コロナ禍において外国教育研究を行う大学院生が直面する課題

コロナ禍において外国教育研究を行う大学院生が直面する課題

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１．はじめに2020 年春先からの新型コロナウイルスの感染拡大により、大学の教育現場は甚大な影響を受けた。授業の大部分がオンラインに切り替わり、登校する必要がなくなった代わりに、学生は他の履修者や教員と同じ学修空間

＊1

近田

政博

山内

乾史＊ 2

小川

＊3

啓一

を共有することができなくなった。また、課外活動も長期にわたって禁止され、キャンパスで学生の顔を見る機会はめっきり少なくなった。教職員の会議や委員会の多くもオンライン化され、自宅勤務が推奨されるようになった。2 年前にはまるで想像もつかなかった特殊な環境のなかで、大学は教え、学び、研究を持続している。その不自由さは大学内の立場を問わず、言葉に尽くしがたい。
ワクチン接種が進むことで制限緩和を期待したいが、日本の場合、ワクチン接種は任意なので、対面授業に戻したいからといって、教員は学生に接種を強制することはできない。学生が通学の不安を訴える場合は、授業担当教員は学生間で不公平が生じないように配慮する必要がある。また、ワクチン接種を完了しても感染の可能性はゼロにはならない。こうした現状から、2021 年度の後期授業を目前に控えた現在においても、完全対面型の授業を復活させることは困難な状況にある。仮に対面型授業を実施するにしても、通学上の制約や、基礎疾患などの事情から登校＊ 1 神戸大学 大学教育推進機構、
大学院国際協力研究科教授＊ 2 神戸大学 大学教育推進機構、
大学院国際協力研究科教授＊ 3 神戸大学 大学院国際協力研究科教授

できない大学院生に対しては、オンラインを併用せざるをえない。神戸大学大学院国際協力研究科のように少人数科目が多くを占める部局の場合、このままオンライン授業を継続

Journal of International Cooperation Studies, Vol.29, No.2（2022.1）

国 際 協 力 論 集80

第 29 巻第2号

するべきか、十分な感染対策を講じた上で対本稿の目的は、新型コロナ禍において教育

面式授業に戻すべきか、それとも併用型で行の現地調査をできないことが、修士論文を作うべきか、個別の判断が難しい。遠方から電成する大学院生にどのような影響を与えてい車通学する大学院生も少なくない。絶対解はるのかを検証し、研究科や指導教員にとって存在しない状況であり、教員は対応に苦慮しの研究指導上の具体的課題を明らかにするこ

ている。

とである。
大学教育のコロナ禍への対応では、

さて、コロナ禍は大学院教育にどのような授業科目のオンライン化が優先されたため、影響をもちうるであろうか。学士課程教育の大学院生の学位論文作成や研究指導上の課題

場合、その大半はコースワーク（正課の授業）についてはこれまでほとんど議論されてこなで成り立っており、高年次に研究室やゼミにかった。そこで、本稿では次のようなリサー

配属され、最終年度に卒業論文や卒業研究を

チクエスチョンを設定する。

課す場合が多い。卒業論文や卒業研究が学修・ コロナ禍は大学院生の修士論文作成にどの全体に占める割合はそれほど大きくなく、学部生の生活は授業と課外活動、アルバイト等が中心である。これに対して、大学院生の生
活の中心は研究室や実験室にこもること、あような影響を与えたのか・ コロナ禍で大学院生はどのような課題に直面したのか
・ 直面する課題に対して、大学院生はどのよ

るいは現地調査に出かけることであり、指導うに対処したのか

教員等から受ける研究指導がより大きな意味

本調査の対象は、神戸大学の大学院国際をもつ。特に、社会科学系の大学院である国協力研究科において教育問題を研究対象と際協力研究科の場合、定量研究か定性研究かする大学院生のうち、2021 年度現在の博士によらず、大学院生の多くは在学中に研究対前期課程（修士課程）における 2 年次（以象となる国・地域に足を運び、現地で人脈を下、M2）と 3 年次（以下、M3）の大学院生形成し、調査を実施し、得られたデータを検計 14 人である。このうち M2 は 10 人、今年

証・分析するのが一般的である。教育問題を度修了予定の M3 は 4 人である。M2 を対象扱う大学院生もこの点に変わりはない。とことしたのは、彼らが大学院に入学した 2020

ろが、肝心の現地調査がコロナ禍によってほ

年度からコロナ禍で教育の現地調査が実施でぼ不可能となり、大学院生は代替手段を検討きない特殊な状況にあり、入学以来、外国はせざるを得ない状況に追い込まれている。しおろか日本国内の移動すら不自由な環境に置かし、その実態は十分に把握できていなかっかれているからである。他学年の大学院生た。

は 2019 年度までは海外での現地調査を実施
できた、あるいは 2022 年度以降に海外渡航

２．本稿の目的と方法

できる可能性が残されている。この点で、現コロナ禍において外国教育研究を行う大学院生が直面する課題

81

在の M2 は研究上でコロナ禍の影響を最も深インタビューではなく、3 人一組のフォーカ刻に受けた学年であると言えるだろう。特にスグループインタビューを選択したのは、本彼らが入学した 2020 年度は緊急事態宣言に調査が大学院生間の意見交換の機会にもなる

よって登校不可能な期間が長かったため、コことを期待したためである。調査にあたり、ロナ禍にどう対応すればよいかについて、同本稿では次のような仮説を立てた。

級生間で相談する機会すら十分にもつことが仮説１：現地調査できないことで、研究テーできなかった。
また、M3 の多くはコロナ禍によって留学

マ（研究対象国・地域および研究トピック）の変更が起きているのではないか

先でのダブル・ディグリー・プログラム等を仮説２：現地調査に大きく依存する定性研究

中断し、途中で帰国を余儀なくされたという（フィールドワークなど）の方が、定量研

特殊な経験をしている。2021 年度に留学先究よりも深刻なダメージを受けているのでの大学と神戸大学の両方に修士論文を提出しはないかなければならない状況に置かれており、海外

仮説３：修士論文の見通しを立てにくいこと

での調査をできない状況下で修士論文を作成

で、多くの大学院生が心理的に不安な状態

せざるを得ない点では M2 と同様である。コになっているのではないか

ロナ禍が彼らの研究や進路に与えた影響を聞
き取っておくことは、文部科学省の「大学の３．コロナ禍が大学教育に与える影響に関す

世界展開力強化事業（キャンパス・アジア・る先行研究プログラム）」を推進している本研究科にとっコロナ禍が大学教育に与える影響に関してても一定の意義があると考える。

は、すでに多くの先行研究が存在する。第一

本調査は、2021 年 4 ～ 5 月に 3 人一組のは、各大学におけるオンライン授業の実施状

フォーカスグループインタビューを Zoom に況に関する文献である。たとえば、神戸大学

よるオンライン上で実施した（2 人一組のグ

遠隔授業実施状況調査検討ワーキンググルー

ループ一つを含む）。事前に調査趣旨と質問

プ（2021）では、大学院生の授業関連学修時

項目を対象者に伝え、当日は相互に意見交換

間や理解度はむしろ向上する傾向がみられた

しながら回答してもらう方式をとった。イン

一方で、授業で出される課題が多くなりがち

タビュー内容は事前了解を得た上で録画し、だという点を指摘している。教員側から見た

これをもとに記録を作成した。質問項目は、問題点としては、①教員負担の増大、②双方①研究テーマはどう変わったか、②コロナ禍

向性の欠如・困難に起因する問題、③オンラで直面した課題、③この課題を克服するためインによる試験実施に関する問題、④モラルにとった代替方法、④研究科や指導教員へのや受講態度の悪い大学院生への対策、⑤オン

要望、の 4 点である。質問紙あるいは個別のライン授業が大学院生の健康面や精神面に及82

国 際 協 力 論 集

第 29 巻第2号

ぼす影響、などを挙げている。葛城（2021）

大学の授業にどのような影響を及ぼしたのかは香川大学での調査結果から、オンライン授について確認することは比較的容易である。

業で課題が増えたのは、対面授業で授業中にしかし、コロナ禍で外国調査できないことができていたことがコロナ禍によってできなく大学院生の研究活動や学位論文作成にどのよなったことが大きいと指摘している。大阪大

うな影響を与えているのか、研究指導上でど学（2021）は、オンライン授業の実践事例をデーのような課題が発生しているかについては不タベース化して公開しており、授業形式や活明な点が多い。その理由は、多くの大学にとっ用ツールで検索することができる。

ては正課の授業をどうオンラインに転換する

第二に、実施状況から一歩踏み込んで、学かが最優先課題であったので、学位論文の作会や主な大学では、オンライン教育のあり方

成支援は指導教員の個別対応に任され、全学や質保証について続々と特集を組んでいる。

的な課題にはなりにくかったからである。コ

日本比較教育学会（2021）では、コロナ禍がロナ禍以前から、大学院生の研究活動や研究

世界各国（アメリカ、スウェーデン、中国、

指導上の問題は、伝統的に各研究室や指導教

シンガポール、南アフリカ、ブラジル）の教員の責任事項としてみなされ、各学部・研究

育に与えた影響を論じている。名古屋大学

科の教務委員会や事務局の教務部門は、状況（2021）では、大学におけるオンライン教育のを必ずしも十分に把握していない。

質保証について特集を組み、オンライン教育

もう一つの理由は、研究室内での実験活動

が大学統合において果たす役割、ハイブリッ

等は各大学の創意工夫によって実施できる可ド型（対面との併用型）授業の可能性、実験・能性があるのに対し、海外現地調査は政府

実習指導のオンライン化の可能性、先導者がの出入国管理上の問題であり、大学側の自助果たすべき役割など、多様な観点から論じて努力ではどうにもならないからである。一部いる。大学教育学会課題研究集会の基調講演の先進国を除き、発展途上国のワクチン接種（2021 年 11 月）では、新型コロナ感染対策が率がいまだ低い水準にとどまっている現状に

英国の大学における経営管理主義に拍車をかおいては、留学生の受け入れも日本からの渡ける結果となり、「教育の自由」という伝統

航も中断状態が続いている。そこで各大学の的な考え方を抑制する方向に作用しているこ国際部門では、海外の大学に渡航しなくてとに警鐘を鳴らしている（マクファーレン ,も、あるいは外国から留学生を受け入れなく。日本教育工学会論文誌は、「COVID-19
2021）ても、国際理解や多文化理解について学ぶこ以降の高等教育の新展開：学習環境の改善・とのできる国際共修の環境をオンラインでど

改革・革新」と称する特集を組んで、論文をう実現するかという点に関心が集まりつつあ

募集中である（2022 年 2 月締切）。

る。学位論文作成のために海外調査を必要とこれらの文献を総合すると、コロナ禍が各する大学院生がどんな課題を抱えているかとコロナ禍において外国教育研究を行う大学院生が直面する課題

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いう問題は、留学の送り出しや受け入れにはかを見てみよう。14 人の事例は、研究テーマ該当しないため、大学の国際部門からも注目はほぼ変わらない、研究トピックを変更、研究されることはなかったのである。

対象地域を変更、研究テーマは未定、という 4
つのパターンに大別された。なお、本稿では研４．研究テーマはどう変わったか

究テーマについて、
研究トピックと研究対象国・

それでは修士論文で教育問題を扱う大学院生の地域の組み合わせとして定義する。

研究テーマがコロナ禍でどのように変化したの
第１表

パターン１：研究テーマはほぼ変わらない

大学院生

学年

予定していた研究テーマ

現在の研究テーマ

Ａ

Ｍ２

紛争後社会（東ティモール）における学校教育の役割

同左

Ｂ

Ｍ２

日本の才能教育に関する現地調査

日本の才能教育に関する比較研究

Ｃ

Ｍ３

トルコにおけるイスラム学校と公立
学校の比較

同左

出所：聞き取り結果に基づく。

第 1 表では、研究テーマはほぼ変わらな・ 大学院生 B は、研究対象地域が日本国内い事例をパターン１としてまとめた。「研究であり、さらに調査手法を文献レビュー中

テーマはほぼ変わらない」とみなす基準は、心に切り替えたので、研究テーマ全体を変大学院生本人の自己認識による。現地調査でえる必要はないと考えている。

きないにもかかわらず、研究テーマを変更し・ 大学院生 C は、2019 年夏にトルコで予備なくてすむ理由について、彼らが説明した内調査を実施することができたので、一定の容は次の通りであった。

人脈を形成できた。その後はコロナ禍で現・ 大学院生 A は、東ティモールに対する個

地での本調査はできなかったが、文献調査

人的な思い入れがある。現地調査により定とオンラインによるインタビュー調査に切性研究が難しいことは理解しているが、かり替えたことで、当初のテーマを変更せずといって定量研究に切り替えるつもりはな

にすんだ。

い。

国 際 協 力 論 集

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第２表

第 29 巻

第2号

パターン２：研究トピックを変更

大学院生

学年

予定していた研究テーマ

現在の研究テーマ

Ｄ

Ｍ２

インドネシアのインクルーシブ教育

インドネシアの障がい児教育

Ｅ

Ｍ２

アフリカ（ケニア）の高等教育

ケニアの就学前教育

Ｆ

Ｍ２

ベトナムの少数民族教育

ベトナムの幼児教育（セカンダリー）
DD 高麗：韓国の幼児教育

Ｇ

Ｍ３

カンボジアの学校運営委員会

カンボジアの紛争と教育
DD 復旦：未定

出所：聞き取り結果に基づく。
DD は「キャンパス・アジア」プログラムによるダブル・ディグリー・プログラム。相手先大学には、韓国・高麗大学校国際大学院と中国・復旦大学国際関係・公共事務学院の 2 つがある。最短 2 年間で 2 つの修士号を取得できるが、実際には在学延長するケースも少なくない。

第 2 表では、研究トピックを明らかに変更

ルド調査に行って一次データを入手するしたと思われる事例をパターン 2 としてまとつもりであった。しかし渡航できないのめた。
なぜトピックを変更したのかについて、で、家計調査などの二次データをインター

彼らが説明した理由は次の通りであった。な

ネットで入手できる就学前教育にテーマ変

お、表中の「現在の研究テーマ」の下段にあ更した。

る DD という表記は、ダブル・ディグリー・

・ 大学院生 F は、ベトナムの幼児教育に関プログラムによる留学先（高麗大学あるいはする二次データが見つかったので、これを復旦大学）に提出する修士論文の題目案であ使って研究しようと考えた。少数民族教育る。これについては後述する。

にこだわるよりも、ベトナムで得られそう・ 大学院生 D は、コロナ禍でインドネシア

なデータを探したいと考えた。

に行けなくなったことで、インクルーシブ・ 大学院生 G は、カンボジアの学校運営委

教育に関するデータを入手できなかった。

員会に関する二次データが少なかったが、そこで、インターネット上でインドネシア紛争に関する二次データを見つけることがの障がい児教育と家計調査に関する二次できたので、トピックを変更した。

データを入手し、いくつかのデータをかけ

第 3 表では、トピックにはほぼ変更はみらあわせて分析することにした。
・ 大学院生 E は、アフリカの大学にフィーれないが、研究対象国・地域を変更した事例
をパターン 3 としてまとめた。なぜ地域を変コロナ禍において外国教育研究を行う大学院生が直面する課題

第３表

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パターン３：主として研究対象国・地域を変更

大学院生

学年

予定していた研究テーマ

現在の研究テーマ

Ｈ

Ｍ２

ニカラグアの算数教育、幼児教育と初等教育の接続モンゴルの幼児教育Ｉ

Ｍ２

韓国における在留外国人の子ども

日本における外国人児童生徒の教育

Ｊ

Ｍ２

ウガンダの ICT 活用授業

未定（ICT 活用授業は変わらず）
DD 復旦：エチオピアの職業訓練校の効果

Ｋ

Ｍ３

中央アジア（キルギス）の教師

インドの教師の質DD 復旦：未定

Ｌ

Ｍ３

ウガンダの教育→バングラデシュの幼児教育

インドネシアの留守児童
DD 復旦：未定

出所：聞き取り結果に基づく。

更したかについて、彼らが説明した内容は次ICT 活用教育で修論を書けるかどうかは、の通りであった。

二次データを入手できるかにかかっている・ 大学院生 H は、かつて青年海外協力隊でと認識している。
それが無理ならば、トピッ

滞在したニカラグアを対象に研究しようとクを変更する可能性もある。

考えていたが、二次データや先行研究がな

・ 大学院生 K は、中央アジアの教師の問題

いため、現地調査は必須だと考えていた。

を研究したいと考えていたが、コロナ禍でしかし、現地調査ができないので、ユニセ

現地渡航できないなかで、英語で入手でき

フの家計調査や先行研究が比較的あるモン

る二次データや文献をほとんど入手できなゴルに変更した。

かった。もともと南アジアにも関心があっ・ 大学院生 I は、韓国での現地調査ができなたので、インドのデータを見つけることがくなったので、対象地域を日本国内に変更できたのを機に、研究対象地域を変更するした。国内なら対面での調査が可能かもしことにした。

れないので、変更した意義はあると思っている。

・ 大学院生 L は、当初はウガンダの教育に関心があったが、コロナ禍により現地渡航

・ 大学院生 J は、ウガンダでの調査を予定

して定性調査ができないと判断し、バングしていたが、渡航できないことで ICT 活

ラデシュの幼児教育に変更した。しかし、用教育に関するデータを集めることがで二次データだけだと他の大学院生と研究きず、現地の状況はまったくわからない。

テーマが重なってしまうと思い、差別化す

国 際 協 力 論 集86

第 29 巻第2号

るために、これまで数回の渡航経験がある

ターン 4 としてまとめた。入試および入学のインドネシアを研究対象にする方針に変更

段階で研究計画があったにもかかわらず、なした。

ぜ現在は研究テーマが未定になってしまった

第 4 表では、研究テーマが未定の事例をパのかについて、当該大学院生は次のように説

第４表

パターン４：研究テーマは未定

大学院生

学年

予定していた研究テーマ

現在の研究テーマＭ

Ｍ２

ウガンダにおける ICT 教育の効果

未定
DD 復旦：カンボジアの幼児教育

Ｎ

Ｍ３

リベリアやフィリピンの平和構築における女性の意思決定

未定（教育に関する研究）
DD 高麗：南スーダンにおける紛争分析

出所：聞き取り結果に基づく。

明している。

を変更：5 人、未定：2 人となっており、当・大学院生 M は、ウガンダにおける ICT 教

初の研究テーマを維持しているのは 3 人にす

育の効果について研究関心をもっていたぎないことがわかった。もっとも、このサンが、現地調査できないことでテーマは未定

プル数では統計上の意味をなさない。また、となっている。現地での定性研究ができな

コロナ禍がなかったとしても、大学院生が入いため、（定量と定性による）混合研究を学時に抱いていた研究テーマを変更すること

諦め、定量研究に絞った。

は珍しくはない。それでもなお、現地調査で・大学院生 N は、リベリアやフィリピン・ミ

きないという制約から、日本国内からインンダナオ島での平和構築における女性の意

ターネット等を介して二次データを入手でき

思決定について研究したいと考えていた。

るトピック、地域に変更する事例が数多く見

しかし、コロナ禍で現地調査ができないた

られたことは、コロナ禍における独特の現象

め、南スーダンにおける元戦闘兵の武装解と言えるだろう。

除に与える教育の効果について、日本国内

また、ダブル・ディグリー・プログラムにで二次データを入手できるのではないかと参加した大学院生 7 人のうち、神戸大学の修考えた。しかし、後になって南スーダンの士論文と留学先大学の修士論文のどちらかは教育データを入手するのは難しいことを実研究テーマが未定というケースが多くみられ感している。

た。これは、彼らがコロナ禍によって留学先

このように、本調査の対象者 14 人中、研から緊急帰国せざるを得ず、日本国内からオ究トピックを変更：4 人、研究対象国・地域

ンラインで留学先大学の授業と神戸大学の授コロナ禍において外国教育研究を行う大学院生が直面する課題

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業を同時並行して履修するという変則的な状・ キャンパス・アジアの留学先大学からは、態に置かれたことによって、両大学での修士

渡航できない留学生（当該大学院生）に対論文をどう書き分けるのか、どのように関係するサポートがなく、ほとんど放置されてづけることが可能なのかをじっくりと考える

いると感じる。また、留学先大学で開講さ時間的余裕がなかったことを示唆している。

れている対面併用型の授業にオンライン参加すると、教員はオンライン参加の大学院

５．コロナ禍で直面した課題
コロナ禍で直面した課題のうち、大学院生
にとって最も深刻なことは何だったのか。大学院生から出された意見を分類すると、①調

生には目が行き届いていないように感じた。
・ 他の大学院生と対面あるいはオンラインで交流する機会が非常に限られる。

査対象国・地域に行けないことの不自由さ、②神戸大学のキャンパスに思うように登校で③その他の課題

きないことの不自由さ、の 2 点に集約できる。

・ インターンをいくつか経験したいと思っていたが、一時期募集がなくなってしまった。

①調査対象国・地域に行けないこと（同種の意見は一つに集約。以下、同じ）。
・ 現地独特の文化や空気感、人々の雰囲気を体得できないことがつらい。研究に対するモチベーションの維持が難しい。

・ ダブル・ディグリー・プログラムで中国にいたので、コロナ禍について情報統制が敷かれていて、どういう状況になっているのかよくわからなかった。
・ コロナ禍のなかで、大学院の授業や修士論

・ 日本国内での調査もしづらいと感じる。

文作成と並行して、就職活動も進めなけれ・ オンラインでのインタビューでは緊張したばならないことが大きなプレッシャーとり、聞きづらかったりすることがあり、壁なった。

を感じる。相手と親しくなることが難しい
ので、心のうちを聞き出すことが難しいと調査対象国・地域に渡航できないことの課感じる。また、深いことや感情の機微を聞

題は、一次データを入手できないだけでなく、き出しにくい。時差に対応するのも大変。

現地社会に関する基本的な土地勘をつかむことができないことだと大学院生たちは指摘し②神戸大学に思うように登校できないことている。また、オンラインで調査する場合に・ 教員に直接質問できない。連絡手段はメー

は独特の難しさや制約がある（たとえば協力

ルしかないので、距離を感じる。

者に謝礼を渡すことができないなど）。また、・ 統計など数式を使う授業では、オンライン

多くの大学院生はオンライン環境で授業を履

よりも対面の方が質問しやすいと感じる。

修する行為には慣れているが、自分がコント

国 際 協 力 論 集88

ロールして主体的に相手に働きかける経験は

第 29 巻第2号

６．コロナ禍の課題を克服するためにとった

限られている。この点について組織的に学ぶ

方法

機会もほとんどなかった。

では、コロナ禍によって現地調査ができな

また、現地調査できないことによる不自由

いなど、さまざまな課題を克服するために、さだけでなく、日常の授業がオンライン化さ大学院生はどのような代替的な方法をとった

れ、神戸大学への登校が制限されたことにものだろうか。大学院生の回答は大きく次の 5

大学院生たちはストレスを感じている。大学点に集約された。それは、①定量研究に切りの近くに下宿している大学院生は、2020 年

替える、②先行文献レビュー中心に切り替え

度の後半からは研究室に来ることが可能にる、③オンラインによる定性研究に切り替えなった一方で、遠方から通学する大学院生は、る、④国内調査に切り替える、⑤専門家にア

授業のほとんどがオンライン化された状況下

ドバイスを求める、⑥大学院生間で情報交換で登校する機会は激減した。このため、図書する、であった。

館など大学の施設を十分に利用できない、教このうち最も多かった回答は①であり、オ

務に関する情報を得にくいなどの不都合が生

ンライン上で公開されている二次データを利じている。これらの点は学部生と同様である

用して、定量研究に切り替えるというものでが、研究室の利用機会はほぼ大学院生独特のあった。そのためには定量研究に関する授業問題であると言えるだろう。

を履修するなどして方法を習得する必要が生

注目すべきは、比較的対面でのコミュニじている。②先行文献レビュー中心に切り替ケーションをとりやすく、相互に励まし合う

える場合は、研究のオリジナリティを見つけことができる下宿生と、授業以外では他の大ることが難しいという指摘があった。③オン

学院生とコミュニケーションをとる機会がほ

ラインによる定性研究に切り替える方法とし

とんどなく、地域社会の中で孤立しがちな自ては、Zoom などを使ってのオンラインでの宅生との間に、コミュニケーション機会の二インタビューや SNS を使った質問紙調査な極化現象が生じている点である。このことはどが例示された。しかし、これらの代替方法

多くの大学院生から指摘された。自宅生が登について体系的に学んだわけではないので、校するには電車やバスを乗り継がねばなら不安が大きいという。④研究対象を日本国内

ず、神戸大学の大学院生は府県を越えて通学に切り替える場合であっても、日本でも対面することは珍しくない。ワクチン接種が十分による調査に制約があることに変わりはなに進んでいない状況では、同居家族への気兼い。⑤専門家にアドバイスを求める方法は、

ねもあり、登校したくてもできない状況が長研究対象国を専門としている他大学の教員の期にわたって続いていたことがわかった。

授業をオンライン受講する、各種の研究会に参加する、現地のキーパーソンと連絡をとるコロナ禍において外国教育研究を行う大学院生が直面する課題

89などであった。⑥大学院生間で情報交換する

ライン化すること自体に忙殺されて、オンラ

場所は研究室もしくは大学周辺が多く、下宿インによる調査方法や研究方法については、生でないと難しいという課題がある。それで後回しにせざるを得なかった。しかし、2021

も、直接会って雑談できることで気分転換に

年度は教員がオンライン授業に慣れてきたこなるという意見が相次いで出された。

とから、コロナ禍においても実践可能な研究方法について、自身の試行錯誤を踏まえて、

７．研究科や指導教員への要望
こうした状況下で、大学院生は研究科や指大学院の授業やゼミのなかで扱うことが可能ではないかと思われる。

導教員にどんな要望をしたいと考えているかについて尋ねた。その意見を KJ 法で分類し②オンライン授業の改善を求める意見には次たところ、およそ 3 種類に大別された。①現のようなものがある。

地調査できない状況で実践可能な調査・研究

・対面＆オンライン併用型授業の質を担保しスキルを学ぶ機会を求める意見、②オンライてほしい。特にマイクやカメラなどのインン授業の改善を求める意見、③日常的なコ

フラ面を研究科としてもっと整備してほしミュニケーションを促進することを求める意い。

見、であった。

・ビデオ授業システムを統一してほしい。い①実践可能な調査・研究スキルを学ぶ機会をろいろなシステムが乱立しており、使い分求める意見には次のようなものがある。

けるのが面倒だった。

・オンラインでの質的・量的調査手法につい・オンデマンド型授業は質問しづらいので、て、授業やワークショップで扱ってほしい。

できるだけやめてほしい。質問しても回答

・オンライン調査は制約が多く、期待通りにをもらえるのに時間がかかる。質問のしやできないことがあるので、そのルールや修すさという点で、リアルタイム型の方がよ

士論文の評価基準を示してほしい。

い。

・文献調査の方法論を学ぶ機会を提供してほしい。
・現地調査できない状況で、教員がどのように研究活動をしているかを共有してほしい。
最も多かった意見は、オンラインで実践可・M1 の前期はディスカッション形式の授業がほとんどなかったので、オンラインで自分が話す機会はほとんどなく、しんどかった。
・せっかくオンライン授業環境になったのだ
から、外国の大学や他大学の授業を履修で能な研究方法について、授業やワークショッ

きる仕組みを整備してほしい。

プなどで扱ってほしいというものであった。

本調査は修士論文の作成上の課題に関する2020 年度の教員は、従来の授業内容をオン

インタビュー調査であるにもかかわらず、学国 際 協 力 論 集90

第 29 巻第2号

士課程と同様に、コースワークに関する課題

ることが大事だと思う。

を指摘した意見が少なくなかった。修士の段

これらの意見は、大学院生がコロナ禍にお階では、授業が占める位置づけは小さくない。

いていかに孤独な環境に置かれていたかを物

本学の国際協力研究科がオンライン授業や併語っている。彼らからは、ふだん誰とも話さ用型授業の質を高めるために、インフラ面のないことがある、入学後の半年間はほとんど充実を求める意見がいくつかみられた。
また、鬱状態であったという意見が続出し、筆者（近オンライン授業は一方通行型の講義になりや田）を絶句させた。大学院生は修士論文のこすく、特にオンデマンド型ではその傾向が大とだけを考えている機械ではなく、感情をきく、質問しづらいことを指摘する意見が寄もった生身の人間であり、彼らが精神的に追せられた。他大学の授業を履修できる仕組み

い詰められていたことをあらためて痛感させについては、現時点でも他大学の授業を相互られた。関西在住のある大学院生は、「入学履修できる仕組みがあるが、そうした制度がしてからこのかた、指導教員に会ったのは一

大学院生に十分に知られていない可能性もあ

度きり、近田先生には一度もお会いしたことる。

がありません」と述べ、修士論文以前の問題点が多いことを指摘した。

③日常的なコミュニケーションを促進することを求める意見については、次のような意見

８．考察がみられた。

では、最初に立てた仮説を検証してみたい。

・ 孤独に陥らないように、研究室を使える状「仮説１：現地調査できないことで、研究態を何とか維持してほしい。
・ 空き教室を自由に使えるようにしてほしい。

テーマの変更が起きているのではないか」については、ほぼ予想通りであった。大半の大学院生はコロナ禍によって研究計画上、何ら・ 登校できない大学院生に対するケアをしてかの変更を余儀なくされている。変更内容にほしい。たとえばオンライン自習室など、は、対象国・地域を変更したケース、研究ト

遠隔でも大学院生を見守る仕組みがあるとピックを変更したケースの両方があり、まだ安心できる。

見通しが立たないケースもみられる。当初の・ 大学院生同士が疎遠な状態に置かれ、特に研究テーマから変更していないケースは、対自宅生は孤立しがちなので、そのコミュニ

象国に強い思い入れがある、対象国が日本か

ケーションをとる後押しをしてほしい

つ文献レビュー中心の研究である、すでにコ

・ 授業に関係のないたわいもない会話にロナ禍以前に予備調査をして土地勘や人脈がよって、人とつながっている実感を得られあるなどのケースに絞られた。

る。研究以外の話ができる時間や相手がい「仮説２：現地調査に多く依存する定性研コロナ禍において外国教育研究を行う大学院生が直面する課題

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究の方が、定量研究よりもより大きなダメー

M2 の場合は入学と同時に大学が閉鎖状態にジを受けているのではないか」については、なったので、研究活動以前の状態に置かれた。

ほぼそれを裏づける結果となった。現地調査

彼らはこの状況を、「まるで放送大学に入学

によって一次データを入手しようと考えていしたのかと思った」「修士論文だけを切り取った大学院生の多くは、日本にいながらオンラてほしくない」と表現している。こうした点

インで入手できる二次データ利用に切り替え

は学部生とさほど変わらない。

ている。これに対して、定性研究にこだわる

ただし、大学院の前期課程（修士課程）に場合はオンラインによるインタビューや質問

特有の問題もあることがわかった。それは、紙調査などを試みることになるが、調査対象

多くの科目を履修しながら、およそ 2 年と者との距離感を把握するのが難しく、深い意

いう短期間にインターンシップ、海外留学、見を聞き出すことは難しいという。また、先フィールドワークそして就職活動を同時並行

行文献レビュー型の研究に切り替える場合

して進めなければならないという時間的な過は、大学院生なりのオリジナリティを発揮し密さである。さらに生活のためにアルバイト

にくいという課題が残る。

を必要とする大学院生も多い。コロナ禍に「仮説３：修士論文の見通しを立てにくい

よってインターンは中止となり、期待していことで、多くの大学院生が心理的に不安な状

た海外留学（ダブル・ディグリー・プログラム）態になっているのではないか」については、は中断され、修士論文のための現地調査は不必ずしもそうとは言えないことがわかった。

可能となった。今回の調査で浮かび上がって多くの大学院生が不安な状態に陥っていたこ

きたのは、入学前に描いていた研究計画がずとは事実だが、その原因は修士論文の見通しるずると崩壊するなかで、孤独と向き合いなを立てにくいというよりも、ほとんどすべて

がら、修士論文のテーマや作成スケジュールの授業がオンライン化され、登校機会が激減

を組み立て直し、同時に就職活動にも対処ししたことで、個々の大学院生が孤独で単調でなければならなかった大学院生の精神的なし

閉鎖的な状況に置かれていたことによるとこんどさである。研究科や教職員にまず求めらろが大きい。下宿生の場合は、親元から離れ、れるのは、この彼らのしんどさに寄り添うこ

狭い自室のなかに閉じ込められて授業を受けとであろう。

る時期が続いた。自宅通学の場合は、会話す

これらの結果をふまえて、研究指導上の課

る家族がそばにいても、同級生と交流する機

題として次の点を提案したい。現地調査でき会が極端に制限され、オンラインの授業中にないことによる影響を最小化するため、定性限られた。そのオンライン授業も一方通行型研究においてどのような代替手段をとりうるの科目が多く（特にオンデマンド型）、満たかについて、研究科は授業やゼミや各種セミ

されない気持ちは募ったようである。特にナー等を通じて大学院生に発信する必要があ国 際 協 力 論 集92

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第2号

るだろう。たとえば、オンラインによる模擬されるなど、まさにコロナ禍に翻弄された大インタビュー調査を実践する、オンラインに学院生活だったと言ってよい。彼らはまもな

よる質問紙調査の基本スキルを共有するな

く神戸の下宿を引き払い、新天地へと旅立つ。

ど、実際の経験を語り合うような機会を確保

彼らにとって、大学院生活とは何だったのすることが有意義であろう。また、授業内容

か。一緒に記念写真を撮りながら、就職先やにかかわらず、大学院生が気軽に交流し意見

引っ越し先についていろいろ語り合った。時交換できる機会を設けるなど、
彼らの孤独感、

間にして 30 分程度だろうか。その中の一人

孤立感を軽減する工夫が求められる。

から、「先生の研究室に来るのは、コロナの前年、入学した年に海外調査の予備調査の件

９．おわりに
以下はあとがきである。雑文をご寛恕さで伺った以来で懐かしいです」という言葉を聞いて愕然とした。

れたい。2021 年 9 月 24 日の夕方 4 時頃、鶴彼らは筆者（近田）の授業を履修し、オン

甲第一キャンパスの研究室にいた筆者（近ライン上で何度も意見交換し、筆者は彼らの田）はノックを受けた。ドアを開けると、9ことをある程度知っているつもりでいた。し月修了の大学院生が 4 人の姿があった。六甲

かし、筆者が彼らと対面で話し合ったことは

台講堂で行われた学位記授与式の帰りに立ち数えるほどしかなかった。画面上で見慣れて寄ってくれたのだ。筆者は本務先である大学

きたつもりの彼らの顔と、リアルな彼らはか

教育推進機構の業務に追われており、本稿のなり印象が異なった。オンライン授業の議論

共著者である山内乾史教授に「修了生諸君にでは筆者と見解を別にすることの多かった大よろしくお伝えください」とお願いして、授学院生は、小柄で笑顔のかわいい人だった。

与式には足を運ばなかった。彼らはキャンパ

かつてのような対面授業なら、筆者が彼らかス間移動してまで、指導教員でもない筆者のら受けた印象は、そして彼らが筆者から受けところにわざわざ訪ねてきてくれたのだった印象は、かなり異なるものだったかもしれた。これはまったく予想していなかった。こない。

のうち 3 人は本稿のオンラインインタビューに応じてくれた大学院生だった。

彼らを見送った後の研究室で、受け取った花束を挿すための容器を探しながら（花瓶

不意の訪問に驚きながらも、筆者は 4 人にという洒落たものがないので）、彼らが在学今後の進路について尋ねた。彼らの多くは本中、筆者は彼らに何をしてやれたのだろう

来ならば 3 月に修了するはずだったのだが、と、苦々しい思いに駆られた。結局、筆者はダブル・ディグリー・プログラムによる留学

役立たずの存在だったのではないか。もっと先から強制帰国させられたり、現地調査がで早い段階で彼らに声をかけて、率直に耳を傾きないことでさまざまな予定変更を余儀なくけるべきだったのではないか。もっと授業内

コロナ禍において外国教育研究を行う大学院生が直面する課題

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でいろいろなことを話し合う機会をもつべきのように現場で創意工夫できるかが教員側にだったのではないか。後悔の念に襲われた。

求められている。コロナ禍はいずれ収束する

今からでも筆者にできることはないかと考かもしれないが、この 1 年半の間に大学院生

えてみた。そこで、インタビューの時に現地が直面した苦しい経験を無かったことにして調査からオンライン調査に切り替えて苦労しはならないからである。

たと語っていた修了生に、後期のゼミのゲス
トスピーカーを依頼することにした。オンラ

謝辞

インでインタビュー調査をするときの難しさ

本調査に協力してくれた神戸大学大学院国や工夫について、後輩たちに率直に語っても際協力研究科地域協力政策専攻の大学院生のらえないだろうかとメールで打診した。すぐ

みなさん、および調査アシスタントを担当しに快諾の返事が届いた。就職直後のいろいろてくれた日比野桜子さんに深謝します。

大変な時期にもかかわらず、急な依頼を引き受けてくれたことには感謝しかない。今更ながらではあるが、彼らの経験を後輩学生に伝える機会を設けることが、教員としてのせめてもの罪ほろぼしではないかと思った。
オンラインによる模擬インタビューの機会、
オンライン質問紙調査の実践事例なども、
今年度後期のゼミのなかで取り上げてみたいと考えている。助教の先生にも協力を依頼した。筆者（近田）自身、こうした新しい手法に精通しているわけではなく、どうにかこうにか授業や会議をオンラインでこなしているというレベルである。それならば、自分の能力不足もさらけ出した上で、虚心坦懐で大学院生と一緒に学べばよいではないかと思うに至った。
本稿の調査から明らかになったことは、コロナ禍においては現地調査を主体とした定性研究や、大学院生間そして教員とのリアルな交流が大きく制限されてしまったという事実である。その悲しい事実を直視して、今後ど

参考文献
遠隔授業実施状況調査検討ワーキンググループ（2021）「神戸大学遠隔授業実施状況調査報告」
神戸大学 大学教育推進機構編『大学教育研究』
第 29 号、179-190 頁 .
大阪大学全学教育推進機構教育学習支援部編（2021）「大阪大学のオンライン授業実践事例一覧」
https://www.tlsc.osaka-u.ac.jp/onlinelecture_class/（2021 年 11 月 11 日最終検索）
葛城浩一（2021）「コロナ禍における大学院生の学習活動及び教員の教育活動の実態」『香川大学教育研究』18 巻、77-90 頁 .
近田政博編（2018）『シリーズ大学の教授法 5 研究指導』玉川大学出版部 .
名古屋大学高等教育研究センター編（2021）「特集 オンライン教育の質保証をいかに実現するか」『名古屋高等教育研究』第 21 号、1-97 頁 .
日本教育工学会「特集：COVID-19 以降の高等教育の新展開：学習環境の改善・改革・革新」（論文誌特集号論文募集の案内）
https://www.jset.gr.jp/news/news-3064/（2021
年 9 月 28 日閲覧）
日本比較教育学会編（2021）「特集 コロナ禍における世界の学校教育」『比較教育学研究』62 号、
1-130 頁 .
Macfarlane, B.（2021）,“The impact of Covid-19
and pandemic policies on the freedom toteach”, 大学教育学会 2021 年度課題研究集会基調講演、2021 年 11 月 27 日 .

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第2号

The impact of COVID-19 on postgraduate students
researching educational issues with international
perspectives＊1

CHIKADA Masahiro＊2
YAMANOUCHI Kenshi＊3
OGAWA Keiichi
Abstract
The purpose of this paper is to clarify the impact and challenges of COVID-19 on
postgraduate students preparing for their master's thesis. In terms of university
strategies related to COVID-19, the problem of students not being able to conduct
overseas research visits has hardly been discussed since shifting to online courses
was given the highest priority for many universities.
The target of this survey is 14 students in the second (M2) or third year (M3)master program at GSICS who are conducting research on educational issues withinternational perspectives. Specifically, M2 students are in a special circumstance
where they cannot carry out overseas research visits due to COVID-19 since springof 2020 when they entered GSICS.
The survey was conducted online from April to May 2021 by the focus groupinterview method of three students (including one group of two students). The
purpose of the survey and the questions were informed in advance, and students
exchanged their ideas at the online meeting. The questions are: ⑴ the content andmethod of their master’s thesis designed initially, ⑵ challenges that they encounteredas a result of the pandemic, ⑶ alternative measures taken to overcome thesechallenges, and ⑷ the desired outcomes for GSICS and their research supervisors.
The results are as follows. First, many students are forced to change their＊ 1 Professor, Institute for Promotion of Higher Education, Graduate school of International Cooperation
studies, Kobe University＊2 Professor, Institute for Promotion of Higher Education, Graduate School of International Cooperation
studies, Kobe University＊3 Professor, Graduate School of International Cooperation Studies, Kobe University

コロナ禍において外国教育研究を行う大学院生が直面する課題

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research themes, such as targeted countries/regions, topics, and methods. Second,
online lessons do not necessarily guarantee the acquisition of knowledge and skills.
Third, there are cases of conversion from qualitative research to quantitative
research using existing secondary data. Fourth, as many commuting students found it
difficult to attend campus, they were prone to isolation and loneliness that might havebeen the cause for depression and stagnation of their research activities. Faculty
members should be made aware of these issues as an effort to provide ongoingsupport for students.

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