H20 年度全学共通教育についての自己点検・評価報告書（教育部会用）
教育部会名：「総合教養」教育部会
部会長名：大野隆
作成者名：山内乾史＆「その他必要と認める科目」

概要（2000 字）
１ 組織・運営 －現状と問題点－
平成 20 年度、「総合教養」教育部会では、「社会と人権」「神戸大学の成り立ち」「神戸大学史」「社会科学のフロンティア」「海への誘い」「瀬戸内海学入門」「国際協力の現状と課題」「阪神・淡路大震災」の８科目が開講された。なお、教育部会を形成してはいないが、「その他必要と認める科目」には、平成 20 年度、「総合科目 II（職業と学び）」が開講された。以上の科目については、オムニバス形式の授業科目が多い関係上、教員数はかなりの数に上り、また異動が激しい。
所属教員の専門は人文、社会、自然の多くの領域にまたがり、また部会の性格上、部会として何か共通の懸案事項をもとに会議を開いて話し合うということは難しく、他の諸部会のように部会として機能しているとは言い難い事情がある。しかし、そのために問題が生じているというわけではない。
総合教養には、積極的に総合教養を担当してみたいという教員が適切な人選をして、教えたい内容の授業をオムニバス形式で自由に展開するという科目が多く、平成 20 年度も、他のいくつかの部会で見られるような担当をめぐる問題は見られなかった。
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カリキュラム－現状と問題点－
総合教養の科目は人文、社会、自然の各領域にまたがる学際的なものである。カ
リキュラムという観点で問題を挙げるならば、内容ではなく、むしろ、カリキュラ
ム全体の中での位置づけであろう。かつては「総合教養科目」として教養原論とは明確に区別されてきたが、平成 18 年度以降は他の 19 部会と同等の位置を占める教養原論科目として位置づけられている。ただし、現在の時間割上、教養原論の科目は人文系科目、社会系科目、自然系科目がそれぞれ別々にまとめて開講されるのに対して、総合教養ではこれら三系列が必ずしも融合されて展開されているわけではない。この中で総合教養がどの時間帯に開講されるべきであるのかはあまり明瞭ではないので、このことが一因となって平成 19 年度には受講者数の極端な多寡を引き起こし、問題化するケースも実際にあったが、平成 20 年度には教養原論の受講者数の上限設定がさらに少人数化したことにより、この問題も解消されている。
３ 活動の状況，課題と展望(１) 代表者の役割について
専門も所属部局も多様な教員からなるモザイクのような「総合教養」教育部会は、それぞれの担当科目を各自の裁量で行っており、担当者の異動などに関わる問題については、それぞれの科目担当者の中で取りまとめ役の教員が中心となって対処し、その結果を科目担当代表者に連絡するという方式で進められてきた。総合教養部会の性格上、この方式以外の運営は大変難しく、またこの方式はそれなりに機能してきたと言える。しかしながら、主題、科目、担当者など、カリキュラムの見直しを進めていくには、もう少し全体的なより一層緊密な連絡体制を確立する必要が1

あるかもしれない。
(２) 授業実施について「総合教養」の所属教員は、授業の実施については、概ねよく努力している方である。「教員アンケート」の結果からは、非常勤講師や一部の新任教員以外は、科目の設置趣旨を理解しており、その年度の授業計画の立案にあたっては、過去のシラバス、関連科目のシラバスにもある程度目を通していることがわかる。また，自由記述からは、担当教員が編集したテキストの使用、視聴覚機器の使用、プリント教材の工夫、毎回の授業後に学生に感想文を書かせて評価させている例、TA を活用したキメの細かい指導など、様々な形で担当者が各自の授業をよりよくする努力をしていることがうかがえる。さらに、「学生による授業評価」の分析結果からも、絶対水準としても「まあ満足」の水準である。総合教養の場合、実習を伴う科目も多く、学生の積極的な参加が求められているだけに、他の科目と比べても、学生の満足度はより高いように見受けられる。
ただ、問題も若干ある。これは、個人ではどうしようもない構造的な問題である。
すなわち、一部科目での受講者の極端な多さ、受講者が入りきれない教室のサイズ、夏になると暑くて視聴覚機器が使いにくいこと、視聴覚機器が不備である教室等、問題点もいくつか残している。これに関しては、教員、学生双方から不満の声が挙がっている。これらを真剣に、早急に、着実に解決しかなければ、担当教員の意欲を削ぎ、学生も大学の学生サービスへの姿勢に対する不信感を今以上に高めることになるだろう。総合教養は自発的で意欲の高い教員によって支えられている教育部会であるだけに、担当教員の意欲を殺ぐことは科目数の減少につながりかねず、部会としての存在意義に関わる問題になるだけにこれは喫緊の課題である。使用教室等の施設・設備は、これからの共通教育棟の改修において、整備・充実を要請したい。
様式２（続き）項目・観点ごとの記述
基準５ 教育内容及び方法
５－１－②： 授業の内容が，全体として教育課程の編成の趣旨に沿ったものになっているか。
（観点に係る状況）平成 18 年度の全体的なカリキュラム改訂以外にも、教育部会でカリキュラムと授業内容について検討を進め、平成 18 年度には科目名（例、「社会と人権」）等を変更したり、平成 19 年度には 1 科目（「阪神・淡路大震災」）を新たに追加したりするなど、全学の学生に開放された科目に相応しい措置を講じた。この点は、例えば「神戸大学史」の授業においては毎回講義をテープに録音し、講義内容をチェックしている。
根拠資料・ 学則・ シラバス
・ 授業の録音テープ
・ 授業での配布資料
５－１－③： 授業の内容が，全体として教育の目的を達成するための基礎となる研究の成果を反映したものとなっているか。
（観点に係る状況）教育部会で毎年シラバスの点検を進めており、できるだけ新刊を2

参考書としてあげるとともに、配布資料やトピックスを毎年更新している。さらに「阪神・淡路大震災」では独自に作成したテキストを使用するなど最新の研究成果をとり入れる努力は高く評価できる。
根拠資料
・ 各教員の自己点検・評価報告書
・ シラバス・ 教科書・参考書・配布資料
・ 授業の録音テープ
・ 乗船名簿、施設利用記録
５－１－⑤： 単位の実質化への配慮がなされているか。
（観点に係る状況）授業中に小レポートや小テストをできるだけ毎回実施するように努めて、学生の授業外での自習が計画的かつ十分時間をかけてなされるように促している。また実習系の科目「瀬戸内海学入門」「海への誘い」では、事前の説明会を持って、授業の趣旨を徹底させ、実習への参加と成果も評価に加味されている。
「阪神・淡路大震災」では、課題を WEB にアップし、受講生の課外学習を支援している。
根拠資料
・ 授業配布資料
・ 電子シラバス
・ 成績分布・ 課題レポート５－２－①：教育の目的に照らして，講義，演習，実験，実習等の授業形態の組合せ・バランスが適切であり，それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法の工夫がなされているか。（例えば，少人数授業，対話・討論型授業，フィールド型授業，多様なメディアを高度に利用した授業，情報機器の活用，ＴＡの活用が考えられる。）（観点に係る状況）総合教養には、いわゆる一斉講義式の授業もあるが、実習・実験科目を中心に比較的少人数で行われるケースも多く、そういう授業においては、工夫をこらしたテキストや情報機器の効果的な活用も取り入れられている。またフィール
ドワーク型の授業（「海への誘い」）においては、TA（10 名）の活用、学生と教員との活発なやりとり（「社会科学のフロンティア」）など、適切な学習指導が行われていることは十分認められる。
根拠資料
・ 電子シラバス
・ 授業中の配布資料（フィールドワークの手引き、ディベートの進め方）
・ 学生授業評価
・ 授業中に書かせた学生のコメント（感想）・ 学生がプレゼンテーションに使用した資料
・ 授業の録音テープ
５－２－③：自主学習への配慮，基礎学力不足の学生への配慮等が組織的に行われているか。
（観点に係る状況）
・多くの講義で毎授業回（あるいは随時）に小レポートを提出させ、それを成績評価
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根拠資料
・電子シラバス

５－３－②：成績評価基準に従って，成績評価，単位認定が適切に実施されているか。
（観点に係る状況）
・成績評価基準は電子シラバスに明記されている。
・成績分布や合格率をみてもとくに問題はない。
根拠資料
・電子シラバス
・成績評価分析結果（内部資料）
・レポート、答案、出席簿、授業の感想文
基準６ 教育の成果
６－１－③：授業評価等，学生からの意見聴取の結果から判断して，教育の成果や効果が上がっているか。
（観点に係る状況）
・当該教育部会が受け持っている科目についての学生授業評価の結果を見ると、「総合判断」について平均が 3.7 前後であり、「どちらかといえば満足」と言える水準である。教育効果については、概ね良好と言える。ただし、平成 19 年度以降は、WEB入力のため、学生の回答率が必ずしも高くなく、「いいえ」の回答が散見されるのは今後の検討課題である。
根拠資料
・授業評価結果概要（機構 HP で公開）・授業担当者の学生授業評価アンケートのフィードバックシート（担当者が保管）
・学生に実施した授業についてのアンケート
基準７ 学生支援等
７－１－②：学習相談，助言（例えば，オフィスアワーの設定，電子メールの活用，担任制等が考えられる。）が適切に行われているか。
（観点に係る状況）
・電子シラバスに「オフィスアワーと研究室」の項目が設けられている。そこに、研究室の所在だけでなく電話やメールアドレスも記入できるようにして学生の便宜を図っている。
根拠資料
・シラバス

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