日本包装学会誌 Vol.23 No.4 （2014）

技術報告～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～

新規バルクコンテナを利用したダイコン流通プロセスにおける CO2 排出量削減の可能性
折 笠

貴 寛*、中 村 宣 貴**、ロイ ポリトシュ***、タンマウォン マナスィカン**、誠*****、曽 我 綾 香*****、大 野 誠 治******、
兼 田 朋 子****、吉 田
新 實 誉 也******、横 山 幸 一*******、西 尾 恵********、小 出 章 二*、
椎 名 武 夫*********

Possibility of CO2 Emissions Abatement by Using Newly Developed
Bulk Container for Radish Distribution Process
Takahiro ORIKASA*, Nobutaka NAKAMURA**, Poritosh ROY***,
Manasikan THAMMAWONG**, Tomoko KANETA****, Makoto YOSHIDA*****,Ayaka SOGA*****, Seiji OHNO******, Tomoya NIIMI******, Koichi YOKOYAMA*******, Megumi
NISHIO********, Shoji KOIDE* and Takeo SHIINA*********
我が国において、ほとんどの青果物はワンウェイで利用されるダンボールを用いて輸送されている。本研究では、出荷容器として段ボール箱に替えて新規コンテナを青果物流通に利用した場合の CO2 排出量削減の可能性について検討した。その結果、段ボールを用いたダイコン輸送の CO2 排出量は、小型コンテナおよび新規コンテナといった他の輸送資材を用いた輸送方式におけるそれと比べて大となった。例えば、段ボール輸送と比べて新規コンテナを用いた輸送では、
CO2 排出量を 41%削減する結果となった。小型コンテナおよび段ボールの容器製造・輸送工程の CO2 排出量は大きいものの、ダイコン輸送の CO2 排出量は全体の CO2 排出量に寄与する。この結果は、ダイコン輸送における総 CO2 排出量は、輸送距離が増加するにしたがって増加することを示した。新規コンテナの耐用回数を増加させた時の影響についても検討したところ、新規コンテナの耐用回数を向上させることにより、更なる CO2 排出量の削減が期待される。以上より、既存の段ボール箱による流通方式に替えて、新規コンテナによる物流を導入することにより、大幅に CO2 排出量を削減する効果が示された。

In Japan, most fresh fruit and vegetables are shipped using corrugated fiberboard boxes (FB), which
are recycled after only one use. In this study, we investigated the possibility of reducing CO2 emissions
by using an alternative, newly developed container (NDC). As the results, CO2 emissions associated withradish distribution using FB are larger than those using other types of boxes, such as plastic containers or
岩手大学農学部, Faculty of Agriculture, Iwate University.
農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所, National Food Research Institute.
***
ゲルフ大学工学部, School of Engineering, University of Guelph.
****
徳島県立農林水産総合技術支援センター, Tokushima Agriculture, Forestry, and Fisheries Technology Support Center*****
神奈川県農業技術センター, Kanagawa Agricultural Technology Center******
キョーラク株式会社, Kyoraku Co. Ltd.
*******
王子インターパック株式会社, Oji Interpack Co., Ltd.
********
ホクレン農業協同組合連合会, Hokuren Federation of Agricultural Cooperatives.
*********
連絡者(Corresponding author), 千葉大学大学院園芸学研究科 (〒271-8510 千葉県松戸市松戸 648), Graduate School of
Horticulture, Chiba University, 648 Matsudo, Chiba 020-8551, Japan,
TEL:047-308-8847, FAX:047-308-8847, Email:shiina@chiba-u.jp***－ 293 －

新規バルクコンテナを利用したダイコン流通プロセスにおける CO2 排出量削減の可能性

the newly developed container (NDC). In comparison to using FB, using the NDC reduced CO2 emissions
by 41%. While the CO2 emissions of container production and distribution of fiberboard boxes or plastic
containers were significant, the CO2 emissions of radish distribution had a profound effect on the total
CO2 emissions. The results showed that the total CO2 emissions associated with the radish distribution
process are increased with increasing distribution distances. The impact of the longer expected lifetime of
the NDC was also investigated, and was found to lead to a reduction in the total CO2 emissions of theradish distribution process. CO2 emissions could be reduced significantly by shifting from the existing
distribution system, which employs FB, to a new system that employs the NDC.
キーワード : バルクコンテナ、段ボール、ダイコン輸送、CO2 排出
Keywords : bulk container, corrugated fiberboard box, radish distribution, CO2 emission

通い容器を用いた青果物流通はほとんど普及し１． 緒言
わが国における平成 18 年度の青果物出荷量は
1)ていないのが現状である。これは、循環型容器をであり、そのほとんどの場合におい用いた場合の環境への優位性について定量的にて、青果物は段ボールを用いて運搬されている。

評価した研究事例が極めて少ないことが理由の

近年、温室効果ガス排出削減に向けた取り組みの一つと考えられる。一方、これまで青果物流通の加速化が期待されている。国内で消費される国産

一部で利用されていた、通い容器の一種である一野菜の供給に関する環境負荷のうち、約 30%が流

般的な小型プラスチックコンテナ（以下、小型コ

17,244 千 t

2)通によるものである 。そのため、青果物流通にンテナ）とは異なる、新しいリユース式の大型コおいても廃棄物縮減の観点から、３R（リデューンテナ（以下、新規コンテナ）が開発された。こス、リユース、リサイクル）を総合的に推進するの容器は、プラスチック製のパレットと上ぶた、3)ことが求められている 。このような観点から、

および複々両面段ボール胴枠（スリーブ）からな

ワンウェイで利用される段ボールよりも、廃棄物

り、いずれもリユースされることが特徴である。

縮減にとって優位なリユース容器の利用が注目

新規コンテナは、プラスチック部分に数種類の寸されつつあり、農林水産省でも「食品供給コスト

法規格があり、高さ方向の寸法を規定するスリー

4)

縮減アクションプラン 」の中で、環境負荷低減

ブのサイズは任意となっているため、内容品に応のための通い容器の利用促進を掲げている。これ

じたサイズ選択が可能となっている。また、軽量を受けて発足した通い容器普及促進協議会では、である、耐久性がある（プラスチック部分は 100

5)「通い容器の本格的な普及に向けて 」を発表し、回以上の使用に耐える）、繰り返し利用容器とし通い容器への転換による段ボール箱使用の削減ての優位性を持つだけでなく、スリーブの折りたにより、環境に配慮した循環型容器としての優位

たみが可能で使用時に対する非使用時の容積が性を積極的にアピールしていくことが重要と報

約７分の１に低下するため、復路の輸送効率が向告している。しかしながら、青果物流通における上するという特徴を持つ 6)7)。このような利点を有

通い容器の普及率は３％程度と推定されており 5)、する新規コンテナを実際の青果物流通に適用し－ 294 －

日本包装学会誌 Vol.23 No.4 （2014）

た例としては、兼田らのダイコン流通における振動特性と青果物の損傷特性に関する解析事例

8)9)について報告した例は見当たらない。そこで、本研究では、出荷容器として段ボール箱に替えて、がある。これらの報告では、適切な条件下で新規

小型コンテナおよび新規コンテナを青果物流通

コンテナを用いることで、ダイコン輸送中に発生に利用した場合のCO2 排出量についてライフサイする損傷を低減できると報告しており、新規コン

クルアセスメント手法を用いて解析するとともテナを用いた青果物流通における品質面からのに、トラックの輸送距離やリユース容器の利用に検討は行われつつある。しかしながら、小型コン

おいて避けられない耐用回数の変動を考慮したテナを用いた青果物流通における温室効果ガス解析を行い、青果物流通に新規コンテナを用いた排出量を、段ボール箱を用いた青果物流通のそれ

場合の環境優位性について検討したので報告す10)と比較した報告は極めて少なく 、ましてや新規る。

コンテナによる青果物流通の温室効果ガス排出量２． 研究方法
Raw materials

2.1 解析対象と機能単位
段ボール箱、小型コンテナおよび新規コンテナ

Producing base paper

流通のシステムバウンダリを Fig. 1、Fig. 2 およびFig. 3 にそれぞれ示す。本研究の解析範囲は、出荷

Bonding base paper

容器の製造・輸送段階、青果物の流通段階、容器の廃棄段階の３段階に設定した。機能単位は、青Distribution of base paper

果物 1 kg あたりの CO2 排出量 [g-CO2/ kg]とした。
Raw materials

Making box

Producing pellet

Distribution of fiberboard
box

Injection molding

Producer
Producer

Distribution of radish
Distribution of radish

Waste and recycling used
paper

Fig. 1 System boundary of radish
distribution process using fiberboard box

Waste

Washing

Fig. 2 System boundary of radish
distribution process using plastic container－ 295 －

新規バルクコンテナを利用したダイコン流通プロセスにおける CO2 排出量削減の可能性

Raw materials

Raw materials

Raw materials

Producing PP

Producing base paper

Producing PP

Blow molding

Bonding base paper

Processing film

Distribution of plastic

Distribution of base paper

Producer

Producer

Distribution of radish

Making box
Recycling

Distribution of radish

Distribution of corrugatedfiberboard box

Waste
Film

Waste
ProducerPalletLid

Recycling
Distribution of radish

Waste and recycling usedpaper
SleeveFig. 3 System boundary of radish distribution pro
セスフローを Fig. 1 に示す。段ボール箱 1 kg 当た

2.2 評価対象青果物
わが国でも比較的取扱量が多く、主要な青果物りの製造時に発生する CO2 量は、全国段ボール工業組合連合会が公表している原紙製造のCO2 排出であるダイコンを評価対象とした。

係数 11)および段ボール製造のCO2 排出係数 11)より算出した。ダイコン輸送用段ボール箱製造の解析

2.3 出荷容器
段ボール箱、小型コンテナ、新規コンテナ（大）に用いたパラメータと CO2 排出係数を Table 1 におよび新規コンテナ（小）の４種類を設定した。

示す。これらの CO2 排出係数を基に質量基準で換

2.3.1 段ボール

算し、段ボール箱 1 kg 当たりの CO2 排出係数 0.55

ダイコン用段ボール箱のサイズは、内寸

kg-CO2/ kg を決定した。段ボールはほぼ全量がマ590×330×150 mm、１箱当たりの質量は 0.97 kg、テリアルリサイクルされ、段ボール製造の原単位

内容量は 10.0 kg と設定した。
段ボール箱製造プロ－ 296 －

日本包装学会誌 Vol.23 No.4 （2014）にはマテリアルリサイクルを含むため、段ボール廃棄に伴う CO2 排出量は 0 とした。

Table 1 CO2 emission factor of each container at thebox production and distribution process
Parameter
Sleevelinerboad
Inner sheet

2.3.2 小型コンテナ
FB

ダイコン用小型コンテナ（PP 製）は、内寸がProdusing FBDistribution of base paper
Distribution of FB

487×328×300 mm、１箱当たりの質量が 2.0 kg、内0.968 kg/box
0.487 kg/box
0.27 kg/box
20.87 m /box
200 km0.757 kg/box
100 km20.87 m /box

Parameter
PC

Produsing and Distribution of PC

2.0 kg/box

ンテナ製造の解析に用いたパラメータとCO2 排出
Sleeveの製造で発生する CO2 量は、全国段ボール工業組

linerboad

NDC (L)

Inner sheet

Distribution of base paper
Distribution of FB
Pallet
Lid
Film

kg-CO2/ 箱と設定した。なお、小型コンテナの耐用回数は 100 回とした。
2.3.3 新規コンテナ（非使用時のサイズが使用時の約７分の１）であるため、復路の輸送効率が向上する特徴を持つ。
新規コンテナのサイズは、内寸 1078×1058×790
mm および 1078×1058×390 mm の大小２種類とし(11)0.362 kg-CO2/km(11)

CO2 emission factor

Source0.298 kg-CO2/kg(11)

CO2 emission factor

5.47 m /box
1.34 kg/m2

2

1.051 kg-CO2/m2

0.739 kg/m2

0.478 kg-CO2/kg(11)(15)

0.063 kg-CO2/m2(11)(15)200 km11.2 kg/box
100 km
5.47 m2/box

NDC (S)

0.442 kg-CO2/kg

Source(11)(15)0.742 kg-CO2/km(11)0.362 kg-CO2/km(11)13.2 kg
6.9 kg0.479 kg

4.57 kg-CO2/kg
4.57 kg-CO2/kg
4.53 kg-CO2/kg
3.38 kg-CO2/box(12)(13)(14)(12)(13)(14)(13)(14)

Parameter

CO2 emission factor

2

Source3.64 m /box
1.34 kg/m2

1.051 kg-CO2/m2

Inner sheet

0.739 kg/m2

0.478 kg-CO2/kg(11)(15)

0.063 kg-CO2/m2(11)(15)0.742 kg-CO2/km(11)0.362 kg-CO2/km(11)

Produsing FBての優位性を持つだけでなく、折りたたみ可能(11)0.742 kg-CO2/km

linerboad

Sleeveコンテナは前述のような繰り返し利用容器とし0.063 kg-CO2/m2

Parameter

Produsing FB=0.298 kg-CO2/kg）11)を質量基準で換算し、0.595

インターパック製）の概要を Fig. 4 に示す。新規

(11)
(11)
(11)

0.595 kg-CO2/box

係数を Table 1 に示す。小型コンテナ１箱当たり

新規コンテナ（タフパック、キョーラク・王子

Source0.553 kg-CO2/kg
0.441 kg-CO2/kg
0.478 kg-CO2/kg

0.536 kg-CO2/box

容量が 15.0 kg と設定した。
ダイコン輸送用小型コ合連合会が公表している値（0.50 kg-CO2/1.68 kg

CO2 emission factor

Distribution of base paper
Distribution of FB

200 km
7.46 kg/box
100 km3.64 m2/box

0.442 kg-CO2/kg(11)(15)(12)(13)(14)
4.57 kg-CO2/kg(12)(13)(14)
4.57 kg-CO2/kg(13)(14)
4.53 kg-CO2/kg
2.62 kg-CO2/box* FB is fiberboard box, PC is plastic container, NDC (L) is newly developed container (Large), NDC (S) is newly
developed container (Small)
PalletLid
Film

13.2 kg
6.9 kg0.334 kg

た。パレット及び上ぶたの質量はそれぞれ 13.2 お
よび 6.9 kg、スリーブの質量は、新規コンテナ（大）および新規コンテナ（小）で、それぞれ 2.1 および 1.2 kg、内容量は新規コンテナ（大）および新規コンテナ（小）で、それぞれ 368 および 184 kgとした。また、容器の汚染を防止するため、プラスチックフィルム（無延伸 PP）を容器内に敷くことを想定した。新規コンテナ製造の解析に用いたパラメータと CO2 排出係数を Table 1 に示す。パ
レットと上ぶたのCO2 排出係数は、原料の採掘 12)、PP の製造 12)、ブロー成形 13)の各インベントリデ

Fig. 4 Overview of newly developed container
A is a newly developed container in use, B isnine boxes of newly developed container in
non-useータの合計より、1.97 kg-CO2/ kg を用いた。プラ
スチックフィルムの加工に関わるCO2 排出係数は、1.93 kg-CO2/ kg を用いた 13)。プラスチックの廃棄に伴う CO2 排出量は、2.6 kg-CO2/ kg14)を用いた。

－ 297 －

新規バルクコンテナを利用したダイコン流通プロセスにおける CO2 排出量削減の可能性

また、スリーブ 1 kg 当たりの製造時に発生するれるため、段ボール箱利用輸送の輸送距離は片道

CO2 量は、王子インターパック（株）が算出したのみの 560 km と仮定した。小型コンテナおよび

15)

段ボール（スリーブ）の CO2 排出量 より決定し新規コンテナ利用輸送の輸送距離は、輸送容器返た。すなわち、ライナ製造の CO2 排出係数は、単却も考慮して往復 1120 km にコンテナ回収場所で11)

位質量あたりのCO2 排出係数 に単位面積当たり2ある物流センターまでの往復距離 30 km の合計のライナの質量（=1.34 kg/ m ）を、中しん製造の1150 km とした。本来であれば、容器返却時におCO2 排出係数は、単位質量あたりの CO2 排出係数

いて輸送容器以外の荷物との按分を考慮する必11)2

要があるが、帰りのコンテナの積載率はその時々を乗じることにより求め、それぞれ 0.592 およびの状況によって大きく変動するため、本研究におに単位面積当たりのライナの質量（=0.739 kg/ m ）
15)

2 15)

0.353 kg-CO2/ mとした。段ボール製造の CO2 排

ける帰りの輸送時においては最もCO2 排出量が大3 11)を用いた。さらに、原きい輸送体系、すなわち、コンテナ輸送のみを仮

紙輸送（200 km）および段ボール輸送（100 km）

定することとした。10 t トラックの燃費は異なるに伴う CO2 排出も考慮し、スリーブの CO2 排出係

積載率による燃料消費量のデータ 16)を用いた。流

数 1.051 kg-CO2/ m3 を決定した。なお、スリーブ

通プロセスにおける燃料消費量の値は、軽油のとプラスチック（パレット及び上ぶた）の耐用回

CO2 排出係数（=2.62 kg-CO2/ L）を乗じることに数はそれぞれ 20 および 100 回とし、プラスチッ

よ り CO2 排 出 量

出係数は 0.063 kg-CO2/ m[kg-CO2] に 換 算 し た

クフィルムは輸送ごとに廃棄することとした。

。
Farm(Shipping facility)

2.4 青果物の流通プロセス解析に用いたトラックの走行条件を Fig. 5 に示

general road

30 km

Interchange

Farm(Shipping facility)
general road

30 km

Interchange

す。トラックの輸送は 10 t トラックで行い、青果High way

物の出荷地から市場までの総距離は 560 km とし、
うち高速道路の走行距離を 500 km、一般道路走行
距離を 60 km と仮定した。ダイコン輸送のトラッ

500 kmInterchange
general road

30 km

Wholesale Market

ク積載率および燃料消費率を Table 2 に示す。往High way

500 kmInterchange
general road

Wholesale Market
general road

路の積載率は 100%とし、復路の積載率は各輸送

30 km

15 km

Distribution Center

容器の折りたたみ時の容積に応じて変動させた。

Fiberboard
distribution

Container
distribution

往路の輸送 1 回あたりの各輸送容器の個数は、段ボール、小型コンテナ、新規コンテナ（大）およFig. 5 Driving condition of truck

び新規コンテナ（小）で、それぞれ 911 個、588

2.5 トラックの輸送距離および耐用回数変動の影響

個、25 個および 48 個となる。段ボール箱は実際

ワンウェイで使用される段ボール箱に対し、新の青果物流通過程においてワンウェイで利用さ規コンテナは繰り返し利用を想定している。その－ 298 －

日本包装学会誌 Vol.23 No.4 （2014）

Table 2 Loading ratio and fuel consumption ratio of truck for radish distribution
Lading ratio [%]Fuel consumption ratio [L/km]
Lading ratio [%]Homeward
Fuel consumption ratio [L/km]
Outward

FB
100
0.364
-

PC
100
0.364
14.6
0.235

NDC (L)
100
0.364
43.5
0.311

NDC (S)
100
0.364
41.8
0.309

* FB is fiberboard box, PC is plastic container, NDC (L) is newly developed container (Large size), NDC (S) is newly developed container (Small size)

ため、復路の輸送距離が増加すると、新規コンテ

120

ナの総CO2 排出量が段ボール箱使用のCO2 排出量100

Distribution of radish

80

Producing and distributionof container

ス容器の利用において耐用回数が低下すると、繰
り返し利用によるCO2 排出量削減効果が減少する
可能性がある。そのため、トラックの輸送距離および新規コンテナにおけるスリーブとプラスチ

CO2 emission [g-CO2/ kg]と比べて大きくなる可能性がある。また、リユー

Waste of containerック（パレットおよび上ぶた）の耐用回数が各輸

60
40
20
0
FB

送容器の総CO2 排出量に及ぼす影響について感度PC

NDC (L)NDC (S)

分析を行った。すなわち、新規コンテナ製造の解析に用いたパラメータとCO2 排出係数は前述と同じ値を用い、トラックの輸送距離および新規コン
テナにおけるスリーブとプラスチック（パレットおよび上ぶた）の耐用回数を変動させ、総 CO2 排
出量 [g-CO2/ kg]を算出した。トラックの輸送距離
は 100 km～1500 km、新規コンテナにおけるスリ
ーブとプラスチックの耐用回数は、5 回～40 回おFig. 6 Comparison of CO2 emission among radish
distribution process using corrugated fiberboard
box, plastic container and newly developed
container
FB is fiberboard box, PC is plastic container,
NDC (L) is newly developed container (Large),
NDC (S) is newly developed container (Small)
ール箱と比較した新規コンテナ（大）の CO2 削減
率は 38%となった。ダイコン物流において段ボー

よび 25 回～200 回とそれぞれ設定した。

ル箱と小型コンテナではCO2 排出量はほぼ同程度となったが、レタス物流における CO2 排出量は、

３． 結果および考察

段ボール箱の方が小型コンテナと比べて小さく

3.1 青果物の流通プロセス
Fig. 6 に異なる出荷容器利用によるダイコン輸
送の CO2 排出量の比較を示す。図より、段ボール箱輸送の総 CO2 排出量（112 g-CO2/ kg）が最も大
きく、次いで小型コンテナ（113 g-CO2/ kg）、新規コンテナ（小）（77 g-CO2/ kg）、新規コンテナ（大）（69 g-CO2/ kg）の順となった。また、段ボなるという報告もある 11)。このことから、CO2 排
出量は青果物の種類によっても異なる可能性があるため、今後は他の青果物輸送についても解析対象を広げ、最適輸送容器の選定に必要なデータの整備が求められる。一方、各出荷容器とも、容器製造・輸送、青果物流通、容器の廃棄の各プロ－ 299 －

新規バルクコンテナを利用したダイコン流通プロセスにおける CO2 排出量削減の可能性

セスのうち、青果物流通段階の CO2 排出量が最も量が増大するため、輸送距離が長い条件において多くなった。特に、新規コンテナでは青果物流通

は、小型コンテナ輸送よりも段ボール箱輸送の方段階のCO2 排出量が総CO2 排出量の８割～９割をが総CO2 排出量が少なくなる可能性が考えられる。

占める結果となった。これは、新規コンテナ容器

この影響については、次章（3.2 輸送距離変動のの大型化により輸送１回あたりの容器必要個数影響）で言及する。また、容器の廃棄に伴う CO2が少なくなり、新規コンテナ製造時における CO2

排出量は、新規コンテナで最も高い値となったが、排出量が減少したことが原因である。また、新規最も多い新規コンテナ（小）においても総 CO2 排コンテナの繰り返し利用による輸送１回当たり出量の 11%程度であり、プラスチックフィルムをの実質 CO2 排出量の減少と、返送時における、新含む容器の廃棄に伴うCO2 排出量の影響を考慮し規コンテナの折りたたみによる体積減少に伴うても、新規コンテナの総 CO2 排出量が最も小さく

復路の輸送効率の向上も総CO2 排出量の減少に寄なることが示された。

与したと考えられる。逆に、段ボール箱および小型コンテナでは、容器製造・輸送段階の CO2 排出

3.2 輸送距離変動の影響

量が総 CO2 排出量の３割～５割程度を占めた。こ

容器製造・輸送、青果物流通、容器の廃棄、のれは、段ボール箱および小型コンテナの容量が新各プロセスのCO2 排出量が総CO2 排出量に及ぼす

規コンテナと比較して少ないため、より多くの容影響について検討した。Fig. 6 より、段ボール箱お器を必要とすることに起因する。段ボール箱と小よび小型コンテナは、容器製造・輸送段階の影響

型コンテナで比較すると、総 CO2 排出量は両者間はある程度大きいものの、青果物流通（容器返送でほとんど差は見られなかったが、小型コンテナを含む）の影響が最も大きい結果となり、新規コ製造に伴う CO2 排出量は、段ボール箱製造に伴うンテナは、青果物流通の CO2 排出量が全体の約８CO2 排出量と比べて 30%小さい値であった。それ割を占める結果となった。この結果は、輸送距離に対して、新規コンテナ製造に伴うCO2 排出量は、によって総CO2 排出量が大きく変動することを示

段ボール箱のそれと比べて 90%程度小さい値としている。そこで、ダイコン輸送における輸送距なったことから、小型コンテナにおいても繰り返

離が総 CO2 排出量に及ぼす影響を検討した。ダイ

し利用に伴うCO2 排出量削減効果が確認されたもコン輸送における輸送距離と総CO2 排出量の関係のの、新規コンテナほどの削減効果は期待されなを Fig. 7 に示す。図より、各輸送容器において、いことが分かった。一方、青果物流通プロセス（容輸送距離の増加に伴い総CO2 排出量が増加する結器返送を含む）で比較すると、小型コンテナの総果となった。ダイコン輸送においては輸送距離がCO2 排出量は段ボール箱のそれと比較して 26%大600 km から小型コンテナの総 CO2 排出量が段ボ

きい値となった。これは、小型コンテナの復路のール箱のそれを上回る値となった。これは、小型輸送に伴う CO2 排出が原因である。長距離輸送とコンテナは繰り返し利用のために、復路の CO2 排なればなるほど、返送時における復路の CO2 排出出量が輸送段階の 16%を占めているのに対し、段－ 300 －

日本包装学会誌 Vol.23 No.4 （2014）

び新規コンテナの総CO2 排出量の差が小さくなる

CO2 emission [g-CO2/kg]

240
FB
200

傾向を示した。これは、輸送距離が小さくなるとPC

青果物流通（容器返送を含む）に関わる CO2 排出

NDC (L)160

NDC (S)
120

量が減少し、相対的に容器の廃棄および容器の製80

造に関わるCO2 排出量の影響が増大するためであ40る。以上より、ダイコン流通において新規コンテ

0
0

400
800
1200
Distribution distance [km]1600

ナを用いることにより、大幅に CO2 排出量を削減する効果があり、特に輸送距離が長くなるほどそFig. 7 Relationship between distribution distanceand CO2 emission of radish distribution process
FB is fiberboard box, PC is plastic container,
NDC (L) is newly developed container (Large),
NDC (S) is newly developed container (Small)の効果は大となることが示された。

3.3 耐用回数変動の影響
Fig. 8 に、新規コンテナにおける段ボールとプ

ボール箱は復路の輸送時におけるCO2 排出量を考

ラスチックの耐用回数が総CO2 排出量に及ぼす影慮しなくて良いためである。小型コンテナは復路響を示した。なお、図中の実線は後述するモデルの輸送時における CO2 排出量の影響が、輸送距離式による計算値である。段ボールの耐用回数が増の増加に伴って増大したため、600 km 以上の距離加すると、総 CO2 排出量は曲線的に減少する傾向

を境に総 CO2 排出量が逆転したと考えられる。こを示し、プラスチックの耐用回数が大きいほど、れより、長距離輸送の場合、小型コンテナよりも総 CO2 排出量は小さくなる傾向が得られた。耐用

段ボール箱輸送の方が総CO2 排出量は少なくなる

回数と総 CO2 排出量 E [g-CO2/ kg]との関係は、次ことが示された。新規コンテナ輸送については、

式で示される。

E  E F / LF  E P / LP  E S  E D

輸送距離が増加すると総CO2 排出量は増加するも(1)のの、段ボール箱および小型コンテナの総 CO2 排
ここで、
EF は段ボールのCO2 排出量 [g-CO2/ kg]、

出量よりも低い値で推移した。これは、新規コン
テナ輸送は小型コンテナ輸送と同様、繰り返し利

Ep はプラスチックの CO2 排出量 [g-CO2/ kg]、Es

用のために復路の CO2 排出量が増加するものの、は消耗品の CO2 排出量 [g-CO2/ kg]、ED は輸送に復路のCO2 排出量が総CO2 排出量に占める割合が関わる CO2 排出量 [g-CO2/ kg]、LF は段ボールの耐全体の 1%程度と少なく、輸送距離が増加しても用回数 [回]、LP はプラスチックの耐用回数 [回]

復路のCO2 排出量がほとんど増加しないためであをそれぞれ表す。式（１）においてプラスチック

る。また、新規コンテナの折りたたみによる体積の耐用回数を固定した場合、式中の２項目以降は減少に伴う復路の輸送効率の向上も、総 CO2 排出定数となり、段ボールの耐用回数と E との関係式

量が低い値で推移した原因の一つとなる。一方、は、反比例式となる。Fig. 8 のデータに累乗近似式

輸送距離が小さくなるに伴い、小型コンテナおよを当てはめたところ、いずれも決定係数（R2）は－ 301 －

新規バルクコンテナを利用したダイコン流通プロセスにおける CO2 排出量削減の可能性

100

100

90

Life time for plastic (number of times)▲ 25 ■ 50 ● 100 ◆ 200

y = 77.6 x-0.031
y = 72.6 x-0.033
y = 70.1 x-0.034●
y = 67.7x-0.027

CO2 emission [g-CO2/kg]

CO2 emission [g-CO2/kg]

Life time for plastic (number of times)▲ 25 ■ 50 ● 100 ◆ 200
▲
■

80

◆

70

60

50

90

y = 92.8 x-0.035

80

y = 82.8 x-0.039
y = 77.9 x-0.042

70

y = 73.8x-0.033
60

50

0

10

20

30

40

50

0

10

20

30

40

50

Life time for fiberboad box [number of times]

Life time for fiberboad box [number of times]

Fig. 8 Relationship between lifetime for fiberboard box part of newly developed container and CO2
emission
A is newly developed container (Large), B is newly developed container (Small). y of regression
equations mean CO2 emission, x of regression equations mean life time for fiberboard box.
0.97 であり、理論と良く一致した。
このことから、より大となった場合、段ボール箱および小型コン

新規コンテナの耐用回数とCO2 排出量の関係は式

テナと比較してCO2 削減効果が増加することが示（１）により表され、同式を用いることにより、された。新規コンテナの耐用回数を向上させるこ

段ボールおよびプラスチックの耐用回数を変動とにより、更なるCO2 排出量の削減が期待される。

させた場合の総CO2 排出量を予測できることを示

大型コンテナの青果物生産現場への導入に当たした。

っては、出荷ロットの確保に加えて、技術的課題

一方、前述のとおり、段ボール箱利用の場合、として、充填作業の簡易・効率化が必要であり、および小型コンテナ利用で耐用回数を 100 回とし充填後の機械荷役（圃場ではフォーク付きトラク

た場合の総CO2排出量は、
112および113 g-CO2/ kg

ター、その他の場所ではフォークリフト荷役）がとそれぞれ試算される（Fig. 6）。この値を基に、不可欠である。充填作業に関しては、スリーブ高新規コンテナ利用によるCO2 削減率を算出したとさの調節や前開き型のスリーブの使用により課

ころ、段ボール箱使用に対して、新規コンテナ（小）題の解決が可能である。後者については、導入ので 18～38％、新規コンテナ（大）で 30～41％と前提条件となる一方で、小型容器の人手による積

それぞれ算出された。また、小型コンテナ使用にみ卸しと比べて、機械荷役による大幅な効率化が対しての削減率は、新規コンテナ（小）で 17～37％、実現されることから、導入が大きなメリットにつ

新規コンテナ（大）で 30～42％となった。新規コながる。消費地の市場や物流センターにおいては、

ンテナのスリーブおよびプラスチックの耐用回

フォークリフトの使用は一般的となっており、到数がベースケース（それぞれ 25 回および 100 回）

着時の荷卸しについては問題なく、導入による荷－ 302 －

日本包装学会誌 Vol.23 No.4 （2014）

扱いの効率化が可能である。一方、小売り向けの

５． 謝辞

小分け作業や最終ユーザーにおける青果物の取本研究は、農林水産省新たな農林水産政策を推り出し作業に関しては、前述のスリーブ高さの調進する実用技術開発事業「コスト・環境負荷同時

節や前開き型スリーブの利用などにより作業の低減のためのバルクコンテナ物流技術の開発」

簡易・効率化が可能である。

（22014）により行われました。ここに記して謝意を表します。

４． 結論
本研究では、出荷容器として段ボール箱に替えて、小型コンテナおよび新規コンテナをダイコン＜参考文献＞
1)

農林水産省、平成 18 年食品流通構造調査（青流通に利用した場合の、温室効果ガス排出量の削

果物調査）結果の概要－青果物の業種別仕入減効果について検討した。その結果、既存の段ボ

量・流通経路の状況－（農林水産省，東京）

ール箱による流通方式に替えて、新規コンテナに（2007 年）、よる物流を導入することにより、大幅に CO2 排出http://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/syokuhin_

量を削減する効果が示された。これは、輸送の大kouzou/index.html（2014 年 3 月 17 日）型化に伴い同一輸送量に対する新規コンテナの2)ム研究論文集、34、245-252（2006）

容器製造時におけるCO2 排出量が段ボール箱のそれと比べて小さいことが主要な要因である。また、3)

松本輝雄、“農産物流通技術 2009”（岩元睦夫編）、農産物流通技術研究会、p.69-74（2009）

各容器において、青果物輸送段階において最も多くの CO2 を排出しており、青果物流通全体の CO2

吉川直樹、天野耕二、島田幸司、環境システ

4)

農林水産省、食料供給コスト縮減アクション

排出量削減を効果的に進めるためには、低環境負プラン（2006 年）、荷の輸送容器の開発だけではなく、モーダルシフ

http://www.maff.go.jp/j/study/syoku_cost/pdf/plan

トなど、輸送プロセスの効率化を併せて検討する

01.pdf（2014 年 3 月 17 日）必要がある。さらに、新規コンテナの CO2 排出量5)

通い容器普及促進協議会、通い容器の本格的は耐用回数に応じて変動することから、コンテナな普及に向けて（提言）（2007 年）、の耐久性を向上させることと共に、コンテナの紛

http://www.maff.go.jp/j/press/shokusan/ryutu/pdf/

失率を低く抑えることも重要と考えられる。今後

070927_1a.pdf（2014 年 3 月 17 日）

は、実輸送データを取得しつつ、他の青果物輸送

6)

椎名武夫、農業機械学会誌、75、62-66（2013）についても解析対象を広げ、わが国における青果

7)

椎 名 武 夫 、 中 村 宣 貴 、 兼 田 朋 子 、 M.

物流通全体のCO2 排出量削減効果について検討すThammawong、農産物流通技術研究会会報、る必要がある。さらに、青果物生産も考慮し、包294、18-20（2013）

装条件による青果物の品質劣化・ロスを介した

8)

CO2 排出への影響についても調査する必要がある。

－ 303 －

兼田朋子、中村宣貴、タンマウォン マナス
ィカン、曽我綾香、吉田誠、新實誉也、横山新規バルクコンテナを利用したダイコン流通プロセスにおける CO2 排出量削減の可能性

幸一、椎名武夫、日本食品保蔵科学会誌、39、67-74（2013）9)

兼田朋子、中村宣貴、タンマウォン マナス
ィカン、北澤裕明、曽我綾香、吉田誠、福島
崇志、中野浩平、椎名武夫、日本食品保蔵科
学会誌、39、255-261（2013）10) 梶川崇、山川肇、第 19 回廃棄物学会研究発表
会講演論文集、197-199（2008）11) 全国段ボール工業組合連合会、段ボールとプラコンの比較資料（2009 年）、
http://www.rengo.co.jp/environment/img/pdf/shir
yo_1.pdf，（2014 年 3 月 17 日）
12) プラスチック処理促進協会、石油化学製品のLCI データ調査報告書、83（2009）13) プラスチック処理促進協会、樹脂加工におけるインベントリデータ調査報告書、65-68（2000）
14) 環境省、
平成 14 年度温室効果ガス排出量算定方法検討会廃棄物分科会報告書（pp.69-71）（2007 年）、
http://www.env.go.jp/earth/ondanka/santeiho/kento/h1408/haikibutsu.pdf（2014 年 3 月 17 日）
15) 王子インターパック（株）技術本部、ハイプ
ルエースの CO2 排出量（2008 年 11 月 4 日技術本部資料）、1-3（2008）16) 経済産業省：経済産業省告示第六十六号,（2006 年）、
http://www.enecho.meti.go.jp/policy/saveenergy/d
ata/060327c-14.pdf（2014 年 3 月 17 日）（原稿受付 2014 年 4 月 17 日）（審査受理2014 年 6 月 26 日）－ 304 －

日本包装学会誌 Vol.23 No.4 （2014）－ 131 －

新規バルクコンテナを利用したダイコン流通プロセスにおける CO2 排出量削減の可能性－ 132 －

日本包装学会誌 Vol.23 No.4 （2014）－ 133 －

新規バルクコンテナを利用したダイコン流通プロセスにおける CO2 排出量削減の可能性－ 134 －

日本包装学会誌 Vol.21 No.5（2012）－ 135－