【総合書物論2021】

第３回

書物の社会史ふじざね くみこ

講義担当 藤 實 久美子 （国文学研究資料館）【概要】
本講座では、日本近世における書物（書籍）と人・社会の関係について、歴史学の手法（実証と時期区分に留意）とアーカイブズ学の手法（史料群としての塊と秩序を重視する、書誌学・史料学研究と一部重なる多様な情報資源に留意）を用いて、学習する。

１．書籍研究の流れ
1980 年代に情報通信技術の革新によるメディアの変容を体験することにより、グローバルな視点から書籍研究は盛んに進められるようになった。とくにロジェ・シ
ャルチエは歴史学研究に大きな影響を与えた。シャルチエの考えを要約すれば、次のようになる。
書籍をめぐる歴史は単なる「テクスト」の歴史ではなく、パッケージ 化された「モノ」と人びとの関係、その変遷のなかで捉えられる。
以後、書籍研究は、出版史の領域から政治・経済・思想・教育という政治文化史の領域へと拡張される可能性を獲得しつつあるといって良いであろう。
また、外山滋比古はすでに、「「テクスト」は読者・受容する社会のなかで顕在化し、変化してゆく」と端的に述べており、改めて評価されるべき見解であった。
【参考文献】
ロジェ・シャルチエ、福井憲彦訳1992『読書の文化史』新曜社
外山滋比古1978『異本論』みすず書房、〔2010年ちくま文庫〕
佐藤貴裕2021『節用集史の諸問題』汲古書院
２．日本における書籍の作成工房
日本に中国の印刷技術が移入して以後、長い間、印刷事業は寺社などで行われた。
為政者が印刷事業に乗り出すのは、文禄期から元和期（1590年～1620年代）で、それは短期に終わった。この時期に印刷事業に取り組まれた要因は複数考えられる。一つめは、キリシタン版の出版である。グーテンベルクの弟子たちによる印刷術の継承はやがて企業化へと進み、さらに新教であるルターと結びついた。これに対抗するカトリック教会はアジアでの布教で、印刷事業を重視した。その影響は日本にも及んだ。
二つめは、文禄元年（1592）の豊臣秀吉による文禄の役（壬申倭乱）の影響である。
金属活字の鋳字所（漢城<ハンソン>）から器具・職人を奪取させて、秀吉は後陽成天皇に献上している。
後陽成天皇は木活字で、文禄勅版（逸文）・慶長勅版を作成した。また徳川家康は伏見版・駿河版を作成した。駿河版は金属活字であった。豊臣秀頼は『帝鑑図説』を作成した。洛北鷹ヶ峯では町衆の本阿弥光悦たちが嵯峨本を作成した。いずれも、限1られた期間での事業であったが、京都で書籍商が登場する下地を形成した。
【参考文献】
渡辺勝二郎 1992『紙の博物誌』出版ニュース
印刷史研究会編 2000『本と活字の歴史事典』柏書房
３．商業出版と諸力
京都で開業した書籍商のなかには、時代的な流行であった木活字版の出版に着手した者もあったが、やがて中世以来の整版印刷に回帰してゆく。一枚の板に彫って摺りあげる整版印刷は、漢字仮名混じり文や和様漢文の表現が容易で、自由に字体をあやつることができ、また物理的な板木<はんぎ>の所有による権利関係が明確なことから商業習慣に適合的であった。
17 世紀中ごろ（寛永期）、京都では商業出版の成立といってよい状況を迎える。商業出版を成立させる諸条件（戦国から徳川の「平和」の到来、治安の回復による安定した物流、新たな規範の模索）がこの時期に整ったのである。
17 世紀末（元禄期）、新たな問題が出版界に生じた。海賊版の流行である。京都・大坂の書籍商たちは海賊版の抑制のために立ち上がった。その方策とは、第一に海賊版の作成・販売の温床であり、かつ未開発市場であった「江戸」への出店、第二は集団的防衛のための同業者仲間内の申し合わせの作成である。とくに大坂では、書籍の販売者も仲間に加入するように要請して流通を押さえる手立てと、大坂町奉行所の承認という公権力の後ろ盾を得ている。
【参考文献】
弥吉光長 1988『未刊史料による日本出版文化』1、ゆまに書房
４．出版界の秩序化－享保7年（1722）書籍統制令－と揺らぎ
江戸幕府は寛永期に軍書の出版手続きを京都で定めるが、本格的な書籍統制に乗り出すのは、８代将軍徳川吉宗の治世においてである。享保７年令は一般に「出版取締令」と称されるが、統制令の適用範囲は出版物ばかりでなく、写本を含むことから、「書籍取締令」と呼ぶ方が法令内容に即している。また本法令は、その画期性と組織化（秩序か）において重要なものと位置づけられる。
書籍取締りの内容と影響は以下のとおりである。
①奥付や刊記に商品化にあたった者（作者・板元）の実名を記載する。
②①によって、板元<はんもと>の居住する場所の町名主に身元を保証させる連帯責任制となった。
③板権<はんけん>の所在は自立的な仲間内の審議に概ね任せる。
④③のために仲間組織の運営は代表者である行事に委ねられた。
⑤③のために既存の板元の板権が保護された。
書籍商のうち、京都・大坂・江戸の株仲間に加入した構成員は⑤によって、上層の特権的な商人となった。京都は概ね200軒、大坂・江戸は多い時で300軒・59軒の構成員を数えた。なお、大坂では板木持<はんぎもち>ではない、書籍の流通にのみ関わった業者を含んでいる。一方、江戸は板木持の書籍商の数を示している。そのため、三都を単純に比較することはできず、またこれらの数を多いとみるかどうかは見解が分かれようが、江戸の場合、構成員数は際限なく膨張したのではなく、信用商売を確保できる構成員数であったといえる。
仲間構成員の間の関係は必ずしもフラットなものではなく、行事経験者の「老衆」の存在、家を単位とした本家・別家・准別家という重層的な関係が絡み合っていた。
このような諸力が働くなかで板木の権利関係は調整された。
享保の書籍取締令が出されてのち、江戸の書籍業界は飛躍的に裾野を広げる。幕府
2

は地本問屋仲間の公認（寛政改革）、貸本屋（文化年間）の公認によって構成員の把握に努めるが、天保改革では株仲間を解体して幕府による直接検閲に踏み出す。もっとも、天保改革での経済実験は不成功に終わり、株仲間は解散令から10年後の嘉永４年（1851）に再興される。ただし、幕府による検閲は継続された。
【参考文献】
朝尾直弘 2004「近世京都の「町」と町触」『朝尾直弘著作集』6、岩波書店
森睦彦 1965「蕃書調所の出版検閲」『法政史学』17拙稿 2011「江戸書物問屋の仲間株について」笠谷和比古編『一八世紀日本の文化状
況と国際環境』思文閣出版
拙稿 2016「三都の本屋仲間」横田冬彦編『出版と流通』シリーズ本の文化史4、平凡社
５．書籍の流通
書籍流通の仕組みについては、唐船持渡書や洋学書の翻訳・出版について先行研究がある。一方、現在の私の関心は開国後の動きにある。安政５年（1858）６月の条約締結後、幕府は安政6年6月までに江戸町奉行配下の外国掛下役（同心）による外国人居住寺の管理体制を固める。すなわち、最終的に９つの宿寺を定めて、外国掛下役（同心）を交代で常駐させる体制を整える。
合わせて、外国人の商品買付については、宿寺届けとし、必要に応じて町奉行所内の外国掛（与力）の順覧に付して、点検した。この手順に基づいて作成された記録が、国立国会図書館所蔵の綴り帳「外国人買物」である。この史料の内的秩序を分析
すると、赤羽接遇所（プロイセン人居住）が６割以上を占めていることが明らかになった。翻って、宿寺詰所日記を読むと、赤羽接遇所では、独自に届書専用の綴込帳を作成していた。記録管理が史料の遺存に影響したものとみられる。この史料の性格を把握したうえで、綴り帳「外国人買物」の解析、外国人による書籍買付の様相を理解する必要がある。
【参考文献】
森睦彦 1966「天保改革と洋学書の出版」『法政史学』18
大庭脩 1967『江戸時代における唐船持渡書の研究』関西大学東西学術研究所
拙稿 2021「安政6・万延元年の町奉行所外国掛下役の諸記録」『国文学研究資料館紀要』アーカイブズ研究篇17

６．書籍受容の諸相－収集・購入・貸借・蓄積・利用・継承－
近世的な文庫の研究では、徳川将軍家の文庫である（紅葉山）御文庫の研究を第一に挙げることができる。伝統的な文庫研究では禁裏・公家文庫の研究の蓄積がある。
幕府諸機関の文庫研究は今後の課題として残されている。このほか寺社の文庫研究も今後に期待される。ジェンダーの視点を入れて、これまでの研究を再構築することも可能である。
【参考文献】
福井保 1980『紅葉山文庫』東京郷学文庫
田島公編 2003～2020『禁裏・公家文庫研究』１～７思文閣出版
拙著 2006『近世書籍文化論』吉川弘文館
藤本孝一 2011『本を千年つたえる―冷泉家蔵書の文化史』朝日新聞出版
前田勉 2012『江戸の読書会』平凡社
3

７．明治政府と出版メディア
慶応 4 年4 月 24 日江戸開府事務開始、5 月 19 日市政裁判所
7 月 1 日江戸府、7 月 8 日江戸鎮台府、鎮台府による旧幕府記録の接収
明治 2 年 2 月 24 日太政官、東京移転布告
明治 2 年 5 月
出版条例（仲間組織の温存）
明治 4 年 8 月
華士族に対する平民との結婚許可、華士族・平民の住居移転と職業選択を自由化。いわゆる四民平等。これによって書籍商に旧士族が参加するようになる。
明治 8 年 9 月
出版条例改正・新聞紙条例改正（仲間組織の骨抜き）「第２条 図書を著作し又は外国の図書を翻訳して出版するときは、30 年間専売の権を与ふへし。此の専売権を、版権と云ふ」①出版者が権利をもつ②出版者の権利＝専売権は 30 年間③出版届・板権願・板権免許・検閲は内務省で行う
明治 9 年 11 月
古物商は警察庁・警視庁の公安委員会からの許可制になる。
結果、近世段階の書籍商は出版・小売・古書店を兼ねている場合があったことから、出版社・小売書店・取次業者または新聞社または古物商を選択して、本業を定めなければならなくなった。
明治 20 年代
実質的な官指導体制の確立。
結果として民間力への依存は軽る。
慶応４年に大きな画期があることは論をまたないが、書籍商の動向を捉える場合には明治20年代までを照射して立論することが肝要である。
【参考文献】
長尾正憲 1988『福沢屋諭吉の研究』思文閣出版
宮地正人 1999『幕末維新期の社会的政治史研究』岩波書店
箱石大編 2013『戊辰戦争の史料学』勉誠出版

2021/11/18※英語に訳すために授業時に使用したプリントの一部を文章化した。

4