（小学校）、Middle-School（中学校）、High-school（高校）別の教室棟が建ち並び、全校児童生徒数は約 700 名、ドイツ人と外国人の構成比はおよそ 3 対7、全校生徒の 3 割を占めるドイツ人生徒は親が大富豪というケースが多く、その中には旧ハプスブルグ宗主家や旧リヒテンシュタイン侯爵家の末裔に当たる生徒も筆者の子供たちのクラスメートとして学んでいました。もちろん、生徒たちはいたって普通の学校生活を送っていましたが、さすがにハプスブルグ家と聞いた時には思わずドキリとしたものです。外国人生徒の国籍は 60 ヵ国程度に及びますが、その国籍構成は多彩で、西側欧米諸国はもとより中国、韓国、タイ、フィリピン、インド等のアジア諸国、中南米、大洋州など世界各国から生徒が集まっていました。特に、ベルリンが旧東ドイツの真ん中に位置しているという地理的、歴史的な環境を反映してか、ロシア人やウクライナ人の生徒もかなり在籍していました。当時は、ロシア・ウクライナ情勢も表面的にはさほど緊迫した状況ではなかったので学校の中も平穏で、当時の状況を子供に聞いてみても、クラス内は和気あいあいとした雰囲気だったようですし、そもそもインター校では生徒が出身国の政治問題を学校に持ち込むことはしていなかったと言っていました。
翻って、ロシアの侵攻によってウクライナが戦場となり、欧州全体が激動の中にある現下の情勢に鑑みると、学校教育と政治は切り離して考えるべきだという理想論はあるでしょうが、現実にロシアに対する経済制裁が行われ、学術界、芸術界、スポーツ界などでもロシア人排除の動きが出てきている状況に照らせば、インター校においてロシア人生徒がこれまでと変わらずに他の国籍の生徒と融和的に過ごすことができているのかは疑問です。もちろん、ロシア国内とは違って国外のロシア人はメディアやインターネット、SNS などで発信される情報に容易にアクセスできますので、インター校の中にも自国が始めた戦争に批判の目を向けているロシア人生徒がいるのかもしれませんが…
話をベルリンのインター校に戻しますが、学校のクラス構成は、1 学年 3 クラス、各クラスの平均生徒数は 17～18 名と少人数で、教師の目も行き届いており、申し分のない教育環境だったように思います。アテネのインター校と同様に、所在地の言語であるドイツ語が必修となっていました。生徒の送迎は、半数が家族による自家用車送迎、残りはスクールバスで、バスルートは 15～16 路線あったと記憶しています。ＩＴ教育も充実しており、3 学年に 1 教室程度の割合でコンピュータが 30 台ほど並んだ専用の教室が完備されていました。また、70 人ほど収容可能な高学年（9 年生～12 年生）の生徒のための寮も併設されており、保護者と離れて学ぶ生徒にも対応していました。因みに、寮生活を送っていたのは、多くがロシア、ウクライナ、ジョージア、アルメニアなどの旧ソ連諸国や中国からの生徒でした。これら生徒の保護者は、これからは英語の時代だとの認識があって、グローバル社会で活躍してもらいたいとの思いから子供たちを外国で学ばせていたのでしょうが、現状はグローバル社会どころか戦争によって欧州社会とロシアの断絶が生じており、何とも複雑な思いです。

英語現地校の状況
ここで、英語圏の現地校で学ぶ日本人の子供たちの学校環境についても少し触れておきます。公立の現地校は、日本と同様に学区制が敷かれていますので、通学する学校は居住地によって決まってきます。海外で住居を決めるに当たって、最も重視するのは住居が所在する地域の治安ですが、一般的に居住地域の治安の良し悪しは学校のレベルの優劣に直結します。学齢期の子供を帯同する多くの駐在員は、現地への赴任が決まると、治安の優良な居住地域の情報や現地の教育事情、学校情報について、前任者等から提供を受けるかインターネットなどを通じて入手するのが一般的です。また、子供が英語に不慣れな場合は ESL（あるいは ELL）プログラムの充実した学校を絞り込むことも必要になります。直近に在勤した NY の例ですが、学齢期の子供を帯同する駐在員の多くは、郊外のウェストチェスター郡に居住し、職場のあるマンハッタンまでは約 1 時間かけて電車通勤というのが一般的でした。ウェストチェスター郡は、NY 市ブロンクス区の北に広がる広大な地域で、多数の富裕層が居を構える町がいくつも点在しており、そういった住民の状況を反映して教育予算の潤沢な自治体も多く、教育レベルの高い現地校が多い地域として知られており、日本人にも人気の地区でした。
現地校で留意すべき点は、インター校とは異なり一般の生徒は所在地の国籍者ですから、日本人生徒は英語文化という同質社会の中にマイノリティとして入っていくことを理解しなければなりませんので、現地校の習慣や文化を理解し、ELS などのサポートも活用して英語に慣れることが、早く現地校に溶け込むコツではないかと思います。NY
在勤中、子供を現地校に通わせていた同僚から聞いたところでは、学校の課外活動（部活）や地域のスポーツ・クラブ（野球やサッカー等）に参加することで友達が増えたと話していましたが、こうした活動への参加は子供同士の距離を縮めるのには有効な手段です。また、PA（保護者会）の活動でチャリティ・バザーなどのボランティア活動が行われることもありますが、こうした PA の活動に積極的に参加するなど、保護者も現地コミュニティに溶け込むことができれば、現地校もより身近に感じられるようになるのではないでしょうか。
現地校やインター校に通う児童生徒の多くは、補習校に通学しています。前々回のコ
ラムでも書いた通り、補習校は基本的に帰国を前提にしている児童生徒を対象に国語の学習が行われており、多くの補習校では義務教育課程以外に幼稚部や高等部を設置しており、国語教育の継続性を重視しています。筆者の長女は、ベルリンで補習校の高等部に通い国語力の維持ができたことが、大学受験では大きな助けになったと言っていました。また、国内における厳しい受験環境を反映して、NY、ロンドン、デュッセルドル
フ、上海、シンガポールなど在留邦人の多い大都市圏では受験のための日系進学塾の進出がいくつもみられますが、これら進学塾に通う子供も多く見られます。現地校の放課後に塾に通うことは、子供にかなりのハードスケジュールを強いることになっているようです。筆者などは、せっかく海外にいるのだからもっとおおらかな学校生活を送れないものかと思ってしまいますが、それだけ国内の受験環境が厳しいということでしょう。もっとも、大学受験に限っていえば海外の受験環境も厳しいもので、米国や欧州などの大学では IB や SAT 等の評価点数が一定以上の基準を満たさなければ希望の大学には入学できません。また、英語圏以外でも韓国や中国などの受験環境は日本以上に加熱しているとも聞きますので、世界の何処にあっても受験は大変ということでしょうか…
以上のとおり、海外の学校で学ぶ子供たちの教育環境は、日本人学校、現地校、インター校など様々ですが、それぞれの環境の中で学んでいる子供たち一人一人にとってはかけがえのない経験のようです。海外子女教育振興財団（海外で学ぶ子供や保護者、海外進出企業、在外教育施設等を日本国内から支援する公益財団法人）が発行している月刊の機関紙「海外子女教育」にも、海外の小中高で学んだ経験のある帰国子女 OB の経験談が毎月のように掲載されていますが、これらに目を通してみると、彼ら彼女らは海外の学校生活を経験したことが現在の自己形成に大きく影響している貴重な経験だったと異口同音に述べています。日本とは異なる生活環境や文化、習慣の中では苦労も多いことは事実でしょうが、同時に国内では得難い異文化に触れた経験は、それぞれの人生にとって必ずや大きな財産となっているのではないでしょうか。
おわり（公財）栃木県国際交流協会 参与 石塚勇人（略歴）1977 年外務省入省。外務本省では主に経済協力局、国際協力局で途上国の開発協力を担当。海外勤務歴は、在イスラエル大使館に始まり、在アンカレッジ総領事館、在モントリオール総領事館、在連合王国（英国）大使館、在南アフリカ大使館、在ギリシャ大使館、在ドイツ大使館、在インド大使館、在ニューヨーク総領事館の 9 公館で計29 年間。ギリシャ、ドイツ、インドの各大使館で領事班長を歴任。在ニューヨーク総領事館領事部長を最後に2019 年 3 月退官。同年 5 月より現職。