名古屋 大 学
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International Center for Reseach and
Education in Agriculture (ICREA), Nagoya University

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センター長 挨拶
農学国際教育研究センターは、基礎研究と海外のフィールド調査研究を推進し、その出口を現場の問題の解決に資することを明確に見据えた成果を追求してきました。近年、新興国を中心とする食需要の多様性が益々広がる中で、食料安全保障と栄養改善目標、環境保全を前提とした持続的生産へのアプローチとして、先進国が蓄積してきている基礎的知見を技術として確立し、実社会へ馴化していく上で、フィールドサイエンスの担うべき役割が一層重要性を増しています。そこで、設立以来のミッションの位置付けを改め、国際農業開発分野
農学国際教育研究センター

センター長

山内 章

における国際共同学術研究の推進とそれをベースとした農学国際教育の機能を先鋭化させ、学内関係部局、ならびに国内外の中核研究拠点との連携の深化によるグローバルな農学への貢献度を高めることを目指し、2018年4月に、農学国際教育協力研究センターから現在の名称に改称し、新たな出発をしました。
世界の農林業現場は、地球規模の農学的課題や新たな学術的知見の創出が見込まれる研究シーズを豊富に包含し、課題解決と基礎研究の成果の現場への適用を実現する場として、また農学領域の学問分野を統合した新たなアプローチの開発と実践およびそのための教育・人材育成の場としてもきわめて重要です。そのような現場を重視して、当センターは、若い研究者・技術者をどう育てていくかについての知見、経験を蓄積、交流し、そして本来総合的学問である新たな農学の創造に貢献したいと考えています。
関係各位の、当センターの活動に対する温かいご理解とご支援、また積極的なご参画をお願い申し上げます。

01

設 立の背景開発途上国では、食料不足、農業生産の低迷、貧困、環境破壊、家畜感染症など農学領域に関連した多くの問題が未だに解決されないまま残されており、これらが国際的な課題になっています。このような課題を解決するには、社会経済的影響、自然の有効利用、自然環境との調和などに配慮した適正な農業技術の開発とともに、人材育成が重要です。これらの課題の解決ならびに人づくり教育に対する国際協力の必要性は高く、我が国も積極的に国際貢献を行うことが求められています。
文部省（現、「文部科学省」）は、とくに90年代からのこのような流れを踏まえ、時代に即応した国際教育協力の在り方に関する懇談会を設置し、1996年6月の報告の中で、増大する国際教育協力への要請に対する我が国の積極的な国際貢献の重要性、大学をはじめとする教育機関の重要な任務としての教育協力の位置づけ、効果的な教育協力の推進のための事業間・機関間の連携、教育機関による主体的組織的対応の重要性など、国際教育協力に関連する新たな政策を表明しました。
この政策実現の一環として，当センターの前身である農学国際教育協力研究センターは、文部省の指導のもとに、農学領域の開発問題を実践的に解決する人づくり協力をリードする拠点として機能することを目的に、1999年4月、名古屋大学に設立されました。

大 学院教育農学国際教育研究センターは、大学院生命農学研究科の植物生産科学専攻における大学院教育に携わっています。海外経験が豊富な教員によって、国際的な視野に立った研究やキャリアパスを求める人材の育成に努めています。また、大学院生は独立行政法人国際農林水産業研究センター（JIRCAS）で研究指導を受けることができます。

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スタッフと組 織名古屋大学センター協議会
農学国際教育研究センター長
農学国際教育山内章

学内協力教員

教授（併任）

学外協力研究員

研究センター運営委員会

実践地域開発部門

研究展開部門熱帯生物資源研究室
江原宏教授

実践アフリカ開発研究室
槇原大悟准教授■専門■専門

熱帯農学、栽培学、植物生態生理学

作物学■研究テーマ・アフリカの不良環境下におけるイネの生産性向上に関する研究
・作物の環境ストレス適応性に関する機能発現と栽培環境および栽培管理との関係解明

・サゴヤシ資源の多様性と生理生態学的特性
・イネの環境ストレス適応性向上に向けた栽培技術開発
・ササゲ属野生種など資源植物の環境ストレス抵抗性メカニズム■研究テーマ生物遺伝情報研究室
犬飼義明

教授

実践アジア開発研究室
伊藤香純准教授■専門■専門

植物遺伝育種学

林業経済学、森林管理、農業・農村開発、地域資源管理■研究テーマ・不適環境下での安定生産を目指したイネの耐性機構の解明とその育種利用国際連携室 国内外のネットワーク形成と事業運営■研究テーマ・農産物加工を通じた生計向上 と持続可能な森林管理に関する研究・バイオガス導入による薪炭材利用量削減と地域資源利用に関する研究
・開発途上国における農業研究者の能力強化

農学知的支援ネットワーク（JISNAS）事務局

02

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Agrriiccululttuurree((IICCRREEAA),), Nago
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Univeniversitrsityy研 究活動■熱帯地域の不良環境下におけるイネの生産性向上に関する研究増え続ける世界の人口を養うためには、農業生産に不利な環境下における食料の増産と安定的な供給を達成することが重要です。中でも世界の半分以上の人々が主食としているコメの需要は今後も増え続けるものと見込まれ、その生産拡大は喫緊の課題です。しかし、アジアやアフリカの熱帯地域におけるイネの栽培現場では、収量低下をもたらす様々な環境ストレスが存在します。私たちは、ケニア、インドネシアおよびカンボジアに研究拠点を整備し、不良環境下におけるイネの生産性向上を目標に、生産性阻害要因の評価、ス
トレス適応性評価、遺伝子解析、遺伝的改良および栽培技術の開発に取り組んでいます。

1）不良環境下での安定生産を目指したイネの遺伝的改良
近年の研究の進展により、従来の交雑育種や突然変異育種に加え、各ストレス耐性に関わる量的遺伝子座を検出できる QTL（Quantitative trait locus）解析や、その遺伝子座の有無を迅速・正確に判別できる MAS（Marker AssistedSelection）を利用することにより、効率的に品種改良を行うこと

水不足によるイネの生育阻害が可能となってきました。また、生物の遺伝情報をゲノム全体にわ た っ て 迅 速・安 価 に 解 析 で き る NGS（Next GenerationSequencing）や ゲ ノ ム を 編 集 す る 最 新 技 術 で あ る NBT（New03

plant Breeding Techniques）も開発されています。私たちは、これらの技術を活用し、不良環境下での安定生産を目指したイネの耐性品種育成を目指した研究活動

遺伝的改良に取り組んでいます。
2）アフリカの不良環境下における生産性を高める栽培技術の開発

アフリカの稲作は、旱ばつ、塩害、高地で起こる冷害、土壌の低肥沃度、いもち病、イネ黄斑病などの生物的・非生物的ストレスにより、生産性が低く抑えられています。このような不良環境下における生産性を向上させるためには、イネを遺伝的に改良し、不良環境に対する適応性を高めることが必要不可欠です。しかし、実際に農家圃場で発現するストレス抵抗性や生産性は、品種のもつ遺伝的要因だけで決まるわけではなく、栽培環境と栽培管理による影響を受けて変化します。
私たちは、国内外の共同研究者と協力して、現地調査によりケニアにおけるイネの生産性阻害要因を評価するとともに、不良環境への適応性改善や生産性向上に関わる有用 QTL を導入したイネ系統の育成を進めています。また、制御された人工環境下での実験と自然環境下における栽培試験を行い、アフリカの栽培環境に適応したイネが持つべき形質とそれらに関連する QTL の特定、および導入した QTL の機能が有効に働くための栽培条件の解明に取り組んでいます。
・生産性阻害要因の評価
・ストレス適応性評価

遺伝子型（G）

・遺伝子解析
・遺伝的改良ケニアの自然環境における栽培試験・栽培技術の開発

相互作用の解析不良環境下におけるイネの生産性向上

栽培環境
（E）

栽培技術
（M）
日本の制御環境下における栽培実験

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rsityy3）洪水適応型稲作技術の開発
1990 年代以降、世界各地で大洪水の被害が急増しています。アジア地域の水田稲作においては、灌漑技術の開発・改良による対策が進んできましたが、その能力を超える耕地冠水の被害が生じており、洪水に対する作物生産の脆弱性は現在も大きな問題です。洪水常襲地ではイネの生育初期には洪水による冠水が危惧されるものの、生育後期の乾燥による被害を回避するために雨季の深水時から作付けを始めなければならないという事情があります。
私たちは、半島マレーシア西岸やスマトラ東岸地域の低湿地において行われてきた多回移植栽培を改めて技術的に評価するとともに、現地で栽培されてき苗取り作業は腰まで水に浸かって行われるたイネ品種の冠水に対する生育反応の調査を通じ、水深と深水期間が異なる地域で冠水への適応として稲体が具備すべき形質を明確にして、伝統的な技術を基本として洪水常襲地における稲作の安定化を目指し、冠水ストレスの軽減と被害からの回復を促すための肥培管理の改善など栽培技術の高度化に取り組んでいます。

最初の移植のための筏の上での育苗：約 2 週間育苗される

多回移植栽培における 1 度目の移植：この約 20 日後に 2 度目の移植が行われる

04■食料安全保障強化に向けた国際サゴヤシプロジェクト
2050 年に 90 億以上に達すると予想される世界人口を養うためには、農業生産を 70％増加させなければならないとの予想がなされています。気候変動、石油など地下資源の減少といった問題もますます深刻化しており、食料安全保障の強化に向けては、いかに持続可能な形で農業の生産および生産性を引き上げるか、また、収穫したバイオマスのロスをいかに少なくするかが重要です。そこで、私達の研究グループでは東南アジアや南太平洋に自生するサゴヤシに注目しています。
このヤシは、作物栽培が困難な痩せ地や酸性土壌、汽水域周辺にも適応し、何より優れているのは、1本の幹に約300kg ものデンプンを蓄積する点です。原産国では、主食とする他、ビスケッ
トや麺などの食品原料として利用されています。一般にはあまり知られていませんが、日本では蕎麦やうどんの打ち粉に使われています。また、食物アレルギー対応食品材料として、近年は、コスメアイテムとしても使われています。しかし、現状では、天然林や半栽培の形で存在するサゴヤシ林のうちの 10 分の 1 くらいしか利用されていないと考えられており、経済植物としての開発が望まれています。
私達の研究室では、サゴヤシがどのようにして塩害土壌や酸性土壌に適応しているか、そのメカニズムの解明に取り組むとともに、フィールドでの生育追跡調査を通じパプアニューギニア・
東セピック州に分布する無刺タイプのサゴヤシてサゴヤシの安定的栽培管理技術の開発に当たっています。また、国際共同研究としてリモートセンシングによる生育面積の推定と栽培適応地の抽出、デンプン抽出残渣から甘味料を作り出す技術の開発、新技術が社会経済に与えるインパクトの推定に取り組んでいます。

インドネシア南東スラウェシのサゴヤシパイロットファームにおける光合成関連形質の調査

インドネシア・南東スラウェシの無刺タイプのサゴヤシ群

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研 究活動■カンボジアにおける農業大学の教育・研究強化に向けた共同研究の実施
20 年以上にわたる内戦を経て、極度の貧困状態に陥ったカンボジアの農家は、現在も農業生産性と所得の低さに悩まされています。しかし、1970 年代のポルポト政権下におけるジェノサイドやその後の内戦による人材不足は深刻な状況にあり、自国の農業に関する問題点を見出し、解決策を示していくべき農業大学は、その役割を果たせていません。ICREA は 2000 年よりカンボジア王立農業大学（RUA）の教育研究強化を支援し、教育制度の改革や修士・博士課程の設立に貢献してきました。2008 年からは、座学教育から、農村における実習や実践を伴った教育・研究の導入に向けた人材育成に力を入れています。
本来であれば十分な収益が得られるはずである伝統的な農産物加工品や野菜生産などに焦点をあて、その現状や課題を把握し、解決方法の提案と試行を実践する研究と、その結果をJICA 草の根技術協力事業を通じて普及する協力活動とを組み合わせて実施しています。研究と普及活動との組み合わせることで、大学教員や学生に農村での調査や問題解決に向けた実践の機会を提供し、自国の農業問題の把握や解決に関する研究・教育の重要性を示すとともに、基礎研究の蓄積を行っています。
近年では、RUA における経験に基づき、カンボジアにおいて農学部を持つ他の大学との共同研究を通じた人材育成と基礎研究の蓄積にも着手しています。

0５

日本人専門家による酒造農家への技術指導■ネパールの森林保全における家畜糞尿を用いたバイオガス導入の効果に関する実証研究
多くの開発途上国では、日々の煮炊きに使う薪炭材の採取が森林減少の一要因として挙げられています。家畜糞尿を用いたバイオガスは、薪炭材の代替品として NGO や国際機関の支援を通じて多くの開発途上国において急速に導入が進められていますが、薪炭材利用量の削減という効果以外は明確になっていません。本研究では、バイオガスの導入から20年近く経過しているネパールの丘陵地において、バイオガスの導入が薪炭材利用量だけでなく、森林植生、地荒廃するネパールの森林域住民の生計活動、森林管理体制などに対する正負の影響について、定量的・定性的な実態調査に基づいた分析を行っています。

刊行物
農学国際協力
URL：https://icrea.agr.nagoya-u.ac.jp/jpn/journal/backnumber.html
学術雑誌「農学国際協力（Journal of International Cooperation for Agricultural Development）」は、農学を武器に国際協力分野に身を投じようという人材を育成していくためのプラットフォームの役割を目指しています。このため、本誌は、農学的視点から世界の実像を理解するための論文や農学研究の国際的展開の可能性を示す論文、先進的研究の成果を世界的な問題の解決のために用いたケースレポートなどを査読付き学術論文として掲載しています。なお、投稿論文の編集作業は JISNAS が行っています。また、
Vol.14 以降は、電子ジャーナルとして発行しています。
ICREA News
当センターが 1 年に 2 回発行している定期刊行物です。当センターが現在実施している研究活動などを掲載いたします。

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rsityy農学知的支援ネットワーク
農学知的支援ネットワーク（JISNAS：Japan Intellectual Support Network in Agricultural Sciences）は、農学分野における国際協力活動への参加の意図を有する大学と国際農業研究機関等との連携を推進することを目的として、2009 年 11 月 30 日に設立されました。農学国際教育研究センターは、そのビジョンとミッシ
ョンを踏まえ、設立をリードし、事務局を預かってきました。
大学が国際協力に関与するには、途上国や我が国の高度専門人材の育成、途上国で生じる課題や国際開発に関する学術研究、そして、国際協力を実践と様々な形態があります。JISNAS は設立以来、農学分野における教育、研究、社会貢献等に係る様々な活動を通じて「知と経験」の共有を進■分科会（具体的な活動内容）めてきました。近年、途上国や新興国を含めた世界の社会・経済でのグローバル化は進展し、国際協力に求められるニーズは益々多様化・複雑化してきています。そのような趨勢に対応するために、個々の知見を越えた農学国際協力のネットワーク強化に期待が寄せられています。
JISNAS を通じた農学国際教育研究における協力の推進は、途上国の人材育成

分科会名

活動内容

セミナー・シンポジウム

JICA-JISNAS フォーラム等の企画・運営

雑誌「農学国際協力」編集委員会（雑誌の企画、編集、刊行）

国際協力

技術協力等の国際協力事業への対応

国際研究ネットワークと協力機関との連携強化、国際共同研究情報の収集・提供

人材育成

若手研究者・学生の国際キャリアアップ、リクルート支援

のみならず、国際教育、国際共同研究、国際協力に関わる我が国の人材の育成にも寄与し、国際社会における大学・研究機関等の役割の強化に繋がるものと考えられます。平成 27 年には国際協力機構農村開発部、国際農林水産業研究センターにも団体会員に加わっていただき、平成 28 年 7 月現在で団体会員 47
団体、個人会員 84 名を擁し、文部科学省、農林水産省、国際協力機構の支援を受けています。

分科会

業務補佐
JISNAS 事務局

・運営委員 1 名・分科会メンバー
1~2 名を選出

参 加
・運営委員会が必要と認めた会員を運営委員、分科会メンバーとして選任
・積極的貢献を期待

東京大学大学院農学生命科学研究科
東京農業大学国際協力センター
新潟大学農学部
名古屋大学農学国際教育協力研究センター
三重大学大学院生物資源学研究科
京都大学大学院農学研究科
九州大学熱帯農学研究センター
国際協力機構農村開発部
国際農林水産業研究センター

民間企業
NGO 等
連携
協力依頼
業務委託

大学B

大学A

農学知的支援ネットワーク

・団体会員
・その他の加盟組織
・個人会員

アドバイザー機関

・文部科学省・農林水産省大学C

運営組織の構成

大学D

大学E
協力実施
（留学生受入、国際共同研究等）

政府研究機関等

ネットワークの活動

オープンフォーラム・セミナー
本センターでは、毎年農学教育と国際協力の両分野における重要な課題を取り上げ、テーマに造詣の深い研究者や実践者を国内外から講師として招待し、大学関係者だけでなく一般市民も参加できる形式でオープンフォーラムを開催しています。また、途上国で国際協力に関わっていた農学分野のオープンセミナーでは様々な国からの講師が講演専門家などを講師として、農学国際協力に関心を持つ研究者や学生、一般市民を対象に年に数回、オープンセミナーを実施しています。

オープンフォーラムでのグループディスカッション

途上国のニーズ

事務補佐

1. セミナー・シンポ
2. 雑誌
3. 国際協力
4. 国際研究5. 人材育成

積極的関与

共同による知と経験の共有

日本政府

運営委員会

幹事組織

国際協力実施機関 ︵農学分野︶

会︵外務省︑文科省等︶

総06

●センターの活動を支援していただくため、学内外の研究者に協力を依頼しています（学内協力教員/学外協力研究員）。

学内協力教員 (2017.04.01ー)
浅川晋
川北 一人
北野 英己
竹中 千里
中野 秀雄
福島 和彦
本道 栄一
水口智江可
村瀬 潤
山本 浩之
渡邉 彰
三屋 史朗
土井 一行
植田 健男
國分 典子
青山 温子
宇佐見晃一
石崎 俊子
夏目 達也

生命農学研究科
生命農学研究科
生物機能開発利用研究センター
生命農学研究科
生命農学研究科
生命農学研究科
生命農学研究科
生命農学研究科
生命農学研究科
生命農学研究科
生命農学研究科
生命農学研究科
生命農学研究科
教育発達科学研究科
法政国際教育協力研究センター
医学系研究科国際開発研究科
留学生センター
高等教育研究センター

教授
研究科長/教授
教授
教授
教授
教授
教授
助教
准教授
教授
教授
講師
准教授
教授
センター長/教授
教授
教授
准教授
教授

土壌生物化学
植物病理学
植物遺伝育種学
森林環境資源学
分子生物工学
森林化学
動物形態情報学
害虫制御学
土壌生物化学
生物材料物理学
土壌圏物質循環学
作物生理学
植物遺伝育種学
教育経営学
国際法
国際保健医療学
農業経済学
日本語教育
高等教育論、職業教育論

副学長/教授
教授
教授
理事
教授
センター長/教授
所長
教授
教授
教授
教授
センター長/教授
准教授
教授
場長
センター長/教授

昆虫学
食品科学
園芸学、造園学
農業経済学
農業経済学・開発経済学
比較・国際教育学
国際開発
熱帯農学
開発社会学・開発行政学
農村開発学・開発と文化
国際バイオビジネス学
電気電子工学
農業生態学

学外協力研究員 (2017.04.01ー )
緒方
小川
久保
小山
櫻井
礒田
阪倉
縄田
西川
水野
内山
穂積
宮浦
三好
今井
吉田

一夫
雅廣
康隆
修
武司
正美章治
栄治
芳昭
正己智裕
直裕
理恵
皓一克彦
和浩

九州大学 熱帯農学研究センター
香川大学 農学部
岡山大学 大学院環境生命科学研究科
国際農林水産業研究センター
東京大学 大学院農学生命科学研究科
筑波大学 教育開発国際協力研究 センター
国際協力機構中部国際センター
京都大学 大学院農学研究科
龍谷大学 経済学部
日本大学 生物資源科学部国際地域開発学科
東京農業大学 国際食料情報学部
豊橋技術科学大学国際協力センター
東京農業大学 国際食料情報学部
立命館アジア太平洋大学 大学院アジア太平洋研究科
愛知県農業総合試験場
広島大学 教育開発国際協力研究 センター

国際協力政策, 政策・事業評価, コミュニティ・キャパシティ ディベロプメント

作物全般
国際教育協力論※所属は2018年 3月現在

＜鉄道＞ 地下鉄名城線名古屋大学駅 2 番出口下車徒歩 5 分。
【JR 名古屋駅・名鉄名古屋駅・近鉄名古屋駅から】
地下鉄東山線藤が丘行きに乗車し、本山駅で地下鉄名城線右回り（八事・新瑞橋・金山方面）に乗り換え、名古屋大学駅下車。所要時間約３０分（乗換含）【JR 金山駅・名鉄金山駅から】
地下鉄名城線左回り（新瑞橋・八事方面）に乗車し、名古屋大学駅下車。所
要時間約２５分（乗換含）＜航空機＞【中部国際空港から】空港から名鉄特急または快速特急に乗車し、金山駅または名古屋駅で下車、その後地下鉄に乗り換え【県営名古屋空港（小牧）から】空港から高速バスで名古屋駅に出て、地下鉄に乗り換え
農学国際教育研究センター
生命農学研究科 A 館東研究棟 6F

フォレスト（食堂）

農学部・大学院生命農学研究科

工学部5号館
野依記念
物質科学研究館

名古屋大学農学国際教育研究センター

NIC

理学部Ｅ館番出口

International Center for Reseach and Education in Agricultere（ICREA）〒464-8601

3 情報基盤センター

1

野依記念
学術交流館

理学部Ａ館番出口

名古屋大学番出口

愛知県名古屋市千種区不老町
TEL: 052-789-4225 FAX: 052-789-4222
URL: https://icrea.agr.nagoya-u.ac.jp
e-mail: icrea@agr.nagoya-u.ac.jp

ES総合館

2豊田講堂

第8版発行：2018年5月