教 育 研 究 業 績 書

研

究

分

野

氏名

西村 昭徳

学位

博士（心理学）研 究 上 の キ ー ワ ー ド

学校心理学

臨床心理学
教師のメンタルヘルス
バーンアウト
援助チーム
集団内葛藤（学部）心理学研究法Ⅰ，Ⅱ
心理演習（心理支援実習） 臨床心理学実習Ⅱ
主要担当授業科目
学校心理学セミナー（大学院）臨床心理学特論Ⅱ 臨床心理査定法演習Ⅰ（心理的アセスメントに関する理論と実践）
学校心理学演習 臨床心理実習 心理実践実習
教育上の実績に関する事項

年月日

１ 教育方法の実践例(1) 自分探しの視点に立った青年 平成 16 年 3月
心理学の実践

２ 作成した教科書・教材(1) 道徳教育等で使用する葛藤マ 平成 20 年 2月
ネジメント・プログラム

概要

平成 15 年に半期間担当した青年心理学の授業において、自我関与の高い教材を使用したり、他者との意見交換の機会を多く設定したりして、受講生各自が自己理解を深められるように試みた。この半期間の授業実践の成果と課題を、実践女子短期
大学生活福祉学科の学科誌である生活福祉第 4 号にて報告した。

道徳教育等で使用する葛藤マネジメント・プログラムの開発を目指している。①集団の葛藤状況に関するアセスメント、②
葛藤マネジメントについての心理教育、③葛藤マネジメントのトレーニングで構成されるプログラムを提案した。

教職や心理職に関わる方々、教職課程の学生を対象にした、(2) 子どもの成長を支える発達教 平成 23 年 4月
発達相談や教育相談について包括的に学ぶことが出来るテキ育相談
スト（分担執筆）。
(3)基礎演習テキスト

社会福祉系大学における学士力の養成という観点から、リテ
平成 24 年 4
ラシー教育、進路教育、健康管理教育などの内容がまとめられ月ている（分担執筆）。

３ 当該教員の教育上の実績に関する大学等の評価
5 段階評価で、各項目の平均値が 4.4 であった。また、授業(1)東京成徳大学（平成 19 年度～平 平成19 年度
成 21 年度）の担当科目に関する受 ～平成21年 内容に関する関心が高まったというコメントが多く、概ね受講生が満足のいく授業内容であったと考えられる。
講生による授業評価アンケート度
5 段階評価で各項目の得点が、どの教科においても平均値以(2)群馬医療福祉大学（平成 23 年度 平成23 年度「声の明瞭さ」「板書」「授業内容～平成 25 年度）の担当科目に関す ～平成25年 上、4 点以上であった。特に、のわかりやすさ」等の授業者の基本的な項目では高い評価を得る受講生による授業評価アンケー 度
た。
ト
- 1 -

４ その他(1)卒業論文の指導及び審査

平成 19 年 4 東京成徳大学応用心理学部臨床心理学科において、平成 19 年月～平成 20 度 7 名、平成 20 年度 6 名、平成 27 年度 2 名の卒業論文を指年 3 月、平 導し査読を務めた。
成26 年4 月～現在(2)修士論文の指導及び審査

平成 19 年 4月～平成 20
年 3 月、平
成26 年4 月～現在

東京成徳大学大学院心理学研究科修士課程において平成 19 年
度 3 名、平成 20 年度 6 名、平成 26 年度 3 名、平成 27 年度 3名、平成 28 年度 3 名、平成 29 年度 3 名の修士論文を指導し査読を務めた。

(3) 臨床心理士養成におけるスーパーバイザー

平成 19 年 4月～平成 20
年 3 月、平
成26 年4 月～現在

東京成徳大学大学院心理学研究科修士課程において、臨床心理実習担当教員として、平成 19 年度 2 名、平成 20 年度 4 名、平成 26 年度 3 名、平成 27 年度 4 名、平成 28 年度 3 名、平成 29
年度 3 名のスーパーバイズを担当した。

(4) 社会福祉士・精神保健福祉士国 平成23 年度 群馬医療福祉大学において、社会福祉士・精神保健福祉士国家～平成25年 資格試験対策ゼミを担当した。社会福祉士８名、精神保健福祉
家資格試験対策ゼミ
度
士４名の合格者を輩出した。

職務上の実績に関する事項

年月日(1) 東京学校臨床心理研究会主催
平成 18 年 1
スクールカウンセラー地域研修会 月 14 日
講師

概

要

特別支援教育のスタートに向けて、学校現場での心理・教育
的アセスメントに関する研修会が開催され、講師を務めた。

(2) 八千代市「おにいさん・おねえ 平成 18 年 4八千代市と東京成徳大学が提携を結び、地域の子ども支援施
さん子ども電話相談」スーパーバイ 月～平成 21 策として行った「おにいさん・おねえさん子ども電話相談」プ
年3月
ザー
ロジェクトにスーパーバイザーとして関わった。
(3) 佐倉市家庭教育推進協議会主 平成19年10小学校入学前に行われる保護者を対象にした講演会で講師
催「学童期子育て学習（佐倉市立 月 25 日を務める。小学校という新しい生活環境への移行期における心染井野小学校）」
理的課題について講演を行った。
(4) 「地方自治と子ども施策」
平成 19 年
全国自治体シンポジウム（高浜市中 10 月 27 日
央公民館）

第６分科会「ともに創る子ども施策 市民・大学との協働を求めて」にて、八千代市おにいさんおねえさん子ども電話相談
における行政と大学との協働について報告を行った。

(5) 教員免許更新講習（駿河台大 平成 21 年
学） 講師「特別支援コーディネー 8 月 5 日
ターの活用の実際」

特別支援教育のコーディネーションの在り方について、スクリーニング・査定・個別支援計画の作成・校内の体制づくりに触れながら解説を行った。

(6)日本学校メンタルヘルス学会 平成 22 年 4
審査委員
月～現在に
至る

学会誌「学校メンタルヘルス」の査読委員として、投稿された論文の審査を担当している。

- 2 -(7)教員免許更新講習（群馬医療福 平成 24 年 8祉大学）講師「発達障害の理解－医 月 22 日
療・心理の視点から」

DSM-Ⅴへの改訂に伴う診断基準の変更点や知能研究における新しい知見など、発達障害に関する最近の動向について解説を行った。

(8)群馬県聴覚障害コミュニケー
平成24年11
聴覚障害者に対する支援として要約筆記を担当する者に求ションプラザ
月 12 日められるカウンセリングの基礎知識と技術について講義を行
要約筆記者養成講座った。
「カウンセリングの基礎」
講師(9)訪問介護員養成研修 2 級（ヘル 平成 24 年 3 訪問介護員 2 級の養成講座において、心理学関連の科目を担当
パー2 級）講座「高齢者、障害者（児） 月 21 日、22 した。
の心理」、「高齢者、障害者（児）等 日、23 日、
31 日の家族の理解」 講師(10)教員免許更新講習（群馬医療福 平成 25 年 8祉大学）講師「特別支援教育の視点 月 21 日
による児童生徒への適切な支援を考える―心理・教育・福祉の最近の動向―」

DSD-Ⅴへの改訂に伴う診断基準の変更点や WISC－ⅣやビネーⅤなど新しい知能検査を用いた研究など最近の動向を踏まえて、発達障害の心理学的な特徴について解説した。また、インシデント・プロセス法を用いて、受講者が現在困っている事
例について検討した。

- 3 -著書･学術論文等の名称

単著･共
著の別

発行又は
発表の年月

発行所、発表雑誌又は発表学会等の名称

概

要

（著書）
１ 子どもの成長を支え 共著
る発達教育相談平成 23 年 4 北樹出版
月

教職や心理職に関わる方々、教職課
程の学生を対象にしたテキストであり、子どもの発達の問題や学校生活に関わる諸問題に対する支援のあり方について包括的に学ぶことができる。
第 5 章「不登校の問題とその支援」、
第 7 章「子どもの社会性の問題とその支援」、第 9 章「学校内外の相談体制・連携のあり方」、第 12 章「心理療法の基礎理論」を担当している。
（鎌倉利光・藤本昌樹 編著）

２ 生きる力を育てる臨 共著
床心理学

平成 25 年 5 保育出版
月

個人の生きる現実を的確に見据え、心理的な不適応の改善と予防を図る
とともに、適応の向上と発展を促すた
め、心理臨床的アプローチを理論と実際の両側面から試みる、基礎的な臨床
心理学のテキストである。第 2 章 4 節「学校と性格形成」及び事例学習
case4 を担当している。
（小林芳郎 編著）

（学術論文）
１ 職場場面における信 共著
頼感の構造についての検討

２ 現代青年の社会的モ 共著
デルに関する基礎研究～
生き方態度に及ぼす社会的モデルの影響力と性差についての検討～

３ 学校教育相談におけ 単著
る組織的援助活動の動向―３タイプのチーム・ア
プローチに焦点を当てて―

平成 14 年 3 東 京 学 芸 大 学 紀 要
本研究では、職場場面での信頼感
月
第一部門 教育科学 （trust in organization）に関する
第 53 集、ｐ57－64． 国内外の研究を基に、概念整理が行われた。さらに、職場の人間関係における「職業人的側面」及び「人格的側面」の情報から判断される信頼感の個人差を測定するための職場信頼感尺度が作成され、尺度の信頼性と妥当性が検討された。
（西村昭徳、松尾直博、共著）。
平成 14 年 3 東京成徳大学臨床心 本研究では、社会的モデルの現代青年
月
理学研究２号、ｐ5－ の生き方態度に及ぼす影響が、性差をふまえて検討された。身近な人物の方12．
が、メディアを通じて接触する人物よりも強い影響力をもつことが示された。また、女性は、目標をもって頑張ろうとする態度について、メディアを通じて接触する人物からは影響を受けにくいことが確認された。
（西村昭
徳、持木信春、大野千枝、酒井さつき、
杉原一昭、新井邦二郎、共著）。
学校教育相談活動でのチーム形成に
平成 16 年 3 東京成徳大学臨床心 お い て 基 盤 と 考 え ら れ る理学研究 4 号、ｐ126
月
multidisciplinary、transdisciplinary、－132．
interdisciplinary の３タイプのチー
ム・アプローチに焦点を当て、最近の研究･実践が概観された。それぞれの- 4 -チーム・アプローチの成果と問題点が考察され、不登校対策や特別支援教育に向けたチーム形成の在り方が検討された。
４ 学校組織における教 単著
職員間の関係性についてのビリーフの性差及び教職経験による相違平成 16 年 3 実践女子短期大学紀先行研究を参考に、教師個人が他の
月
要 25 号、ｐ129－139． 教職員との人間関係について持っていると考えられるビリーフが選定された。選定されたビリーフについて調査項目が構成され、現職教員を対象に質問紙調査が実施された。ビリーフの性差及び教職経験による相違が検討され、男性・女性それぞれのビリーフの特徴と教職経験の浅い教師のビリーフの特徴が見出された。

５ 教職員間の人間関係
単著に対する認知的評価－教職員間ストレス評価尺度の作成と信頼性・妥当性の検討－

教職員間の人間関係上の出来事に
平成 17 年 2 学校メンタルヘルス ついて教員個々の認知的評価を測定
７号、ｐ65－73．
月するための尺度（教職員間ストレス評価尺度）が作成された。尺度の再検査
信頼性及び十分な内部一貫性が確認された。また、対人ストレッサーや心理的ストレス反応（抑うつ、怒り、無気力）との中程度の相関がみられ、作成した尺度の基準関連的な妥当性が示された。さらに、認知的評価のタイプによって、抑うつや不安などの心理的ストレス反応が異なることが明らかになり、作成された尺度の理論的妥
当性が示された。

６ 児童・生徒への対応
単著
をめぐる教職員間の葛藤と対処方略－葛藤状況及
び教職員に対する認知的評価の視点から－

多様化・複雑化する児童・生徒の問
平成 18 年 2 学校メンタルヘルス 題に、専門性や役割が異なる立場の教８号、ｐ57－67.
月
職員がチームを組んで対応する際の葛藤と対処方略を明らかにする目的で調査が実施された。16 チーム（64名）の回答を分析した結果、責任や役割に関する葛藤が、問題の見立てや情緒的な葛藤よりも大きいことが示された。また、教職員間の人間関係を肯定的に評価している人は、一般的に望ましいとされる葛藤対処方略を用いていることが確認された。

７ 提示された事例に関単著
連する知識レベルの向上
がグループ内葛藤および事例検討への動機づけに与える影響―非専門グループを対象にして―事例検討場面でのグループ内葛藤
平成 18 年 3 実践女子短期大学紀 と話し合うことへの動機づけが、事例月
要 27 号、ｐ145－156． に関連する知識レベルから受ける影響を検討するため実験が行われた。発達障害が疑われるある子どもの事例をＶＴＲで提示し、経済学や社会学を専攻する大学生で構成される 10 グループに対応に向けた話し合いを行うよう求めた。発達障害に関するレクチ
ャーを受ける前後での、グループ内葛藤及び話し合いへの動機づけの変化が検討された。その結果、知識レベルが向上することで、タスクコンフリク
トと話し合いへの動機付けが高まる
傾向が確認された。
- 5 -

８ 校内援助チームにお 単著
けるチーム内葛藤に関する研究平成 18 年 3 博士学位論文 (未公月刊)

９ 学生ボランティア・ 共著
ヘルパーを学校支援にどう活かすか？―学校コミュニティ援助の視点から―

平成 19 年 3 東京成徳大学臨床心本研究は、ある公立中学校と提携し月て行った学生ボランティア派遣プロ
理学研究７号、ｐ10－
ジェクトの経過をふり返り、活動上の19．
問題点を明らかにするとともに、今後の活動の在り方について検討したものである。学校コミュニティ援助の視点から、学校全体を対象とした予防的関わりの必要性と葛藤マネジメント
を通して校内システムに介入することの必要性が考えられた。
（西村昭徳、
小林厚子、今中博章、木村真人、高沢佳司、共著）。

１０ 葛藤マネジメント 共著
プログラムの作成に関する基礎的研究―グループ
内の葛藤状況をアセスメントするプログラムの開発とその妥当性の検討―

平成 20 年 3
本研究の目的は、高校生を対象とした学校メンタルヘルス 葛藤マネジメントに必要となるアセ
月
10 号、ｐ93－100．
スメント・プログラムを開発し、その妥当性を検討することであった。ある
公立高校の生徒会役員７名を対象に、グループ内の葛藤状況を査定するためのプログラムを実施した。生徒会の担当教員は、査定結果が生徒会の実態を大変よくとらえていると評価した。
本プログラムがグループの葛藤状況を理解するためのツールとして概ね妥当であると考えられた。
（森慶輔、
西村昭徳、共著）。

１１ リレーションを重 共著視したオリエンテーショ
ンが新入生の大学生活適応感に及ぼす影響

１２ 地域福祉における行政機関と高等教育機関 共著の協働事業に関する実践
研究

学校の中で、児童・生徒が抱える様々な問題に対応する際に構成されるチームに焦点を当てた研究である。
チーム内の葛藤と葛藤への対処スタ
イルがチーム機能に及ぼす影響を、フィールド・ワーク、調査、実験といった多様な方法によって検討した。一連の研究の結果、葛藤の種類と程度によって、チーム機能の向上にとって有効な対処スタイルが異なることが明らかにされた。

本研究では、大学入学初期の大きな
平成 20 年 3 東京成徳大学人文学 課題と考えられている人間関係づく
部研究紀要、第 15 号、 りに主眼を置き、リレーションを重視月
ｐ51－60．
した新入生オリエンテーションを試み、その効果を検証した。効果指標として、大学生活不安尺度得点の変化を検討したところ、人間関係に関する不
安得点に有意な減少がみられ、一応の成果が確認された。
（西村昭徳、石崎一記、共著）。
大学生が相談員となり子どもの相
平成 20 年 3 東京成徳大学人文学 談に電話で応じる「八千代市おにいさ
部研究紀要、第 15 号、 ん・おねえさん子ども電話相談」につ月
ｐ75－86．
いて、コミュニティワークの地域福祉計画の視点からこれまでの取り組みについて評価が行われた。子どもの人権・権利を確保するための窓口の機能としては、当初の目標を概ね達成したと考えられた。一方で、運営上の問題- 6 -および大学と行政の連携の在り方については今後検討すべき課題が示された。
（石田祥代、伊藤栄治、今中博
章、鎌田大輔、西村昭徳、根津克己、
羽鳥健司、半田勝久、共著）。
１３ 小学校教師におけ 共著
るバーンアウトの因子構造の検討

平成 21 年 9 学校メンタルヘルス
教師のバーンアウト研究において、12 号、p77－84．
月使用されるバーンアウト尺度の因子
構造が不安定であることが研究上の問題点として指摘されてきた。本研究では、小学校教師を対象に、MBI で想定される 3 因子構造（情緒的消耗、脱人格化、個人的達成感の減退）と、幾つかの先行研究で提案されている2 因子構造（情緒的消耗と脱人格化を１つの因子として捉えたモデル）のどちらが統計的な適合度が高いかを検証した。確認的因子分析によるモデル比較の結果、3 因子構造の方が相対的に高い適合度を示した。
（西村昭徳、森慶輔、宮下敏恵、共著）。

１４ 嫌悪場面に対する 共著
回避傾向尺度の開発―大学生における不登校への予防的アプローチを目指して―

平成 22 年 3 東京成徳大学臨床心本研究では、情緒的混乱型の不登校理学研究 10 号、p3‐ の症状を一般化し、それに即した項目
月
15．
を大学生から抽出することにより、大学生の不登校傾向を測定する尺度が作成された。
（黒川泰貴、西村昭徳、
石村邦夫、共著）。

１５ 小・中学校教師に 共著
おけるバーンアウトの現状：3 回調査を通して

平成 23 年 2 上越教育大学研究紀 本研究の目的は小学校、中学校教師に
要 30 号、p143‐152． おけるバーンアウトの現状を複数回
月の調査によって調べることであった。
小学校の管理職109名、小学校教諭754
名、中学校管理職 48 名、中学校教諭
410 名を対象に調査を行った。バーン
アウト得点を調べた結果、小学校、中学校の教諭においては、個人的達成感の後退が著しく進んでおり、脱人格化
得点もやや高いという結果が得られた。
（宮下敏恵、森慶輔、西村昭徳、
北島正人、共著）。

１６ 中学教師における 共著
バーンアウト尺度の因子
構造の検討

平成 25 年 3 パーソナリティ研究
教師のバーンアウト研究において、月
第 21 巻、3 号、p278 使用されるバーンアウト尺度の因子‐290．
構造が不安定であることが研究上の問題点として指摘されてきた。異なる
3 地域の中学校教師，合計 1313 名を対象に日本語版バーンアウト尺度の因子構造が検討された。確認的因子分析を行い，また共分散構造分析による
日本語版バーンアウト尺度と SRS-18（短期的ストレス指標） との関連を検討した結果，教師のバーンアウト
は，情緒的消耗感，脱人格化，個人的達成感(の低下)の 3 因子から捉えることが適切であることが示された。
（森慶輔、西村昭徳、宮下敏恵、奥村
太一、北島正人、共著）- 7 -１７ 学校教育相談にお 共著
ける援助チームの葛藤状
況と援助機能平成 25 年 3 學校法人昌賢学園論小学校および中学校における教育
月
集、第 11 号、p37‐47． 相談で形成される援助チームについて、心理尺度に基づく数量的データと自由記述回答による質的データから援助チームの葛藤状況と援助機能との関連性が検討された。数量的データ
は、チーム単位で分析が行われ、援助機能が低いチームの葛藤状況は、
Relationship Conflict が高く、回避
や服従という対処方略が用いられる
傾向が示された。また、援助機能得点の上位 3 チームと下位 3 チームで自由記述回答を比較したところ，援助機能の低いチームは、対応方針について共通理解が不十分で、葛藤状況にメンバーが向き合おうとしない態度が見受けられた。
（西村昭徳、久保田米蔵、共著）

１８ 小学校および中学 共著
校教師におけるバーンア
ウト・プロセスの検討

平成 25 年
12 月

心理臨床学研究、第 31
本研究では，公立小･中学校教師の巻、5 号、p769-779.
バーンアウトの進行プロセスについて，縦断データを用いた共分散構造分
析で検証した。2008 年度に 3 回の調査全てに漏れなく回答した小学校教師
372 名と中学校教師 189 名のデータを分析対象とした。Leiter & Maslach（1988），Golembiewski et al.（1983），
Van Dierendonck et al.（2001）というバーンアウトの進行プロセスに関する 3 つの代表的な仮説モデルへのデータの適合を分析した結果，「情緒的消耗感の蓄積がきっかけとなり脱人格化して，個人的達成感が低下するプ
ロセス（Leiter & Maslach，1988）」と「仕事上の達成感が得られないことがきっかけとなり脱人格化が起こり，情緒的消耗感が高まるプロセス（VanDierendonck et al.，2001）」の 2 つのモデルが支持された。
（西村昭徳、
森慶輔、宮下敏恵、奥村太一、北島正人、共著）

１９ 不適応児童のスク 単著
リーニングにおける教師の認知様式－ストレス反応に対するとらえ方に焦点を当てて－

平成 25 年
12 月

学校法人昌賢学園論 子どもたちが示すストレス反応を教集、第 12 号、p65‐74． 師がどのように認知し、「気になる児童」を特定しているのかを明らかにすることで、児童の適応上の問題をスク
リーニングする際に教師の認知がどのような役割を果たしているかの検証を試みた。関東圏の公立小学校の 5，
6 年生（計 243 名）とその担任教師（計9 名）に調査を実施し、教師が認知する不適応児童（深刻なストレス状況にある児童）と児童の自己評価によるス
トレス指標との一致度が検証された。
その結果、教師が認知する不適応児童
は客観的に観察可能な特徴を有する傾向があること、教師が不適応と認知- 8 -していない児童の中にも自己評価の
ストレス指標では高いストレス反応
得点を示している児童が 13％程度存在することが示された。
心理学研究、第 86 巻、 本論では，日本版 MBI-ES (Maslach
Burnout Inventory-Educators Survey)
4 号,p323-332.
を作成し，日本の教師のデータをもとに信頼性と妥当性を検証した。MBI-ESの信頼性は，項目の困難度が考慮されるよう項目反応理論にもとづいて評価した。テスト情報量と項目反応理論にもとづくα係数によれば，情緒的消耗感と個人的達成感は平均を中心に潜在特性値の分布の広い範囲で高い信頼性を示した。一方，脱人格化については，その症状が進んだ教師に実施された場合に信頼性が中程度であると推定され，比較的健康な教師においては信頼性が低めであった。一般健康調査票 (GHQ)，感情労働の頻度，職務満足度との相関関係は先行研究や現在のバーンアウトの理論と非常に良く一致していた。
（奥村太一、森慶輔、
宮下敏恵、西村昭徳、北島正人、共著）。

２０ 日本版 MBI-ES の 共著
作成と信頼性・妥当性の検証

平成 27 年

２１ 教師用コンピュー 共著
タ適応型ストレス自己評価システムの構築に関する予備的研究平成 28 年

上 越 教 育 大 学 紀 要 教師のストレス自己評価に用いる項目の開発と、それをコンピュータ適応36(1),p41-51.
型テストに組み込むための統計的情報の収集、および試行版自己評価シス
テムの構築を主な目的とした。バーンアウト項目については、従来と異なる潜在変数が抽出され、一部の尺度間では相関関係を検証できなかった。今後は、妥当性の更なる検討およびシステ
ムのユーザビリティについて検証する必要がある。
（奥村太一、森慶輔、
宮下敏恵、西村昭徳、北島正人、共著）。

２２ 受験期の中学生に 共著
おける数学学習の学習観―学習方略モデルの検討

平成 29 年

東京成徳大学臨床心 研究１では，学習塾に通う中学３年生
理学研究 17，p9-17. ５名を対象にして構造化面接および参与観察を通して、学習観、公式観、
学習方略の関連性について仮説モデ
ルが生成された。研究２では、公立中学校に通う中学 3 年生 133 名、学習塾に通う中学 3 年生 17 名の合計 149 名を対象に質問紙調査を実施され、仮説モデルに対するデータの適合が検討された。
（佐藤一廣、西村昭徳、共著）

２３ 孤独感類型から見 共著
た大学生活における一人でいられる能力の構築プ
ロセスに関する検討

平成 29 年

東京成徳大学臨床心 本研究では、大学生を対象に一人でい理学研究 17，p18-26. られる能力（CBA）と孤独感の関連性について、質問紙調査および面接調査
によって検討した。CBA の構築には、
他者との違いを理解することだけで- 9 -なく、人とのつながりが重要であり、他者に「受け入れてもらえた」という感覚を経験することが不可欠である
ことが考えられた。
（柳川実有子、西村昭徳、共著）。

（その他）
１ 教職員間の関係性に 単著ついてのビリーフと職場
信頼感の関係

平成 14 年 日本教育心理学会第教師が、職員間の関係性についても
10 月
44 回総会ポスター発 っているビリーフ（信念）と職場信頼表（発表論文集ｐ74．
） 感との関係が検討された。
「自分を犠
牲にしなければ、職場の人間関係はう
まくいかない」、「管理職に認めてほしかったら、従順に振舞うべきである」
といった自己犠牲的なビリーフは、職場での対人的不信感と関係が深いことが明らかになった。

２ 青年が『他者との関 単著わり』の中で学ぶとき･･･

自分探しという視点に立った、青年
平成 16 年 3 生活福祉 4 号、p16－
心理学の授業実践を報告している。描21．
（実践女子短期大月
画や性格検査など自我関与の高い教学生活福祉学科）
材を用いると同時に、グループワーク
やディスカッションなど他者との共同学習が行われた。受講者は、自己理解を深めることに前向きな態度を示
すようになった。

３ 不登校児童・生徒へ 共著の組織的支援活動において適用されるチーム形態－３タイプのチーム・ア
プローチにおけるメンバ
ー構成の実態－不登校児童生徒に対して、学校内外
平成 16 年 日本教育心理学会第の援助資源を活用しながら組織的な
10 月
46 回総会ポスター発援助活動を進める場合、どのようなチ表（発表論文集ｐーム形態が適用されているのか検討
314．
）
された。Ａ市内の公立小中学校の不登校児童生徒 12 事例が分析され、チーム形態として multidisciplinary、
transdisciplinary 、interdisciplinaryの３タイプがあることが確認された。
援助対象となる子どもの問題と同時に、学校や地域・行政がもっている援助資源によって適用されるチーム形
態が異なることが示唆された。
（西村
昭徳、杉原一昭、共著）。

４ 子どもの余暇行動に 共著
関する研究Ⅰ－中学生・高校生の休日に対する満足感－

完全学校週５日制が施行され、子ど
平成 16 年 日本教育心理学会第もの休日の在り方について議論が続
46
回総会ポスター発
10 月
表 （ 論 文 論 文 集 ｐ いている。本研究では、中学生と高校生を対象に、「休日に満足感や充実感
661．
）
を感じる過ごし方」について検討したものである。一緒に過ごす人が存在することや達成感をもてることが、休日に満足する大きな要因であることが- 10 -

窺えた。
（木村真人、西村昭徳、荒井崇史、共著）。
５ 事例検討場面におけ 共著
るチーム内葛藤に関する研究Ⅰ―葛藤レベルは話し合いの成果にどのような影響を与えるのか？―

大学生で構成された 29 グループを
平成 17 年 9 日本教育心理学会第対象に、集団生活に馴染めない児童Ａ
月
47 回総会ポスター発についての事例を映像で提示し、Ａへ表（発表論文集ｐの対応について 60 分間話し合いが行616．
）
われた。終了後に実施した、グループ
内葛藤尺度の得点とふり返りシートの記述が分析された。ﾘﾚｰｼｮﾝｼｯﾌﾟ･ｺﾝﾌ
ﾘｸﾄは、“お互いに警戒しあう・相手に気を遣う”といった対人関係に影響していることが示された。ﾀｽｸ・ｺﾝﾌﾘｸﾄ
は、“全体の意見を統合する・意見を主張する”といった話し合いにおける振る舞い方に影響していることが確認された。
（西村昭徳、杉原一昭、共著）。

６ 高校生への葛藤マネ 共著
ジメントトレーニングプ
ログラムの開発（１）－
集団アセスメントと介入計画の作成

関東圏のある公立Ａ高等学校にお平成 19 年 1 日本学校メンタルヘ
いて実施された「高校生への葛藤マネ
ルス学会第
10
回大会
月
ジメントトレーニングプログラム」の
口頭発表
実践について報告する。これは地域リーダー育成プログラムの一部として、生徒会役員を対象に「上手な話し合い」について体験を通して学んでいく
ことを主眼とした、約 2 時間のプログラムである。
（森慶輔、西村昭徳、共同）。

７ 八千代市『おにいさ共著
んおねえさん子ども電話相談』の運営に関する研究報告書―八千代市と東京成徳大学の協働の展開―

大学生が子どもの悩み相談に電話
平成 19 年 3 平成 19 年度東京成徳
月で応じる「八千代市おにいさん・おね
大学学内プロジェク
えさん子ども電話相談」プロジェクト
ト報告書の運営に関する年次報告書。プロジェ
クトに関わった八千代市職員と大学職員による共同執筆で作成された。
「相談員の研修」の章を担当している。

８ 地域福祉における行政機関と高等教育機関の 共著
協働事業に関する実践

東京成徳大学が立地する千葉県八日本福祉心理学会第平成 20 年 7
千代市独自の取り組みである八千代
６回大会自主シンポ
月
市「おにいさん・おねえさん子ども電ジウム（口頭発表、抄
話相談」の実践について、その概要と録集ｐ35－38.）
展開、大学側の取り組み、八千代市の取り組みの観点から話題提供し、行政機関と高等教育機関の有効な協働のあり方について検討を深める。同時に会場から積極的にご意見をいただく
ことを通して子どもの人権を守るということ、地域福祉に福祉心理学をどのように活かすかについても議論を深めたい。
（石田祥代、半田勝久、鎌- 11 -

田大輔、中村利子、西村昭徳、浜田進士、牛尾直行、共同）
９ 教師のメンタルヘル
共著
スの悪化を防ぐために何ができるか（話題提供テーマ「コンフリクトマネジメントの視点に立った同僚性の形
成」）

１０ 事例検討場面にお 単著
けるチーム内葛藤に関する研究Ⅱ―葛藤状況と対処スタイルが話し合いの成果に与える影響―

近年，学校現場の多忙化や児童生
平成 20 年 日本教育心理学会第徒・保護者・地域住民との関係性の複
10 月
50 回総会発表論文集 雑化などに伴い，教師の精神疾患を理：自主シンポジウム 由とする休職者や中途退職者が増加
p26－27.
の一途をたどっている。しかし、こうした教師への支援は活発に行われているとはいえない。本シンポジウムでは、学校現場の現状を踏まえ、教師のメンタルヘルスを向上させる支援策について検討した。（宮下敏恵、森慶輔、西村昭徳、木村真人、五十嵐守男、
五十嵐一樹、鈴木明美、共同）。
教員養成課程に在籍する学生を対
平成 20 年 日本教育心理学会第 象に、子どもへの対応をグループで話
10 月
50 回総会発表論文集 し合う場面でのグループ内葛藤と対：ポスター発表 p526． 処スタイルが、話し合いの成果に与える影響について実験的な検討が行なわれた。その結果、統合的な葛藤対処
スタイルのグループが、他の対処スタ
イルのグループに比べ話し合い内容
や話し合いの結果についての満足度が高い傾向を示した。
原点（generic counseling）から特定分野（specific counseling）まで全
13 分野に分け、それぞれの課題が解説されている。用語や事項の説明・解説にとどまらず、援助活動（カウンセリ
ング）の質を高めるための研究活動・方法が提示されている。第Ⅵ章「インターベンション」のグループ内葛藤の項目を担当している。
（國分康孝 編著）

１１ カウンセリング心 共著
理学事典

平成 20 年 誠信書房
11 月

１２ 中学校教師のバー 共著
ンアウトプロセスに関する縦断的研究バーンアウトの３下位概念の時系
平成 21 年 8 日本心理学会第 73 回
列的な関連性からバーンアウトのプ
月
大会発表論文集：ポス
ロセスを明らかにする試みが行われター発表 p383．
てきた。ここでは、バーンアウトプロ
セスについて十分な検証が行われていない中学教師を対象に、２時点の縦断データに基づき、３つのプロセスモ
デル（①Leiter & Maslach,1988；②
Golembiewski, Munzenrider &Carter,1983；③VanDierendonck,
Schaufeli & Buunk,2001）が比較検討された。その結果、モデル①と③はデータの適合がよく、情緒的消耗感や個
人的達成感の減退がバーンアウトの- 12 -

出発点となる可能性が考えられた。
（森慶輔、宮下敏恵、西村昭徳、共著）。
１３ 小学校教師のバー 共著
ンアウトプロセスに関する縦断的研究バーンアウトプロセスについて十分
平成 21 年 8 日本心理学会第 73 回
月
大会発表論文集：ポス な検証が行われていない中学教師を対象に、２時点の縦断データに基づ
ター発表 p384．
き、
３つのプロセスモデル（①Leiter &Maslach,1988 ； ② Golembiewski,
Munzenrider & Carter,1983 ； ③
VanDierendonck,
Schaufeli&
Buunk,2001）が比較検討された。その結果、中学校教師と同様にモデル①と③はデータの適合がよく、情緒的消耗感や個人的達成感の減退がバーンアウトの出発点となる可能性が考えられた。
（宮下敏恵、森慶輔、西村昭
徳、共著）
。

１４
バーンアウト危 共著
険域の小学校・中学校教員に関する短期縦断的研究Ⅰ―危険域群におけるプロセスモデルの検討―

平成 24 年 3 日本学校メンタルヘ
バーンアウト危険域群の小学校，中月
ルス学会第 15 回大会:
ポスター発表、抄録集 学校教員において、プロセスモデルを検討したところ、情緒的消耗→脱人格
p77.
化→個人的達成感の減退という経過を辿る傾向が示された。この結果から，脱人格化に代わる適切な対処方略を身につけることがバーンアウトの深刻化を防ぐ上で重要と考えられた。
（西村昭徳、森慶輔、宮下敏恵、共著）。

１５ バーンアウト危険 共著
域の小学校・中学校教員に関する短期縦断的研究
Ⅱ―危険域群と平均群のストレッサー得点および認知的評価得点の比較―

平成 24 年 3 日本学校メンタルヘ
バーンアウト危険域の教員のうち
月
ルス学会第 15 回大会: 慢性・悪化群は，２回目調査以降，平ポスター発表、抄録集 均群や回復群に比べて，幾つかのスト
p78.
レッサーに対する対処可能性が低く，管理職や同僚との協働がストレッサーとなっており，ストレス状況で，他の教職員と協力しながら適切に対処することに苦慮していることが推察された。
（森慶輔、西村昭徳、宮下敏
恵、共著）。

１６ 教師のメンタルヘ 共著
ルス：その改善策を探る（話題提供テーマ「教師のバーンアウト・プロセ
ス－3 回の調査から－」）教師のバーンアウト・プロセスにつ
平成 24 年 9 日本心理臨床学会第いて3時点データに基づく分析結果を
月
31 回秋季大会:自主シ報告した。
バーンアウトの 3 因子のう
ンポジウム 26、論文集
ち「脱人格化」がプロセスの中間に位p712.
置づけられる可能性が高く、メンタルヘルスの深刻化を防ぐためには、脱人格化の症状を精査した上で、離人症状に代わる適切な対象方略を身につけることが重要であることを述べた。
（森慶輔、西村昭徳、宮下敏恵、北島
正人、中島義美、共著）。

- 13 -

１７ 教師がメンタルヘ 共著
ルスの悪化を乗り越えるプロセス―現役教師への面接調査から―平成 25 年 1 日本学校メンタルヘ
本研究では、メンタルヘルスが悪化
ルス学会第 16 回大会: した際に、教師は自分の症状をどのよ
月
ポスター発表、抄録集 うに判断し、どのような対応をしていp70.
るのか、各々のメンタルヘルスとの向き合い方について面接調査を実施した。面接協力者３名の体験から、同僚に辛さを吐露すること、仕事と家庭の切り替え、無理に合わせようとせずにストレス源との適度な距離感を保つことなどが、メンタルヘルスが悪化した状況を乗り越える要因となっていることが窺えた。
（西村昭徳、宮下敏恵、森慶輔、北島正人、共著）。

１８ 自主シンポジウ 共著
ム：教師のメンタルヘル
スを考える

昨今社会問題化している教師のメ
平成 26 年 8 日 本 学 校 心 理 士 会
2014 年度大会自主シ ンタルヘルス悪化に関して、現状と課
月
ンポジウム、表論文集 題の指摘にとどまらず、フロアとの活
p28-29.
発な意見交換を通して、すぐにでも実現可能な対応策を見出すことを目的に企画された。若年層へのフォロー体
制や教職員組織の在り方について、有用な対策が示された。
（森慶輔、西村
昭徳、宮下敏恵、奥村太一、北島正人、共著）。

１９ 学生の困り感に対 共著
する援助モデルの作成および援助活動報告

２０ 学生の困り感に対 共著
する援助モデルの作成および援助活動報告Ⅱ－新入生に対するサポート体
制とその評価－援助モデルを作成するため、学生の
平成 26 年 9 日本学校心理学会第 困りごと及び援助ニーズを把握する
16 回大会：ポスター発
月ために、（a）大学生活に関する困りご
表と調査（信州大学、2012）、（b）日本
語版 K6（古川・大野・宇田・中根、
2002）、（c）学習リテラシーに関する質問紙を実施した。調査対象大学の学生は、対人スキル、注意集中のスキルに援助のニーズを抱えており、こうしたニーズが就職活動、大学生活（友人関係）、学業への取り組みに対して否定的な影響を与えている可能性が推測された。これらの結果を踏まえ、教職員等の発達障害などに関する特性
理解、個別支援体制の整備、学科間、
学科−事務間の連携強化、学生相談室の充実（居場所づくり・スキル育成）、
授業環境（板書，座席，教授方法等）の改善などの全学的な取り組みが行われた。
（田村節子、渡部雪子、菊池春樹、新井邦二郎、根津克己、西村昭
徳、共著）。
平成27年８ 日本学校心理学会第困りごとのアセスメントに基づき、17 回大会：ポスター発
月
援助方針を具体化し、集団におけるピ表
ア・サポートと個別のピア・サポート
によるサポート体制を構築した。ピアサポーターは、サポートを受けられず- 14 -

困っている新入生の重要な受け皿になっていることが明らかになった。困っている学生の援助ニーズと具体的な援助資源をマッチングするコーディネーター的存在を配置することの必要性が今後の課題として考えられた。
（田村節子、渡部雪子、菊池春樹、
新井邦二郎、根津克己、西村昭徳、共著）。
２１ チーム援助で防ぐ 単著
教師のバーンアウト

平成 27 年 9 指導と評価（日本図書 連載記事「チーム援助で特別支援教育
月
文化協会）のさらなる充実を」に寄稿。チーム援助が教師のメンタルヘルスにもたらす効果について概説した。

２２ 記憶の衰え自覚尺 共著
度を用いた年齢差の検討

平成 28 年 4 日本発達心理学会第 本研究では、著者らが作成した「記憶月
27 回大会ポスター発 の衰え自覚尺度（SMDS）」を用いて、
表
若年者群と高齢者群の年齢差による違いについて検討を行った。また、高齢者群に関しては、年代別（60 代、
70 代、80 代前半）の差異を明らかにするために、さらに分析を行った。それらの分析により、SMDS の 2 つの因子である「記憶の衰え感」と「記憶の失敗感」それぞれにおいて、年齢による差がみられた。特に「記憶の衰え感」
において、高齢者群のうち、70 代より
も 80 代の方が有意に高い結果となった。
（島内晶、佐藤眞一、西村昭徳、共著）。

２３ Age effects in the 共著
relation between the
decline of awareness of amemory and the degreeof confidence in thememory.

平成28年７ Poster session
月
presented at
ICP2016,Yokohama.

- 15 -

To investigate age differences in therelationship between SMDS andMSSC, multiple-group structural
equation modeling was employed.
Results indicated that higher“Memory Failure” predicted lower
scores of MSSC in all participants.
However, higher “Memory Decline”
predicted lower scores of MSSC onlyin elderly. In addition, we confirmedthat the different pass coefficientswere indicated in those in their 60s,
70s, and 80s. The results also
indicated that higher “Memory
Failure” predicted lower scores of
MSSC among those in their 80s as
compared with those in their 70s,
whereas higher “Memory Decline”
predicted lower scores of MSSC
among those in their 70s comparedwith those in their 80s. （島内晶、西村昭徳、佐藤眞一、共著）。

２４ Own recognitionof confidence in amemory and decline ofawareness of thememory: In relation towell-being.

共著

平成28年７ Poster session
月
presented at
ICP2016,Yokohama.

This study suggested that the
self-confidence in a memory may
have a strong influence on
well-being in the relationship ofmetamemory and well-being. In the
future, the relationship between
metamemory and the well-being ofold people should be studied in moredetail. （西村昭徳、島内晶、佐藤眞一、共著）。

２５ 第 1 子出産前後に 共著
おける夫婦の思いの違いと調整

本研究は、第１子出産前後における
平成 28 年 日本子ども虐待防止
11 月
学会第 22 回学術集会 夫婦を対象にした調査から、出産育児
おおさか大会ポスタ への思い及び夫婦関係の調整行動にー発表
ついて、夫婦間の違いを明らかにすることが目的であった。夫婦 55 組のペアデータを分析対象とし、出生前後における３つの尺度の夫婦得点について対応のある t 検定を行い比較したと
ころ、夫婦関係意識尺度の「出産育児への期待（出産前）」（妻＞夫 ）、夫婦
関係尺度の「親密性」
（妻＞夫）
、
「我
慢」
（夫＞妻）
、関係焦点型コーピング
尺度の「我慢・譲歩的コーピング」（夫＞妻）で有意差が確認された。
（荒川
惠美子、西村昭徳、菊池春樹、中村真理、共著）。

２６ 教師用ストレス自 共著
己評価尺度の改定（１）―項目得点と属性との関連―

平成 28 年 日本学校メンタルヘ 新たに作成した教師用ストレス自己
12 月
ルス学会第 20 回大会 評価尺度を新たな標本に対して実施
ポスター発表し，各項目の特性及び回答者の属性との関連を明らかにすることを目的とした。全体で，1,259 名の教員から回答を得た。ストレス自己評価尺度の各項目と，性別（男=0，女=1），校種（小学校=0，中学校=1），職種（管理職=0，
非管理職=1），残業時間，持ち帰り時
間，休日出勤日数，過去の退職企図（無=0，有=1）との（点双列）相関係数を算出したところ，中程度以上の相関を示したのは，過去の退職企図のみであった。
（西村昭徳、奥村太一、宮下敏
恵、森慶輔、北島正人、増井晃、共著）。

２７ 教師用ストレス自 共著
己評価尺度の改定（２）―探索的因子分析による因子構造の検討―

平成 28 年 日本学校メンタルヘ 教師用ストレス自己評価尺度を新た
12 月
ルス学会第 20 回大会 な標本に対して実施し，探索的因子分
ポスター発表析を実行することで因子構造を把握することが目的であった。1,259 名の教員からの回答済データに対して，ス
トレス自己評価尺度について因子数を 3 から 5 とした探索的因子分析（最小 2 乗法・オブリミン回転）を実施した。その結果，解釈可能性の観点から- 16 -

5 因子解が最適であると判断した。項目内容から，それぞれの因子を「情緒的消耗感」「個人的達成感」「同僚スト
レス」「管理職ストレス」「脱人格化」と命名した。
（奥村太一、宮下敏恵、
森慶輔、西村昭徳、北島正人、増井晃、共著）。
２８ 教師用ストレス自 共著
己評価尺度の改定（３）―信頼性と妥当性の検証―

平成 28 年 日本学校メンタルヘ あらたに作成した教師用ストレス自12 月
ルス学会第 20 回大会 己評価尺度の信頼性と妥当性を検証
ポスター発表することが目的であった。全体で，1,259 名の教員から回答を得た。因子
分析結果にもとづき，下位尺度得点のα係数を算出したところ，.78～.93 という値を示した。妥当性については，「情緒的消耗感」と「個人的達成感」
は適性や働きがい得点と，「同僚スト
レス」と「管理職ストレス」は対人ス
トレス得点とより強い相関関係があり，かつ正負のパターンも妥当であった。一方，いずれの下位尺度について
も，心理的な負担（量・質），身体的負担，技能の活用，職場環境ストレスとの相関関係は，正負自体は妥当であると考えられるものの，強さについてはいずれも中程度に及ばなかった。
（宮下敏恵、奥村太一、森慶輔、西村
昭徳、北島正人、増井晃、共著）。

２９ 教師用ストレスチ 共著
ェックシステムの開発とその効果の検討

平成 28 年 日本学校メンタルヘ 本研究の目的は、我々の研究グループ
12 月
ルス学会第 20 回大会 で開発した教師用ストレスチェック
ポスター発表システムを学校現場で実施し、その効
果と改善点を探ることであった。スト
レスチェックシステムを、関東地方の小学校 1 校、中学校 1 校、高等学校 1校、甲信越地方の特別支援学校（初等部、中等部、高等部併設）1 校で試行実施した。1 回目は 2 学期，2 回目は3 学期の実施し，2 回目の回答後に本システムの評価を尋ねた。ストレスチェ
ックシステム自体は高評価であった。
これは、国が推奨する職業性ストレス
簡易調査表よりも項目数が少ないこと、項目が学校現場に合う形で作成されていること、回答後結果がすぐに図示されることなどが影響したと考えられた。
（森慶輔、宮下敏恵、奥村太
一、西村昭徳、北島正人、増井晃、共著）。

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【これまで獲得した競争的研究資金】
・基盤研究（Ｃ）、研究課題番号:20530626「小・中学校教師におけるバーンアウトのプロセスモデルの検討及び予防的介入」（代表：宮下敏恵） 平成 21 年度～平成 23 年度
・基盤研究（Ｃ）、研究課題番号:24530859「バーンアウト・プロセスに基づく教師のメンタルヘルス自己評価システムの構築とその運用」（代表：宮下敏恵） 平成 24 年度～平成 26 年度
・基盤研究（Ｃ）、研究課題番号:16K04348「教師用ストレスチェックシステムを利用したメンタルヘルス悪化を予防する取り組み」（代表：宮下敏恵） 平成 28 年度～平成 30 年度- 18 -