水平線のムコウ ～Over the Horizon～

元領事のつれづれ話

栃木県国際交流協会 参与

石塚勇人（第 27 回：2021 年 9 月）
東京オリパラ雑感
9 月 5 日、熱戦が繰り広げられたパラリンピックが幕を閉じました。これで、8 月８日に閉幕したオリンピックと合わせ“TOKYO2020”の全てのイベントが終了したことになります。オリンピック、パラリンピック何れもが感動的な試合の連続で大変に盛り上がったと言っていいでしょう。ということで、今回はオリンピックとパラリンピックについて、TV 観戦や事前の報道などを通じて受けた印象などを雑感としてまとめてみました。

異例づくめのオリンピック
コロナの渦中で開催された今回のオリンピック・パラリンピックは、そもそも開催時期が史上初めて 1 年間延期され、さらにはウィルスの変異株による感染者数の急増曲線が丁度オリパラの開催時期に重なるという不運なめぐりあわせもあって、首都圏に緊急事態宣言が発令される中でほとんどの競技は無観客の開催。世界各国からやってきた選手たちは、基本的に競技場と選手村の往復のみで、観光もできなければ日本の人々との直接的な接触はできませんでしたし、ホストタウンとして名乗りを上げていた全国の自治体も各国選手団との直接的な交流は行えずじまいで、原則オンラインのみの交流にとどまるなど、とにかく異例ずくめの大会となりました。また、今年に入って組織委員会のトップが交代したり、直前に開会式等のイベント責任者が辞任したりといった運営面での問題も露呈され、オリンピックが始まるギリギリまで世界の祭典にふさわしいとは決して言えないようなバタバタ劇が演じられていた印象は免れません。
コロナ禍ということだけでなく、ジェンダー、多様性等をはじめとする様々な面でも問題が顕在化した”TOKYO2020”ですが、2013 年に東京大会が決定した当初から少しずつ問題が露見していました。例えば、新国立競技場設計に関する建設コストの問題、大会ロゴの盗作疑惑などは崇高な理想を掲げるオリンピックのイメージが傷つけられたような印象を受け、また透明性に欠けたと疑われかねない招致活動の問題では JOC のトップが辞任するところまで行くなど、様々なマイナスの問題がマスコミによって焙りだされてきました。特に、1 年の延期が決定した昨年 3 月以降はパンデミックの中での開催の是非を問題提起する論調が増えて、必ずしも祝福された大会にはなっていないような印象を受けました。それもこれも、感染対策のために国民に我慢を強いる政策と、コロナに打ち勝った大会としてオリンピック・パラリンピックを成功させたいという政府の考え方にギャップがあり（そもそも感染爆発中の開催であった）、医療体制が逼迫する中で国民の納得感を得られないままに開幕を迎えてしまったことにあったように思われます。この点については、これから総括が行われることになると思われますのでいちいち深掘りすることはしませんが、この場ではかつて直に触れたアテネ大会の記憶やそれ以外の過去の大会との対比も交えながら、筆者なりに今回の東京オリパラを振り返ってみます。

メダルラッシュ
先ず、運営面での問題はさておき、オリンピック競技の内容に目を向けたとき、何といっても注目されるのは日本選手団の頑張りと、それに伴うメダルの数の多さです。歴代の大会のメダル獲得数を比較してみると、今大会が始まるまではメダル総数においては 4 年前のリオオリンピックにおける 41 個が最高、金メダルの数はアテネ大会と前回（1964 年）の東京大会における 16 個が最高でしたが、今回はその 2 大会を 11 個も上回る金メダル 27 個、メダルの総数は 58 個と過去の大会に比較して圧倒的な獲得数で史上最高となりました。実は、アテネ大会のメダル総数 37 個は当時としては過去の大会に比較しても圧倒的な数で、日本の競技力全体の底上げが図られた結果だったというのが JOC（日本オリンピック委員会）会長や選手団長等オリンピック関係者の共通認識であり、皆さん異口同音に大成功だと述べていました。何しろ、開催国でもなければ近く自国開催が予定されてもいない中で、40 年ぶりとなる金メダル 16 個を獲得したことは特筆に値する快挙でした。アテ
ネ大会の期間中、在ギリシャ日本大使館は、アテネ市内中心部のシンタグマ広場に面した新築ホテルに JOC が開設したジャパンハウスの一角に領事部のデスクを置かせてもらい、選手団やその他オリンピック関係者、観戦に訪れる日本人観光客等のトラブル対応などをやっていました。筆者は、1日の半分を大使館事務所での危機管理対応、残りの半分をジャパンハウス内の領事デスクに詰めるという日々を過ごしていました。ジャパンハウスは、多くの選手やコーチ、オリンピックのために訪問してきた VIP やスタッフ、プレスなどの関係者が 1 日中出入りしていて大変に活気のある場所でしたが、日本選手がメダルを獲得する度にハウスの中が大いに盛り上がっていたことを今でも記憶しています。関係者の多くは、大会序盤の競技で日本人選手がいくつものメダルを獲得したことは、後に続く競技の選手に好影響を与えるというプラスの連鎖が起き、選手団全体の士気が上がって大量のメダル獲得につながったと述べていました。
（注）ジャパンハウスは、オリンピック選手、コーチ、役員、選手家族、スポンサー関係者等を対象にホスピタリティ提供の場として、オリンピック期間中 JOC が市内の交通至便な場所に開設することが通常で、北京、ロンドン及びリオの大会でも開設されたと聞いていますが、アテネオリンピックでは市内中心部に新築されたホテルの一角に開設され、関係者へのホスピタリティ・サービスの他、メダルを獲得した選手の記者会見場やレセプション会場としても活用されていました。

今回の東京オリンピックでも、アテネ大会と似たような現象が起きていたと思います。序盤の柔道、水泳などでの金メダルの効果が他の種目の選手にも好影響をもたらす連鎖があったように見受けられました。ただ、今回はそれだけでは語れない日本選手団の強さが見て取れました。今大会で実施された競技数は 33 競技、339 種目ですから、アテネの 28 競技、301 種目からは約 10％増えたのでメダル獲得の可能性も 10％増えたことになります。種目数が増えたことはメダル増に多少は寄与しているでしょうが、今回は種目数の増加以上のメダル増加率でした。躍進の要因として考えられるのは、自国開催ということで各競技団体が選手強化に力を入れてきたことにより、それぞれの競技で選手のレベルアップが図られると同時に選手層に厚みを増してきたことにあったと思われます。因みに、過去のデータを紐解いてみると、この傾向はどの国が開催国であっても同様の傾向がみられます。具体的にみてみると、2000 年のシドニー大会の開催国オーストラリアのメダル獲得総数は前々回のバルセロナ大会以前に比べ、96 年のアトランタとそれに続くシドニー大会で大きく飛躍、この勢いはアテネ大会まで続きます。同様に、アテネ大会の開催国ギリシャの獲得総数は前々回のアトランタ大会以前との比較でシドニー、アテネの各大会で格段に増加、特に自国開催となったアテネ大会での金 6 個、計 16 個という獲得数には、“オリンピックの発祥国としての本領発揮”ということで現地は大いに盛り上がりました。北京大会では、開催国の中国は前々回のシドニー大会と比較するとアテネで大きく増加、北京では金メダル数もメダルの総数でも１位になりました。ロン
ドン大会の英国でも同じ傾向がみられます。前々回のアテネ大会以前と比較してみると北京、ロンドンで大きく飛躍しました。通常、オリンピックの開催地は開催年の 7 年前に IOC 総会で決定されますので、開催国では開催が決まると同時に選手の育成強化が開始されることになります。そのため、自国開催の前の大会前後の時期に当たる、選手強化が始まってから 3 年後あたりで成果が出始め、自国開催の大会で最高水準になり、その 4 年後あたりまでは選手強化策の効果が続いているのではないかと思われます。日本の場合も、2013 年に開催が決定して選手強化が始まり、3 年後のリオ大会では当時として史上最多の 41 個のメダル獲得という成果を発揮していますので、同様の傾向と思われます。3 年後のパリ大会も期待できるのではないでしょうか。
パラリンピックについては、オリンピックほどに明確な傾向があるわけではないものの、近年の大会では各国とも自国開催の大会においては他の大会に比べてより多くのメダルを獲得していることが見て取れます。今回の東京大会でも、日本選手団は連日メダルラッシュに沸いていましたし入賞者数も伸びています。特に、これまでメダルを獲得していなかった競技で新たにメダルをとっているケースが目立ちました。また、メダル以上に注目したいのはパラ選手の言葉の発信力と競技相手選手へのリスペクトを示す姿でした。また、選手の競技後のインタビューを聞いていると、メダルをとったか否かに拘わらず、感情にとらわれることなく試合の結果を自分の言葉で具体的に振り返る姿が印象的で、冷静に自分自身を評価できる能力が備わっているように見えました。
筆者がパラ競技に関心を向けるようになったのはアテネ大会がきっかけでした。当時のアテネはバリアフリーどころかバリアだらけの街並みでお世辞にも障害者に優しい街とは思えず、当初はアテネでパラリンピック開催というのが今ひとつピンときませんでしたが、いざフタを開けてみればスタッフやボランティアの対応は細やかに行き届いており、非常にホスピタリティの豊かな素晴らしい大会でした。パラリンピックを契機に、ギリシャでも障害者への理解が進み、社会に多様性を受け入れる下地ができていったように思います。今回、連日リアルタイムでパラ競技が放映されて多くの視聴者の目に触れることになったことで、これからの日本もパラスポーツということだけでなく、日常から障害者の方々に対する理解がさらに進んでいくきっかけになればと願います。

オリンピックと社会情勢
オリンピック・パラリンピックの競技そのものについては、日本選手団の躍進によるメダル増で大成功といえる東京大会でしたが、先にも述べたように大会そのものの開催の是非については異論の噴出した大会でしたし、運営面での問題も続出だったことから、何か後味のスッキリしない大会であったことも事実ではないでしょうか。コロナ禍という人類史上稀に見るようなパンデミックの最中にオリンピックを開催することの是非については、何が正しい選択か誰もが正解を持たないままに開幕に突き進んでいった印象すらあるオリンピックでした。個人的には、昨年 3 月に開催時期の延期を決定した際に、その決定過程で 2 年延期という選択肢がなかったのかということを疑問に思っていました。もちろん当時はウィルスの変異株などというものについて、筆者としては知る由もありませんでしたが、先進国と途上国が同じタイミングでパンデミックを収束させることができると考えるには無理があるのではないかと、当時は直感的に思っていた訳です（もちろん、2 年で収束するという根拠がないことも事実ではありますが…）。ただ、結果から言えば、パンデミックだと認識されてから 1 年以上が経過した現在でも先進国ですら感染拡大の波は収まっておらず、オリパ
ラは感染爆発の真っ只中で無観客開催となってしまいました。せっかく開催するのに観客なしとはなんと残念なことかと多くの人が思ったことでしょう。
ただ、過去のオリンピック大会を紐解いてみると、全く何事もなかった大会というのは少なかったように思います。問題の中身はそれぞれ違いますが、ほとんどの大会がその当時の政治・社会情勢を反映してか、何らかの問題があった大会だったといえるでしょう。1964 年の東京大会以降を振り返ってみると、まず 68 年に開催されたメキシコ大会では、米国内で激しい社会問題となっていた黒人差別に抗議した米国の黒人選手２人が、メダルの表彰式で人種差別に反対する示威行動（政治的行動）を行なったとしてオリンピックゲームからの追放処分を受けた他、アパルトヘイト下の南アフリカの参加問題が議論を呼びました。72 年に札幌で行われた冬季オリンピック大会では、オーストリアのスキー選手がスキーメーカーの走る広告塔になっておりアマチュアリズムに違反しているとして大会から追放されました（プロが多数参加する現在では考えられないことですが、この当時IOC は高らかにアマチュアリズムを標榜していました）。また、大会のために支笏湖畔の恵庭岳にスキーのコースを新設したことが自然破壊になるとして環境問題が起きています。同年のミュンヘン大会では、PLO（パレスチナ解放機構）のテロ組織である“Black September（黒い 9 月）”がオリンピック選手村のイスラエル選手団の宿舎を襲撃し、人質全員が死亡するというオリンピック史上最悪の痛ましい事件が起きています。この事件は、当時の中東問題を如実に反映した事件でしたが、パレスチナ問題は今に至るまで解決を見ることのできていない根の深い問題です。76 年のモントリオール大会では、オリンピックの肥大化により運営経費で莫大な赤字が発生、IOC として後のオリンピック商業化に舵を切る契機になりました。それ以降も、80 年のモスクワ大会ではソ連のアフガニスタン侵攻に抗議した米国他の西側各国が参加をボイコット（日本も同調）、84 年のロス大会ではその報復措置としてソ連をはじめとする東側諸国が不参加を表明しましたが、ソ連のアフガン侵攻は現在の混迷を深めるアフガン情勢と無関係ではありません。88 年のソウル大会では、ドーピング問題が大きな注目を浴び、カナダの陸上短距離選手が追放される事件が起きています。96 年のアトランタ大会では、オリンピック施設で元米軍兵士のキリスト教原理主義者による爆弾事件が起き、多数の死傷者が発生するという惨事が発生しています。
オリンピックが政治に左右されてはならないという主張は昔から聞きますが、そもそも、IOC（国際オリンピック委員会）自体が巨大な権限と資金力を有する政治的な存在と認識されますので、オリンピックと政治を切り離すことは難しいと言えるのではないでしょうか。今回のコロナ渦中にあっても、オリンピック開催の最終的な決定権は IOC に委ねられており、１年間の延期、無観客開催など重要な事項の決定に深く関わってきたことに鑑みれば、IOC が政治的な存在であることがよくわかります。

アテネ大会との比較という観点では、アテネでは莫大な額の資金が空港、鉄道、高速道路などのインフラの建設に投入されましたが、その上にオリンピック競技施設建設を含め約９０億ユーロ（日本円で１兆円以上）のオリンピック開催経費を要しました。その殆どは国債の発行などの借金で賄ったわけです。当時のギリシャは、4〜5％の経済成長がありましたので、オリンピック後もその経済成長を見込めると踏んでいたのでしょうが、オリンピックから 5 年後の 2009 年に発覚したのがギリシャ経済危機で、EU 圏を揺るがす大問題に発展していきます。いわゆる粉飾決算ですが、実際のギリシャの財政赤字は、対 GDP 比で見せかけの 4〜5％ではなく何年も前から 12％以上にもなっていたことが露見しました。財政赤字には、オリンピックだけが理由ではない構造的な問題（国民の 10％以上という高い公務員比率と手厚い年金支給等）も指摘されましたが、いかにオリンピック発祥の地とはいえ、国力に見合わない背伸びをした大会であったことには違いありません。それに加えて、肥大化したオリンピックがギリシャに無理をさせたことも事実ではないでしょうか。
今回の東京大会については、ギリシャとは国力も国内マーケットの大きさも違いますので、背伸びをした大会だったとは言いませんが、結果からすれば無観客開催、スポンサーの撤退、海外観光客の激減等によって相当額の収入を失いました。一方、開催地が東京に決まった時には、オリンピックのコンパクト化を謳っていたはずです。それが、いつの間にか莫大な資金の投入を伴う巨大な大会に膨れ上がっていました。今回の大会のために競技施設等に対して行なった投資については、それに見合うだけのリターンが今後得られるのか、しっかりとした検証が必要です。いずれにせよ、オリンピック・パラリンピックの開催にはこれだけの経費を必要とする一方で、パンデミックのような思いもよらないリスクがあるということも明らかになりました。今後もオリンピック開催地（国）が莫大な資金を負担する状況が続くようであれば、開催に立候補できる都市は出て来なくなる恐れがあり、オリンピックの存続自体を危うくしないとも限りません。IOC はその可能性を認識していると思いますので、IOC だけでなく国際社会全体がオリンピック大会開催の意義とコンパクト化について、もう１度真剣に議論すべき時が来ているのではないでしょうか。
おわり（公財）栃木県国際交流協会 参与

石塚勇人（略歴）

1977 年外務省入省。外務本省では主に経済協力局、国際協力局で途上国の開発協力を担当。海外勤務歴は、在イスラエル大使館に始まり、在アンカレッジ総領事館、在モントリオール総領事館、在連合王国（英国）大使館、在南アフリカ大使館、在ギリシャ大使館、在ドイツ大使館、在インド大使館、在ニューヨーク総領事館の 9 公館で計29 年間。ギリシャ、ドイツ、インドの各大使館で領事班長を歴任。在ニューヨーク総領事館領事部長を最後に2019 年 3 月退官。同年 5 月より現職。