元気創造研究センター
年報

平成 26 年度

星 城 大 学はじめにはじめに

開設 4 年目にあたる平成 26 年度の星城大学 元気創造研究センター活動報告
をここにお届けできることを大変うれしく思っています。
本研究センターは、平成 23 年 4 月に「行動力に富んだ学生の育成」や「活力ある地域つくり」、「健康で文化的な市民生活」を実現する拠点として、設立されました。
「活力」、「健康」、「文化」、「市民」という言葉の実体が、今日ほど、問い直されている時代はないかもしれません。
前世期の後半、私たちはこれらを実現しつつ、先進国の仲間入りしたことを多くの人たちは誇らしく思い出されるでしょう。
しかし、21 世紀の現在、それらは、まるで蜃気楼のようにその存在が定かでなくなりつつあります。
地球上の資源をしぼりとることによって実現した前世期の活力は、すでに限界に達しており、早晩、異なった基盤に立脚した社会への転換を余儀なくされているからです。
私たちは、地球上の資源をしぼりとるのではなく、私たちの知恵をしぼりだ
すことによって、健康で文化的な 21 世紀の「市民社会」に向けて歩みを進めていかなければなりません。
そんなあたらしい地域の「市民社会」実現に向けて、本研究センターの活動がささやかであれ貢献することを願ってやみません。

平成 27 年 3 月 31 日
元気創造研究センター長
雨宮 康樹
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目 次

目次
１．はじめに ······················································································· 1
２．元気創造研究センターの概要と研究領域 ············································ 2
３．平成 26 年度の実施事業
３－１．2014-2015 連続シンポジウム『21 世紀型「ゆたかな社会」を求めて』 ··················· 6
３－１－１ 第 1 回 2014 年 11 月 2 日（日）午後 1 時 30 分～ ········· 7「芸術・文化を生活に活かす」
基調講演：作曲家 青島広志氏
パネルディスカッション：臼井信行氏、赤岡功
３－１－２

第 2 回 2015 年 3 月 7 日（土）午後 1 時 30 分～ ·········· 8「食と農を通してゆたかな社会を考える」
基調講演：東京農大名誉教授 小泉武夫氏
パネルディスカッション：深田実氏、赤岡功

３－２．助成研究の概要、経過・成果
３－２－０ 研究助成募集要項······················································ 9
３－２－１ 代表者：飯塚照史 助成期間 2013～2014 年度 ·········· 11
３－２－２ 代表者：天野圭二 助成期間 2012～2014 年度 ·········· 14
３－２－３ 代表者：久保金弥 助成期間 2013～2015 年度 ·········· 17
３－２－４ 代表者：藤田高史 助成期間 2012～2014 年度 ·········· 20
３－２－５ 代表者：大浦智子 助成期間 2013～2014 年度 ·········· 23
３－３．平成 26 年度助成研究報告会 ··············································· 27
３－４．平成 27 年度助成研究募集説明 ············································ 28
３－５．科学研究費説明会 ····························································· 31
４．広報活動 ····················································································· 32
５．編集後記 ····················································································· 33

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元気創造研究センターの概要と研究領域

２．

元気創造研究センターの概要と研究領域
元気創造研究センターの設置趣旨『活力のある地域づくりや健康で文化的な市民生活の実現，行動力に富んだ学生の育成を目指し，地域とともに積極的に連携しつつ，様々な研究的アプローチから，「地域や市民・学生が元気になる」研究活動を展開し，大学のプレゼンスを高める』

運営基本方針方針のポイントは 3 つ．
第一に研究活動の高度化．国際セン
ターや地域センターが「事業」を担うのに対し，研究センターは「研究」を焦点としている．
第二に研究成果を学生教育や社会に還元すること．ここでいう社会とは地域社会だけでなく，国際社会も視野に入れられている．
第三に共同研究の推進．学内外の知的資源による融合的な研究によって，研究の高度化と同時に大学の第三のタスクである社会貢献の実現を目指す。
運営組織
運営委員会には，各学部から選任された教員若干名を含む．プロジェクトの採択・評価にあたって公平性を担保するための仕組みである．
該当所掌事項は現在，明確になっているものだけを記載している．学内外からのニーズに合わせて，タスクを再検討していく。

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研究費配分の基本方針
研究センターの目的をより効果的，効率的に実現していくために，重点研究領域を設定している．
領域の選定にあたっては学内のシーズ集等に基づき，可能な限り，多くの先生方に協力が得られるよう，配慮されている．
左図にもある通り，この重点研究領域は恒久的なものではなく，必要に応じて見直しを図るが，2011 年度から当面の重点研究領域は上記の 5 つとする。
重点研究領域概念図
元気創造研究センターの趣旨に鑑み、
左図のような重点研究項目が設置された。戦術のとおり、重点研究領域は恒久的なものではなく、元気創造研究センターの趣旨の範囲内で適宜見直しを図る。重点研究領域は左記の５つであるが、いずれの領域においても、
元気創造に繋がるものとして、研究テーマ、目的が設定されている。
重点研究領域の趣旨
自分づくり領域は、「新しい産業を興し、文化を創造し、グローバルな考えを持って地域社会を支える若者の育成を目指し、建学の精神を具現化することを目標とする領域である。キー
ワードは高大連携、初年次教育、キャリア教育などがある。
健康支援領域は子供から高齢者の健康増進を図り、元気で健康な生活を推進することを目標とする領域である。キーワードは地域健康づくり、予防介護、生
活支援等。

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地域文化力領域は地域の伝統文化資源を見直し、生活に活かすことで地域社会に活力を生み出すことを促進することを目標とする領域である。キーワード
は伝統文化、ボランティア、まちづくり等
グローカル社会領域は政治、経済、文化などあらゆる分野で進むグローバル化の流れを地域の視点で捉え直し、今後のあるべき地域社会を提言することを目標とした領域である。キーワードはグローバリゼーション、地域産業振興等
知識基盤社会領域は価値の源泉としての知識の創出を直接的間接的に促す方法を探ることで、地域社会における高等教育機関の役割強化を促進することを目標とする領域である。キーワードは知識経営、ICT、大学の役割等。
これらの領域において、学内外との共同研究を行っている。

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平成 26 年度の実施事業
３－１．シンポジウムの概要と実施報告
３－２．助成研究の経過及び成果
３－３．平成 26 年度研究報告会
３－４．平成 27 年度助成研究募集について
３－５．科学研究費応募者説明会

シンポジウムの概要と実施報告

2014－2015 星城大学元気創造研究センター
連続シンポジウム
統一テーマ
21 世紀型「ゆたかな社会」を求めて
第1回

11 月 2 日（日）午後 1 時 30 分～「芸術・文化を生活に活かす」
基調講演：作曲家

青島広志氏

第2回

3 月 7 日（土）午後 1 時 30 分～「食と農を通してゆたかな社会を考える」
基調講演：東京農大名誉教授 小泉武夫氏

第3回

5 月 30 日（土）午後 1 時 30 分～「少子高齢化社会をしなやかに生きる」
基調講演：国立人口問題研究所・名誉所長

西村周三氏

第4回

10 月 3 日（土） 午後 1 時 30 分～「里山から始まるゆたかな社会」
基調講演：日本総合研究所調査部主席研究員

第5回

藻谷 浩介氏

最終回「21 世紀型、ゆたかな社会構築に向けて」
基調講演：

京都大学名誉教授

橘木俊詔氏

なお、11 月 2 日は、1 時よりオープニングセレモニーを予定しています。
会場：星城大学 4 号館 4301 番教室

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３－１－１． 連続シンポジウム：

21 世紀型「ゆたかな社会」を求めて

第 1 回：芸術・文化を生活に活かす
元気創造研究センター主催 連続シンポジウム「21 世紀型『ゆたかな社会』を求めて」は、作曲家青島広志氏と満員の聴衆の参加を得て 11 月 2 日（日）第一回が無事終了しました。
今回のテーマは、「芸術・文化を生活に活かす」です。第一部の青島広志
氏の基調講演では、青島氏のピアノとテノール歌手小野つとむ氏による演奏
を交えながら、家庭音楽会、合唱団、ピアノ、作曲、オーケストラの各分野
で音楽をどのように生活に活かしたら良いかが、順々に説明されました。また、音楽の勉強は孤独でつらい訓練が続くこともあるが、最終的な喜びは、
アンサンブルや演奏会を通して他人とのよこのつながりを築き・保つことにあることも強調されておりました。続いて、豊田シティバレエ団の 4 人のバレリーナによる記念公演が行われ、第一部
は華やかな雰囲気のうちに無事終了しました。
第二部のパネルディスカッションでは、青島氏に加え中日新聞・編集局長の臼田信行氏、本学の赤岡功学長がパネリストとして参加した公開討論が行われ、21 世紀の「ゆたかな社会」では、いままで以上に文化・芸術が必要とされるが、その推進役は市民一人一人の感動や喜びを軸とした地域の文化・芸術活動であること、さらにこれらの活動は全国に確実に芽吹いていることで意見の一致をみました。
また、所得格差が進行する 21 世紀の社会では、公教育において芸術教育の更なる充実をはかり、所得階層による芸術・文化の享受に極端な差のでないことの重要性が指摘されました。これに関し、青島氏からはすべての生徒に一度は必ず本物を体験させることの必要性や芸術教育に携わる教員の教授能力向上の重要性が強調されておりました。最後に、本学の赤岡学長よりノーベル賞級の研究成果は芸術・文化の基盤のないところには生まれないとの指摘があり、芸術・文化の重要性が改めて強調されながらシンポジウムは終了しました。
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第 2 回：食と農を通して「ゆたかな社会」を考える
連続シンポジウム「21 世紀型『ゆたかな社会』を求めて」第二回は、小雨のぱらつくあいにくの空模様にもかかわらず、満員の聴衆の参加を得て 3 月
7 日（土）午後 1 時半より開催されました。
今回は「食の冒険家」にして東京農業大学名誉教授である小泉武夫先生をお招きして、「食と農を通して『ゆたかな社会』を考える」というテーマで熱のこもった講演と討論が行われました。
第 1 部の基調講演では、小泉先生が、1.農家所得倍増論と六次化農業、
2.若者に就農機会を提供する制度作
り、3.日本食生活の再興、等について、白熱の講演を展開されました。
六次化農業の成功のポイントとしては、１.美味しいこと、2.オリジナリティがあること、3.美味しく食べさせる副食を用意すること、4.安心、安全、健康であること、5.理論武装すること、6. ネーミングが重要であること、の 6 点が指摘されました。
第 2 部では、中日新聞の深田実論説主幹が「『和食』から見える日本」というテーマでお話をされ、「和食がユネスコの文化遺産に指定されたが、和食は単なる遺産ではなく、進行形の文化であり、日本文化が持つ自由闊達な精神によってまだまだ大きな可能性を秘めているはずである」と話を締めくくられました。その後、本学の赤岡功学長から、経営学や星城大学が知多半島における 6次産業化に果たすべき役割を、マーケティング学者フィリップ・コトラーの理論を引用しながらまとめられました。
その後の公開討論では、TPP という難問を抱えつつも農業の基本を取り戻し、面白い農業を再興することによって明るい展望が見出せる可能性のあること、そのためには優れたリーダーが重要であること、和食の復権には「大人の食育」が大切であること等が強調されておりました。

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助成研究の概要、経過・成果

３－２－０ 研究助成募集要項
１） 助成の趣旨
元気創造研究センターでは，「地域や市民・学生が元気になる」研究活動を展開し，大学のプレゼンスを高める取り組みを支援します．
今回は教育に関連する「自分づくり教育領域」，健康支援に関連する「健康支援領域」，地域の伝統文化やまちづくりに関連する「地域文化力領域」，
グローバル化の視点でのあるべき地域社会を提言する「グローカル社会領域」，高等教育機関の役割強化を促進する「知識基盤社会領域」での研究を助成し，活力のある地域づくりや健康で文化的な市民生活を実現，行動力に富んだ学生の育成，地域と積極的に連携につながる研究を助成の対象とします．
２） 助成対象領域
いずれの領域においても元気創造につながるものとして，研究プロジェク
トのテーマ，目的を設定してください．
重点研究領域

キーワード

領域の目的

自分づくり教育領 高大連携，初年次 新しい産業を興し，文化を創造し，グ
域

教育，キャリア教 ローバルな考えを持って地域社会を育等担える若者の育成を目指し，建学の精神を具現化する．

健康支援領域

地域健康づくり， 子供から高齢者の健康増進を図り元
介護予防，生活支 気で健康な生活を推進する．
援等

地域文化力領域

伝統文化，ボラン 地域の伝統文化資源を見直し，生活に
ティア，まちづく 生かすことで地域社会に活力を生みり等出すことを促進する．

グローカル社会領 グ ロ ー バ リ ゼ ー 政治，経済，文化などあらゆる分野で域ション，地域産業 進むグローバル化の流れを地域の視振興等点で捉えなおし，今後のあるべき地域社会を提言する
知識基盤社会領域

知識経営，ICT，大 価値の源泉としての知識の創出を直学の役割等
接的間接的に促す方法を探ることで，地域社会における高等教育機関の役割強化を促進する．

9３） 助成期間：平成 26 年 4 月～平成 27 年 3 月（単年度，複数年度）
４） 応募資格
助成申請研究代表者は，星城大学教員とします．
５） 募集スケジュール
公募期間：平成 25 年 11 月 13 日から平成 25 年 12 月 11 日 17：00
公募選定結果発表： 平成 26 年 2 月下旬
６） 応募要件（研究推進形態について）
組織的な研究・開かれた研究を推進するため，以下の研究を助成対象とします．
１）両学部あるいは単一学部教員複数名での共同研究
２）地域との共同研究
３）研究の必要性に応じて学外研究者も加えた共同研究
なお，応募に当たっては，８．応募に当たっての注意事項を参照ください．
７） 審査方法と結果通知
採択にあたっては，以下の点を総合的に考慮して判断します．
１）応募内容が元気創造研究センターの趣旨に沿っている
２）研究テーマ，研究手法などが独創的，意欲的で且つ水準が高い
３）研究テーマ・研究体制・研究作業計画・予算が研究目的に対して適切である
４）学内外との共同研究である（６．の応募要件を満たすこと）
なお，必要に応じて，研究代表者に対するヒアリングを行う場合があります．
８） 応募に当たっての注意事項
１）特別研究計画書（以下、研究計画書）をファイルにて配布します。当該ファイルの指示・注意事項に従って執筆してください。
２）各研究プロジェクトへの助成期間は１～３年とします．助成２年度目以降は，前年度までの研究経過を審査したうえで助成継続の可否を決定します．審査結果によっては打ち切りになる場合があります．
３）研究計画書にプロジェクトの最終目標を具体的に明記してください．
４）研究計画書に各重点研究領域の趣旨との関係を明記してください．
５）研究計画書に成果発表の方法（学外報告の予定）を記載してください．
６）採択されたプロジェクトは，年度末に開催される研究報告会での報告が義務付けられます．

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３－２－１ 自分づくり領域①
研究題目
学生のコミュニケーション技能向上に向けたプログラム開発と評価に関する研究（助成期間 2013～2014 年度）

研究代表者
氏名・・・・飯塚照史

分担研究者
氏名・・・・竹田徳則，綾野 眞理，今井 あい子

背景・目的
作業療法士，理学療法士に必要な臨床実践上のコミュニケーションとは，対象者やスタッフと解釈上食い違いなく適切に情報交換し，さらに相互理解を通じて連携を深めることにある．これについて山口（2012）は，①自己肯定感の高い心身ともに健康な医療者を育てること，②主体性をもって行動できる自律した医療者を育てること，③基本的な臨床技能としてのコミュニケーション力を身に付けた医療者を育てること，の 3 点を挙げ重要性と目的を明確にしている．本学においても，平成 24 年度 4 年生の総合臨床実習（以下，実習）での指導者コメントを質的に分析すると今後の課題として全体の 63％で指摘されていた．したがって，学生の中で対象者あるいは指導者との関係構築におけるコミュニケー
ション上の困難を契機として実習遂行が円滑にいかない場面に遭遇することがあり，その教育の必要性は高いものと言える．
そこで本研究では，実習におけるコミュニケーション上の問題の解決に向けて，予防的，支援的観点に立ち，学生が自身のコミュニケーション様式に気づき，望ましい対応への変容を促すための実習前コミュニケーション講座の開発と効果検証を 3 年間で明らかにする研究プロジェクトである．本研究では，①実習前コミュニケーション講座と実習経験による学生の意識変容を明らかにすること，②学内教育におけるコミュニケーション能力の到達目標を検討し今後に資する要因を明らかにすることの 2 点が目的である．
平成 25 年度においては実習前コミュニケーション講座による不安軽減に対する効果が示唆されるものの，実習成績には影響を認めなかった．さらに実習経験を通じて残存する
コミュニケーション上の不安は，実習前では想定し得なかった困難場面であった．これを受け，平成 26 年度においてはプログラムの修正および年度間相違について検討することを目的とした．

対象・方法
実習前コミュニケーション講座は，当該年度 3 年次学生 34 名（男 18 名，女 16 名）を対象に，平成 27 年 2 月に臨む実習Ⅱに向けて，平成 26 年 10 月から翌年 1 月の期間に月 1回実施した．データは，コミュニケーション講座開始前，各講座終了後，実習Ⅱ終了後に，不安状態検査（新版 STAI），アンケートを実施した．アンケート内容は，講座実施後
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の自己評価として「自身のコミュニケーション能力」「実習に対する不安」については 0（全くない）から 10（とてもある）までの 10 段階自己評価とし，「実習に対する不安」については自由記述も追加した．また，実習Ⅱ終了後の学内セミナーでの教員評定得点もデータとし比較検討の対象とした．これらのデータについて，平成 24 年度，平成 25 年度 3
年次学生との比較を行った．講座内容は作業療法学教員 3 名と臨床心理士との協議によって決定し，講座実施は 2 名の教員が 4 回連続して主担当で実施した．

結果
1）講座によるコミュニケーション能力の自己評価の推移
平成 26 年度 3 年次学生において，講座 1 回目から 4 回目の順に平均得点は，4.4，4.3，
5.1，5.1 であり，統計学的有意差は認められなかった（P>0.05）．また，平成 24 年度，25
年度学生も同様の傾向で講座回数による変化および年度間相違も認められなかった．
2）実習に対する自己評価不安得点推移
平成 26 年度 3 年次学生において，講座 1 回目から 4 回目の順に平均得点は，7.4，7.3，
6.5，7.0 であり，2 回目と 3 回目の間に統計学的有意差を認めた（P＜0.05）．平成 24 年度，25 年度においては，3 回目と 4 回目の間に統計学的有意差を認めた（P＜0.05）．
3）STAI 検査における状態不安得点推移
平成 26 年度 3 年次学生において，講座開始前，さらに講座 1 回目から 4 回目の順に平均得点は，46.6，41.6，45.1，36.1，48.5 であり，開始前と講座 3 回目，講座 3 回目と 4 回目の間に統計学的有意差を認めた（P<0.05）．平成 25 年度学生では講座開始前から講座 4回目に向けて状態不安得点があがる傾向であったが，平成 26 年度学生においては講座開
始前においてもすでに状態不安が高い傾向であった．
4）自己評価不安得点・STAI 検査における状態不安得点と学内セミナー評定得点の関係性
講座 4 回目の状態不安得点は学内セミナー評定得点と負の相関があった（r=-0.426,
P=0.013）．一方，講座 4 回目の自己評価不安得点は負の相関にある傾向であった（r=0.335，P=0.056）．

考察
実習前コミュニケーション講座は即時的にコミュニケーション能力向上に効果を認める
わけではないことが示された．一方で，自己評価不安得点は講座進捗につれて減少する一方で STAI 状態不安得点は増加していた．前者は“実習に対する不安”と位置付けられるが，後者では“比較的近いうちに遭遇するかもしれない出来事に対する緊張”が反映するものと考えられる．山蔦ら（2008）は，実習に対する不安を 5 つに分類し，「援助対象との関係に対する不安」については実習前教育による不安軽減の可能性があることを述べている．逆に，安田らは「緊張・不安」は実習前に高値になることを報告している．この点で実習前コミュニケーション講座は，実習に対する不安を軽減する効果が示唆され，山蔦の至適する「援助対象との関係に対する不安」と捉えられる．そのため，実習遂行に良い影
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響を与え，実習後の教員評定得点との相関関係にある傾向であったものと推測された．また，教員評定得点は STAI 状態不安得点とも相関しており，実習直前の適度な緊張状態は円滑な実習遂行に好影響を与えるものと推測された．これは，安田の言う「緊張・不安」に該当するものと思われる．年度間比較においては，大きな差異は認めないものの，実習後の教員評定得点と不安得点が相関する傾向は平成 26 年度のみに認められた．平成 26 年
度においては，講座内容を一部修正しコミュニケーション分析等の実習形態を多く取った．実習前コミュニケーション講座においては，学内での知識・技術偏重の教育に対して学生にとって新規的な内容を提示し，当初における学生の“対処法のない不安”を“対処法のある不安”へと変化させる可能性が示唆された．今後，自由記述データの解析を実施し，その不安内容，学生の意識変容を詳細に検討し講座内容の更なる検討が必要である．

結語
実習前コミュニケーション講座は実習に対する不安を軽減し，対処法のない不安を対処法のある不安へと変容させ，実習遂行にも好影響をもたらす可能性が示唆された．

報告実績
・飯塚照史，今井あい子，竹田徳則，綾野眞理：臨床実習前後のコミュニケーション講座の効果に関する探索的研究．第 18 回日本作業療法研究学会．2013.10.19-20，東京．
・綾野眞理，飯塚照史，今井あい子，竹田徳則：作業療法学生の臨床実習に対する意識の変容についての研究．星城大学紀要，14 号，43-56，2015．
シンポジウム「リハビリテーション専門職養成課程におけるコミュニケーション教育」開催
平成 26 年 9 月 27 日 星城大学

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３－２－２

自分づくり領域②
研究題目

シリアスゲームを活用した問題解決型演習の運用及び評価方法に関する研究（助成期間 2012～2014 年度）

研究代表者
氏名・・・・天野圭二

分担研究者
氏名・・・・野村

淳一、室

敬之

背景・目的
・・・本研究は、シリアスゲームと呼ばれる各種の経営シミュレーションゲームを用いて、学生が学修内容の定着を図りながら主体的な問題解決能力を身につけるため、ゲームを用いた問題解決型演習の運用方法とその評価方法を確立することを目的とする 3 年間のプロジェクトである。
経営学における実践型教育の重要性は、日本学術会議の「大学教育の分野別質保証の在り方検討委員会」や私立大学情報教育協会の「分野別教育「学士力考察」の報告・提言」（社団法人私立大学情報教育協会 2009）等において、指摘されており、本学においてもフィールドワークの導入などの形で具体化されているが、実際に学生がフィールドに出る前の段階や、専門課程に進む前の段階において、学生が基礎的な段階で得た知識を「インタラクティブで安全な環境で主体的に応用する」ための教育手法を確立、実践していく必要がある。本研究では、「教育や社会における問題解決のためにデジタルゲームを開発・利用する取り組み」としてのシリアスゲームを用い、演習としての運営方法、評価方法を経
営学、教育学的見地から検討し、この課題の解決方法を模索した。

対象・方法・・・まず、方法論として 3 年間にわたる本研究計画では、1 年目に演習の運営実施計
画と評価方法を立案し、2 年目に演習と評価を実施、3 年目に追跡調査（演習と評価は継続）と総括を実施して、演習の方法論を確立し、学内への成果還元と学会報告、高校生向け講座等を行うことで、本学の教育方法論の差別化、効果向上を狙った。
演習の履修は、専門課程に入る直前となる二年生後期の学生である。履修学生に許可を得、匿名性を確保した上で、自己目標設定表・事前レポートを中心とした主観的評価を記入、セメスター終了後にルーブリック（評価基準表）と関連科目表、最終プレゼンテーションとレポートを作成させた。自己の成長の度合いに対する主観評価に加え、他の受講生からの評価と教員からの評価という客観評価を組み合わせて成績をつけることを事前に告知し、このような学習環境化における教材や教育方法の最適化についての模索を進めた。
また、全演習終了後、全受講生を対象にアンケートをとり、演習の改善に向けた提言を得る
14

こととした。
経過ならびに結果
・・・3 年間の研究期間中、1 年目の 6 月には北欧デジタルゲーム学会でワークショップ（Practical use of serious games for mobilephone/smartphone in higher education ）を主宰し、本研究を説明、北欧における様々な実践例を収集し、教育実践上の背景の違い、シリ
アスゲームによる教育の社会への浸透度の違いなどを把握すると同時に、運営、評価
方法の妥当性を討議した。
2 年目には 1 年目で得た知見を下に実際に演習を実施した。教材の適正化や全 16 回の演習の組み立てには課題が残ったが、アンケート結果からは「体系的な学習への意
識付け」や「授業外学習時間の増加」に効果があることがわかった。
3 年目は 2 年目で発見した上記の課題に対する改善を図った。受講生の数の少なさもあり、結論を一般化することは難しいが、「正確な分析よりも経営学の概念を用いた結果の解釈に意識を向けさせるほうが効果は高まる」こともわかってきている。
演習方法と評価方法の構築という研究目的に対する成果については、野村淳一、天野圭二（2015）に詳細が掲載されている。
演習向け教材については、反転学習・アクティブラーニング等の関連領域の知見を取り入れる必要性があることがわかってきたため、次年度以降の研究対象とした。
考察・結論・・・経営学の体系的な理解や学習モチベーションの向上といった授業の当初の目
標はおおむね達成できており、ゲームを用いた経営学教育の有効性が確認できた。しかし、コンシューマゲームを利用することによる特有の問題点や学習時間の負荷などが検討事項として残されており、今後の継続的な取り組みを通してさらに教育効果の高い授業設計・運営を目標に改善を続けていく。
関連する研究成果・報告等 (2012-2014 年度)
論文・予稿① 野村淳一、天野圭二（2015）「ゲームを用いた経営学教育の実践と課題」、『星城大学

経営学部研究紀要 第 15 号』pp.1-12.
② 野村淳一、天野圭二 (2014)「経営学部におけるゲーム関連の卒業研究－シリアスゲー
ムとゲーミフィケーション－」、『デジタルゲーム学研究 7(1)』 pp.25-26.
③ 野村淳一、天野圭二（2014）「シリアスゲームによる経営学教育～ビジネスゲームとの比較～」『日本情報経営学会第 68 回大会予稿集 68』④ 野村淳一、天野圭二（2013）「経営シミュレーションゲームを用いた経営学教育の授業
設計」、『デジタルゲーム学会 2013 年次大会予稿集』pp.20-26.
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⑤ 天野圭二 (2012)「グローバリゼーションのなかのビデオゲーム：フィンランドにおけるゲーム産業振興の現状と課題」、『国際言語文化研究 24(2)』 pp.109-119.
⑥ 野村淳一、天野圭二 (2012)「DiGRA Nordic 2012 参加記－ワークショップおよびゲーム
関連イベントを中心にして－」、『デジタルゲーム学研究 6(2)』 pp.53-56.
⑦ 野村淳一、天野圭二（2012）「シリアスゲームによる経営学教育の授業設計と評価方法に関する実践的研究」『日本情報経営学会第 65 回大会予稿集 65』
講演、口頭発表等① 野村淳一、天野圭二（2014）「シリアスゲームによる経営学教育～ビジネスゲームとの比較～」日本情報経営学会第 68 回大会 大正大学
② Keiji Amano, Junichi Nomura (2014) “Practical Use of Console Games in Business
Administration Education: Course design, Evaluation method and Guidelines for selecting
appropriate console games”, Replaying Japan 2014, アルバータ大学③ 野村淳一、天野圭二（2013）「経営シミュレーションゲームを用いた経営学教育の授業設計」、デジタルゲーム学会 2013 年次大会 公立はこだて未来大学④ Keiji Amano, Junichi Nomura (2012) "Practical use of serious games for smartphone and elearning environment", 北欧デジタルゲーム学会ワークショップ主宰, タンペレ大学⑤ 野村淳一、天野圭二(2012)「シリアスゲームによる経営学教育の授業設計と評価方法に関する実践的研究」、第 65 回日本情報経営学会全国大会、青森公立大学
学生・一般向け講義① Keiji Amano (2014) “A Game Research Lab”, ノーステキサス大学訪問団が本学を訪問した際に行った特別講義。本学のシリアスゲーム研究・応用を紹介 2014/6/26② Keiji Amano (2014) “Video Game Today in Japan”, 星城グローバルハイスクールプログラ
ム特別講義。星城高校生を対象に行った英語講義 2014/7/18③ 模擬講義等
愛知県主催 「高校生のための「あいちの大学『学び』フォーラム」2012.12.15
天野圭二・野村淳一（2012）「シリアスゲームによる学びと問題解決」
フロムページ主催、文部科学省後援 「夢ナビ・ライブ」
天野圭二（2013）「テレビゲームの未来：遊びを考える経営学」2013.7.20
野村淳一（2014）「「デジタル空間」と「リアル世界」のコラボ」2014.7.22
愛知学長懇話会 単位互換授業対象授業 2013 年～

16

３－２－３

健康支援領域①
研究題目

筋音図と筋電図を用いた嚥下関連筋機能評価と，その嚥下リハビリテーションへの応用（助成期間 2013～2015 年度）

研究代表者
久保金弥
分担研究者
三田勝己・伊東保志
背景・目的
わが国では、人口が高齢化し、65 歳以上の高齢者の誤嚥性肺炎の発症が増加するとともに高齢者の誤嚥や嚥下障害が社会的に重要視され、嚥下能力の評価方法の検討が盛んに進められている。その一つに嚥下に関わる重要な器官である嚥下関連筋の筋電図を用いた検査法の検討がある。ところで、近年、筋機能評価のための指標として新たに筋音図なる信号が注目を浴びている。本研究の目的は、従来の筋電図に加え、筋音図を用いた嚥下関連筋の機能評価の可能性を明らかにするとともに、嚥下障害の、簡便で、かつ、定量性・客観性を有する新しい検査・評価法を確立することであり、最終的には、嚥下リハビリテーション効果の評価への適用を目指す。
平成 26 年度は、まず、食品の違いによる嚥下関連筋の活動様式の変化をより詳細に知るために、嚥下する食品のテクスチャーと嚥下反射時の顎二腹筋の筋音図と筋電図の関係を検討した。次いで、筋音図と筋電図を用いた新しい嚥下関連筋の機能評価方法を確立するために、その指標となり得るパラメータについて検討した。なお、本研
究は星城大学研究倫理審査専門委員会の承認を得た研究（承認番号 2013C00015）である。
対象・方法
被験者は摂食機能に臨床的な異常を認めない健常成人 33 名（男性 30 名、女性 3 名、
平均 26.2±10.4 才、RSST はすべて 5 回以上）であった。実験に先立ち、彼らには本研究の趣旨と実験における危険性について十分な説明を行い、その後書面による同意を得た。
実験では、左側顎二腹筋前腹を対象に表面筋電図と筋音図の記録を行った。また、同時に、喉仏付近から咽頭音を導出した。手順としては、まず、実験用の食品として、予めテクスチャーを計測した 4 種類（それぞれ、120、600、1200、1600 N/m2 の硬さ、0.7～
0.9 の凝集性、常温）を用意し、各食品をスプーンで被験者の舌上に乗せ、その状態を
5 秒間口腔内で保持させた後、咀嚼せずに一気に飲み込むことを被験者に求めた。なお、
嚥下する食品の量はいずれも 5 ml で、加えて 120 N/m2 の食品のみ他に 2.5、10、15 mlとし、それぞれの計測回数はいずれも 5 回とした。
17

記録された顎二腹筋の筋電図と筋音図は、まず、咽頭音上に観察されたスパイク音を基準にその前後 2 秒（計 4 秒間）のデータから、0.1 秒毎に、0.2 秒間のデータの RMS値を算出した。次に、RMS 値の時間推移を示したプロット図より、各信号の最大 RMS値を求め、これを Peak value とした。また、RMS 値が Peak value の 1/2 に達した時刻を求め、そこから RMS 値が Peak value に達するまでの時間を Half raise time (HRT)として算定するとともに、その間にある RMS 値の和を算定し、これを Area とした。さらに、
筋音図と筋電図を用いた新しい嚥下関連筋の機能評価のための指標として、筋電図のArea と筋音図の Area の比（MMG Area/EMG Area）を求めた。
結果
食品の硬さと筋電図および筋音図のパラメータ（Peak value、HRT、Area）の関係について分散分析を行った結果、筋電図および筋音図の Area が食品の硬さにともなって有意に増加することを示した（いずれも、p 値は 0.01 以下であった）。
食品の量と筋電図および筋音図のパラメータの関係について分散分析を行った結果、筋電図および筋音図の Area が食品の量にともなって有意に増加することが明らかとなった（いずれも、p 値は 0.01 以下であった）。ただし、一部の被験者においては、
10ml より 15ml の方が下がることがあり、それらを詳細に調べたところ、食品の嚥下を複数回に分けて行うなど、嚥下の仕方に変化がみられた。
分散分析の結果、Area の比（MMG Area/EMG Area）は、食品の硬さに関係なくほぼ一定で有意な相関関係は認められなかった。一方、MMG Area/EMG Area と RSST の間には有意な相関関係が認められた（p 値は 0.11）。
考察・結論
昨年度において、食品の違いによる顎二腹筋の活動の変化は、筋電図・筋音図のArea に反映されることを示唆した。本年度において、その関係をより詳細に調べたと
ころ、食品の硬さにともなって両信号の Area が有意な増加を示すことが明らかとなった。また、概ね、食品の量にともなって筋電図・筋音図の Area は増加する傾向を示す
ものの、被験者によっては量の増加に対する活動様式の変化として嚥下の仕方を変える（複数回に分けて嚥下する）こともあり得ることも分かった。これらの結果から、
顎二腹筋の活動の変化は、5ml 程度に量を規定した硬さの異なる食品を嚥下した時の筋電図と筋音図の Area によってできると考えられ、その指標として、MMG Area/EMG
Area を検討することとした。すなわち、EMG Area は筋の電気的な活動量を、MMG
Area は機械的な活動量をそれぞれ反映しており、両パラメータの比は筋収縮過程における電気‐機械変換効率を反映すると想定できる。分析の結果、MMG Area/EMG Area
は食品の硬さに対して相関関係を示さず、これは、硬さによって筋活動量が変わっても効率は変わっていないことを示唆している。一方、MMG Area/EMG Area は RSST の18

値（回数）との間に有意な相関関係を示し、これは、顎二腹筋の電気‐機械変換効率
が嚥下機能を評価する指標として有効であることを示唆している。
関連する研究成果・報告等 (2013-2014 年度)
1) 論文・予稿⑧ Y. Itoh, Y. Urata, S. Fujiwara, M. Yasubayashi, K. Kubo, K. Akataki, K. Mita:
Mechanomyographic investigation of digastric muscle during swallowing reflex., Proceeding ofLife Engineering Symposium 2013, pp.157-158.
⑨ Y. Itoh, Y. Urata, S. Fujiwara, M. Yasubayashi, K. Kubo, K. Akataki, K. Mita: Electromyographic
and mechanomyographic activities of digastric muscle during swallowing reflex., Proceeding ofLife Engineering Symposium 2014, pp.228-231.
2) 講演、学会発表等④ 伊東保志，浦田裕介，藤原周，安林幹翁，久保金弥，赤滝久美，三田勝己：

Mechanomyographic investigation of digastric muscle during swallowing reflex., ライフサイエ
ンスエンジニアリング部門シンポジウム 2013，横浜（2013.9.）⑤ 伊東保志，浦田裕介，藤原周，安林幹翁，久保金弥，赤滝久美，三田勝己：嚥下反射

時における顎二腹筋の筋音図の特徴．，平成 25 年度日本生体医工学会東海支部大会，名古屋（2013.10.）⑥ 伊東保志，浦田裕介，藤原周，安林幹翁，久保金弥，赤滝久美，三田勝己：Electromyographic and mechanomyographic activities of digastric muscle during swallowing
reflex., ライフサイエンスエンジニアリング部門シンポジウム 2014，金沢（2014.9.）⑦ 伊東保志：摂食嚥下のメカニズムとその評価について．
，人を診てヒトを観る―摂食嚥
下機能の障害と対応―，発達障害研究所県民講座，2015.02.14.

19

３－２－４： 健康支援領域②
研究テーマ
東海市介護予防教室の継続的かつ有効なフォローアップ体制づくりのための調査研究（助成期間 2012～2014 年度）

研究代表者
氏名・・・・藤田高史

分担研究者
氏名・・・・冨山直輝，今井 あい子，古澤 麻衣

背景・目的
東海市では，2012 年時点で二次予防事業対象者が約 1,600 名存在している．東海市の介護予防教室は二次予防事業に属し，貯筋はつらつ教室（転倒予防目的），脳の健康教室（認知症予防目的），いきいき元気教室（認知症と閉じこもり予防目的）に分かれている．各教室の定員が合計で 120 名なため，半年から 1 年間で対象者を入れ替えている．そのため，市は 2013 年度から社会福祉協議会もしくは有志の会の活動を参加終了者のフォローアップの場として構築しつつある．
東海市の介護予防事業の構造と問題点としては，(1)介護予防教室終了者の運動機
能，認知機能，閉じこもり状況や生活活動が維持・向上されているのか不明確である
ため，その後の効果判定がなされていない(2) 社会福祉協議会もしくは有志の会の

各教室のいずれにも参加していない二次予防対象者が多く存在しており，各教室以外の活動も薦めたほうが良いのではないかと考えられるが，それが何かについては検討されていない．そこで，研究目的は，東海市介護予防教室終了者への健康維持に有効な方法について，検討することにした．
対象・方法
研究及び対象は次に示すように大きく 3 つに分けて実施することにした．
(1) 貯筋はつらつ教室終了者の受け皿となっているゴムバンド教室と事後教室の効果判
定を身体機能面と社会活動状況面から評価する．
(2) いきいき元気教室終了者の受け皿となっている社会福祉協議会・いきいき元気教室の効果判定を認知機能と心理機能，生活面から評価する．
(3) 脳の健康教室参加者の受け皿となっている脳トレ OB 会の効果判定を認知機能と生活面から評価する．
(1)から(3)を踏まえて介護予防教室後の受け皿となっている教室の効果判定とさらに有効な生活スタイルを検証し，また，適切な介護予防活動や生活スタイルについて参加
者や市へ提言することにする．
経過ならびに結果(1)ゴムバンド教室と事後教室の効果判定については，平成 25 年度と 26 年度参加者を20

それぞれ 1 年間追跡調査した．その結果，ゴムバンド教室終了後の事後教室参加者の筋力は維持・改善できていたが，バランス能力は，一部のテストで低下を認めた．また，対人交流面で 28.9%の方が減少した．
(2) 社会福祉協議会・いきいき元気教室については，平成 25 年度と 26 年度参加者に分けて追跡調査を計画したが，東海市・いきいき元気教室からの継続者が 52 名中 11
名(21.2%）にとどまったため，追跡調査による分析は実施できなかった．そのため，東海市・いきいき元気教室参加者の閉じこもり要因について分析することに変更した．閉じこもりには身体的，心理的，環境的要因があるといわれているが，重回帰分析の結果，聴力の問題が身体活動量低下と関連していたことが認められた．
(3) 脳トレ OB 会では平成 25 年度と平成 26 年度の 1 年間の追跡調査を実施した．その結果，参加者の認知面は 22 名中 10 名（45.5%）に低下が認められた．その中でも簡易認知検査である Mini-Mental state Examination もしくは改訂ウェクスラー記憶検査の得点が 3 点以上と大きく低下した方は 4 名の(18.2%)であった．また，認知維持群は
対人交流面と知的活動や社会参加活動で有意に向上し，認知低下群は知的活動や社会参加活動で有意に低下していた．
考察・結論
ゴムバンド教室終了後の事後教室が健康維持の有効な手段と考えられるが，一部バランス能力の低下が認められることと，対人交流面が低下している方がみられるため，筋力づくりのみではなく，バランスや複数人でのウォーキングプログラムの導入や紹介なども必要かもしれない．
いきいき元気教室については，継続率の低さへの対応が課題である．高齢者はなじみのある人・場所で安心感を高めるのが良いといわれているが，閉じこもり対象の場合はそれが顕著に現われる可能性が考えられる．同じメンバーで継続していくことを提言していきたい．閉じこもりは，身体機能要因，心理状態，環境要因，人的要因が複雑に絡み合う（厚生労働省閉じこもり予防マニュアル改訂版 2012）ため，心理状態や環境要因など他の要因と関連する因子についても検討が必要と考えている.
脳トレ OB 会については，一部認知機能の低下を認めることと，認知維持群は知的活動や社会参加活動が向上し認知低下群は低下していたため，今後，脳トレ参加者には脳トレ OB 会活動だけでなく，知的要素を含めた余暇活動や屋外での社会活動を薦めていく予定である．
関連する研究成果・報告等 (2012-2014 年度)

講演、口頭発表等

１）藤田高史，冨山直輝，古澤麻衣「A 市における認知症予防と閉じこもり予防を目的
21

とした介護予防教室の効果に関する研究 ‐18 ヶ月間の追跡調査から‐」第 47 回日
本作業療法学会（大阪）2013
２）Takashi Fujita, Naoki Tomiyama, Mai Furusawa: The living conditions of City A’s preventive
careclass participants ， the 16th International Congress of the World Federation of

Occupational Therapists in collaboration with the 48th Japanese Occupational Therapy
Congress and Expo（Yokohama）,2014
３）Mai Furusawa, Takashi Fujita, Naoki Tomiyama: Study of the social activities and social
networks of care prevention project participants．16Th International Congress of the World
Federation of Occupational Therapists in collaboration with the 48th Japanese Occupational
Therapy Congress and Expo (Yokohama),2014４）古澤麻衣，藤田高史，冨山直輝: 地域在住高齢者のソーシャルネットワークと社会活動との関連．第 49 回日本作業療法学会（神戸）,2015（予定）22

３－２－５： 自分づくり領域＋健康支援領域
研究テーマ
地域居住高齢者の健康増進・介護予防プログラムとしてのシリアスゲームの活用

研究代表者
氏名・・・・大浦智子

分担研究者
氏名・・・・竹田徳則、天野 圭二、冨山 直輝、木村 大介

背景・目的
高齢化に伴う要介護者の増加に伴い、介護状態を引き起こすリスクとなる生活習慣病の予防に向けた取り組みとその定着が求められている。これまで、健康増進・介護予防における指導は対象者が集まりにくいことや、健康教室で得た知識や情報が日常生活で活かされていないことなどが指摘されてきた。一方、健康関連情報の入手を主眼とした集まりでないにも関わらず、一次介護予防事業参加高齢者における健康関連情報の入手源は、事業（サロン）がテレビ・ラジオに次いで多かったという報告（大浦・他、2013）がある。
また、近年では、対象者の置かれている状況に合わせた情報の提供や、インターネットや
電子メールを活用した健康支援などを含む e-health が注目されている（Takahashi Y, et al.
2011）。さらに、ゲームを通じて学習する仕組みである「シリアスゲーム」が、医療や公共政策などで活用され、今後の進展が期待されている。
他方、作業療法士にとって、地域居住高齢者を対象とした健康教育・介護予防に関わる機会は、今後増加することが予測される。地域における作業療法実践に関する学内教育機会を促進することで、国内でも数少ない「地域に貢献できる作業療法士」の育成が期待されている（竹田、2014）。
本研究では、地域居住高齢者の健康増進・介護予防のためのプログラムを構築するために、2013 年度（1 年目）は、１）地域居住高齢者の健康関連情報ニーズを明らかにし、２）
作業療法学専攻学生の「地域支援」に対する意識変化を把握した。2014 年度（2 年目）は、これらの結果をもとに、３）健康教育プログラム（①健康川柳の募集、②健康川柳を用いた
カルタづくり、③健康カルタの実施）を開発し運用した。本報告は、2014 年度に実施した
３）健康教育プログラムを報告する。

対象・方法
本研究は、星城大学研究倫理専門委員会の承認を得て、実施した（2013A0006）。対象は、公民館で開催されている『星城大学学生と教員による健康サロン』（以下、公民館サロン）の参加者である。
まず、2013 年度の調査結果（公民館サロン参加者の健康への関心が高いこと、IT 使用頻度が高くないこと）から、アナログ・ツールとして「健康川柳」と「健康カルタ」を用いた、
23

対人交流と健康関連情報授受の機会の増加を目的としたプログラムを開発した。そして、これらの実施は、協力学生が主体的に参加することによって、地域における健康増進・介護予防プログラムの立案・運営の経験の場（自分づくり[教育]）とした。
１．健康川柳の募集
2 か所の公民館サロン（各会場の 1 回あたりの参加者数は 25 人程度）において、「みんなでめざそう！健康長寿日本一！」と題し、「健康に、楽しく生活する知恵や秘訣を教えてください」と説明を記載した用紙を配布した（約 3 か月間）。必要に応じて、追加用紙の配布と、募集状況のアナウンスを行った。
２．健康川柳を用いたカルタづくり
１）１で回収された健康川柳を五十音別、テーマ別に分類し、足りない音の川柳は協力学生（6 名）が考案した。次に、五十音全てがそろうように川柳を抽出した。
２）１か所の公民館サロンのプログラムでは、協力学生（6 名）が中心となり、川柳に合わせた絵やデザインの参考素材集、色鉛筆、クレパス、和紙、シールなどを用意した。
３）公民館サロンにおけるカルタの作成は、参加者とともに協力学生（11 名）も共に行った。プログラム実施後、大学にてラミネートシールによる仕上げを行った。
３．健康カルタの実施
1 か所の公民館サロンにおいて、参加高齢者を 2 グループに分けて健康カルタを実施した。各グループでは、リーダーとなる学生を中心に、留意事項（健康に関する話題につなげる、参加者間の交流を図る、など）、運用上のルールの設定などに配慮し、健康カルタを実施した。

結果
１．健康川柳の募集
2 か所の公民館サロンの参加者から、97 件の健康川柳が集まった。参加者からは、「これがあると、普段の何気ないことも意識して過ごした」といった健康への意識づけ、「孫と一緒に考えた」といった家族との交流が見られた。また、約３カ月のアナウンス期間以降も川柳を持参されることもあった。
２．健康川柳を用いたカルタづくり
学生主体で、参加高齢者（25 名）は協力学生（11 名）とともにカルタづくりを行った。
参加者は、白紙に絵を描くことに対して、躊躇される場合とそうでない場合があり、事前に用意した素材集等を用いて、協力学生と共に行った。開始当初は躊躇されていた場合も、出来上がるにつれて会話が増えていった。しかし、カルタの作成に多くの意識が向けられ、健康に関する情報の授受は盛んには行われなかった。
３．健康カルタの実施
テーブルにカルタを広げ、全員が立位で実施した（参加高齢者 24 名）。リーダーの学生
は、健康カルタの進行時に健康関連情報の授受につながるよう意識して実施した。特に、
24

食事に関するテーマにおいては、参加者の情報の授受が増える傾向が見られた。また、リーダーだけでなくリーダー以外の学生も、健康カルタの実施中は健康に関する情報の授受を意識した運営を行った。

考察・結論
１．健康川柳の募集
2 か所の公民館サロン参加者において、健康川柳の募集による健康への意識づけ、家族との交流などの広がりが見られた。約３カ月のアナウンス期間以降も川柳を持参されることもあり、参加者にとって受け入れやすい活動だったと考えられる。持参されない参加者も存在したが、「健康川柳」という共通のテーマがあることによって、自由時間の話題として存在する場面がみられ、健康情報授受および対人交流の一助となったものと思われる。
２．健康川柳を用いたカルタづくり
白紙に絵を描くことは自由度の高い作業活動であることから、一般的には難易度が高い活動だったと考えられる。これにより、参加者の不安を高めた可能性があるが、事前に素材集等を用意し、協力学生と共に行うことで、参加高齢者の負担は少なからず軽減したものと思われる。しかし、参加者・協力学生ともにカルタの作成に多くの意識が向けられ、健康関連情報の授受には至りにくい状況であった。自由度の高い作業活動を行う際には、活動への関与の仕方（作成する人、見学する人、手伝う人、など）やプログラムとしての設定の仕方を考慮する必要性が示唆され、学生にとって作業活動の特性やプログラムの進行をあらためて考察する機会となった。
３．健康カルタの実施
学生は２の運営経験をもとに、健康カルタの進行時に健康関連情報の授受につながるよ
う意識して実施した。学生は、食事に関するテーマで参加者の情報の授受が増えることを実感し、参加者同士の交流を促すような進行を行うことにつながった。参加者は、プログ
ラムの実施中は立位で参加し続け、活動性の向上も見られた。
４．まとめ
2013 年度の調査結果（公民館サロン参加者の健康への関心が高いこと、IT 使用頻度が高くないこと）をもとに、高齢者を対象とした健康教育プログラムを学生とともに実施した．これにより，学生が地域支援や健康増進を学ぶ機会となったほか，当該学生間の凝集性の向上および学生間交流の増加などの波及効果が見られた．
参加者の携帯電話・パーソナルコンピュータの利用状況（2013 年度[1 年目]の調査）から、本プログラムにおける IT 技術の活用には様々な障壁があると判断した。さらに、作業療法学専攻学生を対象とした公民館サロンにおける学習と気づきを既に明らかにできたこと（2013 年度[1 年目]の調査）、公民館サロンのプログラム分析を学生が主体となって卒業
研究として実施に至る環境（2014-2015 年）であることから、3 年計画であった本研究を 2年で終了することとした。
25

参考文献
1) 大浦智子, 竹田徳則, 近藤克則, 他(2013). 「憩いのサロン」参加者の健康情報源と情報の授受：サロンは情報の授受の場になっているか？保健師ジャーナル 69: 712-719.
2) Takahashi Y, Ohura T, Ishizaki T, et al.(2011). Internet use for health-related information via
personal computers and cell phones in Japan: a cross-sectional population-based survey. J MedInternet Res. 13(4):e110.
3) 竹田徳則(2014 年). 地域で暮らす高齢者を支援する作業療法士の育成に向けた卒前教育.
OT ジャーナル 48: 42-43.

関連する研究成果・報告等（2013-2014 年度）

論文1) 古澤麻衣，大浦智子，竹田徳則. 学生が地域で運営する健康サロンにおける学習と気づき. 作業療法（2015 年，印刷中）.
2) 大浦智子, 竹田徳則, 木村大介, 冨山直輝, 古澤麻衣, 天野圭二. 健康サロンに参加する
高齢女性における認知機能低下の有無と健康情報ニーズとの関連. OT ジャーナル（2015
年，印刷中）.

学会発表
1) 大浦智子, 竹田徳則. 健康サロン参加高齢者の健康関連情報ニーズと IT 使用状況. 第 73回日本公衆衛生学会（2014 年 11 月, 宇都宮）.
2) 木村大介，古澤麻衣，大浦智子，竹田徳則，冨山直輝，天野圭二．女性高齢者の認知機能を規定する生活機能の探索的分析．第 4 回日本認知症予防学会（2014 年 9 月, 東京）.

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平成 26 年度助成研究報告会
平成 27 年度助成研究募集について
平成 27 年度科学研究費説明会

３－３ 平成 26 年度助成研究報告会
平成 26 年度元気創造研究センター
助成研究報告会の開催案内
平成２６年度、元気創造センター助成研究として採択された研究（７件）の報告会を，３月１７日、開催いたします．本学の研究活動の現状を把握し、更なる活性化を図るための催しですので、是非ともご参加いただきますよう，ご案内申しあげます．
１．

日時・場所
平成 27 年 3 月 17 日（火）10：00～11：45 星城大学 4 号館 4401 教室
２． プログラム
10:00
挨拶
雨宮センター長
10:05
報告
座長 石田隆城、太田 進
1)筋音図と筋電図を用いた嚥下関連筋機能評価とその嚥下リハビリテーションへの応用研究代表者：三田勝己
2)東海市介護予防教室（二次予防）終了者への健康維持に有効なフォローアップ体制作りのための研究調査研究代表者：藤田高史

3)シリアスゲームを活用した問題解決型演習の運用及び評価方法に関する研究研究代表者：天野圭二
4)学生のコミュニケーション技能向上に向けたプログラム開発と評価に関する研究研究代表者：飯塚照史
5)地域居住高齢者の健康増進・介護予防プログラムとしてのシリアスゲームの活用研究代表者：大浦智子

11:30

講評

赤岡学長

27

３－４ 平成 27 年度助成募集説明平成 26 年 12 月 17 日 各学部教授会において説明

星城大学元気創造研究センター助成金
平成 27 年度公募要項
１．助成の趣旨
元気創造研究センターでは，「地域や市民・学生が元気になる」研究活動を展開し，大学のプレゼンスを高める取り組みを支援します．
今回は教育に関連する「自分づくり教育領域」，健康支援に関連する「健康支援領域」，
地域の伝統文化やまちづくりに関連する「地域文化力領域」，グローバル化の視点でのあるべき地域社会を提言する「グローカル社会領域」，高等教育機関の役割強化を促進
する「知識基盤社会領域」での研究を助成し，活力のある地域づくりや健康で文化的な市民生活を実現，行動力に富んだ学生の育成，地域と積極的に連携につながる研究を助成の対象とします．
２．公募助成領域
いずれの領域においても元気創造につながるものとして，研究プロジェクトのテー
マ，目的を設定してください．
公募研究領域

キーワード

領域の目的

自分づくり教育領域

高大連携，初年次教

新しい産業を興し，文化を創造し，グロー

育，キャリア教育等

バルな考えを持って地域社会を担える若者の育成を目指し，建学の精神を具現化する．

健康支援領域
地域文化力領域

地域健康づくり，介

子供から高齢者の健康増進を図り元気で健護予防，生活支援等

康な生活を推進する．

伝統文化，ボランテ

地域の伝統文化資源を見直し，生活に生かィア，まちづくり等

すことで地域社会に活力を生み出すことを促進する．

グローカル社会領域

知識基盤社会領域

グローバリゼーシ

政治，経済，文化などあらゆる分野で進む

ョン，地域産業振興

グローバル化の流れを地域の視点で捉えな等

おし，今後のあるべき地域社会を提言する

知識経営，ICT，大学

価値の源泉としての知識の創出を直接的間の役割等接的に促す方法を探ることで，地域社会における高等教育機関の役割強化を促進す
る．
28

３．助成期間：平成 27 年 4 月～平成 28 年 3 月（単年度，複数年度（2～3 年））
４．応募資格助成申請研究代表者は，星城大学教員とします．
５．募集スケジュール
公募期間：平成 26 年 12 月 17 日から平成 27 年 1 月 16 日 17：00
公募選定結果発表： 平成 27 年 2 月下旬予定
６．応募要件（研究推進形態について）
組織的な研究・開かれた研究を推進するため，以下の研究を助成対象とします．
１）両学部あるいは単一学部教員複数名での共同研究
２）地域との共同研究
３）研究の必要性に応じて学外研究者も加えた共同研究
なお，応募に当たっては，８．応募に当たっての注意事項を参照ください．
７．審査方法採択にあたっては，以下の点を総合的に考慮して判断します．
１）応募内容が元気創造研究センターの趣旨に沿っている
２）研究テーマ，研究手法などが独創的，意欲的で且つ水準が高い
３）研究テーマ，研究体制，研究作業計画，予算が研究目的に対して適切である
４）学内外との共同研究である（６．の応募要件に該当すること）
５）研究計画申請書の審査は，学内の複数名の教員と元気創造研究センター運営委員が行う
なお，必要に応じて，研究代表者に対するヒアリングを行う場合があります．
８．応募に当たっての注意事項
１） 研究計画申請書をファイルにて配布します。申請書の様式は改変せず，フォントは
１１ポイントとしてください（表、図の部分は除く）．当該ファイルの指示・注意事項に従って作成してください．
２）採択研究プロジェクトへの助成期間は１～３年とします．ただし，２年目以降の助成を確約するものではありません．前年度までの研究経過を審査したうえで助成継続の可否を決定します．
３）研究計画申請書にプロジェクトの最終目標を具体的に明記してください．
４）研究計画申請書に公募研究領域の趣旨との関係を明記してください．
５）研究計画申請書に成果発表の方法を記載してください．
29６）採択された研究は，年度末に開催される研究報告会での報告が義務付けられます．
７）複数年度計画で申請し採択の後に予定の研究期間を満了することなく継続申請しない場合には，研究代表者はその理由を書面にて元気創造研究センター長に提出してください．
８）研究成果を複数年以内に論文として報告してもらいます．
その場合，星城大学元気創造研究センター助成金（英文：Seijoh University Joint Research Promoting Grant for Community Development）
で行った研究であることを記載する．
９．応募方法１）研究計画書に必要事項を記入してください
２）期限までに，上記を電子メール（PDF 変換したデータ）並びに書面（両面印刷押
印済みのもの）で，総務・経理課科研等担当者（都筑）までご提出ください．
メールアドレス：

jrpc@seijoh-u.ac.jp （元気創造研究センター宛て）

平成 27 年度の研究助成を上記の要領にて募集、新規 3 件、継続 2 件、合計 5件の応募があった。4 名の査読者による査読（1 申請書につき 3 名が査読）が行われ、2 件については採択、3 件は申請書の修正を申請者に依頼し、修正後の申請書を確認した上で、採択・不採択を決定することとした。
修正が必要とされた申請書は、修正後再審査が行われ、すでに採択されたものを含めて計 5 件の助成を採択した。
平成 26 年度より、応募に当たっての注意事項に７、８番が追加された。

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３－５. 科学研究費説明会・・・（9 月 17 日開催）
星城大学教員 各位
元気創造研究センター長
雨宮康樹「科研費獲得を目指す教員のための申請説明会」開催のお知らせ

日本学術振興会の科学研究費助成事業（科学研究費補助金・学術研究助成基金助成金）の応募に向けた学内説明会を下記の通り開催いたします。
今回は、全体説明の後、「科研費申請書作成のポイントについて」、経営学部、リハビリテーション学部、それぞれの教員向けに、お二人の先生からお話いただきます。
多くの先生方のご参加をお待ちしております。
記
日時：９月１７日（水）１７：００～１８：１０（予定）

内容：（1）科研費申請手続等の説明

総務・経理課都筑

１７：００～１７：２０ １２０１教室
学内スケジュール説明、不正使用防止について、重複応募について、
前年度からの主な変更点についての説明（2）講演 科研費申請書作成のポイント（仮題）①経営学部教員向け
齋藤

貴之

講師

１７：２５～１８：１０（予定） １２０３教室②リハビリテーション学部教員向け
上山純 准教授（名古屋大学大学院医学系研究科医療技術学専攻）

１７：２５～１８：１０（予定） １２０１教室

上記の内容、日程で学内説明会を実施した。
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４． 広報活動（H.26 年度のウェブページの更新内容）
本学ウェブサイト内の【元気創造研究センター】ページに、「センター活動報告」のコーナーを設け、シンポジウムの実施報告などについて情報の発信を行った。
http://www.seijoh-u.ac.jp/labo/labo-genki/labo-report

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編集後記
平成 26 年度星城大学元気創造研究センター報を発刊する運びとなりました。
元気創造研究センターの設置は『活力ある地域づくりや健康で文化的な市民生活の実現、行動力に富んだ学生の育成をめざし、様々な研究的アプローチから「地域や市民が元気になる」研究活動を展開すること』を目的としています。
4 年目にあたる本年は、複数年度にわたる研究計画が 5 件進行しており、学内外での報告も含めて成果を発信できる段階になってきています。
また、2 か年計画となる連続シンポジウム『21 世紀型「ゆたかな社会」を求めて』が始まり、これまで、当センターが実施してきた講演会・シンポジウムをより充実させることができました。
今後も継続的に設置目的達成に向けて事業内容の充実とその成果の発信を地
域・社会に向けて、積極的に行っていく予定です。どうかご支援いただきますよう、よろしくお願いいたします。

平成 26 年度星城大学元気創造研究センター

委員

石田隆城

齋藤貴之

委員

久保金弥

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センター長 雨宮 康樹
副センター長 天野 圭二
太田進 出井孝司 都筑洋一

2014 年度
元気創造研究センター

年報

2015 年 3 月 25 日印刷
2015 年 3 月 31 日発行
編集・発行

星城大学

〒476-8588 愛知県東海市富貴ノ台 2-172
TEL：052-601-6000（代）
FAX：052-601-6010