地球環境研究，Vol.20（2018）

教養教育における情報基礎教育運営の課題
山

下

倫

範＊

藤

田

菜

摘＊

キーワード：教養教育、情報基礎教育、SA制度、教学協働

１

ム（運営委員長・立正大学・山崎和海前大学長）を定期

情報基礎教育のパラダイム的に開催し、全国の大学教職員を対象に「教育の情報

1980年代後半、文部省（現・文科省）は情報関係の人
材不足が将来大きな問題になることを予測し、情報専門化」（現在では、「教育改革ICT戦略」を標榜）の啓発活
動を活発に展開するようになる。

学部学科以外のすべての一般学生に対する「情報処理並行して、政府によるi-Japan, u-Japan, e-Japan政策の教育」が重要である（中村他，2010）とした教育政策を下、「情報リテラシ教育」は、こうした啓発活動の中でとるようになり、同時に1988年、情報処理教育研究集

IT（活用）教育、ICT（活用）教育と然も生まれ変わっ会（2006年からは情報教育研究集会、2011年からは大たかのような新呼称に変わる。しかしながら教育現場で学ICT推進協議会・年次大会）を発足させ、この頃からは、その実態もしくは実体は何も新しくなっているとは「（これからは）高等教育においてもコンピュータを利用思えないし、またそのように感じられないのではないだ

した教育が重要である」との認識が高まり始めた。

ろうか。今では、「情報リテラシ教育／ IT（活用）教育

前後して、情報処理学会をはじめとする教育工学系の／ ICT（活用）教育」は、これらを支える「情報基礎学術研究団体、私立大学情報教育協会、パソコンユーザ

教育」の存在を仮定するならば、少々高邁なる教育範疇

利用技術協会等においても「コンピュータと教育」に対に入りつつある。以後、情報リテラシ教育を情報基礎教する実践と研究が深耕されるようになる。

育ととらえていくこととする（山下 2001）。

特に、1990年代に入ってからは、一般学生に対する情

現実に、十人十色とは言え、多くの教育現場において

報処理教育は「情報リテラシ教育」と呼ばれるようにな

は、三種の神器ともいうべきもの（ワープロ、表計算、り、いつのまにか一人歩きを始めた「情報リテラシ」とプレゼン）のソフト操作指導を中心に授業運営にあたっいう言葉は、日本においては多くの教育関係者によってているのが現状であろう。初期の頃は、ワープロ系で１）「リテラシ（literacy：読み書きソロバン）」 の解釈と言えば一太郎、OASYS、表計算系で言えばEPO-CALC、共に様々なスタンダードが形成されるに至り、現在ではLotus１－２－３などが中心であったが、ここ20年ほどは「情報リテラシ教育」就中「情報基礎教育／基礎情報教

所謂Office系ソフトであるWord, Excel, PowerPointの操育」のシラバス内容は十人十色である。

作技術指導であろう。

一方、旗振り役であった文科省は、当時「情報リテこの20年ほどという期間は非常に長い。それ以前の20

ラシ（文科省は情報リテラシー）」を「情報活用能力」

数年を振り返ってみれば大型（電子）計算機の下での教と（曖昧さの残る表現で）位置づけていたが、現在では、

育であり、それも20数年間ほどで終焉している。やがて「情報活用能力」については情報教育の目標の中で「情再び一大転換期が訪れるのであろうが、その臨界点の到

報活用の実践力」、「情報の科学的な理解」、「情報社会に

達時期は明確には予測だにできない。

参画する態度」の３観点からバランスよく育成すること

情報基礎教育が旧套墨守のままであることは、豈教育が肝要であると敷衍し、これら３要素は相互に関係し合者側だけの問題ではなく、それを支援する物理的人的経

うものであって、単独で存在するものであってはならな済的環境、学ぶ側での問題もあろう。

いとしている。
（文科省 2002）

誤解なきよう詳述すると、ここで言う学ぶ側での問題

さて2000年代に入ると、常に私立大学の立場から文科というのは、学ぶ側から―2002年に小中学校、2003年に省に対して情報教育政策についての提言を続けている私高等学校で学習指導要領が改訂され（初等中等教育で立大学情報教育協会においても、教育の情報化フォーラの）情報教育が本格的に開始されたにも関わらず―必ず＊立正大学地球環境科学部
151

教養教育における情報基礎教育運営の課題（山下・藤田）

しもそのような教育を受けてきたという形跡を感じるこ術・外国語会話（場合によってはプレゼンテーション技とができない事が多々あるからである。

法等）のスキル教育と言われる現代的需要に応える教育

端的な例は、次節で述べるタイピングである。現在行やキャリア教育、またまた基礎学力格差を補うためのリ

われている情報基礎教育の多くでは、必ずソフトの操作

メディアル教育等の多種多様な教育が行われてきている。

演習時間が組み込まれている。操作演習というのは、一

現在では、これら現代的需要に応える科目は、従来の一つ一つの操作を教員が逐一確認しながら全員が同じよう

般教育科目とは別にして考えられている。

にステップを踏んで進行させてゆくが、その場合、タイ

このようなことから、現在の教養教育は内包する存在

ピングが異常に遅い／キー配置に慣れていない学生が少意義においてすら多岐にわたり、それぞれの科目の重要なからずいるということである。一つ一つ学生の操作確性を説くことも無意味である（冠野 2001、竹内 2003）。

認をしながら進める演習授業においては、１人でもこのような学生がいれば、次の演習ステップに進めて行くこ

２．１

立正大学での情報基礎教育とはできない。これでは、本来１回の授業で運営できる

本学での「情報処理の基礎」は社会で必要とされる基

内容が２・３回分の授業時間を必要とすることになる。

本的なICTリテラシを身につけることを目標としている。

そのような意味で、キーボード操作に関しては著しい個全学での（初年次）必修科目であるが、学部学科によっ人差が存在している。またその中で、小学３・４年生時て授業内容、特にその中で展開される演習内容はかなりに学習しているはず（現在は小学２・３年生時）のロー

異なっている。それは求めるICTリテラシやスキル観にマ字をよく知らない学生も散見される。

差異があるためである。

大学という高等教育の場において、タイピングから始め簡単なソフト操作だけを教えている姿／学んでいる姿はある意味滑稽であるという辛辣な言葉をよく耳にするが、現場の思いをすればそれは不可言であろう。
今から13・４年程前、大学に情報教育を受けてきた新本学での教養教育としての情報基礎教育は1986年に「情報処理Ⅰ」を開設することから始まっている。
当時の「情報処理Ⅰ」は大型コンピュータ下での演習も並行的に行いながら、すでにシラバスは担当教員により三者三様であった（山下 1993）。現在と異なる点は次入生が入学してくるというので、「2006年度問題」と称のとおり。

し、多くの現場でタイピング指導から解放された新しい・全学教養科目（受講生は抽選）

情報基礎教育が模索され、提案されていた。

・履修時期は１年-４年、通年科目

また、その後再び、スマホネイティブ世代の登場を、・単位数は４（約30週授業）（我々が）「スマホ世代＝ ICTを上手にこなせる世代」

・一般的な情報処理概論の講義とともに大型コンピューと誤解したことから、タイピングを再び指導しない大学

タ操作、端末操作、OASYS操作やプログラミング演が増え始めたが、これも結局大学教員側に反省を迫る結習（Fortrn、Cobol 等）を併用した授業運営

果に辿り着いている。
「スマホ世代＝パソコンを使えな

・インストラクタ（演習補助員）が１-２名演習時のみサい世代」だったのである。今となっては両者とも世情にポート（1988年より）踊らされ馬鹿げた杞憂であったとの（猛省の）感は否め※一般に演習時、10-15名の受講生に対し１名の演習ない。山下の情報（処理）教育経験は36年に及ぶが、猶以て情報基礎教育政策を安易に予見することの難しさがここにある。

サポート者が好ましいとされる。
・教養部が担当する科目であり、学部カリキュラム方針とは独立※このため、一部の学部からはシラバス内容に不満が２

教養教育としての情報基礎教育

上がり、当該学部に関しては独自シラバスの提案がなされ、そのような授業が運営。

1963年の国立大学設置法改正により教養部が法制化されながら、1991年の「一般教育と専門教育の区別を廃止する」という大学設置基準によって、再び全国の大学

２．２

環境システム学科での情報基礎教育

現在では、どのように変化しているであろうか。山下で教養部や教養課程が解体・廃止されてほぼ20年であの担当する環境システム学科の科目で例示しよう。

る。この間、教養教育は専門教育の概念の拡張とともに、

２．２．１

一般教育科目的な教育から情報機器・端末等の操作技
152

担当授業の内容と運営

・担当教員

山下

地球環境研究，Vol.20（2018）

・授業期間

2015・2016年度：１期１時限15週、2017

年度１期２時限7.5週

マナーを着装しないまま学生の引き起こす事例の数々―
SNS上での発言や振舞いが引き起こすトラブル、セキュ・受講人数 2015・2016 年度：60人、2017年度：42人

リティソフトをインストールしてないままPCを使用す

・情報SA数 2015年度：２人、2016・2017年度：３人

ることによりSPAMメールの踏み台にされる、ネット

・授業内容

講義、演習（Officeソフト、TEX、html＋

ショッピング・オークションでのトラブル等―が、多く

js）、ｅラーニングコンテンツ５種、LMS（WebClass）の大学で報告されている。このような事態を（社会に出併用てからも）避けてもらうために、どのように指導・教育

・SA業務

授業前打合せ、ビデオ収録（２台）、机間巡回（学生からの質問・操作エラー対応）、出欠
チェック、課題発表チェック（ルーブリックあり）、
日報作成

をしてゆけばよいのだろうか。単なる啓発パンフレット
配布やガイダンスでは問題の解決にはならない。
この対策を情報基礎教育の中に取り込むべきか否かについて、対学生で考えると基本的に２つの背景・事情が考えられよう。

２．
３

情報基礎教育の解

１番目は、学生は入学して２週間以内には履修登録上、本稿の目的の一つは、前節の背景を踏まえ、大学にお情報倫理に関する何の講習を受けることもなく、また誓ける教養教育としての「情報基礎教育」にとって、全学約することなく本学のネットワークやインターネットに的に提供すべきシラバスとは、何を（いかなるリテラシ

アクセスするわけであるが、この段階で何らかのハードを）具体的にどこまで共有しあって受講学生に向き合え

ルを課すべきか。学生は大学で規定されているネット

ばよいかを問うことであろう。

ワーク利用上の情報倫理規定や情報セキュリティポリ

以下、立正大学内での議論や提案を中心に整理しておこう（松村・山下 2013）。
全学必修教養科目ということから、科目配置上の次のシーを知ることなくアクセスしているのである。社会に出たとき、多くの（情報セキュリティに厳しい）企業に
おいては、ありえない行動を許していることになってい仮定を設定することにすると、解の範囲は狭まる。

る。この事実は、これらの内容を大学内で教育指導しな・全学教養科目であり必修科目

ければならない必要性を示唆する。それでは、学生が受・履修時期は１年、１期／春セメスタ

講・学習する機会をどこに設ければよいのだろうか。

・単位数は２（15週授業）

２番目は、果たして情報基礎教育の中に取り込むべき・パソコン操作・ソフト演習併用した授業運営

かということである。免許「情報」関連で「情報倫理」

・約８割のシラバスは全学統一されているに関する一般教養科目も存在するが、全学生に必要とさ・独自の情報教育プログラムを持つ学部学科の科目群とれる内容であるということを考慮すれば、選択科目の中は区別される、もしくはそのプログラムへの導入となに取り込むことは、本趣旨を違えることになる。また、

る

大学独自で全学に対して設置する全学共通必修科目（立これらの仮定を置けば、時間的制約から次の内容が必正大学の場合は、「学修の基礎」という科目が該当する）

要最低限として授業計画内に盛り込まれていることが望ましい。

の中に取り込めばよいのであろうか。
情報倫理の学習内容を、例としてINFOSS情報倫理＊

・情報モラル／情報倫理意識の養成

での学習項目（７°は立正大学の場合）で示すと・ローマ字（擬き）入力を含めたキーボード操作の基本

１°ネットワーク社会・アカデミックツール／ビジネスツールとしてのOffice

２°ユーザ認証とアカウント

系ソフト入門の入門・プログラミング

３°インターネットの基本的な注意点
４°ネットワーク社会の問題とトラブル
５°セキュリティ対策

２．
４

情報モラル／情報倫理意識の養成

情報モラル・情報倫理意識の養成、情報セキュリティ
意識については、今のような情報ネットワーク社会にお６°ネットワーク社会を取り巻く法律
７°立正大学情報セキュリティ基本規程（含・立正大学
情報セキュリティポリシー）

いて、互いに被害者や加害者にならないために身に着けの多岐にわたり、これらの内容はIT技術革新、新種のておくべき必須マナーである。しかしながら、これらのコンピュータウィルス出現、関連法規の改正等を含め153

教養教育における情報基礎教育運営の課題（山下・藤田）

日々刻々と変化してゆく。

令式／日本式ではマッチは「MATTI」、ヘボン式では

これらの内容を日々（もしくは毎年）具に更新しなが「MATCHI」、新橋はヘボン式では「SHIMBASHI」、情ら準備し、短い授業時間内で教育することは、一教員

報は「JŌHŌ」であって「JOUHOU」ではない等）。

の負荷を遥かに超えている。このようなことから、山したがって、授業（といっても事前事後学習）内で学下の担当する「情報処理の基礎」では、2000年度より

習ソフトを利用してタイピング指導する必要に迫られる。

INFOSS情報倫理／ WebClassの授業外（事前・事後学

環境システム学科では、授業開始後２ヶ月以内に、授習時間）での学習を義務付けるという方法を取っている。

業外（事前事後学習の範囲）でのタイピングソフト

これは全国の大学の中でも逸早い取組みであった。

TypeQuickの基準点以上での修了を義務付けている。

全学的に履修授業外で、INFOSS情報倫理の学習を義

一般に、タイピングソフトには「３日で習得タッチタ

務付けることも考えられるが、単位が裏付けされていな

イピング」、「TouchMethod」、「検定・イータイピング」、

い学習に対してのモチベーションの低さを考えると現実「特打」、「特打式XXXX」、「ゾンビ打」、「たたいて気づ的でない。また、この学習修了者でなければ、本学のく『問題な日本語』」等、フリーソフト／シェアウェア

ネットワークにはアクセスできないとする方法も、オリ／製品を問わず数多く存在するが、環境システム学科でエンテーション期間後、直ぐに履修登録、ネットワーク

は次の点を考慮して、18年間TypeQuick†を採用していを利用する授業等も始まることを考えると難しい。

る。

当面、なんらかの全学必修授業内に取り込むことが必・学生が正しいホームポジションを習得する要とされ、同時にその（情報ネットワークシステムにア・学生の学習ログを管理できる

クセスしている）環境・感覚の中で並行して学習できる・TypeQuick社発行の正式な修了証書を取得できるので、点等を考慮すると、現状では情報基礎教育の中に取り込

成績優秀者にとっては、就職時の有資格者としてのアんで進めていくことが良策ではないだろうか。

ピールができる

勿論、先ほどの情報倫理学習内容だけに限らず、大学内での無線LAN開放に伴い、自分のノートパソコンや

２．６

Office系ソフト入門の入門

タブレットに、インターネットセキュリティソフトを15週の授業内で、この３種のソフトの操作教育時間を

イ ン ス ト ー ル、Windows Update、Microsoft Security

どのように振り分けるかにもよるが、多くの場合入門のEssentialsの（無料）ダウンロード等の細かな（しかし入門で終わる。それぞれ課題提出は必須であると考える。

重要な）基本的技術やマナーを教える場面も必要である。

課題テーマをどのように決めるかによって、アカデ

このような点も含め、当該授業の事前事後学習や時間

ミックリテラシ的なものを志向するのか、ビジネスリテ

外学習において、大学の情報インフラ基盤を担う部署

ラシ的なものを志向するかで異なってこよう。既に標準（例えば、情報環境基盤センター等）との協力体制は必となったActiveXの実際も確認しておきたい。

需であり、相互に綿密な連携を取って進めることが肝要であることは不待言であろう。

初年次における学習内容としては、簡単なアカデミッ
クリテラシ的（もしくはそれ以下）であっても仕方ない
と考える。

２．
５

キーボード操作の基本

Word

単なる文字修飾や挿入図形に凝った（チラシ

大学生になってもタイピング練習と呆れられるかもし的な）文書作成でなく、簡単な履歴書作成から始まり、

れないが、受講者がある程度の水準でタイピングを器用

レポート作成入門のｅラーニングコンテンツを事前学習にこなしてくれないと演習系の授業はそもそも成立しさせてから、文書スタイルとしてレポート／論文（擬ない。また、パソコン（やワープロ）メーカが定めていき）の書き方（アカデミックリテラシ）、ビジネス文書たローマ字擬き変換入力（「仮名漢字変換システムのた／公文書の基本的書き方（文書主義というビジネスリテ

めの英字キー入力から仮名への変換方式」（JIS X4063：

ラシ）の指導

2000, 2010.1.20廃止））も曖昧で、例えば「まっち」をExcel

先ず、表計算ソフトの基本的概念や基礎的専「っ」の入力で躓き「MALTUTI」入力する学生も少な

門用語の解説の後、簡単なデータ処理＋グラフ化を扱い、からずいる。余談ではあるが、ローマ字に関する知識と表計算ソフトの魅力威力を紹介したい。

これらの入力とは直接関係性はないとはいえ、ローマ

Excel環境の管理、データ作成方法、セル／ワーク

字を正確に覚えている学生も多くはない（例えば、訓シートの書式設定、表整形、（絶対参照／相対参照を理

154

地球環境研究，Vol.20（2018）

解した）簡単な関数や数式の適用、各種グラフの特長である。

を理解した視覚的なデータ表示、データの整理と集計、
データ集計、IF関数やLOOKUP関数の利用応用等の操
作指導。

２．８

キャリア教育との関連

現代的需要からキャリア支援として位置付けてとらえ

アカデミックリテラシ／ビジネスリテラシの差は、上ると、情報系資格取得やその学習指導も必要であろうが、記の項目をより高度にした演習、利用関数の幅広さやそれはキャリア教育と連携をとり、そちらに任せるべき

データベース操作、マクロ／フォーム操作等で違いが生であろう。但し、取得を推奨する資格は社会に出てからじるが、入門の入門としては、その範囲をはるかに超えも、それなりの評価を得ていることが望ましい。

る内容ではなかろうか。
PowerPoint

プレゼンテーションソフトの学習にあ２．９

シラバス（案）

たっては、可能な限り各学生に発表の場を与えるべきで科目名あろう。環境システム学科では、事前にプレゼンテー

カリキュラムポリシー これからの情報社会に巣立っ

ション入門のｅラーニングコンテンツを学習させてから、てゆくために、情報文化的教養を備えたモラリストとし各学生に（２分20秒で）発表をさせ、それに対し他学生て、また感性豊かなエキスパートとして必要不可欠な情からは質問をさせ互いにピアレビューをさせている。昨報リテラシの基礎を学習する。

今のICT（情報コミュニケーション技術（≠情報通信技

情報処理の基礎／ ICTの基礎入門（仮称）

学習到達目標情報社会において必要とされるICT術）：Informetion & Communication Technology）リテ

活用能力の基本を身に着けることを目標とする。具体的

ラシを念頭に置けば、自分からの発信だけでコミュニには、ケーションを済ませてしまわず、相手の（発信する）発・パソコン等のIT機器に慣れ親しむ

表に真摯に耳を傾け、相手とのコミュニケーションをと・基本的情報モラルを身に着け、安全・安心なIT機器

ることも今後必要とされてゆくであろう。

利用ができる

また、今一つ理解不足の学生／入門だけでは満足のできない学生に対して、情報メディアセンター主催の学習コースが段階的に提供されているので、授業運営の中でそれをうまく利用して行くことも将来的には視野に入ろう。
TEX・適切なコミュニケーション能力を身につける（email、PowerPoint、Webサイト等の利用）
・情報社会の光と影を理解し、情報を扱う上での問題点を知り、問題対処できるようになる
・代表的なデータ処理ソフト利用の基礎を習得し、学生す で に 新 し いWindows Officeか らLAT Xが デ
E

フォルトでインストールされ利用できるようになってい生活で応用できる・本学で提供されている情報システムの基本を理解し、る。環境システム学科の受講生のみならず、一般学生に

学生生活全般においてそれらを享受できる

とってもLATEXの基本的知識を有していることも少なか開

らず求められよう。

履 修 年 次

１年生

単

２

２. ７

プログラミングの入門教育

講
位

期
数

１期

科 目 分 類卒業

文科省は小学校からのプログラミング教育を始める決分 野 系 列教養的科目＜フレッシャーズ科目群＞断をした。今から20年程前の情報基礎教育ではプログラ

履修前提条件

特に設けないミング教育が所謂定番であったが、ここの20年は情報リ

もしくはクラス別が必要か

テラシ教育の合言葉とともにOfficeツールが台頭し、そ授 業 計 画の影響とされる日本の情報産業の国際的位置は急落して授業運営上の注意点いる。多分に時代要請を受けやすい情報基礎教育は再びであることから、１回の授業欠席でパソコン上操作がプログラミング教育に回帰しなければならない。この失わからなくなり、特に演習内容の授業ではついてゆけ

われた20年間、ITに関してはさらに日本はアジア諸国

なくなる可能性があるので注意を要する。したがって、に一歩も二歩も後塵を拝することになった。すでに一部

授業欠席者は、次回授業までに、LMS内にある欠席の大学では始まっているが、情報基礎教育でもプログラ

回の授業実施内容及び配布プリントを事前学習し、必ミング教育はOffice修得以上に必要であることは不待言要であれば、自宅及びオープン端末室でのパソコン演

最終項参照
本講義は演習も併用する授業155

教養教育における情報基礎教育運営の課題（山下・藤田）

習操作を自習の上、授業に臨むように。
成績評価の方法

り1988年度からサポート制度は始まっていた。

タイピングソフト及びINFOSS情

このSA制度は、全学的には情報SA、体育SA等が運報倫理の必要最低限基準をクリアし、（担当教員の課用されており、他種SAについてはガイドライン（立正す）各課題すべてに合格していて、かつ、筆記試験に大学 2016）の下、各学部で独自に採用・運用されてい合格していることが、単位取得のための条件である。

る。著者等が所属する学部では、FWや実験・演習授業

単位の具体的評価内容は以上を担当教員が総合的に判においても―TAだけでなく―積極的にSA制度を利用し

断する。

ている。

教

科

書

情報基礎教育プログラム推進WG，SA制度については、日米のSA制度を比較した（立山『Ａ大学版

情報処理の基礎（仮称）
』
，201X

2013）
、先行事例として全学的にSAを導入している関西

参書立正大学全学教養教育機構（仮称）大学の事例研究（岩崎 2008、竹中 2015）や、SA制度＋立正大学情報環境基盤センター，『センター開講講

やSAの能力に関する研究（西村 2011、時任 2016）等

座シリーズ・テキストX（仮称）』，201X

があるが、いずれも研究者や教員側の視点に基づき授業

参 考 U R Iの質的向上や受講生に対する効果に焦点を当てたもので

考省略（LMSのURI）ある。

３

教員・SA協働の授業運営

ここまで、教員側の視点で情報基礎教育を眺めてきたが、授業は教員と情報SAと協働の形で運営されている。
情報SAの視点も不可忘であろう。

SA制度は「教える側の学生が主体的に学ぶ姿勢や責任感を身に付けることができることにもなり、非常に意
義深いものである。
」（文部省 2000）として提起されている。
藤田は「情報処理の基礎」の情報SAを学部２年より３年間務め、また集中講義のFW科目「学修の基礎Ⅱ」

３．
１

スチューデント・アシスタントについてでもSAを務めた。SA制度が「教える側の学生が主体的

スチューデント・アシスタント（以下、SA）制度導に学ぶ姿勢や責任感を身に付けることができることにも入の端緒とされる「大学における学生生活の充実方策になり、非常に意義深いものである。」（文部省 2000）とついて（報告）」（文部省 2000，通称「廣中レポート」）

して提起されたことを踏まえ、本稿では立正大学のSA

では、大学進学率が50％に迫り、多様な学生が存在する

制度はSAの学生にとってどのような意義を得られるよ

中で、学生に対するきめ細やかな教育・指導に重点をうな仕組みであるのかを起点として、他SAへのヒアリ

置く「学生中心の大学」へと、視点の転換を図ること

ングや著者の経験を元に、学生／ SAの視点から見たSAが重要であるとし、学生の活用について（文部省 2000

制度の現状と課題について述べる。

Ⅱ.（２））『ティーチング・アシスタント（TA）のように授業の補助を行うだけではなく、（中略）学生を学内

３．２

立正大学でのSA制度における様々な業務にたずさわらせるなど、各大学にお３．２．１

情報SA制度いてその範囲や方法を検討した上で、学生を有効に活用

立正大学SA制度の運用に関するガイドライン（立正する工夫が期待される。その際、大学としては、学生が大学 2016）では、SAについて次のように規定されてい自立した人間として成長するための訓練として、学生にる。

一定の責任を持たせることが重要である。それと同時に、

SA：主として授業における教育効果を高めるため、学生に対し、必要に応じて研修やガイダンスを積極的に授業担当者が授業中に行わねばならない軽微な用務を補行い、自覚を促すとともに、学生に対する期待と信頼を助したり、授業担当者が単独では手が及びかねる業務に寄せていく姿勢が求められる。
』と報告されている。

ついて補助を行う学生を指す。しかし、単なるアシスタ

立正大学では、2014年度から当時の岡村治副学長（教ントではなく、学生が教育補助業務に従事することを通務委員長兼任）主導の下に、全学でSA制度の運用を始じて、学生相互の成長等学士課程の充実を図ることを目め、全学の必修科目「情報処理の基礎」（演習を併用し的とする制度である。

た授業）において情報SA学生を採用している。この教SAの職務：SAは「授業の教育効果を促進する」こと

務委員会所属の情報SAについては、「インストラクタ」

を目的に配置するもので、あくまでも授業の運営全般に（情報メディアセンター所属）という名称での前身があ判断と責任を担う教員を「サポートする」ことを職務と156

地球環境研究，Vol.20（2018）する。SAの具体的な職務内容は次のとおり。
・授業時に配布する資料等の印刷補助することが出来た。
設問３：人にどうやったら分かりやすく伝えることがで・授業時に利用する教育機器の事前準備とその利用補助

きるのかということとそれにより深い理解につ・出欠調査の作業補助ながった。

・資料等の配布補助および回収補助
・授業進行の確認補助
他に、各授業の性質に応じて求められるべき具体的な職務内容や、授業の効果・効率を高め質的向上につなが設問４：情報処理のスキルの向上とSAの立場での交流によるモチベーションや積極性の向上。
設問５：自分の勉強、準備不足や受講生へのサポートの仕方について。

る支援について希望・提案がある場合は、事務所管部局

設問６：SAの人数を臨機応変に出来るようになれば良

担当者のほか各学部教務委員会または教務委員長まであいという意見の他に事務手続きや知名度の向上

らかじめ相談のこと。但し、SAは授業担当教員に代わが必要との意見が見られた。

り授業中の専門知識や技術を指導するような職務は担えない。

設問７： 60名に対し、３名のSAが適切だが、状況によって増やしてほしいという意見が多く見られSAの任用は自己推薦と教員推薦の２方式があり、学生のGPAや適性、INFOSS情報倫理の成績等を考慮し、最終的には教務委員会で決定される。

た。
設問８： 授業前後等にSA同士での情報共有や経験者を入れることでの経験知の引継ぎ等の意見が見ら
れた。

３．
２．
２

歴代SAへのヒアリング調査

SAがどのような気持ちで授業に望んでいたのか調べ

３．２．４

アンケート結果の考察るため歴代情報SAに対してアンケート調査を実施した。

SAを経験することによって自分が成長出来たという対象人数は藤田含め６名である。設問内容は以下の通り

意見がほとんどであった。履修済みの授業において、受である。

講生のサポートを行うことは授業内容のより深い理解だ

設問１

情報SAを志望した理由は（推薦されたこと以けでなく人に伝える、教えるということに関して大きな外には）何がありましたか。

成長が期待できることが分かった。反省すべき点での勉

設問２

情報SAを終えての感想（自由に記述）

強、準備不足に関しては、授業を履修したことと、人

設問３

情報SAを経験することでどのような学びを得に教えるということの間には大きなギャップが存在すられたか。
（例：授業内容をより深く理解する

るため、ある意味当然の結果であると考えられる。このことができた。教える立場として授業に関わギャップは事前の研修や経験者からの経験知の引継ぎな

り、授業運営手法を多角的に経験することが出どを行うことでかなり埋められるのではないだろうか。

来た。
）
設問４

情報SAを経験して良かったと思われる点。

設問５

情報SA経験の中で、自ら反省すべき点はあり

設問６
設問７

SA制度の課題

SAの任用条件の一つに当該授業の既履修生という条ましたか。またそれは何だと思いますか。

件があるが、授業を履修し高い評価を得ていることと、情報SAを経験し、SA制度や業務内容で今後改SAとして授業現場で質問／トラブルに上手く対応がで善した方が良いと思われる点は何ですか。

きるかということには当然乖離がある。既履修者という60名のクラスでは情報SAは何名が適当だと思

条件は、教員側から見てもSA側から見ても、必ずしもいますか。若しくは、何名の受講生に対して情必要条件でも十分条件でもない。

報SA１名が必要だと思われますか。
設問８

３．２．５

このSAに対しての事前合同研修が開催されているが、授業運営において、情報SA同士の連携内容と事前に演習内容で想定されるエラー対応や実務的なトしてはどのようなものが考えられますか。

レーニングを研修の中でも取り入れることが必要ではないだろうか。

３．
２．
３

回答結果について

設問１： 就活のためと自分の経験、学びになる。
設問２：受講生に教えることでより理解が深まり、成長

また実際のSA業務は単純な事務的雑用以外は、質問／トラブル対応に終始している。
一方で、授業運営に関する教員とSA間のコミュニケー
157教養教育における情報基礎教育運営の課題（山下・藤田）

ションの悪さでSAに責任の範囲を超えたしわ寄せがく

・SAの学生対応の責任の範囲の明確な線引き（SAの好ることもある。

意／ボランティア精神に甘えない）

藤田にはこの制度は教員の負担軽減にばかり目を向け・やる気のない学生や、極端についていけない学生などているように思える。授業担当教員については毎年度しに対し、どこまでサポートするのか（授業終了後長い時ばしば入れ替り新任教員が担当する場合もある。結果、間の質問対応はSAの仕事なのか、サポートに対してのSA制度や機器操作に疎い教員が存在していることも現

SAの関わり方と教員のそれとは異なるものではないか。

実である。

SAのオフィスアワー制度を作るのか）

SA制度は授業運営サポートすることを主目的に運用

・学部学科での授業内容／教員／ SAのレベルがバラバ

されているが、教員の機器操作のサポートや受講生に対ラであるため、統一した基準／ガイドラインを作ってもする注意などはSAの本分ではないはずである。

あまり意味がない

本学のSA制度は、2014年から始まり、2017年で４年目となる。受講生側から見ると有用な制度である。また・各授業で教員とSAが密に連携し授業運営を成功させてゆくためのを打合せ時間を確保する

教員側の授業運営の負担軽減に寄与出来ていると藤田や以上は藤田のほぼ不満に満ちた提言ではあるが、情報

他のSA等も自負している。だがSA視点では自分の学び基礎教育に関しては、地球環境科学部以外で専任教員がにはなるものの、振り返って自分に大きな成長があった

担当している学部は数少ない。非常勤の先生方に丸投げのかと自問した時、必ずしも明確な解答は得られない。

で無関心といった様相である。このような背景が、コン大学側は「教える者は学ぶ」という陳腐な言葉でSA自身

ピュータの操作さえあまり確かでない非常勤教員を盲目の成長をSAに納得させようとしているのかと不安になに採用し、本来噴出してはいけない情報SAからのよけ

る。SAは（大学の示すガイドラインからは）補助的ないな不満を生みだしているのではないだろうか。

業務のみを求められ、受講生の成長や教員の負担軽減になるようなことだけを業務として規定で定めている。これでは、SAの学生自体の成長については副次的なもの

４

まとめ今後の課題としてでしか考慮されておらず、SAに「単なるアシス

本稿では、教養教育における情報基礎教育運営上のタントではない」と言いながら、「責任感や誇りを求め」（当面の）課題を現状の反省から、教員およびSA慮者のられてもその主旨には納得が出来ない。前提としてSA視点で述べたが、現代的需要（課題）から派生した大学に任用されるのは優秀な学生のはずである。限定されたの教養教育ということが不可忘である。それには、常に単純補助業務にのみ従事させるのは非常にもったいなく、変化していく社会の要請／現代的需要についての議論とSAの意見も局所的にしか伝わらない現状では、SA制度

同時に、大学における教養教育とはどうあるべきか、まを導入する元となった廣中レポートによる「学生中心のた大学におけるSA制度とは何たるかについて、本学で大学」を実現することは出来ないのではないだろうか。

全学的な議論と統一された方向性を示すことが必要であ
る。

３．
２．
６

SA経験から考えるSA制度の在り方

藤田の３年間のSA経験及び、SA研修会での議論、コメント等から現行のSA制度の改善トリガーを列挙する。
・授業担当教員が必要最低限の機器操作が出来ること（藤田が担当した授業ではない）
・担当教員、SAの双方がSA制度とその職務について齟齬／誤解なく理解していること
・授業で予想される質問や必要なスキル、トラブルに対しての対応を事前に研修すること・SAによる提出物の内容チェック（SAの視点からの課
題内容や教え方の妥当性の確認及び提案）
・授業の一部を担当する（要事前打ち合わせ、教員指導の元）・SAの学生への時間外対応について
158

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山下倫範

経験と試みから探る情報基礎教育の可能性，パソ

注１）OEDに因る初出は1883年、逆にilliteracyの初出は1660年。このことから、illiteracyに対してliteracyが生まれたことが理解できる。

コンリテラシ，第26巻第７号，㈳パーソナルコンピュータ
ユーザ利用技術学会，2001.7，9-15

Issue of management in introductory information education
for liberal arts education
YAMASHITA Michinori＊ , FUJITA Natsumi＊＊

Faculty of Geo-environmental Science, Rissho University

Resume:Discussing the paradigm shift of information（processing）education in liberal arts education over the past
30 years, discuss issues on information education by joint management of teachers and students from studentassistants viewpoints.
Key words: Liberal arts education, Introductory information education, SA system, Collaboration between
teachers and students

160地球環境研究，Vol.20（2018）

授業計画（案）
シラバス
第１回

第２回

事前学習
LMS内配布物学習

第３回
第４回

INFOSS学習
TQ学習
INFOSS学習
LMS内配布物学習

第５回

LMS内配布物学習

第６回

LMS内配布物学習

第７回

LMS内配布物学習

第８回

PowerPoint学習

第９回

PowerPoint学習

†

第10回

LMS内配布物学習
INFOSS再復習†

LMS内配布物学習

第11回†

第12回 LMS内配布物学習
第13回 LMS内配布物学習†第14回 LMS内配布物学習第15回 LMS内配布物学習†

授業内容
本講義開設の目的
パソコン／ WebClass ／ TQソフトの利用
情報倫理とその意識養成について
コンピュータ／ネットワークの歴史と概観
ICT社会に求められる資格について
ICT社会について（講義）日本語入力とローマ字MS-OfficeとActiveX利用上の注意点
Academic skillとしての日本語文書処理
MS-Word入門の入門⑴business skillとしての日本語文書処理
MS-Word入門の入門⑵Academic skillとしての表計算処理
MS-Excel入門の入門⑴business skillとしての表計算処理
MS-Excel入門の入門⑵
プレゼンテーションスキル入門
MS-PowerPoint入門の入門
プレゼンテーションスキル入門
コミュニケーション重視のプレゼン実践・評価
情報受発信としてのWebサイトについてモラルあるWeb サイトについて
Webサイト作成登録更新
HTML，Javascript，FTP入門⑴
情報受発信としてのWebサイトについて
HTML，Javascript，FTP入門⑵†† A
L TEX入門⑴A
L TEX入門⑵LATEX入門⑶
情報社会で生きてゆくための情報倫理／情報セキュリティ／情報文化
本講義のまとめと受講後の課題

事後学習
INFOSS学習INFOSS学習
TQ学習
INFOSS学習
課題作成
Word学習‡Ｃ受講
ソフトR 学習
課題作成
Ｃ受講
課題作成
Ｃ受講
課題作成
Ｃ受講
課題作成
Ｃ受講
課題作成
Ｃ受講
LMS内復習テスト
課題作成

課題作成
課題作成
課題作成
課題作成
LMS内配布物学習注）†：学部学科裁量‡
Ｃ：コンテンツ６種、LMS（INFOSS情報倫理入門，大学生のためのセキュリティ入門，レポート作成入門，
プレゼンテーション入門）、情報倫理デジタルビデオ小品集（大学ICT推進協議会）、TQ：TypeQuick（TypeQuick 社）††
TEX（LATEX）は、現在Windows Officeでは標準装備されている。

授業計画（案）
課
課題＊
課題１
課題２
課題３
課題４
課題５
課題６
課題７
課題８
課題９
課題10

課題
TypeQuick
情報倫理Ａ
情報倫理Ｂ
情報セキュリティ
Word
Excel
PowerPoint
TEX
Web頁作成ICTレポート

内容
基準点以上のクリア
INFOSS 学習・合格
情報倫理ビデオ視聴
コンテンツ学習・合格
公文書・履歴書作成
表・グラフ作成
プレゼン＋ピアレビュー
擬論文作成
HTML＋javascript/FTP
ICTに関する情報収集

題
対応学習項目
タッチタイピング
情報倫理
情報倫理
情報セキュリティ
日本語文書処理
表計算処理
プレゼン
ビデオ視聴
プログラミング
ICT関連幅広い知識想定される能力

ビジネスマナー
コミュニケーション力
アカデミックスキル
発信力
教養的ICT
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