教研究主要担当授業科目
教育分

研

究野業

績
氏名

齋藤等

学位：教育学修士

研 究 内 容 の キ ー ワ ー ド

教育学
教科教育学、生活科、総合的な学習、授業改善、探究的な学習
生活科指導法、総合的な学習指導法、生活育上の事項
１ 教育方法の実践例(1)教職課程受講大学生への「教職実践演習」の授業の実践

能力に関す

る事

項年月日

概要

平成 26～
28 年 10 月

国士舘大学文学部教育学科の教職課程受講の大学生を対象に、教職実践演習の授業を各年１回ずつ行った。当時在籍していた世田谷区教育委員会の立場から、学力を高める授業づくりに係る実践的な指導力向上のポイントを講義した。ＩＣＴを活用し、学校現場の授業事例などを具体的に紹介した結果、学校現場の授業イメージが分かり、教育実習等に役立ったと好評を得た。
清泉女子大学文学部の教職課程受講の大学生を対象に、教職実践演習の授業を行った。（内容や状況等は、上と同じ）

平成 27 年
12 月
(2)小学校の授業を想起し、実践的な指導力を身に付ける授業の実践

令和 4 年 4月～現在

東京成徳大学での教科指導法（生活科、総合的な学習）の授業では、小学校の授業を想起できるよう、毎時間、目標と見通しを示し、具体的な事例や動画、映像等も紹介しながら進めている。また、栽培や制作活動、Teams 活用、グループ協議や模擬授業などを取り入れて「主体的・対話的で深い学び」を実現できるようにし、教育実習の充実や教員採用試験の合格につながっている。

(3) 小学校の授業を想起し、実践的な指導力を身に付ける授業の実践

令和 4 年 4月～現在

東京学芸大学において、非常勤講師として、初等生活科教育法の授業を担当し、小学校の生活科授業の実際や保幼小連携に関する内容について、具体的な事例や動画、映像等も紹介しながら、実践的な指導力の育成をしている。

(4) 中学校・高等学校の授業を想起し、実践的な指導力を身に付ける授業の実践

令和 4 年 4月～現在上智大学及び日本体育大学において、非常勤講師として、総合的な学習指導法の授業を担当し、中学校・高等学校の総合的な学習(探究)の時間の実際について、具体的な事例や動画、映像等も紹介しながら、実践的な指導力の育成をしている。

令和 4 年 4月～現在

各授業では、大型テレビ等での資料提示に加え、学習指導要領やその関連の講義内容を確実に理解し、自らの考えをもてるような独自の教材や配布資料を作成している。

令和 6 年 3月

教員免許取得の大学生や現職教員向けの生活科指導法のテキストを執筆した。（第 6 章「生活科における学習活動と個別最適な学び」）pp40-48

令和 4 年 4月～現在

担当授業では、理論的な内容と小学校での実践的な指導力育成に直結する内容の両面を意識して計画・実施し、学生からの授業評
価では、85.7％が①の最も肯定的な回答を得ることができた。
他大学の非常勤講師としての授業評価においても、授業内容や資料の分かりやすさなどで高評価を得ている。

昭和 60 年4 月～令和４年3月

勤務していた各小学校において、教育実習生や教師養成塾生などの大学生に対し、直接・間接に指導を行い、その多くが正規教員に任用された。また、３区の教育委員会在籍時には、大学と連携して円滑な教育実習指導を推進した。

平成 14 年4 月～令和 4 年 3

勤務していた教育委員会や小学校長として、現職教員を対象とした研修会・授業研究協議会等において、生活科や総合的な学習の時間をはじめ、授業改善や教育課程編成、指導と評価の一体化な２ 作成した教科書，教材(1) 授業の配布資料(2)「実践 小学校生活科指導法」（学文社
田村学編著）
３

教育上の能力に関する大学等の評価
学生による授業評価

４

実務の経験を有する者についての特記事項(1)教育実習生への指導(2)現職教員向けの研修会での講師

月
５

どについて、講義・演習等を多数行っている。（詳細は後述）

その他
特記事項なし職務上の事項
１ 資格，免許(1)小学校教諭一種免許状(2)小学校教諭専修免許状(3)幼稚園教諭二種免許状
２実績に関年月日
昭和 60 年 3 月
平成 13 年 3 月
昭和 60 年 3 月する事項概要東京都教育委員会
東京都教育委員会
東京都教育委員会

昭 60 小１第 461 号
平 13 小専１第 10006 号
昭 60 幼２第 2711 号

特許等
特記事項なし３

実務の経験を有する者についての特記事項(1)小学校教員としての実務と授業実践

昭和 60 年4 月～
平成 14 年3 月まで

目黒区立原町小学校、港区立神応小学校、大田区立調布大塚小学校にて全学年の担任を担当し、生活科や総合的な学習の時間を含め、全教科・領域の指導を担った。後年は教務主任として教育課程の編成や管理をした。在籍途中の学習指導要領改訂により新設された生活科と総合的な学習については、新設前からの実践研究等を活かし、教材や単元の開発、指導方法の工夫・改善、カリキュラム編成や評価の在り方等について、研究会・研修会等で報告するとともに、それらを平成 13 年に修士論文としてまとめた。

平成 14 年
4 月～
平成 18 年
3月

豊島区教育委員会教育指導課において、指導主事として、区立幼稚園・小・中学校の教育活動への指導助言を通して、授業改善、特に生活科や総合的な学習の質的向上を推進した。また、初任者教員の指導育成の主担当や教員研修全般の企画・推進を担った。

②品川区教育委員会での統括指導主事としての実務

平成 20 年
4 月～
平成 23 年
3月

品川区教育委員会指導課において、統括指導主事として、区立幼稚園・小・中学校の教育活動への指導助言等を担った。文部科学省の教育課程特例を認可された区の独自教科である「市民科」や「小中一貫教育」、「外部評価」等の区の教育政策、様々な教員研修会等の企画・推進、平成 20 年告示の学習指導要領改訂に伴う区の教育要領改訂を担い、各学校の教育活動の質的な向上や改善が図れた。

③世田谷区教育委員会での教育指導課長としての実務

平成 26 年4 月～平成 29 年
3月

世田谷区教育委員会教育指導課において、課長として、区立幼稚園・小・中学校の教育活動全般の責任者を務めるとともに、教員採用や指導育成、服務管理等の人事行政を東京都教育委員会と共に担った。
「世田谷９年教育」等の区の教育政策の企画・推進や、文部科学省の教育課程特例を認可された区独自教科である「教科日本語」の検証・検討委員会を所管し、平成 29 年告示の学習指導要領改訂に伴う生活科と総合的な学習等の教育要領改訂を行い、学力向上施策を推進した。

平成 18 年
4 月～
平成 20 年3月

目黒区立碑小学校副校長として、若手教員の指導育成、教育課程の編成・管理をはじめ、学校の教育活動が円滑に進むよう、保護者・地域と連携して学校の教育活動全般の質的向上を担った。
目黒区教育研究会｢生活・総合部｣にて、活動報告をした。

②公立小学校校長としての実務

平成 23 年
4 月～平成 26 年 3月、及び平成 29 年 4月～令和
４年 3 月

新宿区立柏木小学校、渋谷区立神宮前小学校、渋谷区立神南小学校の３校において、校長として、各学校の教育課程の編成と管理、保護者・地域・教育委員会と連携したコミュニティスクールの発足、学校独自の一部教科担任制、校内研究などによる児童の学力向上をはじめとした教育活動全般の質的向上を担った。

(4)東京都小学校生活科・総合的な学習教育研究会における活動

平成 23 年
～令和４
年3月

東京都小学校生活科・総合的な学習教育研究会に所属し、東京都公立小学校全校における生活科・総合的な学習の時間の充実・改善に関して、指導するとともに、研究会の運営などを担った。

平成 24 年

同会の研究部副部長として、第 21 回全国大会(東京大会)会場責(2)教育委員会事務局での実務と指導①豊島区教育委員会での指導主事としての実務(3)小学校管理職としての実務①公立小学校副校長としての実務

11 月

任者として、公開授業研究会と研究協議会の運営を担った。（参加者 1000 人）

平成 24 年
～31 年

同会の研究部副部長等として「研究員」を担当し、授業改善について指導したほか、各分科会の指導助言を担った。

平成 30 年
11 月

同会の副会長、統括研究部長として研究活動全般を推進するとともに、第 14 回関東地区研究大会(東京大会)の実行委員長として、公開授業と研究協議会の運営を担った。(参加者 600 人)

令和元年
5 月～
令和３年
5月

同会の会長として、部員約 120 人、７分科会の研究会運営責任者
として、公開授業研究会や合同研究会、コロナ禍におけるオンライン研修会などを開催し、東京都の小学校における生活科・総合的な学習の充実・改善を推進した。

令和元年
7 月～
令和 3 年 7月
令和元年
11 月

全国小学校生活科・総合的な学習教育研究協議会の会長として、文部科学省教科調査官と連携し、全国の小学校における生活科・総合的な学習の充実・改善に向けた推進指導を担った。

令和 2 年
11 月

第 29 回全国大会(千葉大会)において、初めてのオンライン研究協議会、シンポジウム等の運営を推進した。(参加者約 500 人）

令和４年
11 月

第 31 回全国大会（東京大会）において、シンポジウムのコーディネーターを務め、企画・進行を担った。(参加者約 800 人）

平成 26 年
～令和元年

日本生活科・総合的学習教育学会の第 8 期、第 9 期の常任理事に選出され、事業部員として毎年 11 月に「学会シンポジウム」の企画・運営を担い、時機に応じた内容で開催したことで、毎年約180 名の参加を得た。また、学会全国大会において、地域世話人会の運営を担い、全国の支部活動の支援を行ったほか、自由研究発表における助言者を担った。

令和２年
～令和５
年

引き続き、第 10 期常任理事に選出され、広報部員として学会広報誌の企画・編集を担い、年間 2 回発行し、学会の成果等の普及・啓発を進めた。

(7)東京都教育委員会「教育研究員」（生活科や総合的な学習の時間）の指導

平成 14 年
～29 年

豊島区、品川区、世田谷区の３区教育委員会在籍時及び、新宿区と渋谷区の小学校長時代に、東京都教育員会の「教育研究員」(生活科や総合的な学習)に対し、研究会や宿泊研修会等で、指導法の工夫・改善や教育課程の評価等への指導助言を行い、研究員の生活科や総合的な学習の時間の授業の充実・改善を進めた。

(8)東京都公立小学校・教育委員会における生活科・総合的な学習の時間の指導方法の充実・改善に係る指導

平成 29 年
～現在

区市の教育委員会、教育研究会、各学校等において、講師として、生活科や総合的な学習の充実・改善に向けた指導や講演を行った。(以下、主な区市名、研究会名を記載)(5) 全国小学校生活科・総合的な学習教育研究協議会における活動(6)日本生活科・総合的学習教育学会における活動

第 28 回全国大会(兵庫大会)において、小学校３校での公開授業研究会と研究協議会等の運営を推進した。（参加者約 1200 人）

世田谷区教育委員会、渋谷区教育委員会、台東区教育委員会、墨田区小学校教育研究会、江東区小学校教育研究会、北区小学校教育研究会、渋谷区小学校教育研究会、港区小学校教育研究会、世田谷区小学校教育研究会、杉並区小学校教育研究会、町田市小学校教育研究会、あきる野市小学校教育研究会、日本生活科総合的学習教育学会全国大会(北海道大会)公開授業研究会（札幌市立北九条小学校）、東京都教育委員会教育研究員（総合的な学習部会）
研究発表会、生活科教育研究会（第 33 回全国大会（生活科分科会））、世田谷区教育委員会研究奨励校研究発表会（世田谷小学校）、渋谷区教育委員会研究指定校研究発表会（幡代小学校）、
渋谷区教育委員会研究指定校研究発表会（神宮前小学校）、目黒
区教育委員会研究指定校発表会（烏森小学校）、渋谷区教育委員会研究指定校研究発表会（鳩森小学校）、東京都教育委員会授業改善推進拠点校研究発表会（杉並第一小学校）、各区市の小学校

校内研究会（約 40 校、地区名のみを記載：渋谷区、目黒区、世田谷区、大田区、新宿区、北区、杉並区、小平市、稲城市、武蔵村山市、新島村）
４ その他(1)文部科学省の事業審査委員

令和元年

文部科学省「総合的な学習（探究）の時間の抜本的改善・充実事業」の事業審査委員を委嘱され、提案書の審査を行った。

令和２年

文部科学省「令和 2 年度教育課程研究指定校事業」(生活科)の事
業審査委員を委嘱され、提案書の審査を行った。

(2)小学校長会の組織・運営

令和元年
4 月～4年3月

渋谷区立小学校校長会の副会長(令和元～２年度)及び会長（令和3 年度）として、渋谷区教育委員会と連携し、区の教育施策の推進や区立小学校の教育活動の質的向上に向け、各校長の考えをまとめ、実践や研修、人材育成等を推進した。

(3) 武蔵野市教育委員会「長期宿泊体験活動検証委員会」の委員（学識経験者）

令和 6 年 2月～現在

武蔵野市教育委員会「長期宿泊体験活動検証委員会」の委員として、同事業の検証作業に従事

研究業

績等に関す

る

事項

単著・共著の別発行又は発表の年月

発行所，発表雑誌等又は発表
学会等の名称1 「新しい生活」（文部科学省検定済み教科書）共著

令和 2 年 2 月（株）東京書籍編集委員として、小学校生活科（１・２年生）の文部科学省検定済み教科書を作成。合議制のグループ会議、全体会議などにより作成されているため、分担個所の特定はできない。著作物は、大変好評であり、全国第 1 位のシェアを獲得している。（著作関係者：田村学、奈須正裕、吉田豊香、齋藤等ほか多数） 上巻 123 頁 下巻 129 頁

2 「新しい生活」（文部科学省検定済み教科書）共著

令和 6 年 2 月（株）東京書籍

3 「新版小学校新指導要録記入文例100」

共著

令和 3 年 3 月（株）日本標準

4 「『個別最適な学びと協働的な学び』の実現に向けた学校経営」

共著

令和 5 年４月

東京教育研究所

5 「探究的な学びを推進する学校経営」

共著

令和 6 年 2 月

東京教育研究所

6 「実践 小学校生活科指導法」
（再掲）

共著

令和 6 年 3 月

学文社

上掲書の令和 6 年発行版において、編集委員として、同様の業務を行い、引き続き全国第 1 位のシェアを獲得した。
令和 2 年度から開始の新しい「指導要録」について、教員が記載する際の視点や文例等について、「第７章 総合的な学習の時間の記録」の約 120文例及び総合所見のうち 6 事例を執筆した。 共
著者：藤岡秀樹、齋藤等、ほか 11 名 全 182 頁。
pp79-92 の全て、及び pp120-121,pp124 の一部
主任研究員として、都内６校の実践事例をとりまとめるとともに、序章「教育課題の達成に向けた学校経営」を執筆した。全 144 頁のうち 20 頁を執筆（共著者：田村学、齋藤等、滝渕正史、横溝宇人、執行純子、山藤知子、船山徹、三澤亘潤）
主任研究員として、都内５校の実践事例をとりまとめるとともに、序章「探究的な学習の推進とマネジメント」を執筆）全 132 頁のうち 16 頁を執筆した。（共著者：田村学、齋藤等、大場寿子、尾上佐智子、荒木憲秀、宮澤一則、橘太造）
教員免許取得学生や現職教員向けの生活科指導法のテキストを執筆した。
（第 6 章「生活科における学習活動と個別最適な学び」）田村学、加藤智、神永典郎、久野弘幸、齊藤和貴、齋藤等、齋藤博伸、鈴木美佐緒、中田正弘、西野雄一郎、寶
来生志子、三田大樹、渡邉功）全 136 頁。Pp40-48

1「小学校の『総合的な学習』における評価の研究」（修士論文）

単著

平成 13 年 3 月

東京学芸大学大学院

2 「生活科・総合的な学習の時間を指導する教員の育成に関する一考察～子供の主体的・探究的な学習に再構築する方策と実践を通して～」（査読あり）

単著

令和４年 3 月「個性化教育研究」第 13 号（日本個性化教育学会紀要）pp37-50

著書，学術論文等の名称概要（著書）（学術論文）
執筆の翌年度から全面実施となった「総合的な学習の時間」について、全国の先進校を尋ね、学習指導要領の移行期間における授業観察と研究主任らへのインタビューなどにより、学習活動を充実させるための評価の在り方とその方法について調査研究し、修士論文としてまとめた。
生活科・総合的な学習の時間を指導するために必要な指導力の育成に向け、東京都公立小学校の現状と課題を基に、若手教員等の研修の在り方や学校における校内支援体制づくりの実践などについて、教員への聞き取りなどを基に考察し、まとめた。

（その他）
1 ｢教科『日本語』検証・検討委員会報告書｣

共著

平成 29 年 3 月

世田谷区教育委員会報告書（全159 頁）

2 「生活科・総合的な学習の時間を指導する教員の育成」

単独

平成 30 年 6 月

3 「生活科・総合的な学習の時間を指導する教員の育成」（その２）単独

令和元年 6 月

4 「探究的な過程の一層の充実に向けた課題と改善」（鼎談）共著

令和 2 年 2 月

5 「新学習指導要領を踏まえた生活科・総合的な学習の時間の充実」

共著

令和 2 年 3 月6 「新たな価値の創造～深い学びの実現を目指して～」共著

令和 3 年 3 月

7 「シブヤ科実施の手引き共著

令和 3 年 3 月

日本生活科総合的学習教育学会
全国大会（北海道大会）研究紀要
pp206 (全 340 頁)
日本生活科総合的学習教育学会
全国大会（大分大会）研究紀要
pp194(全 310 頁)｢初等教育資料」
No990 文部科学省(東洋館出版)
Pp54-57 ( 全 102頁)
東京都小学校生
活科・総合的な学習教育研究会
令和元年度研究紀要（全 69 頁）
東京都小学校生
活科・総合的な学習教育研究会
令和 2 年度研究紀要（全 68 頁）
渋谷区教育委員会 (全 32 頁)

8「生成 AI の進展と学校教育の役割」 共著

令和 5 年 9 月

東京教育研究所(EduNews113 号)（全８頁）

世田谷区独自の教科である「教科日本語」（生活科・総合的な学習の時間の目標や内容、時間数を再構成した「教育課程特例」の教科）について、取組開始 10 年の節目に、平成 29 年告示の学習指導要領改訂の趣旨と重ねて、児童生徒や教員への調査検証を実施し、今後のカリキュラムの方向性を定める検討委員会の責任者として、報告書にまとめた。委員は堀恵子、齋藤等ほか 13 名。
合議制での協議を中心としていたため執筆部分は特定しにくいが、齋藤の責任執筆は pp1-45 とpp53-60 が主な部分である。
生活科・総合的な学習の時間を指導する力量を付けるための校外及び校内研修の在り方について、左記学会の全国大会にて、自由研究発表（口頭発表）を行った。
生活科・総合的な学習の時間の授業づくりの課題と校内研修や OJT の在り方について、左記学会の全国大会にて、自由研究発表（口頭）を行った。

総合的な学習の時間を充実させるためには、問題解決的な学習が発展的に繰り返される探究的な学習の在り方が重要であり、そのポイントを指摘した。共著者：渋谷一典、齋藤等、石井芳宏鼎談のため４頁のうち齋藤の発言部分で特定。
東京都小学校生活科・総合的な学習教育研究会の研究紀要を作成し、会長として、巻頭言及び研究主題設定の理由と研究の方向性などについてまとめた。共著者：齋藤等ほか本会部員約 120 人
東京都小学校生活科・総合的な学習教育研究会の研究紀要を作成し、会長として、巻頭言及び研究主題設定の理由と研究の方向性などについてまとめた。共著者：齋藤等ほか本会部員約 120 人
令和３年度から渋谷区独自に新設した「シブヤ科」の実施に向けて、検討委員会の小学校部会委員長として、検討した内容や事例等を報告書にまとめた。共著者：齋藤等、畝尾宏明ほか 7 名（合議制での報告書のため、執筆部分抽出不可）
東京教育研究所の隔月間情報誌において、巻頭言として、学校における生成 AI の活用について執筆した。１頁（注）「研究業績等に関する事項」には，書類の作成時において未発表のものを記入しないこと。