第62号

日本スポーツ法学会
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会報第号

2024（令和6）年6月21日発行

http://jsla.gr.jp

日本スポーツ法学会事務局 〒 100-0013 東京都千代田区霞が関 1-4-2 大同生命霞が関ビル 12 階 兼子・岩松法律事務所内
TEL：03-6206-1303 FAX：03-6206-1326 E-MAIL：japansportslaw.contact@gmail.com 発行人：棚村政行 編集人：高松政裕

選手の出場資格をめぐる問題、パラアスリートのオリンピック出場資格をめぐる問題、妊娠・出産を理由とする選手契約解除の当否が争われ委員会からのお知らせた事例など）②諸外国のスポーツ仲裁機関の制度比較③日本スポーツ仲裁機構の課題（利害関係人の手続保障など）④日本政府のシンガポール条約への批准や 2024 年 4月１日に施行する紛争解決機関研究専門委員会

改正 ADR 法を受けたスポーツ調停の活用可能性
杉山 翔一（弁護士）

当委員会の活動にご関心をお持ちの会員がいらっしゃいました
ら、ぜひ当委員会の企画する研究会にご参加ください！当委員会の会員のみなさん、こんにちは！

活動への参加は随時受け付けておりますので、担当杉山（sugi@

紛争解決機関研究委員会は、2023 年より委員の構成を新たにfield-r.com）までご連絡を頂戴できれば幸いです。

し、次の活動を中心的な活動にしています。
①国際的なスポーツ仲裁・調停の動向に関する定例研究会②日本スポーツ仲裁機構スポーツ仲裁法研究会との合同研究会

スポーツ契約等研究専門委員会③仲裁判断例、決定等の評釈

馬淵 雄紀（弁護士）④年毎の特別企画の実施
当委員会は、2023 年、次の問題を取り上げる研究会を実施しま

2023 年 7 月28日午後 6 時より、スポーツ契約等研究専門委員会した。
①欧 州人権裁判所 Semenya v. Switzerland 事件を素材とした、の研究発表会が開催された。講師は大橋卓生弁護士（当会理事・スポーツ仲裁裁判所のあり方や人権規範の適用の問題（日本スパークス法律事務所）で、「スポーツのメタバース化における法的問

ポーツとジェンダー学会との合同勉強会）

題に関する研究」と題して、メタバース領域での展開が増えているスポーツ業界の状況を踏まえた法的な論点の説明がなされた。

②日本スポーツ仲裁機構の水球競技をめぐる仲裁判断 2 件を取り上具体的には、メタバース内で、実在するスタジアムを再現する場合

げ、審判の判定をめぐる問題や法の一般原則の適用の問題の法的論点の整理（外観・内観及びそこでの看板広告、並びにア③義足アスリートの出場資格の問題
2024 年 6 月には、翌月にフランスのパリでオリンピック・パラリンピッ

スリートのアバターの権利関係等）についての発表が行われた。一

ク競技大会があることに鑑み、2024 年の④（年毎の特別企画）の般に、メタバースとは、インターネット上に構築された 3 次元の仮想空活動として、間を指し、ユーザー各自がアバターと呼ばれるメタバース上で利用すi）オリンピック時のアドホック部における紛争解決制度

る自らのキャラクターによって他者とのコミュニケーションや物の売買

ii）ロシア五輪委員会の参加資格停止をめぐるスポーツ仲裁判断の等現実世界と同様の活動を行うことが可能となっている。
メタバース上での実在するスタジアムについては、その外観の再現当否が著作権や意匠権の保護対象となるかということや、内観の再現にの両方を扱う研究会を開催する予定です。

ついては施設管理者の許諾の有無について説明がなされた。また、その他にも、当委員会内の MTG では、次のテーマを取り上げることも議論しています。

スタジアム内のショップの名称やロゴマークについては景色の一部と①ダイバーシティ・インクルージョンに関連する紛争事例（トランスジェンダーして再現する場合には権利処理が不要である一方で、看板広告や1

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オブジェについては屋外に常設された美術作品に該当しない限りはれで防げる学校体育・スポーツ事故」シンポジウム及び日本弁護士著作権者の許諾が必要となる旨の説明がなされた。また、近年ファッ連合会スポーツ・エンターテインメント法促進 PT のスポーツ事故補

ションブランドやスポーツブランドがメタバース上に店舗を開設し、アバ償をテーマとするシンポジウムの開催が予定されており、今後も、関ターがメタバース上で着用できる各ブランドの商品を販売しているこ係機関との連携を図り、スポーツ事故に関する研究をより一層深めてとが紹介された。これらの商品の再現については、仮に意匠登録さいく予定です。

れていた場合でもメタバース上では意匠権侵害にならない旨の説明

5. おわりにがなされた。

当委員会では、若手・ベテランの区別なく、活発な議論が行われさらに、アバターについては、①フィクションキャラクターの場合にており、意欲がある会員の方のご参加をお待ちしています！

は、著作物としての問題となり、②リアルパーソンキャラクターの場合には（a）架空の人物であれば著作物該当性が問題となり、（b）実在する人物であれば著作物性は問題とならない代わりにパブリシティ

スポーツ基本法研究専門委員会権や肖像権が問題となること、アバター独自の法的な論点として、ア境田 正樹（弁護士）

バターに対する名誉毀損の成否等についての示唆がなされた。
出席者からは、メタバースに関連して、個人情報ないしデータの取り扱い等についての質問も出て、活発な議論がなされた。

2023 年 6 月1日（木）17：00-19：00まで、衆議院第一議員会館
地下１階大会議室におきまして、日本スポーツ法学会と日本スポーツ政策推進機構共催のシンポジウム「スポーツ団体ガバナンスコードを考える」が開催されました。

事故判例研究専門委員会

2019 年、スポーツ庁「スポーツ審議会 スポーツ・インテグリティ部
古田 直暉（弁護士）会」にて、スポーツ団体が適切な組織運営を行う上での原則・規範を示す「スポーツ団体ガバナンスコード」が策定され、適合性審査

1.はじめにが中央競技団体に対して実施されてきましたが、令和５年度で一巡

当委員会は、現在、①事故補償に関する提言の関係機関等へすることを機に、これまでの成果や課題を検証するため、再度、「スの配布及び普及、②スポーツ事故に関する裁判例の研究の促進、ポーツ審議会 スポーツ・インテグリティ部会」が設置されました。同③関係機関との連携等を重点施策として、活動を行っています。

部会では、これまでの取組の成果や課題を検証し、コードの今後の2. 事故補償に関する提言在り方について検討されています。

当委員会での検討を基に、被害者の救済・事故防止等の観点

本シンポジウムでは、上記の検討課題について、スポーツ審議会からの総合的な対策についての制度・施策への提言として、2023

委員を含むスポーツ政策に精通した識者による議論を行うとともに、

年 7 月1日、「提言『スポーツ事故被災者への補償等総合的支援制これからのスポーツ・インテグリティの確保とスポーツ団体のガバナン度』の創設」を発出しました。

スの在り方についての提言を行うことを目的として開催されました。

当委員会では、現在、関係機関に対する当該提言の周知に努め当日のパネルディスカッション登壇者は次の通りでした。ていますが、今後は、スポーツ基本法の改定において、スポーツ事（モデレータ）故補償にかかる規定を盛り込んでいただくよう働き掛けることを考え河野一郎（日本スポーツ政策推進機構副理事長）ています。

（パネリスト）

3. 裁判例の研究

友添秀則（日本スポーツ政策推進機構理事、スポーツ審議会委員）

当委員会では、毎月１回程度、担当となった委員がスポーツ事故

境田正樹（日本スポーツ法学会理事、日本スポーツ政策推進機構に関する裁判例を1 ～ 2 件取り上げて報告を行い、当該報告をもと理事、TMI 総合法律事務所弁護士）に、委員会内で活発な議論を交わしています。

谷本歩実（2004 年アテネ五輪・2008 年北京五輪女子柔道 63 キロ

具体的には、裁判例の判決内容の妥当性、学術的な分析及び金メダリスト、日本スケート連盟理事、日本クレー射撃協代理人としての効果的な主張立証方法の検討のみならず、スポー会理事）

ツ事故予防のためのあるべき体制・措置、スポーツ事故が生じた場

河合純一（公益財団法人日本パラスポーツ協会 理事、日本パラリン合のあるべき事後対応、さらに、ドイツを含む海外事例も踏まえ、スピック委員会 委員長）

ポーツ振興・被害者救済等の観点を踏まえた訴訟・事故補償制度

籾井圭子（公益財団法人日本オリンピック委員会常務理事）

のあるべき姿についても検討を行う等、多岐にわたる議論を行ってい

村井

ます。

森岡裕策（公益財団法人日本スポーツ協会専務理事）

今後も、裁判例の研究を進めるとともに、従前の検討等も踏まえ、当委員会外の皆様向けの発表を行うことも検討しています。
4. 関係機関との連携等
2024 年度には、日本スポーツ法支援・研究センター等主催の「こ2満（前 Jリーグチェアマン、日本バドミントン協会副会長）

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学会大会報告に確保される方法が早急に確立される必要がある。遠慮しがちな日
本社会において理事間・各所からの出向者間での監督は容易ではないと思われるものの、上記汚職事件に関する刑事裁判においては清水 光（弁護士）「東京２０２０大会は、世界最大規模のスポーツの祭典として世界的に注目され、その開催が国家的にも特に重要と位置付けられてい2023 年 12 月9日に開催されたスポーツ法学会における学会大会たところ、本件は、その準備や運営を担う組織委員会役員等の職について報告する。

務の公正さ及び同大会の公正かつ適正な運営を大きく損ね、これら今回の学会大会では「スポーツイベント・スポーツ団体における腐に対する信頼を失墜させ、同大会に汚点を残した」と非常に厳しい敗防止の実現」をテーマとして、第１部から第 4 部に分けて、様々な評価がされているし、実効的な内部統制が確立されない限り、今後報告、ディスカッションが行われた。私からは第 1 部（東京オリンピッ

大規模なスポーツイベントを開催することについて国民の理解を得る

ク・パラリンピックに関わる汚職事件を巡る裁判の経過と現状の分析）ことは難しいであろう。関係者が真剣に議論をする必要がある。と第 2 部（海外の腐敗防止取組について）の報告を受けて感じたこ

この点、ＩＯＣやＦＩＦＡは、２０１７年頃から腐敗防止と人権尊重にとをメインに報告したい。

関する取り組みを始めており、開催都市契約や開催国規則に腐敗スポーツの世界に限らず、不祥事が起こると常に言われることで防止と人権尊重を定め、さらに別途の倫理規程等でこれを実行するあるが、内部統制の機能不全・コンプライアンス意識の希薄さが今仕組みを作っている、より具体的には、パリオリンピックについては史回の汚職事件についても指摘されている。オリパラ組織委員会につ上初めて倫理委員会が設置されたこと、ＦＩＦＡの倫理規程に違反しいて統制が難しいと感じたのは、組織が時限的な存在であって、かた場合には制裁が科されることもあることの報告があった。

つ、構成メンバーが各所からの出向等で成り立っているという、言っこうした取り組みの成果を確認しつつ、よりクリーンなメガスポーツてみれば不安定な存在であるにも関わらず、ステークホルダーが非イベントが開催されるよう関係者が一丸となって取り組まなければ、ス常に多く、かつ、極めて多額の金銭が動くという構造にあることでポーツが本来もつ美しさや実直さに傷をつけ、その健全な発展を阻ある。

害することになるであろう。

コンプライアンス意識については多分に個人に依存するところであスポーツイベントの開催目的を改めて考え直し、多くの人と共有しるが、内部統制については職務の適正性に対する監視・監督が真たいと痛感した充実した学会大会であった。

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国際スポーツ学術推進委員会では、今後もこのような情報発信のほか、AIAC スポーツ仲裁規則をはじめとする他国のスポーツ仲裁参加報告機関の規則を研究したり、各 MoU 団体との共同セッションを開催することを検討しています。企画が決まりましたら、随時会員の皆さまにご案内しますので、ご関心のある会員におかれては、今後もぜひご参加いただけると幸いです。

AIAC/SLAM 主催の Asian Sports ADR Summit

AIAC スポーツ仲裁規則：h t t p s : / / a d m i n . a i a c . w o r l d / u p l o a d s / c k u p l o a d /ckupload_20231006103640_17.pdf

杉山 翔一（国際スポーツ学術推進委員会 委員長）

写真①

2024 年 1 月 19 日、マレ ー シア・クアラルンプ ー ル の AsianInternational Arbitration Center（AIAC） に て 開 催 さ れた セ ミ ナ ー「Asian Sports ADR Summit - Mastering thePlaybook」に参 加してきました（ 写 真 ① 参 照 ）。このセミナーでは、当 学 会 が 昨 年 MoUを結んだ「マレーシアスポーツ法 学 会 」（SLAM）が主催団体の一つを務めました。SLAM は、当学会をこのセミナーの「サポート団体」と位置づけてくれ、セミナー会場では、他団体と共に、当学会の名称ロゴが表示されていました（写真②参照）。
このセミナーの 主 題 は、2023 年 10 月に AIAC に 施 行された
Asian Sport Arbitration Rules（以下「AIAC スポーツ仲裁規則」）の紹介と、アジアスポーツ仲裁規則に基づく紛争解決機関である「アジアスポーツ仲裁廷（Asian Sports Tribunal: AST）」の写真②設置を記念することでした。
AIAC スポーツ仲裁規則は、スポーツ仲裁という意味では、日本の公益財団法人日本スポーツ仲裁機構（JSAA）の各規則と同様にスポーツ紛争を対象とするものですが、違いもあります。大きな違いとしては、以下を挙げることができます。
①対象とする紛争
AIAC スポーツ仲裁規則は、スポーツに関連する金銭紛争と非金銭紛争の両方を対象としています ( 同規則第 1 条 )。決定の取消しを求める紛争（非金銭紛争）をスポーツ仲裁規則で、金銭紛争を特定仲裁合意に基づくスポーツ仲裁規則で分けて取り扱っているJSAAとは、同一規則の取り扱う対象の範囲に違いがあります。
②代表選考・出場資格紛争の場合の特則
AIAC スポーツ仲裁規則の下では、代表選考や出場資格に関する紛争については、48 時間以内の解決を求めることができます（同規則 Appendix II）。これに対し、JSAA のスポーツ仲裁規則は、紛争を極めて迅速に解決する緊急仲裁手続を含んでいますが、具体的な解決期限は規則上定められていません。
③仲裁判断の非公開原則
AIAC スポーツ仲裁規則に基づく仲裁判断は、原則として非公開とされています（同規則 38.2 条）。これに対し、JSAA のスポー
ツ仲裁規則に基づくスポーツ仲裁では、申立人の氏名や名称を匿名化した上で、仲裁判断が公開されています。
セミナーの休憩時間には、AIAC の主催する仲裁人認証コースを修了すれば、どの国の方でもAST の仲裁人候補者となることができると伺いました。将来、当学会の会員が、当該コースを受講した上で、AST の仲裁人候補者として登録することも考えられます。

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◆主旨

2024 年夏期合同研究会のお知らせ

北海道は日本でも有数の観光地であり、多くの観光客が豊かな自然を楽しめるアウトドア活動を目的として訪れる。観光産業は道内の主要産業の一つに位置づけられるが、観光客に関わる事故

武田 丈太郎（北海道教育大学岩見沢校）やトラブルも数多く起きている現状にある。

今回の夏期合同研究会では、北海道内で活躍するアウトドア業界の関係者から情報提供を頂きながら、各種活動に関わる課題を検討し、観光産業及びアウトドア業界の今後の発展に向けた◆日時

方策を議論していきたい。

2024 年 7 月6日（土）13 時 30 分～（受付 13 時 00 分～）

実例をいくつか紹介する。まず、アウトドア活動における事故に◆会場
札幌学院大学新札幌キャンパス 303 中教室〒004-8666 北海道札幌市厚別区厚別中央 1 条 5 丁目1-1

ついてである。ニセコ地域の山は、かつて国内で最も雪崩による死亡事故が多かった。そのため、地元住民が中心となって事故防止のための“ニセコルール”を設けるとともに、スキー場関係者※オンライン（Zoom）配信との併用（ハイブリッド型）が定期的に雪崩情報を発信し、安全確保に努めている。しかし◆時間
13 時 00 分～ 13 時 30 分 受付

13 時 30 分～ 17 時 30 分 研究会

18 時 00 分～		

情 報交換会

ながら、国が認めていないことによる正当性の疑義など批判が行われている。また、ガイドの資格制度についてである。2002（平成14）年度から北海道では、安全で質の高いサービスを提供するアウトドアガイドと事業者の育成を目的として、“北海道アウトドア資格（新札幌駅周辺、場所検討中）制度”を導入し、試験に合格した受講者に対しては、知事による◆テーマ

認定を行っている。しかしながら、あくまでも民間資格であるため、「アウトドア活動をめぐる法的問題～北海道の観光産業の現状

普及拡大しているとは言い難い。

から考える～」（仮）◆情報提供者

な取組みを進めている。今後、持続可能な観光地域づくりを実現

・ 白 川 美 穂 氏（NPO 法人登別自然活動支援組織モモンガくらぶ

していくために、アウトドア業界は安心・安全なコンテンツを提供す

ることが不可欠である。そこで、今回の研究会では、自然環境下

・ 新 野 和 也 氏（NPO 法人どんころ野外学校ガイド・インストラクター）
・ 青 野 範 子 氏（十勝岳温泉株式会社代表取締役）

北海道においては、行政と民間団体が連携協力しながら、様々

前事務局長）におけるアウトドア活動の事故の実態、それに関わるガイドの資格



制度の問題、業界や地域におけるローカルルールの存在を中心に・合田雄 治 郎 氏（弁護士、本学会会員）議論していきたい。

◆アクセスhttps://www.sgu.ac.jp/information/access.html

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新入会員

自己紹介

林拓弥 会員浅野雅貴 会員

（弁護士）

（弁護士）

弁護士の浅野雅貴と申します（第一東京弁護士会所属、第2023 年度、日本スポーツ法学会に入会しました、74 期の林拓弥７４期）。２０年以上にわたりサッカーをプレーしてきました。また、ス（第二東京弁護士会所属）と申します。

ポーツ観戦が趣味で、スポーツは人生に欠かせない要素となって私は、大学院から始めたトライアスロン競技を、今も現役で続けいます。スポーツに関わり続けたいという強い気持ちからこのたびています。
トライアスロンは、主に、①スタンダード（スイム1.5km、バ入会させていただきました。日本スポーツ法学会及びスポーツ界にイク40km、ラン10km）、②ミドル（スイム2km、バイク90km、ラン貢献すべく取り組ませていただく所存です。どうぞよろしくお願いい20km）、③ロング（大会により異なるが、“アイアンマン”と呼ばれるたします。

大会はスイム4km、バイク180km、ラン42.195km）という3 つの距離にカテゴリー分けされていますが、私は、②と③をメインに出場しており、2023 年は、九十九里トライアスロン（関東最大規模のアマ筒井香 会員チュア大会）で総合優勝することができました。

（学術博士 / スポーツメンタルトレーニング指導士）

将来は、「ロングの日本選手権」こと宮古島トライアスロンにて総 合 表 彰 台に乗ること、日本 人 10 人ほどしか達 成していない

スポーツ心理学の研究で博士号を取得し、スポーツメンタルト「アイアンマン9 時間切り」が目標です。

レーニング指導士として主にアスリートのメンタルトレーニングとキャさて、トライアスロンという究極のエンデュランス競技においては、リアデザインに携わっています。各競技の日本代表チームに関わ膨大な練習時間の確保が必要となります。多忙な弁護士業務のる中で組織のガナバンスの課題に直面することや、所属先のチー中、どのようにトレーニングを行っているのか、1 週間の流れを紹介しムや企業との契約に悩む選手に出会うこともあり、法律の専門家ます。

としてスポーツに携わっている方々と議論させていただきたく入会（1）平日月～金：朝 7-9 時の間、主にバイクかランの練習を行う。

いたしました。どうぞよろしくお願いいたします。

（2）土：午 前 5 時 に 出 発し、チ ームで 250km ほど バイク練。
午後 5 時帰宅。
（3）日：オフ。積み残しの業務＆家族サービス。

北田真理 会員

週のトレーニング時間は、およそ15 時間前後となります。

（杏林大学総合政策学部准教授）

東京都内は信号も車も多く、外でバイクのトレーニングに集中することは容易でありません。そんな環境でも効率の良いトレーニン

杏林大学総合政策学部の教員の北田真理と申します。大学
では、法学入門、民法（総則、家族法）、医事法など様々な科目を教えています。おもにハーグ子奪取条約を研究テーマとしています。父親がプロスキーヤーで、幼い頃から競技スキーを続けていましたが、高校時代、膝の前十字靭帯断裂により、選手生命を絶たれてしまいました。早稲田大学大学院での指導教授 棚村政行先生とのご縁で、スポーツ法の勉強を始めることになりました。みなさま、どうぞよろしくお願い致します。

グを可能にするのが、「ズイフト」というバーチャルサイクリングアプリです。
説明が難しいのですが、ロードバイクを部屋に持ち込んで「ローラー台」と呼ばれる装置を取り付けます（エアロバイクのようなイメージです。）。そうすると、自分が漕ぐパワー（パワーメーターという機器で計測）がメタバース空間における自分のアバターのスピードと連動し、メタバース空間で、世界中のライダーと24 時間対戦することができます。起きて10 分後には自転車に乗ることができる（しかも一切止まらずに、安全に、限界まで追い込むことができる）ため、極め伊藤瑞希 会員て効率的にトレーニングをすることができるのです。
今後も、「現役アスリートの視線を併せ持った弁護士」として、ス（OsakaCitySC 監督兼フットボールダイレクター）

ポーツ法務に携わっていけたらなと思います。

現在、OsakaCitySC（大阪社会人 1 部リーグ）で監督兼フットボールダイレクター、関西大学サッカー部で GKコーチ、（株）
BorderLeSS で CSO（戦略担当）を務めています伊藤瑞希です。筑波大学で修士学（体育学）を修めた後、シンガポールやオーストラリアで合計 9 年間コーチを務め、2022 年 11 月に帰国してからもフットボールコーチを本業としながら、FIFA や UEFA の通訳、専門学校等で教鞭を務めたりとピッチ外でも様々な活動をしています。よろしくお願い致します。

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会報編集担当からのお知らせ
当学会の会報では、会員の皆様からの投稿文を募集しています。方針は、会員の顔が見える、会員がアウトプットできる です。
① スポーツ法に関する論考 ２０００字以内（画像スペース込）② スポーツに関する記事 １０００字以内（画像スペース込） 随想、スポーツ観戦記、好きなスポーツの話など何でもけっこうです。
いずれも、タイトル、所属・肩書を付記し、顔写真（任意）を添付してください。原稿の送付先は別途メーリングリストでお知らせします。
そのほか、こんな研究会をはじめました、いっしょに視察に行きませんかなどの告知もご連絡ください。
６３号（１２月発行予定）の締切は９月末日です。
会員資格を有する者ならどなたでもけっこうです。皆様の積極的なご応募をお待ちしています。

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