Center for The Studies of Higher Education (CSHE)

名古屋大学高等教育研究センター・ニューズレター

CONTENTS
Keynote

就任のご挨拶：高等教育研究センターとアドミッション・ポリシー
高等教育研究センター 教授 夏目 達也 ̶̶̶̶̶̶̶ 2
Guest Essay

学生満足度の向上：大学・教員・学生による取組み
ニュージーランド・クライストチャーチ教育大学 教授 キャロル・マッチ ̶̶̶̶ 4Seminars

高等教育研究センター主催セミナー（2004 年 4 月〜 8 月） ̶̶̶̶ 7
Staff

高等教育研究センター
速2004 年 10 月

スタッフ̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶ 7報̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶̶ 8

表紙写真：平成 16 年度第１回全学教育科目担当教員 FD の様子

K E Y NOTE
就任のご挨拶：高等教育研究センターとアドミッション・ポリシー
夏目 達也（名古屋大学高等教育研究センター教授）

ターとして 1999 年に設置された。1998 年設置の高等教育研究センターとほぼ同じ時期にスタートしたこと、旧知の間柄の池田教授が名大に赴任されたのと同じ時期に、同じような性格の機関に赴任し働くことになったことから、高等教育研究センターの動きにはなにかと注目していた。ときどき送られてくるジャーナルや高等教育研究プロフ
ァイル等の資料を手にしては、自分の所属するアドミッションセンターの運営、活動のあり方や問題点などを考えたものである。当初はひそかにライバル視していたけれども、日を追うごとに名大高等教育研究センターは活動を充実・発展させ、それに伴い知名度も高まっており、我が身の遅れ2004 年４月に、池田輝政教授の後任として、に内心焦りを感じた。同時に、受けた刺激も大き高等教育研究センターに赴任した。名古屋大学はく、活動を見直すよい機会にもなった。その高等私にとって大学院時代を過ごした場所である。さ

教育研究センターに勤務することになるとは夢にっさと就職していく同期の友人や後輩を横目で見も思わず、それがこうして現実になったのはまさながら、いたずらにオーバードクターの日々を重に奇縁というのが偽らざる感想である。

ね、ずいぶん長い期間名大にとどまることになっアドミッションセンターでは、AO 入試・推薦た。就職で離れて以後 14 年ぶりに名大に戻った

入学を中心とする入試関係の研究・業務を担当しが、今度は教員としての立場であり、気楽な院生ており、その関係で主に入学前の高校生の教育、時代とはまったく気分は異なる。いささか緊張気彼らの勉学の状況やそれにかかわるニーズに注目味のスタートである。高等教育研究センターは学していた。そこでは、しばしばアドミッション・内共同の教育・研究施設であり、全学の教育・研ポリシーが問題とされた。アドミッション・ポリ

究の充実・発展に貢献する使命を帯びている。つシーは、「入学者受入方針」と訳されており、しねに具体的な成果を提供することが求められておばしば大学が入学希望者に対して求める能力や資り、そのために実に多くの仕事を抱えている。仕質を記したもの、あるいは入学者選抜の基本方針

事量の多さはある程度理解し覚悟していたつもりや方法を示したものととらえられている。しかし、だが、実際には予想を超える仕事量である。赴任実際にはそのような狭い範囲の問題ではない。大以来早３か月、すでに仕事に追われる日々である。

学がみずからの教育理念や歴史、現有リソース（教前任校は東北大学であり、アドミッションセン

職員・施設・設備）等の客観的条件をふまえて、ターに勤務していた。東北大学アドミッションセ

どのような能力や資質をもった人材を育成しよう

ンターは筑波大、九大とともに国立大学初のセンとするのか、そのためにどのような教育や支援を

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K E Y NOTE
学生に提供するのか、さらに学生がその教育やサ解すれば、早急にアドミッション・ポリシーを策

ポートを最大限活用するためにどのような能力や定することは必要不可欠であろう。また、学生や資質が必要であるのか、それを備えた学生を選抜

大学の置かれた客観的な状況をふまえて、定期的するために大学はいかなる方法を用いるのか、とに見直すことも必要となろう。策定したアドミッいう広い範囲をカバーしている。その意味では、

ション・ポリシーに基づいて、教育の充実・改善

大学の教育や経営に関する総合的施策そのものとを進めることが必要であるのは、改めて言うまでいっても過言ではない。中でも教育は、入学者選もない。

抜以上に重要な位置を占めていることが特徴であ高等教育研究センターに課せられた使命を遂行る。入学者選抜が通常ごく短期間に行われるのにするために、当センターの直面する課題は多い。

対して、教育は入学前後から卒業・修了までの長焦ることなく課題の一つひとつに丁寧に取り組み期にわたって行われるためである。いまひとつのながら着実に前進したいと考えている。学内教職

特徴は、入学者選抜といういわば入り口からでは員をはじめ学外で大学教育に関わっておられる皆なく、社会への人材輩出（学生からみれば卒業・様のご支援・ご鞭撻をお願いします。

就職）という出口から、大学教育のあり方を構想している点である。いずれにしても、アドミッション・ポリシーのポイントは、通常考えられているような入学者選抜というよりも、むしろ大学教育そのものにあると考えるべきであろう。
大学教育とひとくちに言っても、その内容は多様である。高校から大学への移行にあたっての指導・支援や入学後の教育とくに初年次教育の充実をはじめ、学士課程の教育、大学院教育等、いずれも重要な問題である。また、これらを通底する問題として、大学院中心の研究大学における学士課程の位置づけの問題、専門教育と全学共通教育・教養教育との関係、学生のキャリア開発への指導・支援、職業人大学院の問題、大学評価等々がある。
いずれもきわめて複雑かつ重要な問題である。
高等教育研究センターの設置目的は、「国内外の研究者の協力を得て、学部および大学院における教育・研究活動との連携の下に、高等教育に関する研究・調査を行い、高等教育の質的向上に資すること」である。アドミッション・ポリシーを上記のように考えると、その構築は、高等教育研究センターの研究活動に直接関係する課題である。名大では、なぜかまだ明確なアドミッション・ポリシーが全学レベルでも各学部レベルでも策定されていない。しかし、ことばの本来の意味で理3

G UEST ESSAY
学生満足度の向上：大学・教員・学生による取組み
キャロル・マッチ（ニュージーランド・クライストチャーチ教育大学教授）
対する学生の不満の最大の原因として、教育サービスの不十分さが指摘されています。それは世界共通の問題であり、柔軟性を欠いた全ての大規模大学において生じている問題です。学生が情報を収集し問題に対する答えを見つけようにも、それに対する対応が遅れ、不正確な情報が提供され、場合によっては学生の抱える問題とは無関係の部局へ回されるといった、さまざまな問題が生じています。そういったことが些細な問題と認識されている間は、教育サービスに関する問題は解決しません。現在の大学教員がおかれた状況については以下の点を指摘することが出来るでしょう。
・大学のキャンパスの利用、大学の方針や事務手はじめに続に関する知識が少ない。
・学生の手助けをする時間的余裕がない。

ニュージーランドの大学において学生満足度を・学生への対応で生じた問題に対して責任を取ら高めることは、大学の説明責任を果たすだけではない。

なく、大学運営にとっても大きな課題となっています。それは大学、教員、ならびに学生の３者の・他の部署との連絡が緊密ではない。

いずれにとっても重要です。大学にとっては、リ・学生が行う手続の方法に関心を持たず、縦割りの処理を行っている。

テンションデータ（正規課程の学生のうち、１年・学生からの相談に対し問題解決に必要な権限を後も引き続き大学に在籍している学生数）に学生与えられていない。

満足度が明確に表れ、授業料収入に影響を与えます。教員にとっては教員自らの研究に基づいて得そこで教育サービスを向上させるために必要なられた知識を、学生へ分かりやすく伝える必要があります。さらに、学生は高い授業料を負担して方法として以下のものが考えられます。

いることから、大学での経験が積極的な意味を持

１．大学の教育サービス内容について役割分担をち、生産的であるよう要求する権利を持っていま明確にし、その活動実績を評価する仕組みをす。

つくる。
２．大学全体の教育サービスの理念・目標をつく

ここでは、大学、教員、学生の３つの側面からる。

学生満足度を見ていくことにします。

３．全学レベルの教育サービス戦略を策定し実行

全学的な教育サービスを通じた学生満足度の向上

４．教育サービスに精通した人材を確保する。

アメリカ合衆国やオーストラリアでは、大学に５．教育への働きが認められるような報酬と認定するための委員を任命する。

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G UEST ESSAY
制度を開発し、良いサービスを効率的に提供いのか。学生の学習ニーズや発達水準、ならびにできるようにする。

習熟度を考慮して教育する方法をいかに習得すべ

６．大学の方針と手続を熟知したスタッフを適切きか。誰が教員の資質開発を支援し助言すべきか。に配置する。

そういった多くの問題が存在しています。

７．本部と部局がそれぞれの目的と戦略を持つよ

これらの問題を解決するための一つの方法としう促進する。て、教員を教授法の習得に引き込み、学生の教育・８．現場スタッフに教育サービスプログラムを実学習過程について対処するための資質向上をはか行するための手段を与える。

ることが考えられます。私の所属する大学では、

９．パートタイム職員や学生スタッフを訓練し監一方で新任教員を対象とした成人教育のための研督する。

修を促進しつつ、他方で教育・学習上の問題に関10．教育サービスについて学生の満足度調査を定連して、全教員を対象とした通常の FD が開かれ期的に行う。ています。そして教員の受けた FD の内容を調査し、その結果を教員の昇進に反映させています。

FD（ファカルティ・ディベロプメント）
を通じた学生満足度の向上

またニュージーランドにおいては、優れた教育を学生満足度を改善するための二つ目の方法としは、「優れた授業」、「優れた共同授業」、「新たなてはＦＤがあります。大学は教員の教育能力よりアイデアを実践した優れた授業」の３つの領域にも、研究成果によってランク付けされ比較されるおいて表彰が行われています。この表彰はニュー傾向にあります。そのため教育は大学の主要な機ジーランド首相から表彰状が授与される大変名誉能であるにも関わらず、政府レベルの計画においある賞です。日本の大学においても、高等教育にてさえその重要性は認識されていません。あるいおける優れた教育を奨励するために、そのようなは、優秀な研究者＝教育者という考え方がなお存制度を作ることが出来るかもしれません。それが在します。日本では「世界最高水準の大学」を形実現すれば教員、学生、大学、国に恩恵をもたら成する政策が行われていますが、ニュージーランすものとなるでしょう。

おこなった教員を表彰する制度があります。それド、オーストラリア、イギリスでの経験に基づい策が導入されると、大学は研究成果をあげること質の高い教育サービスによる学生満足度の向上に注力し、学生の教育や教員の他の職務を軽視す

アメリカ合衆国の 745 の大学を調査したレポーていえば、研究実績に基づいた研究資金の配分政るようになります。

トのなかで、「成功する大学は３つの共通要因をそれでは、良い教員となるためにどのようなこ有している。それは①学生のニーズに焦点を当て、とを学べば良いのでしょうか。初等中等教育の場②教育サービスの質を常に改善し、③大学の将来合、教員は教授法の訓練を十分に受けています。の方向性を描くために学生満足度調査のデータを大学では教育内容が複雑かつ高度化していること利用しているということである」と述べられていを考えれば、教員が教授法の訓練を受けることはます。

いっそう重要となっています。学生に有効な助言

さらに、教員が学生に有効に教えようとするのを与えるための訓練、批判的思考の育成、学習計

であれば、学生の抱える背景とニーズを理解する画の作成の仕方、成績評価の工夫、有効なインタ必要があるということが指摘されています。学生

ビューの仕方について、なぜ教員は訓練を受けなが大学に寄せる期待やニーズとはどのようなもの

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G UEST ESSAY
でしょうか。また、とくに大学１年生にむけた教・個別の学習支援を行い大学での学習を早期に取育サービスの質はどのようなものが望ましいのでり組めるようにする。

しょうか。

・学生の多様性と柔軟性を考慮し、大学で学ぶことへの安心と一体感を与える。

学生が自らの勉学を自身の関心に基づいて行・学生の選択した学科、研究環境、学生としてのい、将来の就職の見通しをつけるための手段とし役割に関する相談を受け付ける。て大学をとらえているということが調査により明まとめらかとなっています。学生の直接的なニーズは「大学への適応」に関連したものです。学生は社会的つまり、学生の満足度を向上させるために、大に認められ、学問的にも早く成果を上げたいと望学は迅速で正確な情報と助言を提供するための、んでいますが、学生の３分の２は大学生活に対機能的なシステムを真剣に構築する必要があるとして十分に対応できていないと感じているそうでいえます。学生の受講する科目は、学習理論に裏す。

付けられながら一貫性を持って組み立てられなければなりません。また教育実践の豊富な経験を有したがって、大学での教育の質（とくに１年生

し、教員と学生との相互関係を積極的に保てる教への教育）を保証するためには以下の要素が必要

員が必要です。これらの条件が満たされることにになると考えられます。

より、学生は大学での充実した学習を通じて、自・学生の抱える背景や、特に学びにおける重要ならの目標に到達できるような教育を受けることが要素を考慮する。

できるでしょう。そして、学生の満足度は高まり、・学生の発達段階とニーズを認識する。

大学の教育を円滑に機能させることになるでしょ・学生の要求を理解し目標の到達に必要な支援をう。

行う。

〈翻訳・編集：小湊卓夫〉

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S EMINARS
高等教育研究センター主催セミナー
2004 年４月〜８月
第 39 回招聘セミナー（2004 年 5 月 26 日）「産学官連携で大学は変われるか？」
マヌエル・クレスポ 氏（モントリオール大学教育学部教授）
第 40 回招聘セミナー（2004 年 6 月 11 日）「授業評価と FD：香川大学における全学的取組からみえるもの」
稲永

由紀 氏（香川大学大学教育開発センター講師）

第 23 回客員教授セミナー（2004 年 6 月 15 日）「初年次オリエンテーションプログラムの国際的動向」
キャロル・マッチ 氏（ニュージーランド・クライストチャーチ教育大学教授／高等教育研究センター客員教授）
第 24 回客員教授セミナー（2004 年 8 月 24 日）「動機づけ理論をふまえた授業運営̶京都光華女子大学における導入教育̶」
藤田哲也 氏（法政大学文学部助教授／高等教育研究センター客員教授）

S TAFF助

スタッフ（2004 年４月〜８月）
センター長

黒田授

夏目光太郎

助

教授

近田達也

助

手手

専門職員
教授

中井鳥居卓夫

青山佳代

俊樹

井上和美

電話： 052-789-5696
メ ー ル： inoue@cshe.nagoya-u.ac.jp

専門領域： 高等教育マネジメント・大学教授法
電話： 052 − 789 − 5385
メ ー ル： nakai@cshe.nagoya-u.ac.jp

専任講師

小湊

専門領域： 大学評価・西洋教育史
電
話： 052 − 789 − 5814
052 − 789 − 5925（評価企画室）
メ ー ル： aoyama@cshe.nagoya-u.ac.jp

政博

専門領域： 比較高等教育学・初年次教育
電
話： 052 − 789 − 5692
メ ー ル： chikada@cshe.nagoya-u.ac.jp

助英博

専門領域： 大学評価・経済学説史
電
話： 052 − 789 − 5815
052 − 789 − 5925（評価企画室）
メ ー ル： kominato@cshe.nagoya-u.ac.jp

専門領域： 高等教育学・技術・職業教育論
電
話： 052 − 789 − 5693
メ ー ル： natsume@cshe.nagoya-u.ac.jp

助中島

専門領域： 教材作成法・教育経済学
電
話： 052 − 789 − 5384
メ ー ル： nakajima@cshe.nagoya-u.ac.jp

専門領域： 材料科学工学・工学教育
電話： 052 − 789 − 5694
052 − 789 − 3349（工学研究科）
メ ー ル： kuroda@cshe.nagoya-u.ac.jp

教手2004 年度 外国人客員教授

朋子

客員教授

専門領域： 高等教育カリキュラム論・教育経営学
電
話： 052 − 789 − 5691
メ ー ル： torii@cshe.nagoya-u.ac.jp

キャロル・マッチ（2004 年 4 月〜 9 月）

ニュージーランド・クライストチャーチ教育大学教授
専門領域： 成人教育論・公民教育論

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速報2004 年度の「特色ある大学教育支援プログラム」（文部科学省）に高等教育研究センターを中心に進めてきた名古屋大学全体の取組「教員の自発的な授業改善の促進・支援̶授業支援ツールを活用した授業デザイン力の形成̶」が採択されました。採択理由は以下のとおりです。

この取組は、平成 10 年４月から名古屋大学が高等教育研究センターを中心として教員の自発的な授業改善の促進・支援を行うことを目的に授業支援ツールを開発し、極めて具体的な実践手段を教員に提供するというものです。具体的には、FD に戸惑う教員のために授業改善のノウハウやヒントをわかり易く表現した『成長するティップス先生』の制作、ウェブ上のシラバス「ゴーイングシラバス」の開発に成功し、現在教育の質の向上と FD 活動の推進に一定の成果を上げています。学生の授業評価を通じても、その効果は見て取ることが出来ます。
本取組は、全国的に注目され、『成長するティップス先生』8,000 部（ウェブ版アクセス月２万件）、多数の学外からの講演の依頼などからも、他大学や短期大学の参考になり得る優れた事例であるといえます。
今後の課題は、学内における取組の拡大、学生の成績向上の検証、『ティップス先生』と「ゴーイングシラバス」の見直し、ツールの改善等に一層の努力と工夫を重ねられることにあると思います。

高等教育研究プロファイル 第 9 号
名古屋大学高等教育研究センター ニューズレター
2004 年 10 月１日発行
編集委員：黒田光太郎、夏目達也、近田政博、中井俊樹、鳥居朋子、中島英博
青山佳代、小湊卓夫（幹事）発 行名古屋大学高等教育研究センター〒 464 - 8601 名古屋市千種区不老町
TEL 052 - 789 - 5696（事務室）
FAX 052 - 789 - 5695（同 上）

http:// www.cshe.nagoya-u.ac.jp/