C1-1

これからの ICT 支援に求められること−先入観は可能を不可能にする−
キーワード：意味のある作業

役割ノーマライゼーション

二階堂 静１） 高橋 宜盟２）１）日高見中央クリニック２）結ライフコミュニケーション研究所【はじめに】
コミュニケーション機器は iPad の登場以降、専用機やパソコン中心の時代に比べ手軽で身近になった。
難病等の進行で身体の動きに制限が多くなっても、生活の質を変えずに過ごすことに役立っている。今回、疾患の進行に伴い機器の導入から環境設定までの関わりを経験し、対象者が本当に求める支援について考える機会を得た。以下に報告する。なお、抄録等での個人情報掲載に関しては対象者および家族からの承諾を得ている。
【対象者紹介】20 代男性。先天性筋ジストロフィー（機能障害度ステージ 8）。16 歳より人工呼吸器使用。23 歳、急変し入院、その後気管切開。気管切開前はアクセシビリティを使いマウスでパソコンを操作。急変で筋力低下しマウス操作が困難となる。
【アプローチ】
週 2 回 1 時間自宅訪問し、機能訓練後に ICT 支援を行う。導入機器の情報収集、機器導入時の初期設定やスイッチ設定、現在の状態に合ったアクセシビリティやスイッチコントロールの検討、使いやすいスイッチの作成と操作性の確認、デモ機の手配等を行う。
【経過】
退院後に伝の心（Windows 10）、1 年後に指伝話メモリ（iPad）を導入。3 年後 iPad と Mac の操作が可能かと相談を受け MacBook のデモ機を借り検討し自費購入。スイッチは退院後から空圧スイッチ（PPS）を右手母指で操作。周辺機器はスイッチインターフェース（変わる君）、無線接続（USB2BT Plus）を使用。
【結果】
現在は iPad と MacBook を PPS で操作する。さらに自室の電化製品の操作、LINE 等のアプリを活用し気管切開前より生活が充実。家族の介助は機器を運ぶ、スイッチを持たせるのみで介助量の軽減がみられた。
体調も安定している。
【考察】
早期からの機器導入は本人の意欲低下防止に役立ち、意欲があると体調は安定し充実した毎日を過ごすことができる。本対象も急変による気管切開で意思疎通ができず悔しい思いをしたが、状態に合った機器の導入で気管切開前の生活に戻ることができた。元々パソコンが好きなこともあり、最低限の機器では満足せずMacBook を使ってみたいという夢を持ち、現在は夢を叶えている。さらに働くことに関心をもち始め、黄金の脳プロジェクト 1）（脳の中のアイディアを ICT 活用しビジネスへ結びつけるプロジェクト）へ参加し始めた。未来志向で生きていくきっかけが ICT であった。対象者が本当に求める支援は機器を導入して達成ではなく、導入後の未来の姿を一緒に考えていくことだと考える。
【おわりに】
本対象から「先入観は可能を不可能にする」という言葉を教えられ、私は難病の方にできることが少ない、最低限のことができればいいと先入観がなかったかと振り返ることができた。これからも ICT 支援を通し対象者自身が未来の姿を考えていく時間や可能性を応援していきたい。
【参考資料】1）高橋宜盟「これは機械ではなく機会です

総務省 IoT 新時代の未来づくり検討委員会

障害者 SWG 資料」− 56 −

人づくり WG・

C1-2「特別支援教育と作業療法フォーラム」を開催して学んだこと
キーワード：特別支援教育

多職種連携啓発活動

材津 睦美１） 工藤 優１） 二階堂 静１）１）岩手県作業療法士会 事業局 地域支援部 こども委員会【はじめに】
岩手県内では、約 10 年前より作業療法（士）（以下 OT）が外部専門家として特別支援学校への訪問が始まり特別支援教育分野でのニーズが高まってきている。しかし、OT の認知度は低く、対応できる OT も少ない現状がある。そこで、特別支援教育分野に関わる教員等を対象に OT について広く啓発する目的で、特別支援教育と作業療法フォーラム（以下本件）を過去 3 回開催した。活動報告、アンケート結果やその後の動向等を以下に報告する。アンケートは本件開催毎に無記名にて個人が特定されない様に配慮して実施し、今後の委員会活動に活用させていただく事に同意を得ている。
【フォーラム概要】
初回は特別支援教育の教諭やコーディネーター、OT 等による講演や事例報告、シンポジウムを実施した。
第 2 回以降は様々な職種が 1 グループになるように設定し、グループワークにて意見交換を行った。
【結果】
参加人数は第 1 回 48 名、第 2 回 63 名、第 3 回 47 名。職種等は教職員、保育士や福祉領域職員、高校生、当事者家族、OT 等多方面から参加があった。
（1）アンケート結果
教職員からは OT はどんな事をするかわからない。OT をもっと知りたい。本件を継続して欲しい。学校
現場に OT の視点やアイデアが必要。もっとアピールしていくべき。当事者家族からは本件の継続。高校生と引率教員からは OT への理解や助言の材料、考えが深まった。共通した意見として多職種の意見を聞く事は勉強になる、刺激になる。
（2）その後の動向
本件参加者が岩手県作業療法士会（以下県士会）へ OT の訪問依頼や研修会の講師依頼等の相談増加、学校（施設）訪問時の相談内容が具体的になる等変化が見られた。また、県士会員に対して特別支援教育分野の活動を周知するために、県内各支部会議にて活動報告を行う事となった。
【考察】
アンケート結果より、本件は OT を広く知ってもらう機会となり継続開催する事に手ごたえを感じる事ができた。第 1 回開催後、児童生徒に多くの支援者が関わっているが、互いの専門性等をよく理解しておらず、よりよい支援に繋がっていない事をより感じた。そのために相互理解の場の提供も必要と感じるようになり、2 回目以降の内容にグループワークを加える事にした。
また、県士会への相談件数増加については、本件がきっかけとなり相談窓口が明確化した事と、特別支援教育分野での OT の有用性を発信できた事の成果と考える。
高校生の進路選択の一助になっている事と、県士会員に啓発していく事は、発達分野領域の OT が少ない中で、人材確保に向けての重要な働きかけとなっていると考える。
【おわりに】
特別支援教育分野における OT へのニーズに対応し、児童生徒がより良い生活を送れるよう支えていくた
めに、今後も OT の視点や考え方を発信していくとともに、多職種との連携を深められるよう工夫を凝らしながら、今後も継続開催していく事が有用であると考える。
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C1-3

岩手県における重度障害者用意思伝達装置評価支援への作業療法士の取り組みと報告
キーワード：意思伝達装置県士会

行政畑村 怜１）２） 清水 亮羽子３）
１）社団医療法人啓愛会

宝陽病院２）一般社団法人岩手県作業療法士会事業局

３）岩手県福祉総合相談センター

障がい保健福祉課【はじめに】
岩手県作業療法士会（以下 , 県士会）では , 平成 19 年 4 月より , 岩手県で実施されている重度障害者用意思伝達装置操作評価支援事業（以下 , 意思伝事業）への協力体制をとっている . 本事業は , 岩手県福祉総合相談センター（以下 , 相談センター）・各市町村が主体で行われる行政事業であり , 作業療法士（以下 ,OT）の役割は , 装置適応に関する身体・環境面の評価や指導となる . 本報告では , 過去 5 年間の岩手県内の意思伝事業の状況及び , 実績から見た傾向を考察する .
【事業紹介】
意思伝達装置は , 神経難病・脳疾患等により , 言語的コミュニケーションに障害をもつ方に対し , 代替手段として用いる様々な機器・装置をさす . 平成 18 年 10 月より , 県内全地域を網羅する形で , センター職員同行での居住先・入院先への OT による評価判定を実施している . 本事業の主体は相談センター障がい保健福祉課となり , 県士会は相談センターからの協力依頼を受け , 県士会で推薦した会員 7 名（令和 2 年 12 月現在）
によって , 補装具としての適応判定を実施している .
また , 評価事業に加え , 県士会主催にて , 各地域の医療・介護関係者 , 行政等へ , 機器・装置の認知度の拡大 ,適正使用を目的に研修会を実施している .
【調査方法】
令和 2 年度より 5 年間 , 評価を実施した 42 名（平均年齢 61.4 ± 11.8 歳 , 男性：23 名女性：19 名）を対象とし ,機器や疾患別データを収集 分析した．
n=42
H27 H28 H29 H30 R1 R2 合計【結果】
過去 5 年間（H27 ～ R2）に OT が評価判定に関わり ,判定件数
10 10 6556 42
実際に機器支給（一部 , 機器変更のみ）された件数は
疾 患
ALS865556 3542 件であった . 結果の内訳を以下の表に示す .
伝の心584243 26
機器スイッチTC スキャン0002024

圧電素式

68112220

視線検出式

0002125※ 1. 数字は , 件数を指す .
※ 2. 疾患 , 機器 , スイッチにおいて , 各項目で最も多かった結果 , 視線検出式との比較を示す .

【考察】
今回の調査にて , 利用者の大半は ALS 等の進行性疾患を呈した方が占めていた . 利用者の多くは , 症状の進行に伴い , 身体機能が低下し , コミュニケーション手段を失う可能性が高い
H30 年度改定後 , 視線検出式入力装置（以下 , 視線入力）交換が規定され , 関係機器の申請が認められた . 規
定前は , 圧電素式が大半を占めていたが , 規定後は視線入力が半数の割合となっている . 申請の大半を占める
ALS の疾患特性上 , 長期的な経過を考慮し視線入力の導入を検討する場合も多く , 今後も需要は増加することが予想される . しかし , 視線入力一択で考えず , 他の機器やスイッチ等も評価する必要がある . 利便性だけで捉えず , 身体的疲労（眼精疲労含む）, 精神的疲労も考慮し , 生活 , 身体機能に適した機器 , スイッチの選択が必要である . 機器は多種多様化し日々進化しているが万能ではない . 導入には , 利用者のみならず , 周囲の支援者等の環境調整や指導が求められる .
岩手県の課題は , 県内における意思伝達装置の啓蒙 , 導入前後の継続的な支援体制の確立である . コミュニケーションの多様な問題を抱え生活を送られている方は多く存在する . 対象者 , ご家族の可能性 ,QOL の向上を図る一助として , 各地域の医療・介護関係者 , 行政等へ , 機器等の認知度を高めていくことも継続していきたい .

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C1-4

特別支援学級における作業療法士の活用について～チャレンジプログラムの紹介～
キーワード：特別支援教育児童学校作業療法小野 治子１）
１）東北福祉大学
【はじめに】

近年 , 学校や学童保育 , 放課後等デイサービス事業および保育所等訪問事業など，子ども関わる作業療法士の活躍する場は拡大している .
今回 , 特別支援学級において担任との協業的授業を実施する機会を得た . 特別支援学級の児童は , 知的や情緒の課題に加え , 身体の動きのぎこちなさが見られることが多い . 体育などは通常学級で授業を受けることが多いが , その中では「出来ない」ことを容認され ,「出来た」を経験することは難しい . 特別支援学級において , 作業療法の視点を導入した協業的授業の取り組みを以下に報告し , 学校における作業療法士の活用について考察してみたい .
【目的】

目的は , 特別支援学級に在籍している児童の特性を考慮した作業療法士の視点を活用した協業的授業が ,ポジティブな影響を与えうるかを明らかにすることである .
【対象および方法】

A 小学校の校長および所轄の教育委員会の承諾を得た上で , 同小学校特別支援学級在籍児童 12 名（男児 8名 , 女児 4 名）の保護者に , 作業療法士と担任の協業的授業の実施および調査について , 書面で同意を得た .
尚 , 筆者が所属している倫理審査委員会にて承認を得ている .（RS190711）調査は , 授業を通して寄せられた保護者および教員からのフィードバックと筆者自身の振り返りを整理し , 分析・解釈する中で教育効果を確認するものである .
【協業的授業の概要】

自立活動という授業枠において , 特別支援学級担任と筆者が協働して作成した「チャレンジプログラム」を実践した . 第 1 期は「徒競走」, 第 2 期は「ハードル走」を実施した . 第 1 期では , 主に身体図式を知覚する事を主にして段階づけのプログラムを構成した . 第 2 期では , 日本版感覚プロファイルの結果を参考に ,児童を 3 つにタイプ分けを行い , 感覚統合的視点の指導を計画実施した . A グループ（イメージが苦手派）は ,絵カードなど視覚支援や回数のポイント制を導入した . B グループは（自信がない慎重派）スモールステッ
プで成功体験を重視し , 丁寧なモデリングや内容のパターン化を行った . C グループ（自己修正が苦手派）は ,ゲーム的な要素を取り入れ , オリジナルの内容を自分達で考え , 目標や回数なども自己決定を促した .
【フィードバック】保護者からは ,「走り方が変わった」,「運動会で走る姿を見るのが嫌だったが , 上手になっていたのが嬉しい」,「ジョギングをしたいと自分から取り組んだ」などポジティブなフィードバックがあった .
研究授業として参観した教員からは ,「通常学級での体育は固まってやろうとしないのに頑張っている」,「ハードルが飛べるとは思わなかった」,「指導法が参考になった」などの感想が寄せられた . 担任からは , 身
体の動く仕組みなど専門的な視点の助言が役に立ったこと , 何よりも児童自身が , 自信を持つようになり ,達成感や有能感の向上につながったとフィードバックを受けた .
【考察】

今回 , 特別支援学級において , 作業療法士として担任との協業型授業を実施した．
段階づけなど活動分析の視点や個々の特性に応じた感覚統合的視点からの指導法 , 教材の工夫などが児童の達成感や有能感の獲得に効果的であった . 通常学級においても , 個別的な指導を要する児童が増加しており , 通常学級の指導においても作業療法士の視点は有用であると考える . 今後 , 更に実践を積み重ねて検証していきたい .
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C1-5

スマートフォンの動画撮影機能を使用した家族指導〜 COVID-19 感染対策による面会制限下の関わり〜
キーワード：退院支援

家族支援

脊髄損傷

高田 善栄１） 今泉 友希１）１）（一財）総合南東北病院【はじめに】
胸髄損傷による両下肢完全麻痺を呈した A 氏の在宅復帰に向けて支援開始直後に，COVID-19 感染対策による面会制限となった．直接的な家族指導時間が限られたため，スマートフォンの動画撮影機能を用いて指導を行い，家族が介助方法を習得することができた．家族指導においてスマートフォンの有用性を確認できた事例を経験したので報告する．尚，発表にあたり書面にて本人・家族の同意を得ている．
【事例紹介】A 氏は 20 代の男性である．他県の学校に在学中の X 年に統合失調症を発症．休学し在宅療養中の X 年 Y
月に自宅 2 階から飛び降りた．当院に救急搬送され，第 5 胸椎椎体骨折・胸髄損傷・両側橈尺骨遠位端骨折の診断で入院し胸椎後方固定術を施行された．家族構成は両親と同居．父親は建築業，母親は自宅で美容室を経営していたが，両親ともに入院後に休職中である．
【家族指導までの経過】
術後から OT・PT を開始．身体機能は，Th5 以下の感覚脱失，両下肢 MMT0 であった．精神機能は陰性症状があり，積極的な運動療法や ADL 練習ができなかった．Y ＋ 1 月少しずつ表情が現れ，離床を開始した．
Y ＋ 2 月家族の意向で自宅退院の方向となった．退院後は母親が仕事復帰し父親は日中介護をする予定である．この時期の身体機能は術後と変化はなかった．基本動作は，起居・移乗動作は全介助で端座位保持は困難であった．FIM は 45 点であった．
【介入の方針】
家族指導は，両親のどちらかに 10 分程度の直接指導を行うことを病棟に了承を得て実施．直接指導の時間に制約があるため，両親のスマートフォンに起居・移乗動作等の介助方法を撮影し，両親が自宅で介助の練習ができるようにする．病棟に対しスマートフォンを活用し更衣やオムツ交換等の指導の提案を行う．福祉用具業者は，感染対策で来院できないため動画で状況共有を行うとした．
【結果】
約 2 週間の家族指導期間のうち起居・移乗動作等の直接介入は，主に父親に 6 回実施した．父親は，介助方法を動画で復習しながら自宅で母親に伝達し，両親ともに介助方法の取得をすることができた．また，病棟側の指導も動画で行い定着に至った．福祉用具業者には，父親が動画で本人の身体機能や ADL 状況を伝え，ティルト・リクライニング車椅子や入浴車椅子等の福祉用具導入に至り，Y ＋ 3 月に自宅退院となった．
【考察】
在宅復帰をする上で家族指導は重要であるが，指導時間の確保や質を調整していくことは難しい（本田 ,2017）．本事例の家族指導は，面会制限という今まで経験がない環境下の限られた時間でスマートフォンを用いて行った．A 氏の家族は協力的であり，家族参加型で介入をすることができた．スマートフォンを用いた家族指導は，家族が動画視聴をして自宅で練習することができ、介助方法の習得ができる一つの手段だと考えられる．今後は来院回数が少ない家族に対してスマートフォンを用いた家族指導を実施していきたいと考えている．

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