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書 評
菊池一隆

著

『台湾北部タイヤル族から見た近現代史―日本植民地時代から国民党政権時代の「白色」テロへ―』
福岡・集広舎 2017 年

346 頁―角板山（桃園市復興区）と理蕃政策、
そしてロシン・ワタン（林瑞昌）はどう生きたか―
やまだ

あつし

はじめに
台湾を歴史学者の立場から論じる場合、原住民についてどれだけ論じているだろうか。大昔のような漢人開拓史一辺倒の叙述は影を潜めた。とはいえ、原住民についての歴史研究は、日本統治時代の「理蕃」と霧社事件そして牡丹社事件を除き、文化人類学者の仕事と割り切っていないだろうか。2012 年 8 月に愛知大学で、日本統治時代を中心とする台湾史のシンポジウムがあった。後に馬場毅・許雪姫・謝国興・黄英哲編『近代台湾の経済社会の変遷――日本とのかかわりをめぐって――』（東方書店、2013 年）としてまとめられたこのシンポジウムは、日本と台湾
から多数の歴史学者が参加し、本人参加なし論文のみであったが中国からも興味深い報告があった。評者も報告とコメントを行った。しかしながら、原住民についてまともに論じたのは、本書を著した菊池先生の報告だけであった。
また歴史学者が原住民を取り扱う場合も、原住民 16 族それぞれに注目しているわけではない。
パイワン族と牡丹社事件、セデック族と霧社事件は重要であるが、他の民族、他の事件はどうであろうか。評者がとくに注目したいのは、本書が取り扱う（セデック族とタロコ族を除いた、北部山地に住む狭義の）タイヤル族、そして角板山である。日本統治時代、タイヤル族はアミ族とともに日本人からみた「蕃人」の代表格であり、角板山は日本からの訪問者の「理蕃」視察地として代表的な場所であったはずだ。では歴史学者は、タイヤル族と角板山について、どれだけ論じているだろうか。角板山についていえば、1910 年代の「理蕃」では論じている。しかしながら、角板山は 1930 年代以降の原住民移住政策とかダム建設とかによって消滅させられた集落ではない。1950 年代も、そして今日でも桃園市復興区の中心地である。1930 年代以降の角板山とそこのタイヤル族はどれだけ歴史学者の研究対象として語られただろうか。

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本書は歴史学者として、角板山を中心とするタイヤル族からの近現代史分析を試みた菊池先生の本である。評者は菊池先生とは長い付き合いであるが、出会った頃の先生は、中国・国民党政権時期の工業合作社の研究をされていた。菊池先生が台湾に関心を寄せ、さらにオーラルヒスト
リー的手法を活用するに至ったのは、私の記憶（による菊池先生の直話）では、台湾にいた陳立夫（2001 年没、中国国民党の有力派閥であった C・C 団の指導者として知られる）のインタビューがきっかけであったと思う。しかしながら、タイヤル族と「白色テロ」を研究されているとは、
2012 年の愛知大学での報告に触れるまで知らなかった。

第１節

本書の概要

本書の概要を紹介しよう。目次は以下である。

プロローグ

抵抗・苦難・尊厳第一章

台湾タイヤル族の伝統生活と戦闘組織について

第二章

台湾北部における日本討伐隊とタイヤル族――対日抵抗と「帰順」――

第三章

日本・台湾総督府の理蕃政策と角板山タイヤル族

第四章

高砂義勇隊の実態と南洋戦場――台湾原住民から見るアジア・太平洋戦争、そして国共内戦――

第五章

一九五〇年代国民党政権下での台湾「白色テロ」と原住民――角板山タイヤル族
ロシン・ワタンの戦中・戦後――

エピローグ
プロローグは、本書の概要と狙いを述べたものである。概要は 13 〜 16 頁で、第一章から第五章までをコンパクトに解説している。本書の狙いについては 16 頁で「日本植民地時代、国民党政権時代を中心に台湾北部タイヤル族の二段階変容、および断絶と連続性を解明する」と述べる。
二段階変容とは、日本に「帰順」し「理蕃」政策を受け入れることによる変容、そして国民党統治と「白色テロ」による変容である。続けて本書は同じく 16 頁で「日本植民地時代はそれだけで完結して論じられる。その後、国民党政権下で彼らはどうなったのか」と続けている。植民地時代の研究でしばしば問題とされる、戦後との断絶と連続性の問題は、タイヤル族の歴史についてもいえるとの指摘である。
第一章以下は、プロローグの 13 〜 16 頁を読めば十分な概要説明になるが、本書を入手していない読者のためにより簡単に解説すると以下である。
第一章は、「タイヤル族の伝統生活を人類学、社会学の研究成果も取り入れて明らかに」した章である。ただし全般的に論じるのではなく、「伝統的戦闘側面を摘出し、あくまでも軍事的側面に重点を置き論じ」ている。強靭な対清抵抗、対日抵抗がなぜ可能であったのかを論じるためである。そのため本章は「二タイヤル族の組織機構とガガ（Gaga）」の節を立てて、タイヤル

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第二十号（2018.7）

族の「ガガ」すなわち特有の精神・組織・規則・宗教を包含する共同体が、どのように機能したのかを論じている。次に「三タイヤル族の戦闘」の節を立て、その「（一）戦闘」の小節にて（1）

戦闘目的、（2）戦術、（3）和議などを論じるだけでなく、「（二）『出草』」すなわち馘首を目的とする戦闘行為にも言及している。
第二章は、「日本討伐隊に対して北部タイヤル族は具体的にどのように戦ったのか。どのような形で「帰順」に追い込まれたのか」を論じた章である。
「二 「土匪」の対日抵抗」の節で平地
での漢民族の抵抗を、「三日本当局の原住民政策とタイヤル族の対日抵抗」の節で総督府の「理蕃」組織とタイヤル族の対日抵抗を概観した上で、「四や「五日本討伐隊とタイヤル族の戦闘実態」

岸不朽の従軍記」の節で『台湾日日新報』の記事を利用しながら、角板山を中心とした戦闘を時系列的に描いている。「五岸不朽の従軍記」は単に戦闘状況を描くだけでなく、タイヤル族とともに生活する日本人など興味深い記述がある。本章は最後に「六タイヤル族の「帰順」・投降」の節で、タイヤル族の「帰順」とその後の角板山を描く。
第三章は、「理蕃」政策の「内容、目的、実態、特色、および限界と意義を考察」した章である。
授産や交通や租税や医療などに言及しながら、そこで「理蕃政策に原住民がいかに反応したのか」を論じている。たとえば授産として、水田の奨励、畑作では（主作物の自給自足を主眼としながらも）換金作物の奨励、畜産の奨励などがあり、そのために農業講習所、産業指導所、指導農園などが設置されたことと、それに原住民がどう応じたのかを論じている。他に本章には「四住民教育とその特質」や「五原観光・映画と「啓蒙」」の節があって、原住民全般についての議論ではあるが、原住民のそれぞれの反応を述べている。
第四章は、「歴史学では空白のまま残されてきた高砂義勇隊の実態、役割、および歴史的位置を明らかに」した章である。第 1 回から第 7 回までの各回の高砂義勇隊を論じている。
「四洋戦場の実相と日本敗戦――病魔と飢餓・『人肉食』――」や「五南

日本敗戦後の元高砂義勇隊員」の節を立て、高砂義勇隊の成立だけでなく、その後にも話が及んでいる。また特別志願兵制度や徴兵制度と原住民との関係も、この章で言及している。
第五章は、「一九五〇年代台湾「白色テロ」と原住民の関係」を論じた章である。特に、角板山のロシン・ワタン（1899 年生、日本名は日野三郎、中国名は林瑞昌）に注目し、日本植民地
時代に公医として山地医療・衛生に奔走し、かつ原住民の地位や人権面での向上を目指し、戦後は台湾省議員になったロシン・ワタンがなぜ「白色テロ」で 1954 年に処刑されたのかを、その誕生から順番に検討している（「ロシン・ワタン略歴」表は、271 頁に掲載）。菊池先生が特に注目しているのは、1935 年 10 月から 11 月に開催された「始政四十周年記念台湾博覧会」の直前、9 月に台湾総督府理蕃課で開催された原住民各種族による青年会幹部懇談会でのロシン・ワタンの発言と、1951 年 2 月にロシン・ワタンが執筆した「本省山地行政的検討」という論文である。
1935 年の発言でロシン・ワタンは、日本の政策を肯定しながらも、その枠内で原住民の生き残りと地位向上を図っていた。1951 年の論文では、日本が原住民の土地を奪ったことを批判しながらも、原住民の生活向上のためには日本の理蕃を踏襲し、さらに発展させることが必要と主張
していた。

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エピローグは、各章をまとめた結論である。
以上のように、第一章から第三章は、タイヤル族の伝統と歴史を概説した部分であり、第四章と第五章は、歴史学の空白であった高砂義勇隊と「白色テロ」の解明に挑んだ章である。

本書は、オーラルヒストリー的手法を活用している。台湾史において、オーラルヒストリーの活用はあたり前のことである。しかしながら、それまで近現代中国について文献による歴史研究をしていた学徒が、50 歳を過ぎてから地域も手法も変えて聞き取りに励むことは、楽なことではない。
そもそも誰に何語で聞くのだろうか？
湾原住民オーラルヒストリー

その答えとして本書の姉妹編である、菊池一隆『台――北部タイヤル族和夫さんと日本人妻緑さん――』（集広舎、

2017 年）が刊行されている。姉妹編の「あとがき」に詳しく書かれているように、ロシン・ワ
タンの家族や親族に、日本語で聞いたものである。タイヤル語で聞き取りする能力を有しない者
にとって、日本語が最適な聞き取り言語であることは、評者も同意する。とはいえ日本語で聞いたのだとしても、「角板山のタイヤル族研究を開始してから、すでに十数年の歳月が瞬く間に流れた」（343 頁）労苦の成果であることはよくわかる。もちろん歴史学であるから、『台湾日日新報』
や『理蕃誌稿』各巻など日本統治期の日本側の資料も駆使している。

第２節

本書の特徴

タイヤル族の研究書は、本書以前にも種々刊行されている。本書もプロローグの註 1 〜註 3 で、山路勝彦『台湾タイヤル族の一〇〇年』（風響社、2011 年）や、藤井志津枝の一連の「理蕃」政策研究など先行研究をあげている。山路の著書は題名からもうかがえるように、タイヤル族の伝
統社会が日本統治時代を経て、戦後近代化によってどう変遷するかを、アイデンティティにも触れながら論じた労作である。藤井も長年にわたって「理蕃」を精力的に論じている。広義のタイヤル族に属したセデック族まで先行研究に入れるのであれば、1930 年の霧社事件に関する研究があるので、タイヤル族研究が少ないとはいえない。さらに台湾原住民の全般に渡る歴史研究でも、松田京子『帝国の思考――日本「帝国」と台湾原住民――』（有志社、2014 年）を始め、多くがタイヤル族についても言及している。
しかしながらそれらの研究は「理蕃」を論じていても、「帰順」した後の原住民がどのような心の葛藤を持ったかへの研究は「理蕃」と比べて少なく、そして矛盾葛藤を抱えたまま戦後
1950 年代の「白色テロ」に巻き込まれていったのかは論じていない。資料不足で論じることができないことが原因である。文字の民であったはずの漢民族であっても肝心なところでは文字資料がなく、残る文字資料は日本側のものばかりであったことが、オーラルヒストリー隆盛の原因である。文字を持たないタイヤル族に、どのような資料があるのか。征服にした日本人側の資料ばかりではないだろうか。そして「理蕃」すなわち征服戦争の過程は日本側も関心を持ち、『台湾日日新報』でも盛んに報道するけれども、征服した後は関心が薄れ、日本人側の資料も減った

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「白色テロ」についても、資料がまだ不足しているのか、公開が不十分なのか、漢民族についての研究も十分とはいえない。原住民についてはどうだろうか。ロシン・ワタンとともに処刑されたツォウ族のウォグ・ヤタウユガナ（1908 年生、日本名は矢田一生、中国名は高一生）については、天理大学を中心に開かれていた高一生（矢田一生）研究会があり、『高一生（矢田一生）
研究』（同会、1 号 2005 年〜 9-10 合併号 2008 年）も出されていた。また、松田吉郎「阿里山ツオウ族の戦前・戦後――イウスム・ムキナナ氏のライフヒストリーを中心に――」（『兵庫教育大学研究紀要第 2 分冊言語系教育・社会系教育・芸術系教育』第 20 号、2000 年）は、ウォ

グ・ヤタウユガナとともに逮捕されたが辛くも無期徒刑となったイウスム・ムキナナ（1923 年生、
日本名は向野政一、中国名は武義徳）からの聞き取りを掲載している。最近は、許雪姫主編『獄外之囚――白色恐怖受難者女性家属訪問記録――』（国家人権博物館籌備所・中央研究院台湾史研究所共同刊行、上巻 2014 年・中巻 2014 年・下巻 2015 年）に原住民の「白色テロ」受難者の家族に対する聞き取りも掲載された。また本書刊行後となるが、北村嘉恵「台湾先住民族の歴史
経験と植民地戦争――ロシン・ワタンにおける「待機」――」（『思想』1119 号、2017 年）も出た。
とはいえまだまだ資料不足・研究不足は否めない。
この資料不足問題に対し、タイヤル族のオーラルヒストリーや伝承の聞き取りから克服を試み、先行研究が不十分であった原住民側・タイヤル族側の視点から明らかにしようとした、そして日本人に伝えようとしたのが、本書である。

評者が思うに、本書のもっとも面白い箇所は第五章である。本章は、タイヤル族の指導者であったロシン・ワタンの生涯をたどりながら、「理蕃」政策から「白色テロ」に至るまでのタイ
ヤル族の二段階の変容を、（ロシン・ワタンの言説を含む）タイヤル族側の視点から明らかにし、
そして日本人に紹介している。これが、本書の最大の特徴であり功績ではなかろうか。
タイヤル族の中でも、ロシン・ワタンは日本統治期と国民党統治期とそれぞれに、可能な範囲において（支配者の言語を使ってはいたが）自己で選んだ言葉にて、タイヤル族の地位や権利の向上、そして日本に奪われた土地の回復を目指した代表的人物である。ロシン・ワタンの二つの時代のそれぞれの言説、そして家族・親戚らが語るロシン・ワタンの言説や印象を複合的に重ねたことで、よりタイヤル族の視点を明らかにさせることができた。
ロシン・ワタンの家族・親戚もまた、処刑こそされなかったものの、獄中生活を送ったり、国民党からさんざん嫌がらせをされたりした「白色テロ」受難者である。国民党独裁時代は過去に過ぎ、ロシン・ワタンの銅像が立つ時代になったとはいえ、そのような難しい過去を持つ人へのインタビューを含んだ著書を刊行できたことは、大変だったかと思う。

第３節

本書の問題点以上のように本書は大変面白く読むことができたが、問題点がないわけではない。

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評

まず表現の混乱や不統一が目立つ。例えば、第一章で種々の出典からタイヤル族とはなにかを紹介しているのだが、「四蕃刀と入れ墨」で突然、和夫（タイヤル族）と緑（和夫の日本人妻）の対話になるのは唐突であるし、「五治療・呪術・信仰・禁忌」の「（二）信仰と禁忌」で、「第一に、伝統信仰」が小見出しになったりしているのは、第一章の他の個所と表現方法があわずに違和感を覚える。第二章では、どこまでが『台湾日日新報』の記事で、どこまでが地の文なのかわからない部分がある。
誤字・誤記も散見される。例えば、第二章の 125 頁で「マホベ社」「サマラオ社」とあるが「マヘボ社」「サラマオ社」が正しい。第四章の註（3）での本間雅晴の説明中、「武官作戦」とあるが「武漢作戦」が正しい。第五章の 292 頁で「孫立文」とあるが「孫立人」が正しい。多忙とは思うが、もうひと手間かけて校正に取り組んで欲しかった。
内容的には、高砂義勇隊の解明に挑んだ第四章が、「白色テロ」に挑んだ第五章と比べるとやや精彩を欠く。「人肉食」など貴重な証言を記録しているが、台湾北部タイヤル族の本なのに台湾南部のパイワン族の記述が目立つ。原因は姉妹編『台湾原住民オーラルヒストリー――北部

タイヤル族和夫さんと日本人妻緑さん――』を読めばわかるように、資料不足である。「白色テロ」について菊池先生は多数の証言を得ているのに対し、高砂義勇隊は 1 人の証言しか得ていな
い。復興区最後の高砂義勇隊存命者だった黄氏の証言を得た（姉妹編所収）ことは貴重なことである。とはいえ、書名を考えると、タイヤル族だけでは議論が無理だとしても、セデック族やタロコ族、そしてサイシャット族あたりで議論をまとめて欲しかった。

おわりにかえて
評者は、愛知大学での報告の後、角板山へ行き、さらに羅浮村（角板山より奧）の高台に立つ
ロシン・ワタンの銅像を見学する機会があった。桃園駅から角板山までは意外に近かった。ロシ
ン・ワタンの銅像も遠くはなかった。台湾好行・小烏来線という観光バス路線に乗り、終点の小烏来という観光地から吊橋を渡れば、車を運転しない評者でも銅像まで歩いて行けた。
角板山の近さは、評者には意外であった。評者は長らく日本統治期台湾の平地の歴史を研究してきたが、原住民は遠い存在として触れなかった。でも角板山は近い。そして苦心の成果だとはいっても、50 歳を超えてからでも挑戦可能な題材が転がっていた場所である。よくよく考えれば、平地の農業や工業を考えるのに水利や電力の問題を無視できず、水利や電力の問題を考えるには、台湾の場合、原住民地域の問題を考えざるを得ない。角板山では、すぐ下流にある石門ダムが北部台湾で最重要な水源の一つで、発電所もある。評者も原住民研究の食わず嫌いをやめた
いと思う。

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日本台湾学会報

第二十号（2018.7）

藤森智子

著

『日本統治下台湾の「国語」普及運動――国語講習所の成立とその影響』
慶応義塾大学出版会

2016 年 384 ＋ⅷ頁−「国語普及」とは何だったのか−
白井

魁

はじめに
本書は日本統治期台湾における「国語講習所」の実態を考察することを通して、国語普及、そして教育に関わる問題を論じたものである。本書でも言及されているように、「国語講習所」は日本統治期の国語普及率を引き上げた背景として大きな役割を演じたにも関わらず、これまで深く検討されることがなかった。評者は教育史に関しては門外漢であるが、この書から日本統治期
台湾のとくに民衆の教育事情の一端を知ることができた。多くの読者にとってもまた得るものが多いのではないだろうか。

第1節

本書の概要

本書の構成は以下のようになっている。

序章
第1章

植民地台湾における国語普及政策の成立と展開

第 2 章 1930 年代初期の国語普及政策とその状況
第 3 章 1930 年代後期から 1945 年までの国語普及政策とその状況
第 4 章 「国語講習所」用教科書『新国語教本』の性格
第5章

台北市近郊の国語普及運動―台北州海山郡三峡庄の事例―

第6章

北部閩南人農村地域における国語普及運動―台北基隆郡萬里庄渓底村の事例―

第7章

北部客家人農村地域における国語普及運動―新竹州関西庄の事例―

第8章

南部離島における国語普及運動―高雄州東港郡琉球庄の事例―

終章

序章では、本書における前提、考察の目的、課題、先行研究との距離、構成など、全体のアウ
トラインが提示されている。まず著者は植民地の国語普及を今日に続く問題として取り上げるという立場を冒頭で提示し、日本統治期に「国語」が台湾民衆に対してどのように浸透していった

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のか、台湾総督府の国語普及政策と台湾社会における普及の実態を検討することを本書の目標として掲げる。著者は日本統治期における「国語」概念の台湾社会への浸透が戦後の 2 度目の「国語」の導入をスムーズにし、かつその日本統治期の「国語」普及率を推し上げたのが「国語講習所」であったという前提の下、本書の記述を進めていく。そのため前述の検討課題のほかに、どのような人々がなぜ「国語講習所」に通ったのか、「国語講習所」の教育はいかなるものであったのか、「国語」の普及が台湾社会にどのような影響を与えたのか、といった問いに答えることを本書の課題としている。
調査方法としては文献調査と口述資料が用いられており、実際に「国語講習所」に通っていた
台湾人に面接調査を行っていることが大きな特色となっている。全体は二部構成で、第 1 部では
台湾総督府の国語普及政策を検討することが試みられ、第 2 部ではそうした政策を受けて台湾各地で展開された国語普及運動の事例を検討している。先述の聞き取り調査の結果と考察は第 2 部
で展開される。
第 1 章では、植民地台湾において展開された国語普及政策や運動の全体的な流れを検討し、1929 年より設立された「国語講習所」の立ち位置を明らかにしている。本章ではこうした政策や公学校、「国語講習所」を主とした社会教育施設によって、「国語」が台湾社会に浸透していった過程を具体的に論じている。
第 2 章では、1930 年から 1936 年までの「国語講習所」制度の成立と「国語講習所」、「簡易国語講習所」の設置状況、教員養成や「国語講習所」の宣伝状況を取り上げる。1937 年以降、「国語講習所」は生徒数、設置数ともに 1940 年にピークを迎え、「簡易国語講習所」の方は 1938 年に最盛期を迎える。また、「国語講習所」要項の分析によって、国語を常用としない台湾人に対して「公民的教養」を備えさせるため、国語などの科目を教授することが規定されていることを確認している。本書では、この「公民的教養」の教授は重要な要素として繰り返し登場する。
第 3 章は 1937 年から 1945 年までの時期に展開された国語常用運動を検討しながら、皇民化運動期における「国語講習所」の状況に言及したものとなっている。
著者はまず、戦時期を迎えると植民地の民衆を総動員するためにさらなる同化の強化として皇民化が唱えられるようになったと述べ、皇民化運動には同化以外の機能も備えていたと指摘する。
著者は皇民化運動の内容を (1) 日本への同化 (2) 戦時動員体制化 (3) 生活改善化の三つに大別し、皇民化運動はそうした要素が渾然一体となった複合体であったと述べる。本書で取り扱われる国語教育もまたそうした前提に沿って考察されており、日本精神の涵養のみならず社会的ルールなども教授される公教育的機能を兼ね備えたものとして位置づけられている。
そして、皇民化運動期には、「国語講習所」はすべての州で数多く設置され、一方「簡易国語講習所」は台北以外の州に設置されることが多かった。とりわけ就学率の低い台南州において飛躍的な普及を見せ、公学校の代替をはたしていた。
第 4 章は、「国語講習所」用に編纂された教科書『新国語教本』の出版背景や普及率を論じた後、その内容を分析したものとなっている。
1933 年版『新国語教本』の指導書の分析によって、会話教育が重視されていたのは、講習生

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第二十号（2018.7）の多くが日中は働き、夜間に通っていたことから、当時の社会教育は実際の生活にあったものが求められていたためだと述べている。また、
教材内容の分析では著者は題材を大きく「日常生活」、「公民養成」、「国民養成」、「その他」の四つに分類している。なお、「公民」は「国民」や「皇民」と同じ意味をもったものとして使用される場合があるが、本書においてはそれぞれを区別して使用することが前もって説明されている。ここで規定する「公民」とは社会で生活する上での知識や徳育を供えた者としている。そして公共心、道徳心、社会に関する知識、実学知識を育成する
ことに重きを置いた項目を「公民養成」の項目に分類している。公共心、道徳心に関しては、礼儀作法、行儀を扱うものや規律や規範を扱ったものがこれに含まれ、社会知識は、社会生活を営
む上での知識や職業知識、社会制度に関わる事柄を扱ったものが含まれる。実学知識は、博物、地理、物理、化学、産業、経済、近代技術などの知識を扱うものが含まれ、さらに衛生、時間概念に関わるものも、本書では「公民養成」に分類されている。
一方で「国民養成」を、大日本帝国の国民としての資質を養成するものと規定し、神社参拝や皇室崇拝などの愛国心を涵養するものや日本伝統文化、戦時関連事項などをそれに分類している。
このように著者は社会の一員としての「公民」と大日本帝国の国民としての「国民」を区別するのである。
教科書の内容は、社会の一員としての素養を養成する公民養成に関する教材の比率が半数を超えるという。また、日本統治の終焉とともに国民養成は断絶したが、公民養成は引き継がれたのではないか、と総括している。
第 5 章からは第 2 部となり、聞き取り調査の結果が反映される。第 5 章は台北市近郊の三峡における「国語講習所」および「国語常用家庭」の事例が取り上げられている。本章では「簡易国語講習所」の前身である「国語練習会」に触れ、こうした国語普及施設が 1930 年代になって「国語講習所」、「簡易国語講習所」として解消・発展していったという。また三峡公学校の教員が「国語講習所」の教員も担当していたことから、「国語講習所」と公学校との関係性の深さが言及されている。本章では三峡における「国語常用家庭」の実態を考察しており、当時の三峡街の助役と「国語常用家庭」経験者にインタビューを行っている。インタビューを通して、著者は「国語常用家庭」となる家庭は、それ以前から地域における特別な存在だったこと、また認定されて以後は、とくに「国語」を使う意識を喚起させられたと論じている。「国語常用家庭」に認定されることは、社会の模範としての意識をも植えつけ得るものだったのだ。
第 6 章は台北州基隆郡萬里庄（現在の新北氏萬里区）の事例を考察したものである。この章では「国語講習所」の元講師 1 名と元生徒 2 名に面接調査を行っており、地域の社会的エリート、有力者などが国語普及にあたっていたことなどが指摘されている。統計にも表れているように受講者には教育の機会から遠ざけられていた女性が通っており、著者は「国語講習所」が正規の教
育からこぼれてゆく周縁化された人々を収容した教育施設であり、講習を通じて社会的ルールを身につけていったと指摘している。教育の重点が教科のみならず社会的指導に置かれていたことによって、日本国民の養成を図ろうとする台湾総督府側と台湾社会側の間に微妙なずれを生じながらも合致する側面があったため、高い国語普及率をもたらしたと結論づけている。

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第 7 章は現在の新竹県関西鎮を事例に考察したものである。関西では当地で最も規模の大きい
関西公学校が存在し、「関西庄国語講習所」もまた関西公学校によって管理運営されていた。本
章では「関西庄国語講習所」の教案と日誌に対する分析によって、教科の内容が公学校に近いものであったこと、指導内容は社会生活上の常識に重きが置かれていたことが明らかにされている。第 7 章では、当時の元講師 2 名と元生徒 3 名に対して聞き取り調査がおこなれており、これらの調査から、「国語講習所」が公学校と密接な関連を有していたこと、「国語講習所」が経済的・地理的条件で公学校へ通えない者たちへの補完的な教育機関となっていたことなどが明らかにされている。また当時の講師への聞き取りから、社会生活を営む上で必要な知識や常識、礼儀
作法、法律にまで教育が及んでいたことが明らかにされている。
第 8 章は、小琉球（現在の屏東県琉球郷）の事例を考察したものである。小琉球には東港公学
校琉球嶼分教場が設置されていたが、そこに通うことができた者は経済的に余裕のある家庭の子
弟のみであった。そのため本章で取り上げられる「国語講習所」に通ったものは、みな教育機会に恵まれなかった女性たちであった。また本章では「国語講習所」よりも簡易な日本語を教える「全村学校」をも考察の対象に含めており、小琉球の国語普及施設を総称して「講習所」と称している。第 8 章では 1 名の元講師と 4 名の元生徒への調査が行われ、「講習所」での教育は社会で生活するための最低限の訓練と知識の伝授が行われただけでなく、階級上昇の可能性を孕んだ場所であったことが指摘されている。さらに彼女らにとって日本語は書き言葉や知識を吸収するための日常的言語生活に属さない言語ととらえられていたと考察し、「講習所」は、学校教育から疎外された者にとって唯一教育を受けられる場所であったと結論づける。そして、教育を受けたい、授けたいと考えていた者たちにとって、意識的であれ無意識的であれ、総督府の政策を受け入れ、あるいは利用し、そこから望むものを得ようとしたと総括している。また、「国語」が日常生活に属さない知識吸収の言語、書き言葉として認識されていたことから、総督府側と台湾社会では、国語普及に対する意識にずれがあったと指摘する。
終章では、各章の概要が整理され、その後本書の結論が述べられる。終章では以下の結論がだされる。一つに、国語普及は総督府の意図と台湾社会との間に終始ずれが生じていたこと。二つに台湾社会が「国語」という一つの同じ経験をすることで、為政者の統治を順調に運ばせることとなり、「国語講習所」は台湾民衆動員の役割を担っていたこと。三つに、「国語講習所」に通った人々は、社会的に周縁化された人であり、彼らは「国語講習所」に通うことで社会化されたこと。また「国語」概念が浸透したことで、戦後における教育や公の場における標準漢語の導入が比較的順調に行われたこと。四つに、「国語」概念のほかには公民的教養も普及し、これらは戦後台湾社会にも継承され、社会を運営する基礎を築いていく下地となったこと。
以上四つが本書におけるおおまかな結論であろう。最後に著者は、本書の意義として、「正規」の歴史に描かれない、周縁化された民衆の歴史の一端を明らかにしたことを挙げる。

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日本台湾学会報

第2節第二十号（2018.7）

本書に対する疑問点

ここまで紹介してきたように、本書は「国語講習所」を事例に、日本統治期における「国語」
普及がもっていた意味と戦後への影響、そして「国語講習所」の実態を検討することで当時の社会や教育が抱えていた問題といった点にまで踏み込んでいる。
評者は教育学や教育史に対しては門外漢であるものの、だからこそ本書を読み進めていく上で感じた疑問点を三つほど提示したい。
第 1 に、国語普及率の実態に関する記述の不足についてである。著者は終章において日本語の理解の程度には検討の余地を残すと述べているが、国語普及率の統計の取り方自体もまた検討の余地が残る。安田敏朗は、『昭和十五年度

台湾の社会教育』にある「皇紀二千六百年国語普及十箇年計画進展状況」の「国語解者調」を用いて、次のことを指摘している。

この表でいう「国語普及施設」とは「国語講習所」や「簡易国語講習所」などの、学齢期以外の年齢層や不就学だった者、つまりは学校教育の外にいる者を対象とした施設を含んでいる。もちろん、学校を出たから、あるいは「国語普及施設」を修了したからといって必ずしも「国語解者」になるわけではない（英会話学校を卒業したからといって「英語解者」に全員がなるわけではないのと同じである）。卒業あるいは修了しなかった者も少数ではないだ
ろう。したがって、卒業者数や修了者数の数値には問題がないにしても「国語解者百分比」
は、数値面でも、具体的な能力面でも多様なものを含んだ、かなりおおざっぱなものでしかない。正確には、「国語教育体験者」というべきであろう1
国語普及率への疑問は 1950 年代にすでに出ている。1958 年の『台北文物』第 7 巻第 4 期に掲載され、日本統治期に白話文作家として活躍した王詩琅の「北市日語「普及」的程度」である。
この文章では 1932 年、1936 年、1938 年の日本語普及率のパーセンテージの統計を述べ、さらに1932 年に台北市で日本語を話せるもの、日本語を読むことができるもの、「国語常用家庭」の数が記されているが、最終的には「台湾各地での日本語普及の比率は当然台北市に遠く及ばない」2と述べ、さらに「日本人のこれらの数字は、本省当時の状況からみれば、その確実性については疑問がある」3 と述べている。
たしかに国語普及率は「国語講習所」、「簡易国語講習所」が引き上げたものであることに疑いはないだろう。著者も日本語理解の程度には疑問を述べており、本書の焦点も国語普及率を上げたとされる国語普及施設とはどのようなものだったのかという点にあって、普及の内実ではない
ことは明白である。ゆえに本書の特色のひとつである教科内容の分析でも、初級の日本語が中心であることが言及されている。
しかし、普及の程度に疑問が残る以上は、冒頭でより詳細な説明が必要だったのではないだろうか。
第 2 に、本書で「公民」を「国民」や「皇民」と分けていることにいくらかの疑問が残る。終章で、

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評

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国語普及が動員を可能にしたことが触れられており、また、当時の台湾人が主体的に選択をして「国語」から必要なものを取り入れ、そこに総督府側の意図とのずれが生じていたことにはおおむね同意できる。しかし、民衆が「国語」をどう受け取ったかというのはそもそも別問題で、総督府が「国民養成」以外も意図していたかのように論じることには違和感を覚える。なぜなら統治者側が衛生観念を含め、道徳や社会的マナーを用いて「国民」を養成しようとすることはよくあり得る話だからである。使い古された議論ではあるが、フーコーは身体の養生、身体的な健康は国家介入の目的の一つで、国家にとって健康を守るというのは、動員力を保護すること 4 だと述べる。視線を同時代の中国に向けてみると、1934 年より発動された新生活運動の展開というのはじつに興味深い。深町英夫は次のように述べる。「創造されるべき近代的国民の原型たることに、支配の正当性原理を求めていた国民党は、さながら自身に似せて人間を創造した神のごと
く、国民の創出という責務を放擲することはできなかった。なかんずく蒋介石は、中国の独立と統一を脅かしつつあった日本に対抗するため、まさにその日本で「身体の躾」を受けた自身を模範として、中国人民を勤勉かつ健康な近代的国民に改造することを企図する」5。つまり社会におけるマナー規範を民衆に躾、植えつけることが近代的国民を造成することであった。ゆえに、総督府側の企図したものは、本書でいう「公民養成」ですら「国民養成」の一要素にほかならないのではないだろうか。そして、台湾民衆側が取り入れようとしたものは総督府の意図から外れるものだったという構造が成り立つのではないだろうか。著者はそうしたつもりで論述したのかもしれないが、本書を読み進めていく上で、とくに統治者側の記述を読む際には、単純に「公民」
要素と「国民」、「皇民」を切り離すことには注意が必要であろう。
第 3 に、「国語」概念と「公民」要素の普及が戦後にまで影響した、とする結論には多少の注意が必要ではないだろうか。この影響はあくまで、日本統治期に教育を受けた世代である。彼ら
より下の世代まで当てはまるとは思えない。戦後との大きな違いとしては、義務教育の有無が挙げられる。国民党統治下で義務教育を受けた世代が「国語」概念を有することは日本統治期との連続性と言えるのだろうか。また、戦後に国民党が実施した「運動」も「公民」要素に関わってくるのではないだろうか。
先述した深町は次のように述べる「しかし、一九四九年以後に台湾海峡を挟んで対峙するようになった国共両党政権にとって、「身体の躾」による近代的国民の創出は、依然として重要な課題であり続けた」6。こうして台湾では、動員のために、「社会改造運動」、「文化改造運動」が展開され、民族精神教育や清潔運動が実施される。深町は 1968 年に公布・施行された「国民生活須知」とその半世紀前の「新生活須知」との酷似性を指摘する 7。菅野敦志は 1950 年代の社会面・文化面での変化を表す重要なキーワードには「中国化」が挙げられると提起し8、この「中国化」
を「文化改造運動」の事例から検討している。そして菅野もまた「文化改造運動」を包括する「反共抗ソ総動員運動」と新生活運動との近似性を指摘している9。
「反共抗ソ総動員運動」には「経済改造運動」、「社会改造運動」、「文化改造運動」、「政治改造運動」の 4 つの「改造運動」があり、なかでも「社会改造運動」は公共の場所での衛生が絡み、「文化改造運動」は「民族精神教育」が重要視され、とくに儒教が何より重視された10。菅野は「文化改造運動」を次のようにまとめる。

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日本台湾学会報

第二十号（2018.7）「台湾に逃れた国民党が実施した「文化改造運動」とは、教育・文化の党化の実施であり、それはすなわち、反共教育と伝統教育を中心とした中国化―民族固有の道徳を基盤とした自己犠牲の11
教育実施という、戦争動員のための公民教育が重視された中国化―であった」。これらの議論を踏まえると、日本統治期に生まれた「国語」という概念や「公民」要素が戦後にまで持続としたという結論には見落とされた点がいくつもあるように思える。

おわりに最後に、本書に対する印象を述べたい。本書は国語普及という問題を通して、植民地におけるさまざまな問題を読者に語りかけてくる。著者がいうように、国語普及施設には、公学校などに通えない者たち、とりわけ教育を受ける機会を得ることができなかった女性たちが利用した。そうした者たちは昼に働き、夜にこうした施設にやってくるのである。注意しなければならないのは、こうした者たちの救済機関として、国語普及施設が存在したのではなく、教育を受ける権利が制限されていた彼らが選択することができたのが、「国語講習所」のような施設しかなかったということである。本書からは、統治者による搾取構造の問題、当時の社会における階級の問題
を初めとしたさまざまな問題が浮かび上がってくる。本書は日本統治期台湾の教育史を通して、日本の植民地支配がいかなるものだったのかを語りかけてくるのである。

注
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11

安田敏朗『かれらの日本語――台湾「残留」日本語論』人文書院、2011 年、40 頁
王詩琅『日本殖民地体制的台湾』台北：衆文図書、1980 年、189 頁
同上
ミシェル・フーコー［小林康夫、石田英敬、松浦寿輝］『フーコー・コレクション 4 権力・監禁』筑摩書房、2013 年、271-275 頁
深町英夫『身体を躾ける政治 中国国民党の新生活運動』岩波書店、2013 年、324 頁
同上 326 頁
同上 326-327 頁
菅野敦志（2008）「1950 年代初期台湾の中国化―「改造」と「中央化」の影響を中心に」『日本台湾学会報』
第 10 号、18 頁
同上 18-19 頁
同上 19-21 頁
同上 33 頁

書

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評

山本和行

著

『自由・平等・植民地性―台湾における植民地教育制度の形成―』
台北・国立台湾大学出版中心 2015 年 337 頁―日本から植民地台湾へ、越境する教育課題とその転回―
藤井

康子

はじめに
1890 年代の日本では、個々の地域の人びとが、「教育費を負担することを通じて地域の教育の自由を確保」（『自由・平等・植民地性』302 頁。以下、同書からの引用は頁数のみを記す）しようという、自由民権運動期の教育論が後景に退き、「教育理念や内容についても国家が管理・監督することを前提」（302 頁）とする制度が形成されつつあった。その途上にあった 95 年、日清戦争の講和条約によって、台湾が日本の海外領土として編入された。これにともない、多くの日本人教育関係者が台湾へと渡った。彼らが台湾で教育制度を構築するにあたって、日本国内の教育を取りまく課題や可能性が、どのように反映されることになったのか。山本和行の著書『自由・平等・植民地性―台湾における植民地教育制度の形成―』は、表題に掲げた 3 つの概念をキーワードとして、植民地教育制度の形成過程を、日本国内の公教育をめぐる状況との連続性においてとらえることを目指したものである。以下に、本書の概要を述べたのち、その研究上の意義と問題点について考えてゆく。

第1節

本書のあらまし本論は 7 章からなり、第 1 章から第 3 章までは日本国内、第 4 章から第 7 章までは植民地台湾を描くという、二部構成を採っている。
日本国内篇では、国家教育社という教育団体のありようをとおして、近代日本の教育制度が「地域の人々による教育の自由の可能性を抑圧し、教育の平等の実現という名目のもとに国家が主導的な役割を担うような形で整備されていく」（7 頁）様相が叙述される。
第 1 章「1890 年全国教育者大集会の議論と国家教育社の結成」では、国家教育社誕生の契機が述べられる。1890 年、半官半民の教育団体である大日本教育会の主催で、地方の教育関係者を集めて全国教育者大集会が開催された。大集会では参会者から教育費の市町村負担に対する不満が述べられ、議論は教育費負担に対して国家による制度的な解決を求める方向へと集約されていった。これを受けて、当時文部省編輯局長であった伊沢修二は、「国家教育」のあり方を議論する場としての教育団体の結成を提案する。こうして、国家教育社は誕生に至った。ただし、結178

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第二十号（2018.7）

成にあたっておおやけにされた「国家教育社要領」
は、大集会ではほとんど問題視されなかった「忠君愛国」の主張を第一義に掲げ、肝心の教育費負担の問題については明示しないという曖昧さを露呈していた。
第 2 章「国家教育社の活動とその変遷」では、国家教育社の活動内容が描写される。国家教育社は、「大日本教育会と協働しあう『もうひとつの中央教育会』」（66 頁）として組織された。しかし研究重視型の大日本教育会と比べて、国家教育社の活動は、地方の教育関係者と連携して実践的な活動を重んじるという特徴がみられた。具体的には、機関誌の発行や定会の開催を通じて、「国立教育」（小学校教育費の国家負担）の実現と教育勅語の普及を二大柱とした、「国家教育」
論を展開した。ところが 1893 年に、教員の政治的な活動を禁止する、文部省訓令第 11 号が発布された。これにより国家教育社の活動は変化を余儀なくされ、その主張の 1 つである「国立教育」の実現をめぐっては、一部のオピニオンリーダーが政府と折衝するというかたちに狭められ、もう 1 つの柱である教育勅語の普及についてはいっそう努めるというように、より理念的な傾向を強めてゆく。
第 3 章「地域における『国家教育』をめぐる動向―宮城県と石川県を中心に―」は、宮城県と石川県を事例として、訓令第 11 号発布前後の「国家教育」をめぐる個々の地域の対応を追っている。宮城・石川の両県は、高い就学率を追求するほど保護者の教育費負担がかさむ事態にいかに対処するべきかという、共通の問題を抱えていた。問題解決の糸口を探るために、宮城県の教員は積極的に国家教育社に参加したのに対し、石川県の教員は独自に解決策を模索する傾向が目立った。だが訓令第 11 号の発布によって、個々の教員が教育費負担の問題に主体的にかかわる
機会は、押しなべて失われてしまう。
第 4 章からは、議論の舞台が台湾へと移る。植民地台湾篇では、台湾へ渡った国家教育社の社
員に焦点を当て、彼らが植民地教育制度の形成をめぐって試行錯誤する様子が描かれる。
第 4 章「1895 年の台湾領有と『新領土』への関心―国家教育社員の渡台―」は、日本の台湾領有初期における総督府学務部の人員構成と、国家教育社との関係を明らかにしている。国家教
育社は、日清戦争における日本の勝利が確定した時期から新領土への教育方針を明確にし、台湾領有後は社員の渡台を積極的にうながした。その結果、最早期の総督府学務部の要職は、国家教育社の社員で占められることになった。これらの人びとのあいだで、新領土への教育勅語導入については意見が一致していたが、教育費国庫負担の問題については明確な方針を欠いていた。
第 5 章「台湾における教育制度の形成―学校設置政策を中心に―」は、1898 年に公学校という、台湾人向け初等教育機関が制度化されるまでの経緯を論じている。台湾人を教育するにあたって、総督府学務部は当初、「語学教育」を優先的に進め、それを、将来的な「普通教育」の実現につなげていこうという構想をもっていた。この構想のもとに、まずは、国庫負担で国語伝習所を開設した。だがその後、初代学務部長・伊沢修二の非職や、抗日武装行動の頻発に起因した総督府財政のひっ迫などの諸因により、国庫負担による学校設置構想は現実味を失ってゆく。
代わって導入されたのは、地域負担による学校設置、授業料徴収のシステムであった。また、教員の待遇をめぐっては、台湾人教員の俸給は地域負担とされたが、日本人教員の俸給については、日本

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評

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内地でも実現していなかった国庫負担とする措置が採用される。
第 6 章「台湾への教育勅語の導入」は、教育勅語という「理念的な画一性」（242 頁）を台湾の人びとに迫る学校儀式が導入される過程を解明している。公学校が台湾人向け初等学校として制度化される過程で、教育費の国庫負担が実現する可能性は潰えた。対照的に、教育勅語の導入は進められた。教育勅語で謳われる理念は、必ずしも台湾の実情に適したものではなかった。しかしそうした問題を隠匿するかたちで、学校において教育勅語を「奉体」する体制が形成されていった。
第 7 章「台湾総督府による教育制度形成に対する台湾住民の『受容』」は、教育制度の形成過程における、台湾住民による「受容」の様相を検討している。公学校設置以前、国語伝習所分教場の設置をめぐっては、消極的な地域が存在する一方で、積極的な地域では分教場を地元の文教事業の一環と位置づけるといった例が観察された。だが公学校が制度化される過程で、地域の意向や実情を学校に反映させてゆく可能性は閉ざされる。また、公学校設置後の教育勅語の「受容」をめぐっては、儒教を排除するかたちで理念的な平等が強調されたことで、台湾の人びとに
教育理念の不安定さが露出する結果となったと推測されている。

第2節

研究上の意義と疑問点

これまで植民地台湾における教育制度の形成をめぐる問題は、日本が台湾を領有した 1895 年
を起点として、特定の教育行政官の教育方針や思想に焦点を当てて論じられることが多かった。
本書は、そうした従来の研究成果に、おもに 2 つの知見を加えた。第 1 に、日本と台湾のあいだに国家教育社という教育団体を介在させて双方を結び、植民本国と植民地との構造上の連関性を示したこと。第 2 に、日本人教育行政官の方針や思想に教育費負担の問題を絡ませて、いわば理念と現実の双方向から、植民地教育制度の形成過程を考察したことである。本書を通じて、植民地教育制度の形成には、多かれ少なかれ教育関係者たちの実践経験が反映されており、その過程
では、彼らが日本内地でやり残した教育課題を具現化する可能性も残されていたこと。しかし、教育行政官のあいだの植民地教育をめぐる見解の齟齬といった内在的要因と、日本による台湾領
有直後の混乱した社会情勢という外在的要因があいまって、「外地」が「内地」とは差別化されていった状況が理解できる。そのプロセスは同時に、台湾に渡った日本人教育関係者たちの植民地教育に対する抱負や目標が、格差をはらんだ制度のなかに包摂されてゆく過程でもあった。
上に述べた意味において、本書は、副題にもあるとおり、「台湾における植民地教育制度の形成」を叙述したものである。だが、「自由・平等・植民地性」という表題をもった研究書として読むと、いくつかの疑問が浮かび上がる。
疑問点を指摘するにあたって確認しておきたいのは、「自由・平等・植民地性」の定義である。
それぞれに抽象度の高い概念であるにもかかわらず、とくに説明された箇所が見当たらないので、各所に散見できる関連の記述を抜粋してみる。すると、「自由」に関連しては、「地域の人々
が教育事業に自らかかわっていく」（8 頁）こと、「地域の人々」が「『自治』的に教育を運営し

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日本台湾学会報

第二十号（2018.7）ていこう」（302 頁）とすること。
「平等」に関連しては、「小学校の就学率向上の一手段として」（87 頁）、「義務教育費については国が負担する」（103 頁）こと、「『義務教育』制度の実現という形で台湾の人々の就学を保障するような」（260 頁）システムの実現。そして、「植民地性」に関連しては、「教育の自由と平等を排除」（294 頁）し、「教育費の地域負担・授業料徴収と教員待遇の民族間格差」（238 頁）が表れた状態などの記述がみとめられる。
上記に留意しつつ、表題に即して本書の趣旨を再整理してみる。
国家教育社は、初等教育の普及を目指して、
教育の「平等」に重きを置く団体であった。
同団体は、日本国内においては、1893 年の訓令第 11 号発布以降、存在意義が薄れてしまうものの、新領土においては、教育制度形成の上で主導的な役割を果たす。結果論からみれば、植民地では、教育の「平等」は達成できず、代わりに、教育費を地域に負担させ、教員の民族別格差も明らかな、「植民地性」が濃厚なシステムが形成される。こうしたシステムの確立にともない、一部の国語伝習所分教場でみられた、地域住民が自分たちの意向を学校に反映させようとする教育の「自由」を模索する可能性も閉ざされていった、とまとめることができる。
この要約を踏まえて、疑問点を挙げてゆく。
まず、国家教育社についてである。本書は、国家教育社を、教育の「平等」志向が強い団体であり、植民地における教育制度形成の上で存在感を発揮したと特徴づけている。しかし、数千人もの社員を有する全国規模の教育団体の位置づけとしては、単純化し過ぎではないだろうか。たとえば、教育の「自由」をめぐって、国家教育社の社員のあいだで、どのような議論があり、いかなる理念や展望が共有されていたのか。表題に「自由」というキーワードを掲げるのであれば、
国家教育社における教育の「自由」の意味にも踏み込んだ分析がほしかった。
また、教育の「自由」にかかわって、本書には次のような記述がみられる。すなわち、「『植民地』における学校設置政策は、統治者の圧倒的優位のもとで一方的に進められていくとはいえ、実際に学校を設置・維持していくためには、あらゆる面で地域住民、なかでも郷伸や頭目といった地域有力者層の協力を喚起・動員することが必要不可欠であった。こうした意味での台湾の人々の『受容』のありように注目することは、台湾総督府によって独占的に進められる教育制度形成のなかで、彼らがいかにして自らの教育の自由を保持しようとしていたのかを明らかにする
ことへとつながるはずである」（263 − 264 頁）というものである。「学校を設置・維持していくためには、あらゆる面で地域住民、なかでも（中略）地域有力者層の協力を喚起・動員することが必要不可欠」という指摘に対して、異論はない。ただ、そうした状況は、植民地台湾に限定されないであろう。たとえば、第 3 章で宮城・石川の両県の教育関係者による「国立教育」実現に向けた取りくみが紹介されている。こうした取りくみに対して、個々の地域の住民はどのように対応したのか。日本についても、地域住民の教育の「『受容』のありように注目すること」で、「彼らがいかにして自らの教育の自由を保持しようとしていたのかを明らかにすることへとつながる」のではないか。こうした作業を通じて、日本から植民地台湾へと連なる教育の「自由」を取りまく問題が、より立体的に浮かび上がるのではないかと思う。
次に、教育勅語についてである。本書では、植民地台湾に導入された教育勅語について、「理

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評

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念的な平等を自明の前提として前景化することによって、教育制度における『植民地性』を覆い隠すように作用した」（260 頁）と指摘されている。その一方で、別の箇所には、「学校儀式に対して地域の人々が新奇な印象や『好笑』の的にもなりうるという眼差しを向けていたなかで、学校儀式に地域の人々を動員することは容易ではなかった」（291 頁）と記されている。教育勅語という「学校儀式に地域の人々を動員すること」が困難で、しかも、台湾の人びとから「好笑」の「眼差し」が向けられていたという状況は、日本人統治者が、教育勅語という「理念的な平等を自明の前提として前景化すること」に失敗したことを暗示している。だとすれば、教育勅語
は、台湾において「教育制度における『植民地性』を覆い隠すように作用した」と評価できるのか。また、260 頁で教育勅語を「理念的な平等」ととらえているが、「理念的な平等」も、一種の教育の「平等」である。では、「理念的な平等」と、教育費の国庫負担実現をめぐって度々言及される教育の「平等」とは、概念上にどのような差異があるのか。
もっとも疑義が深いのは、「植民地性」という概念である。本書において、「自由」と「平等」は、
おもに教育関係者によって追求される教育課題としてとらえられている。それに対して「植民地性」とは、教育課題が社会情勢と相互作用して大きく方向性を変えた結果、生じたものである。
次元の異なる概念を、中黒でつないで並列で論じることができるのか。加えて、「植民地性」がいずれの立場から導き出された概念なのかも曖昧である。「教員待遇の民族間格差」（238 頁）という点に即して、「植民地性」を被る主体が台湾人教員ということであれば、日・台人教員間にどのような格差が存在していたのか。給与の多寡や昇給の遅速、社会的地位の高低など、格差の実態が具体的に示されなければ、「植民地性」がリアリティーをもって受けとめられない。他方、教育の「平等」を「排除」したという点に即して、「植民地性」を被る主体が、広く教育を「受容」する立場にある台湾の人びとということであれば、教育の「平等」を「排除」したことが「植民地性」を付与したことになるのかという、別の疑問が生まれる。
「『義務教育』制度の実現」（260 頁）は、日本においては、それまで学校に通うことが想像もできなかった子どもたちにとって、学ぶ機会をあたえる、社会的上昇移動の可能性をもたらす「福音」となったかもしれない。だが、日本の植民地に編入されたばかりの台湾で、教育の「平等」が実現したとすれば、それは、はたして「福音」となり得ただろうか。本書は、国語伝習所分教場の「受容」に消極的な地域の事例を取り上げている。こうした、「『国語』教育に対する『疑心』を抱く」（273 頁）地域の住民にとっては、自分たちがあずかり知らない所で起こった戦争に勝利したとして、突然村へとやって来て、支配者然とふるまう異民族が、国庫負担で学校を建ててやったからと、「就学を保障する」（260頁）ような事態こそ、逆に「植民地性」を実感する出来事だったとは考えられないか。全般的にみて、本書は、教育を受けること、就学することを自明のこととして議論を進めている印象が強い。しかし、こうしたスタンスで植民地教育制度の形成を論じる前提として、まずは、台湾の人
びとが日本人統治者のつくった学校へ通うことの意味について、著者なりの見解を示す必要があったのではないかと思う。

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日本台湾学会報

第二十号（2018.7）

おわりに以上、思いつくままに、研究上の意義と疑問点を述べてみた。疑問点の列記が多くなってしまったが、日本と植民地台湾を共時的に開示したことで研究の視野を広げた本書の先駆的な功績は、こうした問題の存在によって損なわれるものではない。本書は、今後の課題として、台湾の人びとや個々の日本人教員のライフヒストリーに注目することの重要性を挙げている。関連の研究が進展することで、疑問点が解明されてゆくことを期したい。
本年（2018 年）は明治維新から 150 年目にあたり、一部の自治体や史学系の学会で関連のイベントや研究会が催されている。この機会に、明治期に日本の植民地となった台湾における教育制度の形成過程を論じた本書が、さらに多くの読者を獲得することを願いたい。

駒込武著『世界史のなかの台湾植民地支配―台南長老教中学校からの視座―』
岩波書店

2015 年

xvi ＋ 877 頁「帝国のはざま」に描く「構造的弱者」の主体性―台湾人の「夢」をめぐる実証的物語―
山内

文登

はじめに――「帝国日本」から「帝国のはざま」へ
駒込武の前著『植民地帝国日本の文化統合』（岩波書店、1996 年）から約 20 年――待望の新著がついに陽の目を見た。前著のインパクトを知る多くの読者がそう思っただろう。評者もまたその一人である。前著が「帝国日本」研究と称される動向を活性化する強力な触媒となったことはよく知られている。ただし本書は前著の延長というより、むしろそれに対する自覚的な批判意
識に基づいている。両著の折り返し地点となる 2005 年に出た論文において、駒込（以下、筆者）
は、「帝国日本」に代わる新たな視座を「帝国のはざま」と表現した上で、前著の「重大な欠落」
として以下の三点を挙げていた（「「帝国のはざま」から考える」『年報・日本現代史』第 10 号）。
1．台湾・朝鮮・中国など対象地域の言葉を習得し研究成果から学ぶ作業、2．「同化」の矛盾に対するイデオロギー分析へと回収し得ない暴力の問題、3．欧米列強を中心とした世界秩序の中

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評

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に日本の植民地支配を位置づける作業。これらは本書において先行研究の三つの文脈として新たに咀嚼され、欧米と日本の帝国主義の構造的暴力を「串刺しにして批判できるような立脚点」（28頁、以下、本書の頁数、傍点筆者）の構築という「世界史」的な構想、そして「日本人ではなく台湾人にとって植民地支配はどういう意味を持ったのか」（24 頁）という問いを原点に据えた「台湾史」的な姿勢となって具現化した。それは本書タイトルの「世界史のなかの台湾植民地支配」
であると同時に、「台湾植民地支配のなかの世界史」でもあるだろう。本稿は、こうした筆者の「台湾史」と「世界史」との関係設定を軸とする書評である。なお、本書は質量ともに重厚な大作であり、内容の要約だけでも相当な分量にならざるを得ない。本稿の準備にあたっては、詳細な要約とともに、特に理論について踏み込んだ批評を書いたが、紙幅の関係で割愛した。機会を改めて公表したい。

第１節

本書の構成と内容

1．全体の構成法――「絡まり合う歴史」「帝国のはざま」研究のスタンスは本書全体の構成に現れる。目次は以下の通りである。

序章――帝国のはざまから考える
第Ⅰ部

台湾植民地化の過程――帝国主義体制下における文明の秩序

第1章

大英帝国からの 使 者 ――イングランド長老教会と中国・台湾

第 2 章 「軽蔑された帝国」の担い手――帝国日本の台湾領有と英国
第 3 章 「番仔教」を奉じる人びと――日本植民地支配下の長老教会
第Ⅰ部小括――植民地支配とは何か
第Ⅱ部 「台湾人」という主体――植民地支配下における自治的空間
第4章

台南長老教中学校の変貌――英国母教会の「出店」から「本島の学校」へ（1900〜 10 年代）

第 4 章補論

第一次台湾教育令における私立学校の位置――台湾人の教育熱の行方

第5章

抗日運動のなかの台南長老教中学――「台湾人の学校」という夢（1920 年代）

第6章

林茂生における「公教育」構想――内部観測としての歴史叙述

第Ⅱ部小括――自治的空間とは何か
第Ⅲ部

全体主義の帝国――戦時期における「内部の敵」

第7章

上智大学・大島高等女学校排撃運動の波紋――台湾・内地・朝鮮を横断する震動（1929 〜 33 年）

第8章

台南長老教中学排撃運動――自治的空間の圧殺（1934 年）

第9章

淡水中学排撃運動――「台湾ファッショ」の台頭（1935 〜 36 年）

第 10 章崇実学校・同志社排撃運動への波及――全体主義という閉域（1935 年以降）

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日本台湾学会報

第二十号（2018.7）

第Ⅲ部小括――全体主義とは何か
終章――林茂生と二・二八事件、あるいは中断された夢の続き
Ⅰ部が 19 世紀後半、Ⅱ部が 1900 年代〜 20 年代、Ⅲ部が 1930 年代、終章が 1940 年代であり、大まかに時系列による。このうちⅡ部が本書副題にある台南長老教中学校（以下、台南長中）をめぐる動向を通時的に論ずる一方、Ⅰ部とⅢ部はそれぞれ同時代における異なる主体構成と帝国
日本の連鎖構造を共時的に追う方法を採っている。留意すべきは、Ⅰ部の大部分やⅢ部の過半が台南長中と直接に関係のない話に割かれている点である。事実、それこそが 「台湾史」と「世界史」をつなごうとする筆者の意図的な構成法である。ここにはサイードの「絡まり合う（複数の）歴史」intertwined histories の視座が参照されている。筆者は、それを「英国史」「日本史」「台湾史」という分業体制への介入として鋳直し、「台湾史」を帝国の「世界史」のはざまにおいて把握する。以下、「台湾史」に関わる側面と、「世界史」「日本史」に関わる側面を一旦切り離し、全体の内容をデフォルメして紹介する。

2．台湾史
筆者がまず何より重視するのが、「台湾人を主体とする、台湾近現代史研究」（24 頁）との対話である。このための「定点観測の地点」（32 頁）が台南長中であり、筆者はそれを「自治的空間」という概念において測量する。すなわち本書は、当校が管理運営体制のレベルで「台湾人の学校」というべき空間へと次第に生まれ変わり、後に頓挫させられていく物語を中心に展開する。その中心人物が林茂生（1887 〜 1947）である。以下、これらの学校・個人を軸とする「台湾史」の叙述をごく簡単に追う。

1910 年代以前（1・4 章の一部）：台南長中は、1885 年にイングランド長老教会によって開校された（1 章）。1905 年までの 20 年間は、
「伝統的な宗教教育」の時代とされる。1903 年には現
地人長老が、教会外の人びとにも開かれた 8 年制の高等普通教育機関とする「東西学校」構想を提起するが、英国人の宣教師会議で否決される（4 章）。筆者は、当時の宣教師が高等教育の普及に消極的であり、結果として台湾領有直後の総督府の放置施策と歩調を揃えていたと指摘する。
こうした英国人主導の性格に変化が訪れるのが 1910 年代である（同章）。1912 年から翌年にかけて中学校設立をめぐる複数の動きが活性化する。これまでよく知られたのは台中中学校の事
例だが、筆者はそこで「私立」の要求が総督府によって「公立」へと誘導されたことを確認しつつ、「私立」の台南長中を 8 年制の学校とする構想の歴史的意義を位置づける。1903 年当時と異なり、その構想は教会外の人びとを巻き込んだ寄附金募集事業となって具体化し、総督府の干渉による縮小を余儀なくされつつも、学校運営に対する台湾人信徒の発言権の増長をもたした。林茂生が教員として母校に戻るのは、この渦中の 1916 年である。

1920 年代（4 補・5・6 章）：本書のハイライトの一つは、こうした自治への傾向がピークを迎える 1920 年代の状況である。まず 4 章補章で第一次台湾教育令（1919 年）、5 章で第二次台湾教

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育令（1922 年）をめぐる教育政策の状況が俯瞰される。前者は、高等教育の放置施策からの転換の第一歩となったが、そこには実業学校以外の学校種別に関して私立学校を認めないという項目が含まれていた。筆者はこれを「私立学校排除条項」と呼んで詳しく分析する。後者は、原敬内閣が内地延長主義の一環で制定を領導したもので、師範学校以外の排除条項を撤廃した。しかし、筆者は「指定校」になるための微妙な「障壁」が何重にも存在し、実質的に排除条項が存続するのと変わらない効果をもたらした点を実証する。
以上の教育政策を背景として、台南長中は、指定校としての地位をめざした寄附金募集事業を再び立ち上げる（5 章）。1923 年には教会外の非信徒を含めた「後援会」が組織され、林茂生が代表に就任する。翌年には、1910 年代と異なり、非信徒を巻き込んだ寄附金募集事業が総督府の許可を受ける。筆者は、この事業が、当時の「民族自決」を求める全島的な運動の後押しを受けつつ、抗日運動関係者とも連携していった点に特に留意しつつ、その目覚ましい展開を詳述していく。1928 年 12 月には後援会の第二回大会で「台湾人の学校」を標榜する「宣言書」が採択される。その内容の一部は本書の冒頭にも引かれるもので、本書を彩る運動の頂点というべきものである。そこには「台湾人」という呼びかけの言葉が入っている。筆者は、それが 1924 年の事業趣意書に欠落していたことに注意を促しつつ、4 年間半にわたる運動を通じて、それに見合う実態が作られていたと論ずる。
：1928 年 12 月、「宣言書」が採択されたのとまさに同じ月に、Ⅱ部とⅢ部、1930 年代（7・8 章）
1920 年代と 1930 年代の分水嶺となる出来事が起こった。総督府官吏が神社参拝を指定校の条件とする可能性を明言したのである。
当初、台南長中は、そうした圧力がまだ不在だった内地キリスト教界と連携を取ることで状況を打開しようとしていた（7 章）。1930、1931 年の間は指定校認定に対する希望的観測が浮上し、「台湾人の学校」という夢の現実化に最も近づいていた。しかし、1932 年を境に状況は一気に厳しくなっていく。内地においても神社参拝への圧力が高まりを見せ、キリスト教系学校に対する排撃運動が展開され始めたのである。
宣教師会議は神社参拝を薦める決議をするなど苦渋の妥協を重ねていくが、1934 年春には台南長中排撃運動が展開されることになる（8 章）。筆者は、排撃運動を三つの局面に分け詳細に検討しつつ、特に台北の在郷軍人に代表される軍の登場と手段としての「テロル」の前景化に留意する。その圧力により、神社参拝に反対していた林茂生は「辞任」という形で事実上「追放」
されるのである。Ⅲ部の残りの 9・10 章からは台南長中と林茂生を軸とする台湾人という主体がほぼ姿を消すことになる。

3．世界史・帝国日本史
本書において、ここまでの台南長中の話は構造的な文脈に関わる「厚い記述」の中に埋め込まれている。ここでは、そうして「絡まり合う歴史」から「帝国日本史」を含む「世界史」の内容を切り離した上で、本書の残りの内容を紹介する。

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19 世紀後半（Ⅰ部）：Ⅰ部では、イングランド長老教会の台湾宣教（1 章）、帝国日本の台湾領有（2 章）、そして台湾キリスト教徒の形成（3 章）を主軸として、
「英国人」
「日本人」
「台湾人」
の三主体に順次フォーカスを移しながら 19 世紀後半の歴史が語られる。通常ならプロローグというべき内容だが、「帝国のはざま」に「わたしたちの学校」と呼ぶべき空間の創出という「夢」の生起を描く本書の歴史叙述にとっては不可欠の一部となる。ここで意識される世界史的な共役
性は、文明化の過程と植民地主義の展開である。
1 章は、「英国史」をイングランドではなく「連合王国」の歴史として捉え直す動向に従っている。
イングランド長老教会は、イングランドに発足したスコットランド系の教会であり、両国の間の歴史的な中心―周縁構造が埋め込まれていた。本章のポイントは、「みずからも連合王国のなかで周縁的な存在だったはずの宣教師たちが、世界の中心たる英国からの使者として、中華帝国の周縁たる台湾で宣教事業を開始した過程を跡付ける」（47 頁）ことである。こうしてアヘン貿易に関わったジャーディン・マセソン商会と、イングランド長老教会の海外宣教事業を牽引した
ヒュー・マカイ・マセソンの事例が考察される。これらの商会と教会が打狗（現高雄）を拠点に台湾へと進出するのは 1860 年代だが、現地人の警戒心により大きな抵抗に遭う。筆者は、両者の衝突を象徴する 1868 年の「樟脳事件」を取り上げ、宣教・商業・武力が三位一体になった砲艦政策の力学を析出する。その上で台南長中設立の経緯と、その「本国教会の出店」という位置づけについて論ずる。
2 章もまた、「日本史」に中央・周縁関係の視点を導入している。取り上げられるのは、ヒュー・マセソンと個人的に関わりをもった伊藤博文、加えて伊藤が台湾に送り込んだ後藤新平である。
筆者は、両者が日本国内で相対的に周縁的な出身で、さらに日本全体が「軽蔑された帝国」とみなされていた点に注意を促す。そうした重層的な「構造的弱者」が、欧米中心の文明への「改宗」を通じて、台湾経営へと向う経緯が分析されるのである。特に留意されるのが、その過程における「英国要因」（87 頁）である。筆者はまず台湾占領において宣教師が現地社会と日本軍との仲介役を果たした経緯を浮かび上がらせる。また占領後の抗日ゲリラへの過酷な弾圧が英国人宣教師を媒介に英字新聞の報道を誘発した点に着目し、その代表例たる「雲林事件」を精査する。その後、英国の視線と文明の秩序を意識した台湾経営は、後藤新平の在任期間に最初のピークを迎えるが、中学校のような高等普通教育機関が設けられなかった点が確認される。
3 章は、視点を台湾人キリスト教徒へと移して共時的にみた歴史である。前述の「台湾史」に相当するが、筆者はそもそも「台湾人」と呼びうる集合的な主体の登場以前とする（よって「台湾在来の住民」などとも書く）。中心人物は台北在住の富商でキリスト教徒の李春生である。彼
は、日本軍の台湾占領を援護し、伊藤博文の台湾訪問ではホスト役ともなった。筆者は、こうした「能動的協力」に対して、（西洋）文明への転向という視座から分析し、特に李の「東遊」経験に着目する。ただし、そこで明らかにされるのは、むしろ文明化のエージェントとしての日本に対する期待に不安や失望が伴っていた側面である。特に教育に関しては後者が顕著だった点が、孫の内地留学問題や後藤の施政に対する評価などを通じて例証される。

1900 年代〜 1920 年代（Ⅱ部）：Ⅱ部の主題は、前述した「台湾人」の形成だが、これ自体が

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世界的な時代状況を反映している。戦間期の植民政策における「民族自決」原理の浮上である。
「世界史」的な共時性が、「台湾史」としての独自性を促進したといえる。必然的に、前者に関わる記述は、「絡まり合う歴史」を対等に構成するというより、「図」を引き立てる「地」として断片化する。こうして「英国要因」の分析は相対的に後景に退く。「帝国日本」の要因もまた、内地や朝鮮の状況が「図」の必要に限って参照される。その他、覇権国家として浮上してきた米国、新たに成立した中華民国が世界史的要素として限定的に論及される。例を挙げると、1910 年代のイングランド長老教会の厦門英華書院分院設立構想（4 章）、また第一次台湾教育令の「私立学校排除条項」、第二次台湾教育令の共学導入、「神社参拝」規定の挿入などにおける内地や朝鮮の状況（4 章補章、5 章）である。
：Ⅲ部は、「帝国日本史」の体系的な取り扱いを通じて、再び帝国の「世界史」
1930 年代（Ⅲ部）の同時代的な文脈が前景化される。すなわち「全体主義」の潮流である。1930 年代の帝国同士の「敵対的共犯関係」は、帝国日本と英米帝国との関係に関していえば次第に「敵対」の側面が強まってくる。筆者が注目するのは、「外敵」に相関しつつ立ち上げられる「内なる敵」である。ここにキリスト教徒の一部は排撃の対象となっていく。
その発端が上智大学排撃事件（1932 〜 33 年）である。それは朝鮮の崇実学校排撃運動（1932年）、さらに内地の大島高等女学校排撃運動（1933 年）へと展開する（7 章）。筆者は、この排撃の波が台湾で「全体主義」のうねりを増幅させ、改めて内地・朝鮮を襲ったと論ずる（8 章）。
その意味で、台湾は帝国日本の全体主義化の揺籃の地となった。その発火点が前述の台南長中排撃運動（1934 年）である。ここで筆者は、「帝国日本史」の枠組から内地人を中心とする「暴力主体」の詳細な分析を行い、内地や朝鮮の各地で排撃運動の連鎖を担った事実を実証する。続く
淡水中学排撃事件（1935 〜 36 年）は、新たに在台内地人による「台湾ファッショ運動」の活性化を伴った（9 章）。それは、天皇機関説事件、また台湾地方自治制反対運動やジュノー号事件などとも人脈的につながっていた。全体主義の内地・朝鮮への還流は、1935 年以降、崇実学校
等排撃運動、同志社排撃運動などをもたらす（10 章）。台南長中は、こうした全体主義のうねりの中に終焉を迎えたのである。
終章は「2 ・28 事件」における林茂生の連行から説き起こされる。ここで筆者は、中断された「自治的空間」創出の「夢」が、戦後の台湾大学へと活動の場を移した林によって再び追求された後、「帝国のはざま」の全体主義的な国家暴力によって断たれる悲劇を語る。

第2節

本書の特徴と意義

本書の重要な特徴の一つは、ここまで述べた通り世界史的共役性と台湾史的固有性を絡ませていく歴史叙述である。それを踏まえた上で、その他の特徴と意義を二点取り上げる。理論性に関わる特徴については紙幅の都合から別稿に譲る。

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1．主体性と構造性
まず世界史と台湾史の相関的叙述は、筆者の主体・構造の関係の扱い方と深く関わっている。
通常の台湾史の場合、「台湾人」という主体を所与として、その営みが、「西洋」や「日本」などの外在化された構造を背景に主題化されやすい。逆に、帝国の世界史の場合、植民者にとっての植民地支配の意味探究を主題として、被植民者が支配の客体のごとく扱われる傾向がある。この両方に応えようとするところに本書の特徴と意義が現れる。
筆者は「主体」を説明項ではなく被説明項として、実体ではなく被構成体として扱う。まず「台湾人」なる主体は、帝国への交渉や抵抗を通じて新たに立ち上げられた。本書の事例では、1920
年代に「自治的空間」を創出する運動が、同時期の文化運動や自治運動と連動する中で、その担い手として形成されたのである。逆に、それ以前の台湾住民は、「「中国人」にも「日本人」にも「台湾人」にも、他の何かにもなりうる存在」（189 頁、呉叡人からの引用）であった。ただし、筆者の理論的スタンスは、近代の主権国家秩序を前提とした正当な主体たる「民族」や「国民」を当為とするより、さらにその「はざま」にある「小さな peoples」（403 頁、テッサ・モーリス＝鈴木からの引用）というべき＜主体＞の生起を見極めようとするものである。資料の観点からいえば、「台湾人」は、饒舌な「帝国」が跋扈する圧倒的に不均衡な権力場の中で、「透かし絵として浮かび上がる主体」（35 頁）である。
主体の歴史的構成の視座は、「英国人」「日本人」に対しても同様に適用される。通常の台湾史からすれば「他人事」というべき出来事までも歴史叙述の中に盛り込むのである。それが顕著な
1、2 章のみならず、Ⅲ部でも全体主義的な抑圧者の重層的な具体相が精査されている。本書は、「構造」側に属する人間集団を、例えば「日帝」といったブラックボックスに入れて済ませずに、
固有名詞で示されるような「主体」として検討しようとする。結果として、筆者の歴史叙述は、主体・構造の関係性から、いわば間主体的 inter-subjective というべき関係性を焦点とするスタンスへと移ることになる。
こうして「支配者」をも一枚岩に表象しない歴史叙述は、植民地支配の相対化へと陥りやすい
危険性を帯びている。筆者はこの点に特に留意しつつ、間主体的なアプローチを主体間の不均衡な権力関係の探究へと接続する。ここで重要なのが「構造的弱者」という概念である。本書が語る「構造的弱者」としての「台湾人」は、植民地支配に一方的に翻弄・抑圧されるだけの被植民者像とも、逆にしたたかな生活者として自主的に振る舞うだけの被植民者像とも異なっている。
筆者は、これらをそれぞれ「均質化の語り」「異質化の語り」と呼び、特に近年の研究動向に見られがちな後者の行き過ぎ、すなわち「異質化の罠」（15 頁、松田素二からの引用）を警戒する。
植民地支配の暴力に傾注する本書は、台湾人が歴史的主体性を発揮しつつも、あくまで「帝国のはざま」にある「構造的弱者」の位置に留め置かれている点を重視するのである。

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２．実証性と物語性
主体・構造の問題は、本書の中心課題である「夢」と、その対概念というべき「壁」の関係にそれぞれ関わっている。そして、「夢」と「壁」は、歴史研究における実証性と物語性という大きなテーマを開示する。
筆者は序章で、「夢」なる対象が「蜃気楼のようにはかない」もので、「実証的な歴史研究」の一般的な対象たり得ないと自覚的に述べる（11 頁）。そもそも実証主義を生んだ科学的精神は、「夢」なるものから「覚醒」させようとする志向性を持つ。
本書の高度な実証性は改めていうまでもない。この大著は多言語資料を駆使しつつ、過度の一般化や整理を排し、資料の細部に即した重厚な記述を特徴とする。そのため、台南長中や林茂生に関わる「物語」の筋はやや見えにくいものになっている。本書の「厚い記述」は、「夢物語」を明快に描く「熱い記述」とは対照的である。
しかし、あくまで「実証」の方法にとどまりつつも、時にその臨界点に迫るような問題意識が本書を動機づけている。それは「方法としての夢」と呼びうるだろう。筆者が傾注するのは「構造的弱者の夢」であり、「それ自体として重要」という前提に立つ（7 頁）。その内容が植民地支配下の台湾人による「自治的空間」の創出である。そして、「事後的な観点からこの「夢」を「幻想」だったと斥けてしまうのではなく、共通の「夢」が「幻想」に終わらざるをえなかった事態を綿密に追うことによって、植民地支配の暴力性もいっそう鮮明になるのではないか」（17 頁）という立場を採る。
こうして筆者の「夢」の探究は、それを「幻想」へと帰着せしめた「壁」――他にも「蓋」
「袋
、
小路」、
「隔絶」などと表現される――の検証を迂回する。ただし問題は、「壁」もまたメタファーであって「実証」の困難な不可視の対象である点にある。それは超過した時だけ作動する「閾値」のようなもの、「構造的弱者」が自らの身体をもってぶち当たって初めて生々しい体感としてその「存在」を「検証」できる類のものである。
こうして、筆者の方法は、実証主義の認識論的な限界と対峙しながら、植民地支配の「壁」にぶち当たった主体の経験を直接・間接に記録したごく限られた資料の中に、その主観世界を「透かし絵」のごとく掘り起こすことで、不可視の「壁」を、そしてそれに遮られた「夢」を浮かび上がらせようとするものである。そのために、構造的な「閾値」の設定に関わる客観的な条件や状況（例えば教育令の運用実態）についての分厚い記述と分析を重ねつつ、その上で必要に応じて資料の「読み込み」（529 頁）というべきアプローチから被植民者の心情へと迫ろうとするのである。
その一例は、本書の物語のクライマックスの一つである 1934 年の林茂生の「追放」の叙述に現れる。当時の林の心情に接近しうる資料はほぼ皆無だが、筆者は林著作の「新台湾話陳列館」（『台湾教会公報』）という一見無味乾燥な単語の字義紹介に対する積極的な「読み込み」を通じてそれを試みる。すなわち、「妥協」「団結」の短い例文から、「「妥協」を重ねることで、台湾人としての「団結」が粉々に打ち砕かれたことの重大さを想起させようとしているのではないだろ190

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第二十号（2018.7）うか。散乱した言葉の破片の向こう側に憤怒の表情を見据えたとしても、それは読み込みすぎではないだろう」（528 〜 529 頁）と論ずるのである。「読み込みすぎではない」という言葉の説得力は、この書評で脱文脈的に再現できるものではない。また、ここに水を差すような「実証」も可能かもしれない（前述の二例は当時広く読まれた斎藤秀三郎『斎藤和英大辞典』日英社、1928
年に典拠があるようである）。実証においては「夢」を脱呪術化する方がたやすい。本書の意義の一つは、台湾人の「夢」を直接語った資料が決定的に不足している条件の下、実証の極限の地点で、その彼岸にある心情世界に耳を傾けようとした模索の積み重ねとその説得力にある。

おわりに
台湾はもとより、内地や朝鮮、そして英国や米国、中国にも目配りした本書は、台南長中を中心とした「定点観測」というよりも、「多点的」multi-sited な歴史叙述というべき内容を備える。
それはまた、暴力主体をも含めた多様な主体を踏まえた「多声的」な歴史叙述でもある。しかし、そうした重層的・複眼的な歴史叙述の中にも、林茂生を中心とした「台湾人」という集合的な主体の声は一貫して流れている。学術書を読んで「感動」することは稀な経験だが、時にそうした筆舌に尽くしがたい感覚をおぼえるのはこのためである。本書は、世界史から東アジア史、
帝国史、植民地史、さらに個人史まで、マクロからミクロにわたる多層性を踏まえつつ、大小様々な主体とその相互連関に気を配り、さらに「台湾人」を所与の歴史主体ではなく、またその共同性へと安易に回収させない形で扱い、加えて多種多様な資料を用いた重厚な実証と理論的な主張を織り交ぜた上で、最終的に「台湾史」という主軸とその集団的な主体を浮かび上がらせるという離れ業をやり遂げている。今後長らく「台湾史」研究の金字塔、そして帝国の「世界史」
研究の古典として読みつがれていくことだろう。

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評

所澤潤・林初梅編『台湾のなかの日本記憶−戦後の「再会」による新たなイメージの構築』
三元社 2016 年 306 頁―パラレルからオルターナティブへ―変化する戦後台湾の「日本」をめぐって―
五十嵐

真子

はじめに
本書は戦後台湾においてしだいに構築されていった、「日本」や「日本記憶」
をめぐる論集である。
編者の一人、所澤潤による序論を含めて 9 章によって構成されている。各章にて取り上げられているテーマは、文学、大衆音楽、映画、看護師養成制度、日本家屋保護運動、同窓会活動といったヴァラエティに富んだものであるが、前半が文化、後半が制度や社会活動に注目した論考となっている。また方法論も、前半は主に文献に依拠、後半は聞き取り調査を踏まえた分析、というよ
うに大きく二つに分けられる。
編者の一人である所澤潤は序論の冒頭において、「どの章から読み始めても差し支えない」と断っているが、まずは目次の順に各章ごとの概要とコメントを述べ、最後に総論として若干の論評を行うこととする。

第１節

各章の概要とコメント

序論 「あの頃の台湾−本書を読み進めるために」 所澤潤
所澤はこの序論において、本書が先行研究と比較し、あくまで「戦後」の台湾と日本との関係に着目していることを強調している。
所澤は戦後を次の三つの時期に区分している。終戦から 1965 年頃までの時期、その後から民主化に至るまでの時期、民主化から現在に至る時期である。それらを順に、日本と隔絶していた
時期、限られたパイプから得られた情報をもとにした「まがいものの日本」があふれた時期、そして現在としている。この「まがいものの日本」があふれた時期を所澤は「あの頃」と表現し、当時の「あまりにも多すぎる日本」は戦後台湾が置かれた政治的な状況が作り出した日本との独特な関係性によって生まれたと考察している。
評者自身が台湾を研究目的で訪問し始めたのは 1990 年代初めで、ちょうど「あの頃」から現在へと移行する時期であった。しかし、あの独特な雰囲気はその後しだいに薄れていき、「まがいもの」から正規品が主流となり、やがて 2000 年代に入ったころから洗練された台湾独自の商品に取って代わられていったように思われる。

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そうした変化を所澤は同型性からオルターナティブ（代案）への変化としている。その背景には、戦後台湾の人々が言論や思想への強い弾圧を受け、創造性が著しく阻害されたという特殊な状況があり、そのため「自分たちの文化水準を維持するために、自分たちのほとんど意識的な選
択で、新しい日本の文化、技術、教育制度をなんでも受け入れるということになったように思われる」と考察する。そして、民主化以降の時代には日本からの一方的な文化の流入からは脱却し、相互にオルターナティブの関係へと変化したとしている。
こうした台湾と日本との特別な関係は、
大きな現状変更がない限り存続していくだろう、とも述べている。
たしかに「あの頃」の独特な世界を同型性の高い、パラレルワールドとするという視点は興味深く、それが戦後の抑圧的な状況によって生じたという指摘は妥当である。日本によって統治された経験を持つ、という単純なことではなく、戦後台湾の社会状況、日本との政治的な関係、それらを背景とした台湾の人々の意思や選択を考慮しなければ、おそらくその状況を理解することはできないであろう。
ただ、評者が疑問に感じたのは、こうした台湾と日本の関係が現状において、「あの頃」のように重要なままであり続けるのだろうか、ということである。これについては最後の総論において再び取り上げたい。
第 1 章 「戦後台湾における日本語と日本イメージ」 松永正義
筆者の松永正義は最初に戦後台湾の日本語文学と台湾語に取り入れられた日本語に着目し、それらが戦後の日本とのかかわりのなかで生じたことを述べている。まず、陳千武と黄霊芝に注目し、彼らが日本語を使用したことは、「植民地経験の傷跡」ではなく、それを「逆手にとって自らの表現手段を広げる手段としていた」のであり、さらに『台湾万葉集』にも言及し、こうした日本語での執筆は日本のメディアとのかかわりになかで選択されていったことを指摘している。
そして、台湾語の中の日本語語彙については、1980 年代以降に口語であった台湾語を「書く」ということが意識され始めたこととかかわっており、それまで「書く」という「公」の世界は「国語」のみであったのが、そこに台湾語が受け入れられていったとしている。
そのうえで、松永は戦後台湾における日本を考えるうえで必要な視角として次の五つの点を挙げている。①台湾の主体において日本から選び取られたものが残ったということ、②「中国」に対して台湾のアイデンティティの根拠となりやすかった日本が再発見されたこと、③戦後の日台関係のなかで補充、更新されていったこと、とくに不断に消費文化が流入していたこと、④戦後の国民党ヘゲモニーでは「日本」はアンダーグラウンドに属し、それによって台湾語の世界に結びついたこと、⑤日本イメージや「日本」は戦後過程のなかで不断に再編成され、1970 年代の民主化運動が影響を与えていること、である。さらにこれに関連して、松永は 1895 年の領台当初から現在に至るまでを 8 世代に分けてその特徴を整理している。
松永の論考は、以下の章が具体的なテーマを論じているのに比して、研究の視点や論点の整理に重点が置かれている。しかしこれらは本書を他の章を読み解くにあたっての視座となり、二つ目の「序論」のようにも思われる。さらに、「日本認識」や日台関係の今後考えていくうえでも、

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上記の論点は重要である。
第 2 章 「植民地体制下の台湾の民謡−民謡に見る「場所」と「空間」」 陳培豊
この章は、1920 年代の新民謡運動から 1970 年代の現代フォークソング運動までを概観し、それぞれの時期の民謡の特徴を比較することから、日本と中国国民党という二つの統治者の台湾への眼差しの違いを浮き彫りにしている。筆者の陳培豊は「場所」と「空間」という概念を用いて次のように説明している。
日本統治期の新民謡運動の影響下で作られた「台湾物」と呼ばれる民謡では、内地との一体化が強調され、台湾を帝国の一地方である「場所」と位置づけていた。しかし、戦後の国民党統治下の国語歌謡では台湾は「空間」に過ぎず、あくまで大陸反攻のツールとしての意義が付与されるのみであった。これは日本統治が「内地延長主義」という方針から台湾を帝国の一部に取りこみ、元来異なった民族同士である内地人と本島人を一体化させようと試みたことに対し、国民党
統治はあくまで「遷占者国家」であり、地名の変更などに見られるように台湾を中国に置き換えて、大陸へ反攻するまでの暫定的な居住の地としか位置づけなかった、という違いによる。
しかし、いずれの試みも台湾の人々との溝を埋めることはできず、たとえば日本統治期には日本人による「台湾物」に対して台湾人の間でも民謡ブームが起こり、自らの民謡の発掘、研究、流行歌への取り込みが行われ、また現代フォークソング運動においても少ないながらも「台湾物」が作られたが、当局により公開の場での放送は禁じられた。
ここで論じられているのは、大衆音楽というメディアを用いた統治者による文化統合の試みである。それらは人々に大きな影響力を持ったと思われるが被統治者との溝を埋めることはできなかった。しかしここでいくつかの疑問が生じる。人々は実際にそれらの音楽をどうとらえていたのだろうか。それらの音楽をどのように聴き、また口ずさんでいたのだろうか。あるいは、それぞれの時代の多くの人々が好んだ音楽は他にもあったのだろうか。こうした全体背景のなかで概観したとき、二つの民謡はどのように解釈できるのか、興味深い課題といえる。
第 3 章 「歌謡、歌謡曲集、雑誌の流通−中野忠晴と「日本歌謡学院」の戦後初期台日に対する文化を越えた影響」 石計生（田上智宜／訳）
ここでのテーマは、同じ歌謡でも前章とは違い、アンダーグラウンド回路から流通した歌謡曲である。1950 年代から 70 年代に台湾で日本の歌謡曲が流行した背景をめぐる議論から、筆者の
石計生はこの現象を「脱植民地近代性」という概念を用い、近代化の過程における市場メカニズ
ム作用の結果であるとしている。石は戦前から戦後にかけて歌手・作曲家として活躍した中野忠晴と彼が院長を務めた「日本歌謡学院」、そして芸能雑誌の流通を取り上げ、その「多地点・多中心の伝播関係」を分析している。
石はこの時代（序論にて所澤が「あの頃」とした時代）の台湾歌謡を考えるうえで次の三点を挙げている。①日本歌謡のカバー曲、②「日本歌謡学院」への留学経験者の影響力、③芸能雑誌
付録の歌曲集の流通、である。さらに石は同じ時期にオリジナル曲の創作や歌手の日本への逆輸

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入といった「脱植民地化」がおこっていたことも指摘し、台湾歌謡が日本からの影響を受けつつも「台湾主体性」も維持していたことを強調している。
評者は芸能界の歴史については専門外であるため、いくつか疑問が生じた。一つはここでは中野忠晴という人物に焦点が当たっているが他に仲介となった人物があったのだろうか。また、この時代にオリジナルの創作指向があったされるが、それがその後の台湾の音楽にどのような影響を与えたのだろうか、という点である。というのは、評者が台湾を訪れるようになった 1990 年
代にはオリジナル性の高いポピュラー音楽が台湾で生まれていたからである。台湾音楽の独自性の素地がこの時代に生まれていたとしたら、大変に興味深い現象である。
第 4 章 「台湾における石原裕次郎の影響」 四方田犬彦
本章ではまず前半に 1945 年から 1980 年代の台湾ニューウェーブまでの台湾映画事情が丁寧にまとめられた後に、台湾でも一大ブームとなった石原裕次郎とそのブームの終焉、そしてその影響について考察している。とくにここでは石原裕次郎をめぐる対照的な２つの作品を紹介し、台湾を含めた東アジアの映画を考える課題を提供している。
一つ目の作品は日台合作の超大作で、裕次郎が主演する 1963 年の『金門島にかける橋』である。タイトルからも推察できるように、これは中国共産党と対峙する最前線の金門島を舞台とした中国国民党視点の国策映画である。しかし内容的に中途半端で興行的にも振るわず、これを機に裕次郎ブームも衰退してしまった。反対に、日活アクションを彷彿とさせる台湾映画『温泉郷的吉他』が 1966 年に大ヒットする。裕次郎という大スターをめぐるこの対照的な 2 本の映画から、四方田は日台関係のみでなく、香港・韓国を含めた東アジアの映画製作のあり方へと視座を広げ、文末にいくつかの課題を提起して論考を結んでいる。
評者はここでの議論を前章と関連させて少し考えてみたい。四方田も指摘するように『温泉郷的吉他』は単なる日本映画の模倣として単純にみてしまうことはできない。むしろ、前章で戦後台湾歌謡の独自性を指摘した石の言葉を借りれば、この映画は台湾映画界が主体的に日本映画の要素を取り込み、台湾の観客へむけて製作した作品であり、まさに「脱植民地化」ともいえる現象ではないだろうか。評者はこの二つの章を読んで、そのような印象を強く持った。
第 5 章 「現代台湾映画における「日本時代」の語り−『セデック・バレ』
・
『大稲䭛』
・
『ＫＡＮＯ』を中心に」 赤松美和子
すでに統治が終了して 70 年以上となる今日の台湾において、植民地経験のない世代が「日本時代」をどのように表現しているのか、それが何を意味しているのか、について問うているのが本章である。具体的には『セデック・バレ』を中心に、『大稲䭛』『ＫＡＮＯ』にも言及しつつ、
現代台湾映画における「日本時代」の語りを総括している。
筆者の赤松がとくに注目しているのは、他者の語りによって表現されるという手法である。これが顕著なのは『セデック・バレ』のラスト 10 分間で、ここでは八重もの語りによって覆われ、最終的にはセデック創世神話に回収されて終わるという複雑な構造となっている。
『大稲䭛』で

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は現代からタイムスリップした台湾人の視点から日本時代が語られ、『ＫＡＮＯ』では嘉義農林と甲子園で対戦した日本人元野球部員の回想という形で語られる。こうした手法について、赤松は日本人を含む複数の声を響かせることで物語の単純化を回避し、現代台湾とは「直結することもなく傷つくこともない他者の物語でありながら、仮想的ノスタルジアに満ちた台湾「日本時代劇」を作り出すことにあるのではないだろうか」、と考察している。
評者はこの「日本時代劇」という表現は大変に興味深く思う。現代から振り返ったとき、植民地支配が台湾の一つの「時代」として客体化されると同時に、現在の台湾を構成している土台の一部として認識されているということであろうか。ただ評者がつけ加えておきたいのは、本章で取り上げられた映画が扱っているテーマ−霧社事件、嘉義農林野球部、1930 年代の大稲䭛の賑
わいや議会設置請願運動−は、台湾の人々にとっての誇りやアイデンティティの拠り所となるう
る歴史的な事柄ではないだろうか。こうした事柄をとおして、これらの映画は「台湾とは何か」を語ろうとしていると思われる。
第 6 章 「台湾女性エリートの意識の形成とその変・不変−台湾人看護師を例に」蔡蕙頻（高田友紀／監訳・中村剛福／訳）
本章では女性エリートの意識とその変化について、台湾人看護師を具体例にオーラルヒスト
リーなどを活用しながら分析している。まず、戦前においては女性の教育や社会進出の機会は限られていたが、そのなかで看護師は狭き門をくぐり厳しい訓練を経て専門技能を身に着けた単なるエリートではなかった。彼女たちは東アジア特有な女性が持つべき道徳や倫理観である「婦徳」を体現する存在として尊敬を集めるとともに、それを職業的なプライドとしていた。医師に対しては「尊医抑護」で接し、婦徳のある淑女として従事し、それが神聖な志願活動としてとらえられていたことを、当事者たちの語りからくみ取ることができる。
戦後になるとアメリカ的な養成制度が導入され、看護師不足解消のために多くの女性に門戸が開かれた。初期の段階では戦前の教育を受けた看護師が、医療現場において後進への職場教育をとおして戦前からの倫理感を引き継いでいたが、次第に堅実な就業と雇用機会がある専門職としてのみ認識されるようになり、その職業意識も変化を遂げた。
この変化にはいくつかの側面があるように思われる。一つには日本時代に女子教育において強調されていた「婦徳」の衰退である。これは戦前に教育を受けた世代が語ることの多い戦後の変化である。戦後しばらくの間は、職場教育という正規の教育課程とは違った場面において継承されていたが、大学入試制度や医療環境の大きな変化のなで途絶えていった。ただこれは台湾だけではなく、日本も含めた東アジア地域の欧米化、あるいは合理化というより大きな流れの現れなのか、それとも戦後台湾の変化には特有な要素があるのか、検討が必要である。
第 7 章 「植民地時代の遺構をめぐる価値の生成と「日本」の位相−台湾における日本式木造家屋群の保存活動を事例として」 石井清輝
この章では、二つの事例−台北市青田街と花蓮市将軍府−から、日本時代の家屋群が地域住民

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込もうとすることへの警鐘といえる。
そしてさらに重要なのは、二つの家屋群が残すべき遺産となったのは、住民たちが地域の住環
境保全の活動−青田街の場合は老樹の保護、将軍府は地域の清掃活動−をきっかけに日本式家屋に注目し、地域の歴史を「発見」したことである。そしてそれを歴史的・文化的な遺産として保存し、さらにその活動をとおして自らの地域の誇りとしていったのである。これは現代の台湾の人々が地域の歴史を掘り起こしていく主体的な過程であり、それがたまたま植民地時代の建築物であった、といえる。まさに、「日本」との新たな出会い、である。
筆者の石井はさらに、日本式木造家屋やそこでの生活は台湾の一般の人々にとってみれば異質なもので、そのことがかえって経済的な価値−たとえばレストランやカフェへのリノベーション−を生み出している、としている。この指摘から、評者が一般公開されていたある日本時代の木造建築を見学していたときに出会った光景を思い出した。数名の若い女性が畳の部屋に順番に日本人を真似て正座し、楽しそうに記念写真を撮り合っていた。彼女たちとってその空間や日本人
は「日常とは違った、ちょっと面白い何か」なのであろう。その姿は日本人が国内の観光地で貸衣装を着て記念撮影することと大きく違いがあるようには思われなかった。それは第 5 章の仮想
ノスタルジアに満ちた「日本時代劇」が現在の台湾で受け入れられていることと繋がっている。
そして最後に石井も言及しているように、現在では眷村も保存活動の対象となっている。これ
らの活動と日本時代の遺産保存活動との違いの有無、そこにどのような記憶が示されるかなど、今後の課題といえよう。
第 8 章 「湾生日本人同窓会とその台湾母校−日本人引揚者の故郷の念と台湾人の郷土意識が織りなす学校記憶」 林初梅
ここでは旧台南一中同窓会に焦点をあてながら、学校という空間が台湾人の戦前世代と戦後世代、そして湾生日本人の共通の「記憶の場」となっていった過程を、戦後初期、1960 〜 70 年代、
そして 90 年代以降の時代の動きをとおして明らかにいている。
終戦後、湾生日本人は内地へ引き揚げ、それによって母校との関係は断絶したかにみえたが、間もなく同窓会組織が発足し、台湾経験という特殊な「記憶」を共有する人々の共同体としての機能を果たした。1960 年代に台湾へ渡航可能となると母校への訪問が頻繁に行われ、母校側の意識の変化−校史を戦前に遡る傾向−をうながした。そして同窓生がすでに高齢となった 1990
年代において、同窓会との交流がさらに盛んになっていった背景には台湾での郷土史への関心の高まりがあり、それが戦後世代も巻き込み学校が三世代をつなぐ「記憶の場」となっていったのである。筆者の林初梅はこれら三者が交流するなかでこの場が生まれたのであり、「日台双方の

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共同形成である」としている。
林はさらに、日本時代への再評価がともすれば民主化以降の傾向と思われがちであるが、実は戦後初期やその後の時代に徐々に形成されたものであり、そして 1990 年代の郷土教育で郷土史、なかでも学校史への注目によって記憶が掘り起こされ戦後世代にも共有されるようになった、と指摘している。日本認識や日本記憶がこうした時代の変化や異なる立場の相互作用によって作り上げられるという視点から分析することは重要である。しかし、今後世代が交代し台湾をめぐる環境が変化していくなかで、この「記憶の場」がどのように変化するのか、今後の動きを注視しなければならない。

第2節

総評

本書全体は次のようにまとめることができる。
戦前・戦後の連続／非連続―第 2 章、第 6 章
戦後に選択され、取り込まれた「日本」―第 1 章、第 3 章、第 4 章
戦後に「再会」した「日本」―第 5 章、第 7 章、第 8 章

こうしてみると、本書はテーマや方法論に違いがあるが、「戦後」「日本」というキーワードに
収斂していることがわかるが、評者はこのような目次構成の可能性もあったのではないか、と考えている。というのは、通読してみると各章ごとの時代や焦点の違いの方が印象に残りやすく、
基底に流れる「再会」というテーマがみえづらく感じたからである。論文のテーマや分野によって構成するという本書の構成は、わかり易いという一面もあるが、こうした構成もあり得たのではないかと考える。

おわりに最後に私見を述べたい。「パラレルからオルターナティブへ」という序論の議論に関して、評者は台湾がその次の「オリジナリティ」へ踏み出しているのではないか、と感慨を抱いている。
近年の台湾では「台湾製造ＭＩＴ（Made in Taiwan の略）」という言葉をみかける。おそらくは 2000 年代以降の傾向であると思われるが、台湾の独自性を強調する動きといえる。そこには台湾の人々の自信や確固としたアイデンティティが土台となっており、さらに日本だけでなく、当然中国大陸、そして東南アジアとの関係がある。そのなかで「日本」が今後も特別であり続けられるであろうか。第 7 章で言及されていたように、現在の若い世代にとって日本的なものが「ちょっと違った、面白い何か」として感じられているのなら、その関係性はすでに変化を遂げているといえよう。

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星名宏修

著

『植民地を読む 「贋」日本人たちの肖像』
法政大学出版局

2016 年

298 頁―台湾文学研究の死角から日本の「近代」を問い直す―
豊田

周子

はじめに
「日本人とは誰のことか」。本書は、植民地統治期台湾の「贋」日本人たちの肖像を描きながら、現代の日本人を称する我々にもこの問いを突きつけてくる一書である。内容は以下の通りで
ある。

はしがき
第Ⅰ部

植民地台湾の「贋」日本人たち

第一章 「植民地は天国だった」のか――沖縄人の台湾体験
第二章

萬華と犯罪――林熊生「指紋」を読む

第三章

司法的同一性と「贋」日本人――林熊生「指紋」を読む・その二第四章

植民地の混血児――「内台結婚」の政治学第Ⅱ部

描かれた「蕃地」と「蕃人」――好奇心と恐れと第五章 「楽耳王」と蕃地――中山侑のラジオドラマを読む
第六章 「凶蕃」と高砂義勇隊の「あいだ」――河野慶彦「扁柏の蔭」を読む
第Ⅲ部

海を渡る台湾人

第七章

看護助手、海を渡る――河野慶彦「湯わかし」を読む

第八章 「大陸進出」とはなんだったのか――紺谷淑藻郎「海口印象記」を読む
第Ⅳ部

美談と流言

第九章

震災・美談・戦争期世代――「君が代少年」物語を読む

あとがき

このように、全四部九章にわたって、「日本臣民たるの要件」を定めた国籍法によって創られた植民地台湾の「贋者」の日本人の実態が、暴かれてゆく。章の内容について、
簡単に見てみよう。
「第Ⅰ部

植民地台湾の「贋」日本人たち」は、書名と重複するタイトルとなっているように、本書の幹となる部分であろう。第一章「『植民地は天国だった』のか――沖縄人の台湾体験」では、植民地台湾に渡った沖縄人の足跡が、雑誌『八重山文化』に掲載された文芸作品を題材にして明

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らかにされている。ここでは、沖縄の歴史的位置をなぞりながら、新天地である「憧れの」台湾で、沖縄人が直面した新たな差別の実態が考察されている。第二章「萬華と犯罪――林熊生『指紋』を読む」と、つづく第三章「司法的同一性と『贋』日本人――林熊生『指紋』を読む・その二」では、前章の沖縄と深いかかわりをもつ人類学者金関丈夫が警察雑誌に発表した「探偵」小説「指紋」が取り上げられる。第二章では、金関の考える日本人アイデンティティは、指紋や人骨といった生物学的エビデンスにより規定されるものであり、当局が推進した精神論的な皇民化とは異なるものだったと論じられている。第三章では、「旅券」という視点を切り口に、「国籍」
により定められる国民とは何か、という本書の核心をなす問いが議論される。小説「指紋」の結末にある台湾人主人公の捕縛は、金関の台湾人に対する監視のまなざしの表れであることが指摘されている。第四章「植民地の混血児――『内台結婚』の政治学」では、同化を目的とする「内台共婚」の政策下に生まれた「混血児」が、日台の板挟みになりながら見出そうとした自己探究のあり様が、「日本人」作家の手により、帝国の益に適う方向へと捻じ曲げられてゆくことが明らかにされている。
「第Ⅱ部

描かれた『蕃地』と『蕃人』――好奇心と恐れと」の第五章「『楽耳王』と蕃地――

中山侑のラジオドラマを読む」では、40 年代台湾文壇における著名な文化人・中山侑の 30 年代の足跡が明らかにされている。原住民による武装闘争が頻発した 30 年代中期、台湾警察に関わりのある中山は、台湾民衆の教化を目的に、娯楽と宣伝という性格を併せもつ文明の利器ラジオに目を付ける。中山はそこで、教導の師として「蕃界」の駐在所に配された警官の重要性を宣伝するラジオドラマを作成する。その試みは「国語」普及の限界のために失敗に帰する。しかしこの経験は、中山の 40 年代の郷土演劇への関わりへと繋がってゆくのだった。第六章「『凶蕃』と高砂義勇隊の『あいだ』――河野慶彦『扁柏の蔭』を読む」では、いままでさほど注目されて来なかった作家河野慶彦による皇民化政策時期の小説がとりあげられる。テキストには、激しい抵抗のすえ帰順した原住民が、40 年代には高砂義勇軍として戦うまでに、如何に「無害化」したかが強調されていること、かつての彼らの武装闘争が「神話」と形容され忘却へと押しやられよ
うとしていることが指摘されている。同時に、第五・六章で扱われる二篇の理蕃政策の成功を語る小説には、行間から原住民への潜在的な惧れが読み取れ、それは統治の綻びを意味するものであると結ばれている。
「第Ⅲ部

海を渡る台湾人」の第七章「看護助手、海を渡る――河野慶彦『湯わかし』を読む」

では、再び作家河野慶彦の小説が扱われる。当局が進める南進政策下に「第二の植民地」となった「海南島」へ従軍看護助手として渡る台湾人女性の話が出てくる。彼女たちの背景には、植民地の民族・階級差別的教育制度のもと、閉塞感を抱える若き台湾人女性が―周金波「志願兵」に出てくる台湾人の高進六の場合と同じ論理により――死を覚悟しても活躍の場を求めたという事情のあったことが明らかにされている。また、テキストでは、若者の情熱により従軍が美化され、予測される戦地の悲惨な結末は曖昧にされていることも指摘されている。
第八章「『大陸進出』とはなんだったのか――紺谷淑藻郎『海口印象記』を読む」の小説の舞台も、同じ海南島である。ここでは、紺谷淑藻郎の小説「海口印象記」により、同島へ侵略の魔の手を

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伸ばした日本が、当地でどのような所業を働いたか、植民地統治構造に飲み込まれた台湾人が如何に加害者となったかが明らかにされている。
「第Ⅳ部

美談と流言」の第九章「震災・美談・戦争期時代――『君が代少年』物語を読む」では、1935 年の新竹大地震により亡くなった台湾児童の物語が、皇民化の道具として利用されゆく過程が、段階を追って明らかにされている。柴山武矩という歌人の手が加わることで、この物語は「君が代少年」という言説となり、時を経るごとに、事実とはかけ離れた内容に変形し流布していったことが分析されている。同時に、植民地権力や戦時体制のもとで変貌してゆく柴山という一人の「日本人」の姿も映しとられている。

第１節

これまでの書評から

本書には、2016 年春の刊行以来、以下のような書評が出されている1。
1）大 東 和 重「 植 民 地 を 読 む

台 湾 で の 日 本 人 の 無 意 識 を 探 る 」『 日 本 経 済 新 聞 』 朝 刊、

2016.6.122）大東和重「書評

植民地を読む 『贋』日本人たちの肖像」『植民地文化研究：資料と分析』

15 号、2016.7、167 〜 169 頁。
3）又吉盛清「植民地を読む 『贋』日本人たちの肖像」 浮草の台湾人、実像描く」『沖縄タイ
ムス + プラス』、2016.8.13
4）八木はるな「“人文探偵” が切り拓く植民地期台湾文学の新地平」『東方』432 号、2017.2、
34 〜 37 頁。
5）新田龍希「星名宏修著『植民地を読む :「贋」日本人たちの肖像』」『中国研究月報』71 号、
2017.4、42 〜 46 頁。
これらの評では、無国籍者として翻弄された沖縄人の植民地体験を明らかにしたとするもの（又吉）、加害者でもあり被害者でもあった在台沖縄人の存在を明らかにしたとするもの（大東）、
台湾文学研究に台湾人作家の沖縄人表象という新たな視座を提供したとするもの（八木）など、
総じて第一章に言及したものが多い。かくいう評者も、とくに同章にインパクトを覚えた一人である。また、「あとがき」にあるように、本書は、著者の既刊論文に基づく論考に、書き下ろしの章を加え編成されている。この既刊論文にも、これまでに論評が書かれているので、併せて記しておく。第一章には、岡田英樹氏による論評2 が、第六章については、
宇野木洋氏によって「凶蕃」と高砂義勇軍の「あいだ」――河野慶彦「扁柏の陰」を読む」3 がある。本書では、これらの批評を踏まえて、著者がさらに思考を深め、論を展開していることがわかる。
さて、全章を見渡すと、第一章は特異な位置にあることがわかる。他の章では、分析対象は、
統治者「日本人」の手による「漢族系の台湾人／原住民」の表象であるため、「日本人」により都合よく解釈された「贋」日本人の虚像の暴露という共通したモチーフが認められる。対して、第一章で取り上げられるのは、「『贋』日本人」による当事者自身の物語であるため、他章が描く像とは必然その中身が異なってくる。そのような理由から、以下ではまず第一章をとりあげるこ

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ととし、次に全体の章について考えてみたい。

第２節

第一章について

星名氏の研究はつねに台湾文学研究の盲点を突いて、現在に通底する人間の問題をつかみ出し、我々の前に提示してくる。植民地の「統治者」として一括りにされがちな「日本人」の多様性を、周縁に位置する沖縄人とその文学により知らしめた本章もまた、従来の台湾文学研究の意
表をつくものだった。本章に示された引用文献から明らかなように、歴史学の研究では、これまでにも戦前に渡台した沖縄人の事例研究が進められてきた。さらに、黄昆彬による小説「琉球的孩子們」（1948）に植民地台湾の沖縄人コロニーが同情的に描かれていることは、著者により以前から指摘されてきた。本章は、ここから進んで、戦後台湾から引き揚げた沖縄人が創刊した文芸誌『八重山文化』（1946 〜 1950 年、全 40 号）を通して、「文学」のなかに在台沖縄人の足跡を訪ね、領台以前の「内地」―「沖縄」の史的関係を踏襲するかたちで「亜流日本人」として位置せられ続けた沖縄人の思いを掬い上げ、人間のより「生」な部分から植民地における「日本人」の複数性の一端を掘り起こそうとする。本章の第 1 の価値は、まさにこの点に認められるものと思う。章の末尾では、昨年放映されたドキュメンタリー映画『海の彼方に』（2017）を見越すよ
うに、八重山に渡った台湾人という逆方向の人的移動やその足跡にも目配りがなされている。文学研究ではしばしば着目される「内地」―「台湾」―「大陸」間の人的移動に、「沖縄」を加える必要があること、そして「沖縄」―「本土」をめぐる現代日本社会の問題に、植民地時期の台湾も深く関わりがあることを、これにより強く認識させられた。
このような台湾文学研究への功績に敬意を覚える一方で、本章の内容の細部に疑問を感じない
わけでもない。以下、気になったいくつかの点について触れてみたい。
まず一つ目は、取り扱うテキストの問題である。90 年代に書かれた葉石濤の小説「異族的婚礼」（1993）には、戦後四十年を経て、台湾原住民や沖縄の人々に対する社会的認知が深まり、それが作者葉石濤の思想にも少なからず反映されているものと考えられる。そのような脈絡のもとに書かれたテキストと、植民者意識（台湾人に対する根拠なき「優越感」）さめやらぬ戦後直後の 40 年代に沖縄人作家が書いた「沖縄人の対台湾人差別意識の描写」とを対比させるのは、やはり無理があるように思う。
二つ目は、限られた作家の文学作品に基づき、「沖縄人」の複数性を描くことの難しさである。
評者は、本論に触発されて関連文献を通読するなかで、「沖縄人のなかにも沖縄本土かその周辺島嶼かで「周縁」と「中心」の構造があり、階層格差という複数性が存在した」ことを知った4。
たとえば、植民地時期の在台沖縄人医師の生涯が描かれた『美麗島まで』5 には、「内地」で学問をおさめ医者となるも、「内地人」に故郷の職を占有されていたため、台湾に新天地をもとめた
沖縄の没落士族出身の男性が出てくる。そこには、「日本人」になろうとしてもなりきれなかった沖縄人、伝統的な家柄を重んじる沖縄人、女性軽視の観念を有する沖縄人、戦後すぐに沖縄の中国帰属を唱える沖縄人、社寮島に移り住み漁師として生計を立てていた貧しい沖縄人の姿を垣202

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間みることができる。こうした点を加味すると、植民地の在台沖縄人コロニーもけっして一枚岩ではなく、そのなかで植民地性（「近代」）と封建性（「前近代」）が相まった細分化された階層があったのではないかと思われる。
三つ目は、文芸と「性別描写」の問題である。評者はこの度、雑誌『八重山文化』とその作品に触れるなかで、同誌が沖縄の人々の精神の歴程を知る格好の史料であることを知った。しかし、「女性」を描くという点から考えた時、本論に用いられている女性の短歌や、小説に登場する女性が、沖縄人女性という「日本人」の複数性を語るのに適当かは疑わしいように思う。その第一の理由として、女性の書いた短歌からは、植民地で「贋」日本人として暮らした生活臭がほ
とんど感じられないことが挙げられる。そこには台湾や友への思慕は書かれていても、台湾人に抱く根拠なき「優越」感や沖縄人としての出自を隠さねばならなかった卑屈さといった、「贋」
日本人であるがゆえに抱かざるを得なかった感情 6 を読みとることは難しい。第二に、男性の書いた小説に出てくる沖縄人女性の描写の偏りについてである。たとえば、本論に引用された小説「人間の壁」にでてくる女性たちは、「女中」であれ「女給」であれ、作品の展開に都合のよいように自己主張する恣意的な像となっている傾向が指摘できる。彼女たちは、不完全な日本語を話す亜流日本人と差別されているが、遊郭で肉体を売ることを余儀なくされた社会の底辺の真に「声なき」層の実像とは異なるだろう。また、たとえば、台湾に疎開する沖縄人女性がでてくる小説「疎開」では、植民地台湾の近代都市に憧れる若い女性主人公の心理が主として描かれている。一方で、この小説には、主人公の祖母にあたる、疎開先の台湾でも沖縄の習俗にこだわる
手に「入れ墨」をいれた伝統的な沖縄人女性という好対照な存在も描かれている。小説にも書かれているように、「大和人」（「内地人」）から、こうした伝統的女性の手には好奇のまなざしが注がれたこと7、また、台湾人に「日本の生蕃」と揶揄された沖縄人差別がこの沖縄女性の「入れ墨」に起因するものでもあったこと8 を踏まえれば、「新女性」だけでなく、伝統的沖縄人女性も看過できない複数性の一要素として考えられるのではないだろうか。近代・前近代の権力統治の周縁に配されてきた沖縄人女性の複数性の実像に迫るには、制約された「文学」テキストだけでは、容易に見出しにくい問題が存在する。そのことを踏まえて、読者はより意識的に「見落とされた」
部分について読みとる必要を感じた。

第 3 節 「作品解釈」の可能性について
本書が、日本人作家の作品に、一読見落としてしまいそうな「隠蔽」された統治者の「論理」を透視し得るのは、周金波や陳火泉と言った「皇民作家」の作品を中心とした、著者による分厚い研究の蓄積があってのことであろう。本書の研究目的は、作品の文学的価値を問うところにあるのではなく、当時の雑誌・新聞に掲載された小説・短歌・ラジオドラマの台本・美談といった文字テキストに、社会学的なアプローチを行うことで、従来の文学研究の盲点を明らかにするところにある。
ただし、一方で、本書の統治者の「隠蔽」の論理を暴くという方針が貫かれるあまり、作品自

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体の解釈の幅が狭められている感も否めない。たとえば、第二・三章で扱われる「指紋」の末尾のどんでん返しは、探偵小説の最後に往々に用意される「おち」といったエンターテインメント的要素としての理解もできるだろう。
また、第四章の「内台共婚」は、著者も述べるように、台湾人作家もしばしば扱ってきたテーマでもある。本章で明らかにされた日本人が描く「混血児」問題を、台湾人作家の同種の作品に照らした時、植民地の「雑婚」と「混血児」の抱える問題の根深さが、より鮮明になるように思われる。たとえば、王昶雄の「奔流」（1943）や「鏡」（未発表、1944 ？）、呉濁流の「胡志明」（第二編「悲恋の巻 大陸篇」
、1944）にみる婚姻は、どちらも台湾人の男性主人公による苦渋の末に、不成立に終わる。そう考えた時、「内台共婚」により生まれた混血児がアイデンティティの問題に苦しみながらも「乗り越えてゆく」姿を書ける日本人作家と、「日台共婚」自体に逡巡する台湾人作家とでは、このテーマの受け止め方が大きく異なるのではないだろうか。
第五章では、ラジオ番組の構成に対する分析から、中山が、「原住民」という「道具」を借りて「我々台湾警察のアイデンティティ」の創出を図ったことが理解できた。他方、構成という点
からは、第六章で取り上げられた小説「扁柏の蔭」において、映画撮影のようにして展開する主人公たちの登山の行程が、主人公の内面と如何に関わり最後の結論に至るのか、
第七章の小説「湯わかし」で複数の台湾人女性のエピソードが小説のなかで交互に出てくるのはどのような効果をもたらすのか、といった文学作品の構成についての分析も知りたく思った。「隠蔽」の論理の暴
露と作品構成の分析とは、あながち無縁ではないように思う。
第八章からは、第一章の沖縄と台湾をめぐる問題にも関連するものとして、植民地に移民が流れ込むことにより、もともとそこにいた社会的弱者が追いやられるという、「排他」が「排他」を呼ぶ構図が理解できる。台湾では差別される側であった台湾人が、今度は第二の植民地となった海南島の人々を差別する構図はとくに見逃せない。ただし、この小説の場合は、作者が無意識的に「海南島」という新植民地の実態を暴露したというよりも、小説の掲載誌である『台湾文学』に集った作家たちが共鳴した、リアリズム主義や 30 年代に楊逵が提唱した報告文学の系譜にあるものとして、むしろ意識的に海南島の実態が描写されているのではないかと思われた。いずれにせよ、注意するべきは、その実態を描いた作者が「日本人」である以上、そこに写しとられた「贋」日本人の像もまた、恣意的なものの範疇を出ないということだろう。
最終章では、日本植民地統治において、震災が、治政の絶好の道具として利用されたことが書かれている。ここで、「美談」を作り出した柴山武矩という一人の「日本人」に着目し、この人物の「人間的な弱さ」を描出することで、これまで冷徹な統治者と一括りにされてきた「日本人」に、個別の顔を与えた意味は大きい。ただ、作品の文学的解釈が本書の趣旨でないことは重々承知のうえで、第一章の引揚者の短歌や、第六・七章の小説のとりあげ方とも関連する問題として、柴山の個別の作品に、文学研究者としての著者の読みが加われば、柴山という「贋」日本人の像
がより立ち上がって来たのかもしれない。

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おわりに複雑に入り組む植民地統治の内実を、誰もが見落としていた「贋」日本人の重層性から明らかにしたという意味において、本書の価値はゆるぎない。
「「贋」日本人」が書いたテキストから、日本人のなかの沖縄人、沖縄人のなかの女性、台湾人のなかの原住民、海南島の台湾人、そのなかの女性、混血児の複数性、皇国少年といった、植民地の周縁にいた「贋」日本人たちの肖像のみならず、それを描いた者自身の「偽者」性をも炙り出すその視線は、我々現代に生きる「日本人」にも跳ね返ってくる。こうした植民地の実態解明
は、台湾人作家のテキスト研究だけでは透視困難な作業であろう。
本書は、植民地の歴史に埋もれた人々の事績や「隠蔽」された植民の「論理」を掘り起こし、
現在進行形で忘却され美化されつつある近代日本が植民地台湾に遺した問題群を、読者の眼前に引き戻すことで、日本の「近代」を問い直した優れた学術書である。

注
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8

その他として、2016 年 6 月 26 日に「中国文芸研究会」が主催する「書評の会」にて本書の書評が行われた。
その際、書評の担当者である今泉秀人・宇野木洋・松浦恆雄の各氏から報告原稿が提出された。
『野草』第 65 号、中国文芸研究会、2000 年 2 月、154 頁。
『野草』第 76 号、中国文芸研究会、2005 年 8 月、137 〜 139 頁。
小熊英二「第 12 章 沖縄ナショナリズムの創造――伊波普猷と沖縄学」『＜日本人＞の境界――沖縄・アイ
ヌ・台湾・挑戦 植民地支配から復帰運動まで』、新曜社、1998 年、280 〜 319 頁。野入直美「植民地台湾
における沖縄出身者――引揚者外在事実調査票から見えてくるもの」『アジア遊学』145 号、勉誠出版、2011
年、159 〜 169 頁。
那原恵著、文芸春秋、2002 年。
谷蔵三「引揚者」には、「静枝の本当の気持ちの裏〔判読不能：評者注〕には、植民地に於ける多くの琉球人と同様、琉球人であることを、口にも顔にも出さないようにこれまで強いられてきた卑屈感が、日本々土
へ日本人として、引揚げてゆくことを、いかにもえらくも見せ、美しくも感ぜしめているのだというところ
までは、静枝もはっきり掴めていなかった。
」（『八重山文化』、1947 年 2 月号、21 頁）とある。
葦間洌「疎開」（第二回）には、米軍の爆撃を避けるため、台湾に疎開した沖縄人老女に関する次のような描写がある。「お茶も、大和茶よりは、飲み馴れた台湾茶がいいといって、濃い赤黒い茶をのみながら、八重山の言葉で、郷里の思い出をぽそりぽそりと、語りつづけた。
」／ その時が一番楽しかった。だがその反対に、大和人のお客さんがおばあさんを見たいといつてくるときは、いやで、あわないことにした。／「ことばはどうでも、手のいれずみさえなければいいのだけど」／ フミが、そんなことを、伸助にもらすと、伸助は、イレズミがあるから、みるに値するのじゃないかといって、大きな声で笑ったりした。しかし、フミにして見ればイレズミのことを、根ほり葉ほり大和人からきかれることは、何よりも辛いことだった。（『八重山文化』、1950 年新年号、1950 年、6 頁）。
又吉盛清「沖縄女性と台湾植民地支配」『沖縄文化研究』第 16 号、1990 年、329 〜 352 頁。

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評

呉宏明

著

『日本統治下台湾の教育認識
春風社 2016 年

書房・公学校を中心に』
322 頁−台湾を中心とした台湾教育史へ−
安達

信裕

はじめに
本書は、呉宏明氏が日本統治下台湾の教育認識に関して書いた 11 本の論文からなる。その副題は「書房・公学校を中心に」となっている。いうまでもなく、公学校というのは台湾人を対象とした初等教育機関である。そして、書房というのは、科挙考試を受けるための準備教育機関の一つであり、日本統治下台湾において根強く存在し続けた台湾固有の初等教育機関である。この二つの初等教育機関が著者の研究主題であるという。それぞれの先行研究の蓄積には大きな差がある。同化教育が行われた公学校に関する先行研究は枚挙にいとまがないほどである。それに対し、書房に関するまとまった研究は存在していなかった。著者が「従来の台湾教育史研究では、台湾人に日本語教育を普及・拡大するどうか教育の徹底、または公学校を中心とする台湾総督府の教育制度といったことを主たる考察の対象としてきた（p.10）」と指摘しているとおりである。
この事実は、台湾教育史が、台湾史の一部としてではなく、帝国日本史の一部として研究されてきたという証左であると私は考えている。もちろん、日本が台湾をどのような意図をもって統治しようとしたのか、という問いは今後とも重要な問いであり続けるだろう。しかし、日本の植民地統治が台湾史においてどのような意味を持ったのか、台湾社会にどのような影響を与えたのか、といった台湾を中心においた台湾史もまた重要であると考えている。
そのような観点から見ると、著者の研究主題の重要性がより鮮明になると思われる。

第1節

本書の構成

本書の構成は以下のとおりである。

はじめに
第1章

台湾における書房教育―その実態と変遷

第2章

日本統治下台湾における書房と公学校（1）― 一八九五年から一九一八年までを
中心に

第3章

日本統治下台湾における書房と公学校（2）― 一九一九年から一九三二年までを

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中心に
第4章

日本統治下台湾における書房と公学校（3）― 一九三三年から一九四五年までを中心に

第 5 章 『帝国議会』における植民地教育をめぐる議論―台湾・朝鮮を中心に
第6章

日本統治下台湾の日本人教員 ‐ 台湾総督府講習員をめぐって

第7章

日本統治下台湾における民族主義教育の思想と運動―『台湾民報』
・『台湾新民報』
を中心に

第8章

近代日本の台湾認識―『台湾協会会報』
・『東洋時報』を中心に

第9章

日本統治下台湾における台湾人父兄の教育要求―『台湾民報』
・『台湾新民報』を中心に第 10 章日本統治下台湾における台湾教育会

第 11 章伊沢修二と視話法―楽石社の吃音矯正事業を中心におわりに目次を見てもわかるように、日本統治下台湾の教育認識を日本人、日本人教師、台湾人保護者、台湾人などさまざまな立場の人々から検討されていることが本書の特徴である。もう少し具体的に内容をまとめていく。
まず、第 1 章では植民地統治下の書房の概要が述べられている。当時の資料などから書房の成立、書房に関わる風習、教育内容、教育施設、書房教師、経営状態などがまとめられている。さらに書房の特徴として、文語上の発音である「文言音」だけでなく、話し言葉の「白話音」も教えられていることを指摘し、書房が「台湾人が話し言葉を漢字を媒介にして伝承、保持する（p.28）」上で重要な役割を果たしたと評価している。次に、日本人行政官や教育関係者の書房観を当時の資料を使ってまとめている。書房は台湾社会に根づいているため、急激に廃止するべきでないという意見が大勢を占める一方で、教師たちは書房を西洋式教育に基づいて評価し、その改良すべき点を指摘していた。そのため、「書房を残しながらも内容を変え、しだいに公学校の普及を持って廃止していこう（p.33）」という方針に至ったとしている。そして、日本統治下の台湾における書房の変遷を公学校の設立から台湾教育令発布に至るまでの第一時期（1898~1918年）、台湾教育令発布から書房開設禁止までの第二時期（1919~1932 年）、書房開設禁止から書房廃止までの第三時期（1932~1943 年）の 3 つに分けてその概略を簡単に説明している。それ
ぞれの時期の詳細は第 2 章から第 4 章にかけて検討されている。
第 2 章は、書房の漸減政策の時代である第一時期（1898 〜 1918 年）を対象としている。この時期は、公学校の前身である国語伝習所及び公学校と書房との競合する時代といえる。多くの先行研究でも触れられているが、台湾社会で必須の漢文知識の教授を行っていた書房に対し、公学校は当初、就学率が伸び悩んでいた。生徒を集めるため、国語伝習所では書房教師が雇われ、漢文教授が始められ、公学校設立当初は読書科において漢文教授が続き、1903 年からは独立した科目として漢文が教授されていたことを指摘している。本書では、伊沢修二、後藤新平などの行

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政官と日本人教師の書房観を『台湾教育会雑誌』などを利用してまとめ、上述したように、公学校に準じて改良しつつ、漸減させる政策がとられたことを指摘している。そして、1898 年から
国語・算術の追加、台湾総督府推薦の教科書の使用が求められるようになり、さらに、1903 年になると、公学校設置区域での書房の設立が禁止された。このような制限がかけられていたが、実態は守られていないばかりか、未公認書房が各地にあること、その背景として公学校の漢文以上に漢学を修めさせたい保護者の存在などがあったと指摘している。そして、この時期の書房は漸減したが、書房の勢力は以前強かったとまとめている。
第 3 章は、台湾教育例発布から書房開設禁止までの 1919 年から 1932 年までを対象としている。この時期の台湾人の漢文・書房教育、学校教育に対する保護者の要求を、台湾人が発行していた新聞『台湾民報』・『台湾新民報』を中心に、明らかにしている。著者が保護者の教育的要求に着目するのは、1919 年の台湾教育令発布直後、書房は激減するも、書房新規開設が禁止される 1932 年までの約 10 年間、ほぼ 5000 人の生徒数が定着していた背景に漢文教授を求める保護者の要求があったのではないかと著者が考えているからである。上述したように、公学校でも漢文は教授されていたが、1922 年の「新台湾教育令」で、漢文科は週二時間の随意科となったた
め、各地の公学校に漢文科設置運動が高まったという。その動きを桃園や嘉義の「父兄会」を取り上げ検討している。漢文科設置運動には、「日本語教育を避けがたいものとして受けとめながらも、台湾固有の伝統文化の象徴である漢文と台湾語を最低限保持しようとする父兄の願い（p.95）」があったという。このように各地で漢文科設置運動が盛り上がっていくが、総督府は1933 年から漢文科の規制を始め、1937 年の公学校規則改正により、漢文科は廃止されるに至った。
第 4 章は、書房教育に対する「撲滅政策」がとられた 1933 年から 1945 年を対象としている。
上述したように、1932 年に書房の新規開設が禁止となった。1939 年に、台湾で義務教育を 1943
年から実施する方針が決められ、その義務教育の実施年度をもって書房を全廃することになった。
この時期の顕著な現象として、学校数の不足から、公認及び未公認の書房が存在したことをあげている。まず、台湾の各界で活躍する人を紹介する『台湾人名事典』の中から書房に通っていた人物を表にまとめている。
『辞典』では、1658 名の台湾人が紹介されているが、そのうち 37 名が書房で学んでいたことを明らかにした。次に、『台湾新民報』に見られる公学校増級・増設要求を取り上げ、公学校が足りていない状況を明らかにしている。未公認の書房について、『台湾省新竹県志』を利用し、新竹に書房 26 箇所、未公認書房 63 ヶ所があったことを指摘した。また、『澎湖県誌』で、1939 年時点で、総督府の統計では全台湾で 18 しか存在していないはずの書房が澎湖島に 30 もの書房があったことを明らかにしている。
第 5 章は、『帝国議会』における植民地教育をめぐる議論をまとめ、その議論が少なからず植
民地の教育政策に反映したことを指摘している。台湾については 1898 年度の教育予算の大幅削減を具体例にあげ、台湾の教育方針が議会によって左右されたことを指摘している。また、朝鮮半島については 3・1 独立運動が起きた際に、議会で総督府の統治および教育方針の再検討が迫られ、1922 年の第二次朝鮮教育令につながったことが指摘されている。議員の植民地教育に関208

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する意見は、植民地教育の基本方策と同じで、「初等教育の普及、日本語教育の徹底、および実業教育の重視」を説いたものであったとまとめている。最後に、著者は、このような日本国内の教育世論、議会議員の植民地観や教育意見を検証しなければ、「植民地教育の本国に対する従属性の実態が具体的に把握できない（p.151）」と、その重要性を説いている。
第 6 章は、日本統治下台湾の最初の日本語教師となった講習員を中心に、領台当初の日本語教師の確保・養成と彼らの教育に対する意見を検討している。講習所の設立と講習員の募集、養成は、初代学務部部長伊沢修二が中心となって進められた。その講習の大部分が台湾語の学習であったという。こうして育成された講習員は、「30 歳代を中心とした即戦的な教員集団（p.162）」であり、台湾教育の創始の実質的な核となり、日本統治下台湾において重要な役割を果たしたと指摘している。この講習員が中心となって国語教授研究会が作られ、さらにそれを発展させる形で台湾教育会が設立された。この教育が出版した『台湾教育会雑誌』を資料とし、講習員たちの教育議論を検討している。彼らの意見は公学校教育・書房問題・実業教育の 3 つの問題点に集約することができるとし、それぞれ具体例をあげて論じている。まず、公学校教育では、視学制度が、第一回講習員の提言により台湾教育会を通じて台湾総督府に建議され、1909 年に実施されたことを指摘している。書房については、第２章で論じられているとおりである。実業補習学校設立に対する要求は、明治 30 年代前半から、『台湾教育会雑誌』の誌上で新渡戸稲造といった行政官や講習員たちによって繰り返し主張され、明治末期から大正にかけて整備されたことを指摘している。
最後に、台湾教育の変遷に、講習員や現場の教員の意見や要求が重要な役割を果たしたとまとめている。
第 7 章は、第 3 章でも利用した『台湾民報』
・『台湾新民報』を利用し、台湾民族主義運動の３人の代表的人物である蔡培火、蒋渭水、王敏川の教育に関する思想についてまとめ、台湾人の教育要求とその思想についての考察を行っている。林柏維『台湾文化協会滄桑』の台湾文化協会の分類に依拠し、蔡培火は植民地自治を最終目的とする「民族主義派」の代表として、蒋渭水は台湾の民族独立運動を展開する「全民運動派」の代表として、王敏川は階級開放と民族独立を目指す「社会主義派」の代表として、それぞれの教育認識をまとめている。蔡培火はローマ字普及運動を軸に台湾人の新知識の拡大と意思の表現を試み、蒋渭水は義務教育の実施を目指し、授業料撤廃と教科書価格値下げ運動を行い、王敏川は家庭教育、女子教育および漢文教育による社会の改革を望んだとまとめている。
第 8 章は、『台湾協会会報』と『東洋時報』を利用し、当時の日本人の台湾認識を検討している。
『台湾協会会報』は 1898 年に設立された台湾協会の会報として 1898 年 10 月から 1907 年 1 月まで発行された。
『東洋時報』は、『台湾協会会報』の後続紙であり、1907 年に台湾協会の名称が東洋協会に変更されるのに合わせて、発行が始まり、1921 年まで発行された。その後、1922 年
から会報は『東洋』と改称され、1942 年まで発行されている。台湾認識の変化は 3 つの時期に分けられるという。第一時期は日清戦争後から日露戦争までで、台湾への関心が最も高かった時期であり、第二時期は日露戦争後から第一次世界大戦までで、台湾に関する関心が急激に薄らいだ時期、第三時期は第一次世界大戦後で、民族運動の高まりのなかで台湾人に対する見識と態度

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を改めようとする気配が高まった時期だという。『台湾協会会報』・『東洋時報』の記事は当時の率直な台湾・台湾人観が知ることが出きると、資料の重要性を強調している。
第 9 章は、第 3 章、第 7 章でも利用した『台湾民報』・『台湾新民報』に見られる台湾人保護者の教育要求についてまとめている。まず、保護者組織とその活動について台中市曙公学校を例に上げながら、説明している。そして、第 3 章で分析した漢文科設置運動に加え、中等学校への進学準備に重点をおくように公学校に求めたり、体罰に対する抗議を行ったりしていたことを紹介している。そして、台湾人保護者が公学校の学校当局にとって無視できない存在だったとまとめている。
第 10 章は、第 6 章でもふれた台湾教育会の活動を、台湾総督府の教育に関する諮問機関としての役割が積極的に演じられた第一期（1901 年から 1911 年）、幻燈・活動写真や日本語教育の普及といった通俗教育事業を重視する活動内容へ展開した第二期（1912 年から 1921 年）、第二期の事業を継続しながら、社会教育事業を実施、運営していくようになる第三期（1922 年から1945 年）に分けて検討している。
第 11 章は、伊沢修二は、自身がアメリカで発音矯正のために学んだ視話法を、講習員に対する台湾語の発音指導や、彼が晩年に情熱を注いだ吃音矯正事業などに応用していた。このことに注目し、伊沢と視話法との出会い、視話法の由来と目的、伊沢の言語観とその応用をまとめ、吃
音矯正事業の実態とその影響と今日における評価について論じられている。

おわりに概要から、本書が植民地下の台湾教育を、日本人教師・政治家・台湾の一般民衆・民族運動家などの言論を分析することで、多様の観点から検討しているということがわかる。台湾教育史における本書の意義を考えれば、この多様な言論、特に台湾の一般民衆や日本人教師などの教育現場での言論に注目しながら、しかも書房・漢文教育といった部分に焦点をあてた研究であるということがあげられるだろう。台湾教育史研究を振り返ると、1990 年代後半から駒込武著『植民地帝国日本の文化統合』1 や小熊英二著『〈日本人〉の境界』2 といった日本の植民地統治全体を視野に入れた著作が出版された。これらの研究は、帝国日本の植民地支配を総合的に分析することで、新たな枠組みを提示した。当然ではあるが、これらの研究は台湾を帝国日本の一地域として位置づけたものであり、台湾に重点を置いた研究ではなかった。その中で、陳培豊著『「同化」の同床異夢』3 は植民地教育を受ける側の台湾人の自主性も視野に入れ、台湾人が「文明への同化」
は受け入れつつ、「民族への同化」には抵抗していたことを明らかにした。帝国日本の植民地支配下において、台湾の民衆は教育に対してどのような戦略を持っていたのかといった、台湾人に重点を置いた台湾教育史研究において、台湾社会で維持され続けた書房や台湾人が望んだ漢文教
育は重要なテーマであると言えるだろう。
書房に関する研究を進めていく上で、本書の研究は時代区分を設定したという点で重要である。しかし、書房の実態がどのように変遷していったのかが明らかになったとは言えないだろ210

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う。特に、未公認書房の実態がどのようなものであったのかというのは重要な問いであろう。しかし、本書でも触れられているように未公認書房に関する資料は極めて少ない。研究を進めるた
めには、台湾各地に残る資料を探していく必要があるだろう。また、その際には台湾内の地域差も視野に入れる必要があるだろう。
次に、漢文教育は本書の中でも重要な位置づけにあるが、その漢文の中身の検討が必要であろう。公学校における漢文は、1903 年に独立科目となった時に、教授内容から四書五経が削除され、その要旨も「漢文ハ普通ノ漢字、漢文ヲ理会スルヲ得シメテ日常ノ用務ヲ處辨スル能ヲ養ウヲ以テ要旨トス」とされている4。つまり、公学校における漢文科の「漢文」は四書五経ではなく、日常で使用される「漢文」である。陳培豊が『日本統治と植民地漢文』5 で明らかにしているように、
日本統治時代の台湾における漢文は、近代化や言文一致の影響をうけ、漢文自体が再編されていった。このことを踏まえれば、公学校における漢文科は台湾人がこれに対応するために利用されたのだろうかという問いが生まれるだろう。また、四書五経を教え続けた書房は、なぜ台湾社会で維持され続けたのだろうか。こういった問いに答える書房に関する研究および漢文科設置運動な
どの研究が待たれるところである。
また、本書では書房における漢文教授と台湾語の関係に注目している。台湾語も漢文と同じく台湾社会の近代化に伴い再編されていったと想定される。この変化に対応は、激減した書房では出来なかったと考えると、公学校で対応したと推測できる。つまり、公学校における教授用語としての台湾語に関する研究も進められるべきだろう。例えば、1918 年に出版された『教務打合会記録』6 では国語学校の教諭が低学年に対する修身教授は台湾語で行うべきだという趣旨の発言をしているし、1927 年に出版された『修身科教育の革新』7 において修身教授は日本語ですべきか、台湾語ですべきか論じられていることからも、公学校で台湾語は教授用語として利用されていたことは明らかである。書房での台湾語利用と併せて、公学校における台湾語利用も研究が進むことを望みたい。
以上のように、本書が台湾を中心とした台湾教育史の研究がさらに進むきっかけとなることは間違いないと思う。

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駒込武『植民地帝国日本の文化統合』岩波書店、1996 年。
小熊英二『〈日本人〉の境界―沖縄・アイヌ・台湾・朝鮮 植民地支配から復帰運動まで』新曜社、1998 年。
陳培豊『「同化」の同床異夢―日本統治下台湾の国語教育史再考』三元社、2001 年。
台湾教育会編『台湾教育沿革誌（復刻版）』、南天書局、1995 年、264 頁。原本は 1939 年に発刊。
陳培豊『日本統治と植民地漢文 台湾における漢文の境界と想像』三元社、2012 年。
台北庁『教務打合会記録』、台北庁、1918 年。
台北第三高等女学校附属公学校低学年教育研究班「低学年修身科教育の実際」、『修身科教育の革新』、新高
山書店、1927 年。