寄附講座（DOWAホールディングス） Endowed Division
環境物質制御学分野 Control of Environmental Materials
地圏環境学分野 Geosphere Environment

環境調和型新素材製造と新たな資源循環システムを目指して                          教授
教授

白鳥寿一

Professor

Toshikazu Shiratori

BALACHANDRAN JeyadevanThis DOWA Holdings Co., Ltd. sponsored laboratory was inaugurated in FY 2004 and comes under theendowed division of Graduate School of Environmental Studies. The main aim of this laboratory is to solve
the environmental problems taking the viewpoints of both manufacturer and society into consideration. The
researches in this division are categorized mainly into (a) assessing the flow of valuable material resources
released in the society and control, recycle and dispose of them efficiently and safely, (b) developing softsynthesis processes for the preparation of metal oxide, metal, and alloy nanoparticles, dispersion systems
and nanostructures thereof for the development of functional materials that could nurture environmental
friendly engineering and biotechnological applications.

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バラチャンドラン ジャヤデワン

Professor

講師

研究員

研究員

ラファエル ジャスティン ジョセファス

ジョーン レ−マン クヤ ファーマン

Senior Assistant Professor

Researcher

ResearcherHideyuki Takahashi

Raphael Justin Joseyphus

Jhon Lehman Cuya Huaman

高橋英志

ノ粒子の組成・構造の精密制御プロセスの確立である。

国際会議参加・発表

さらに、様々な目的にあったナノ粒子の材料設計ならびに9th International Symposium on East Asian Resources Re-単分散ナノ粒子の合成を行う。特に高周波低損失磁性誘cycling Technology, Oct.29 - Nov. 2, 2007, Sendai, Japan.

電体材料として鉄ベース合金ナノ粒子の合成やコア径およ52nd Magnetism and Magnetic Material Conf., Nov. 5-

びシェル層厚を精密に制御したコアシェル型複合ナノ磁性

9, 2007, Florida, USA（1 件）粒子の開発を行う。

International Conference on Magnetic Fluid,（ICMF11）,July「産学共同研究」

23-27,2007, Kosice, Slovakia（3 件）①導電性ナノ粒子に関する研究においてＤＯＷＡエレクトロ

11th Japanese-French Seminar on Magnetic Fluids,ニクス（株）との共同研究を行っている。本年度は、銅July 20, Paris, France（1 件）

ナノ粒子の合成技術開発・低温焼結性を備えた導電性

Nanotechnology Conference and Trade Show, May

地圏環境学分野

粒子・ペースト、インクの開発を中心に共同研究を行って20-24, 2007, California, USA

地圏環境学分野では、地圏における汚染重金属の存在いる。また、様々な溶媒中での金属ナノ粒子の分散系のThe Fourth International Conference on Flow Dynam-

情報を集約する試みを行うとともに、新たに地圏に侵入し開発についても研究を行っている。

ics（4th ICFD）, Sept. 26-28, 2007,Sendai, Japan（5 件）

た汚染の移動抑制・土壌・地下水からの分離分解など②磁性流体ハイパーサーミアの医療応用を目的とした工学

国際会議ポスター賞受賞の研究として、「地圏環境インフォマティクスのシステム開基礎研究として、本研究室では、（a）交流磁界による発Young Poster Award-R. T. Hosono

Magnetite Nano-

発と全国展開」（平成 17 〜 19 年科学技術振興調整費）

熱効率の高い鉄酸化物磁性粒子の合成技術開発、（b）

particles for Magnetic Fluid Hyperthermia Using Modi-

は他の研究室と共に推進してきた。今後は、行政機関と発熱機構解明・磁気的相互作用の影響の検討及び（c）

fiedの連携を取りながら社会で使用で実際に使用できるべく動熱拡散関する理論・実験的検討について（株）フェローテッ

おもな外部資金、研究プロジェクトいていこうと考えている。また、高機能・エコロジカルな材

クと共同研究を行っている。そこで得られた成果の一部は、①ポリオールプロセスを用いた多目的用均一粒径ナノ粒子

料・素材・製品には希少な金属が使われることが多い反面、スロバキアで行われた国際会議において報告された。

合成技術の確立ー日本学術振興会科学研究費補助金・

Oxidation Method,（4th ICFD）

その金属はほとんどリサイクルされることなく廃棄されている基盤研究（A）平成１７〜１９年度のが現状である（資源の無駄と土壌の汚染）ことを懸念②インクジェット式電子回路印刷用銅ナノ粒子合成およびして R to S（Reserve to Stock）研究会（ 金属資源循

発およびナノテクノロジーを利用した材料資源の最小使用酸化防止技術開発 − シーズ発掘試験研究、（独）科学環の促進のための技術・システムの検討会）を多元物質による最大効率化を目指している。近年、機能性材料開技術振興機構研究所とともに設立して活動を始めた。そして、使用済み発の立場からの環境問題対策として、自然に学ぶべきであ③電気化学的手法を用いた鉄 − 白金微粒子の電極触製品などに含まれるレアメタル金属をはじめとするリサイクルるというコンセンサスが得られ始めている。しかし、それを実媒活性評価、学際科学国際高等研究センター共同研究、されていない金属類の人工鉱床化を目指した技術的・社現するための様々な試みがなされているにもかかわらず成功

平成１９年度

会的な研究を実施している。

例は非常に少ないのが現状である。自然に学んだものつく④導電性ナノ粒子に関する研究、DOWA ホールディングス、主な研究プロジェクト

りのベースは単分散な物質の合成およびその性質を受けた

DOWA エレクトロニクス（株）との共同研究、平成１９年度①「地圏環境インフォマティクスのシステム開発と全国展開」

ナノ構造化が必要不可欠である。
「自然に学んだものつくり」（平成 17 〜 19 年科学技術振興調整費）を実現するに当たって最も必要とされるのは、ボトムアップ

地圏環境インフォマティクスと名付けた俯瞰的な地圏の方式による材料作製技術であると考え、単分散機能性ナ環境情報を全国的に整備するというプロジェクトを環境科

ノ粒子やそれらの分散系の作製技術開発に取り組んでいる。

学研究科の他の研究室や独立法人産業総合技術研究主な研究プロジェクト

所とともに担当している。これは、循環物質や有害物質①「ポリオールプロセスを用いた多目的用均一粒径ナノ粒

交流磁界中に置かれたハイドロゲル中に分散された鉄酸化物が発熱する様子を観察した結果。サーモビューによる時間経時変化。の存在箇所や形態についてなどの今まで整備されていなかっ子合成技術の確立」（平成 17 〜 19 年日本学術振興会

トピックた細かな情報を含むものであり、当研究室においては土壌科学研究費）「百聞は一見にしかず」をモットーに実際に工場見学ツアー中の汚染物質形態の解析などを担当している。

本研究における具体的な研究開発要素は、低環境負荷を実施することにした。本年度は秋田県にある家電品リサ

環境物質制御学分野

非水溶液プロセスの一つであるポリオールプロセスにおけるイクル施設と産業廃棄物処理施設を見学した。来年度以環境物質制御学分野では、低環境負荷材料合成技術開ナノ粒子の化学合成プロセスの機構解明とそれに基づくナ降は複数回実施できればと考えている。

Coexistence Activity Report 2007

平成１９年度

工場見学会にてアクティビティレポート55