雪崩対策施設（発生区対策工）の適用範囲に関する調査
石井太一＊1、矢部尚哉＊1、金子則夫＊1、下村忠一＊1、和泉薫＊1、上石勲＊1に、ハンドブックに記載されている発生区の施設選定表を

１．はじめに我が国は、国土の大半が急峻な山岳地帯であり、豪雪地示す。選定表の凡例は、対策工の種類と要因によって、採帯では、雪崩災害が頻発している。「防雪工学ハンドブッ用できる（○）、やや問題あり（△）、不適当である（×）

ク」は、昭和38年に北陸地方で発生した豪雪災害を契機に、に分けられる。ハンドブックは、最新の改訂版が発刊され昭和43年に防雪工学に関する書籍として初めて発刊されたてから約15年が経過しており、その間、各研究機関やメーものである。その後、防雪技術の進化に対応しながら、昭カーでは、雪崩対策施設に関する様々な研究や、技術開発

和52年に「新防雪工学ハンドブック」、昭和63年に「新編防雪工学ハンドブック」、平成16年に「2005除雪・防雪工学ハンドブック」の改訂版が発刊されている。
現在、我が国における雪崩対策施設の選定は、「2005除雪・防雪工学ハンドブック」（以降、ハンドブックと表する）を参考とし、現場条件に応じた最適な施設を選定する
ことが多い。雪崩対策施設は、雪崩が発生する恐れのある斜面を発生区・走路・堆積区の3区間に分け、発生区は、雪崩の発生を予防する施設（雪崩予防工）を設置し、走路および堆積区では、雪崩による危険から保全対象を防護する施設（雪崩防護工）を設置するものとしている1)。表１

図１ 雪崩発生斜面の概要

表１ 発生区の施設選定表 1)を体裁修正＊１ 特定非営利活動法人なだれ防災技術フォーラム

1)

が行われていることから、雪崩対策位置の現場条件から、に沿って小段の幅を5mとしており、施工後から現在に至ハンドブックの選定表で△や×が選定される場合であっるまで、冬季の雪崩予防効果が確認されている。ても、設計・施工実績がある工種も見受けられる。これより、著者らは今後の雪崩対策施設の設計における現場

無雪期

条件に応じた施設選定を、より現状に即したものにする必要があると考え、調査を行った。
本論文は、このような実情を踏まえ、発生区の施設選定表に記載されている工種（防止林・階段工・予防杭・予防柵・吊枠・吊柵・スノーネット）に着目し、最新の実績調査を行った結果を示した。なお、防止林は、近年の施工実績が減少傾向にあり、関連する情報が少ないた
め、調査対象からは除外した。
積雪期

２．調査方法
調査は、表１に示す各工種や要因毎に、最新の設計実績、施工実績、研究実績の有無について関連企業へのヒアリングと実績調査を行ったものである。
３．調査結果3.1 階段工(a)概要
階段工は、山肌に切り取りの階段を設け、斜面積雪の支持力を上げるだけでなく、斜面を短い間隔で区切り、b=5m積雪の移動を少なくすることで、全層雪崩の発生を防止b=5mする工法である。

1:0.8
b=0.8×Hs(6.0m)=4.8m≒5m
1:0.8

図３ 設計積雪深6mの防雪小段
3.2 予防杭(a)概要
予防杭は、1本杭、2本杭、3本杭の構造があり、斜面積雪のグライドを抑制することで、全層雪崩の発生を防止する工法である。
図２ 階段工の概要1)(b)積雪深
階段工は、ハンドブックの適用表で、設計積雪深4mを超える箇所で不適当である（×）となっているものの、豪雪地帯である新潟県では、図３に示すように設計積雪

1 本杭

2 本杭

深4m以上の場所で施工事例がある。本施工地は、設計積雪深6mとしたうえで、ハンドブックに示された設計方法

図４ 雪崩予防杭の概要1)

3 本杭

(b)杭高無雪期

予防杭は、ハンドブックに示される設計法で、杭高を設計積雪深の約70〜80％とすることが妥当とされている
ものの、近年の研究開発では、1.0mの杭高でも全層雪崩の予防効果を有することを確認した事例がある。2)

杭高 1.0m(c)斜面勾配
予防杭は、ハンドブックの適用表で、斜面勾配40°〜50°でやや問題あり（△）、斜面勾配50°超で不適当である（×）とされているものの、図５〜図７に示すよう積雪期に、斜面勾配45°〜55°の斜面で全層雪崩予防効果を確2),3)認した事例がある。
無雪期

図７ 雪崩予防杭の効果検証事例（斜面勾配55°）
杭高 1.0m
3.3 予防柵積雪期(a)概要
予防柵は、斜面に対し概ね直角に柵状の構造物を設置することで、斜面積雪のクリープとグライドを阻止し、表層雪崩と全層雪崩の発生を防止する工法である。一般
的な構造は、図８、図９に示すように、上部は鋼材（主柱・支柱・バー）を組み合わせ、下部はコンクリート基礎としたものである。

図５ 雪崩予防杭の効果検証事例（斜面勾配45°）
無雪期

杭高 1.0m
積雪期

図６ 雪崩予防杭の効果検証事例（斜面勾配50°）

図８ 一般的な雪崩予防柵（単独基礎）1)

(c)土質地質
雪崩予防柵は、ハンドブックの適用表で、地すべり地での施工は不適当である（×）とされているものの、グラウンドアンカーを用いた施工事例がある。

グラウンドアンカー
図１２ アンカー基礎タイプの雪崩予防柵
3.4 吊枠1)

図９ 一般的な雪崩予防柵（連続基礎）(b)積雪深(a)概要
吊枠は、斜面に沿ってロープで吊り下げた三角錐状の雪崩予防柵は、ハンドブックの適用表で、設計積雪深枠組により、全層雪崩の発生を防止する工法である。コ

6m以上の箇所で不適当である（×）となっているものの、ンクリート基礎施工を不要とし、急峻な地形や斜面の土豪雪地帯である新潟県では、図１０、図１１に示すよう質条件が悪い施工困難な斜面でも設置可能である。に最大設計積雪深12mの場所で施工事例があることが分かった。本施工地は、施工後から現在に至るまで、冬季の雪崩予防効果が確認されている。

図１０ 設計積雪深12mに対応した雪崩予防柵

図１３ 吊枠の概要1)(b)斜面長吊枠のアンカーは、従来、法肩にアンカー設置をする仕様であったため、設置段数が3段を超えるような現場では、ワイヤロープ径が太くなり現場加工が困難となっていた。近年では、新たなアンカー技術開発により、現場
図１１ 設計積雪深10mに対応した雪崩予防柵

条件に応じたアンカー選定が可能となり、斜面長が長い現場条件でも施工が可能となっている。

図１６ 多段に設置された吊柵
図１４ 多段に設置された吊枠(c)地形の凹凸への適用例
3.5 吊柵

近年の技術開発によって、柵構造の改良や支柱配置の(a)概要

バリエーションを増やすことで、凹凸の多い斜面への設

吊柵は、雪崩予防柵と同じ役割を有しており、コンク置が可能となり、施工実績もある。

リート基礎施工を不要とし、急峻な地形や斜面の土質条件が悪い施工困難な斜面に設けられる。柵本体をワイヤロープにより吊る構造が特長である。

図１７ 凹凸斜面に設置された吊柵
1)

図１５ 吊柵の概要(b)斜面長吊柵のアンカーは、吊枠のアンカーと同じ仕様であり、近年では、新たなアンカー技術開発により、現場条件に3.6 スノーネット(a)概要
スノーネットは、雪崩予防柵と同じ役割を有しており、応じたアンカー選定が可能となり、斜面長が長い現場条支持面がワイヤロープを用いた柔なネット構造であるこ

件でも施工が可能となっている。とが特長であり、落石に対しても有効な構造である。

４．まとめ
本調査では、発生区の施設選定表に記載されている工種（階段工・予防杭・予防柵・吊枠・吊柵・スノーネット）に着目して実績調査を行い、次のことが分かった。
1.

階段工は、豪雪地帯である新潟県では、設計積雪深4mを超える場所で施工事例があり、施工後から現在に至るまで、冬季の雪崩予防効果が確認されている。

1)

図１８ スノーネットの概要

2.

(b)土質地質

予防杭は、1.0mの杭高で、全層雪崩の予防効果を有することを確認した事例がある。また、斜面勾基礎のアンカーは、これまでPC鋼棒やケミカルアンカ

配45°、50°、55°の斜面で、雪崩予防効果を確ーを使用していたため、選定表では、支持層が深い場所などで、施工性や経済性の面から適さないとされていた。

認した事例もある。
3.

雪崩予防柵は、最大設計積雪深12mの場所で施工事

現在は、技術開発によって、アンカー基礎に屈曲性に富例があり、施工後から現在に至るまで、冬季の雪んだワイヤロープアンカーを用いる工法があり、軟弱地崩予防効果が確認されている。地すべり地では、盤など、支持層が深い場合でもスノーネットの施工事例

グラウンドアンカーを用いた施工事例がある。

がある。

4.

吊枠と吊柵のアンカーは、従来、法肩にアンカー設置をする仕様であったため、斜面長が長い場合、ロープ径が太くなり、現場加工が困難となっていた。近年では、アンカーの技術開発により、現場に合ったアンカー選定が可能となり、斜面長が長い現場でも施工が可能となっている。

5.

吊柵は、近年の技術開発により、柵構造の改良や支柱配置のバリエーションを増やすことで、凹凸の多い斜面への設置が可能となり、施工実績もある。

6.
図１９ ワイヤロープアンカー(c)積雪深スノーネットのアンカーは、従来、PC鋼棒やケミカルアンカーを使用しており、支持層が深い場所などで、施工性や経済性で適さないとされていた

スノーネットは、ハンドブック出版時では施工実績がものの、屈曲性に富んだワイヤロープアンカーを多くなく、積雪深の適用範囲は、4mを超える箇所で信頼用いることで、施工が可能である。また、同アン性の観点から△（やや問題あり）とされていた。しかしカーを使用したスノーネットで設計積雪深4mを超ながら、今回の調査で、ワイヤロープアンカーを用いたえる施工実績は増加しており、260件程度が確認さ

スノーネットで設計積雪深が4mを超える施工実績は、260れている。

件程度であった。設計積雪深が6mを超えるスノーネットの施工実績はなかった。

今後は、走路や堆積区の施設選定表に記載されている工種にも着目した調査を実施していきたいと考えている。
参考文献
1)（社）日本建設機械化協会，（社）雪センター：2005
除雪・防雪ハンドブック（防雪編），2005．
2)西田陽一，橋立広隆，上石勲，和泉薫，下村忠一：雪崩予防杭の斜面雪圧特性に関する研究，第25回ゆきみらい研究発表会，2013．
3) 西田陽一，橋立広隆：雪崩予防杭を用いた応急雪崩対策事例と斜面積雪のモニタリングについて，第30回日本

図２０ 設計積雪深4m超のスノーネット

道路会議，2013．

雪崩対策施設（発生区対策工）の適用範囲に関する調査

特定非営利活動法人
なだれ防災技術フォーラム

○石井太一
矢部尚哉
金子則夫
下村忠一
和泉薫
上石勲

はじめに年代

昭和43年「防雪工学ハンドブック」発刊

主な出来事

概要

大正７年

三俣大雪崩(新潟県)

集落雪崩 158名犠牲

大正11年

鉄道の雪崩(新潟県)

鉄道被災 雪崩対策へ取り組む

昭和20年

大然雪泥流(青森県)

集落雪崩 88名犠牲

昭和31年「雪寒法」成立

雪寒事業(防雪)の開始

昭和36年「豪雪地帯対策特別措置法」制定「豪雪地帯」の制定
本格的な雪寒事業(防雪)へ取り組む

昭和38豪雪後

昭和52年「新防雪工学ハンドブック」発刊

昭和63年「新編防雪工学ハンドブック」発刊

平成16年「2005除雪・防雪工学ハンドブック」発刊

道路の雪崩被災多発

雪崩防止施設による冬期交通確保
モータリゼーションに伴う道路の保全

昭和61年

柵口雪崩(新潟県)

集落雪崩 13名犠牲
大規模雪崩対策工法の施工のきっかけ
集落雪崩対策の事業化

平成12年

左俣雪崩(岐阜県)

国内最大級の雪崩

昭和40年代2

はじめに1)3

はじめに1)

防止林
階段工

発生区

予防杭
予防柵

走路

吊枠

堆積区

吊柵
スノーネット※防止林は，近年の施工実績が少ないため，調査対象から除外した．

特徴

雪崩の発生そのものを防ぐことを目的として雪崩発生斜面に設置

効果

斜面の積雪が運動エネルギーを持つことを防止する
4

はじめに1)

2005除雪防雪工学ハンドブックが発刊されてから約15年が経過⇒各研究機関やメーカーでは，様々な研究や技術開発が行われている．
⇒選定表で△や×が選定される場合であっても，設計・施工実績がある工種も見受けられる．
⇒最新の設計実績，施工実績，研究実績の有無について関連企業へのヒアリングと実績調査を行った．

5

階段工• 階段工は，全層雪崩防止を目的に設置される．斜面に切り込み（小段）を設けることにより積雪のグライドを抑止し，雪崩発生を防止する．
2)

6

階段工
• ハンドブックの適用表では，設計積雪深4mを超える箇所で不適当である（×）となっている．
• 調査結果より，設計積雪深6m以上とした施工事例がある．本施工地は，ハンドブックに示された設計方法に沿って，小段の幅を5mとしており，施工後から現在に至るまで，冬季の雪崩予防効果が確認されている．
積雪期

無雪期

b=5m
b=5m
1:0.8
1:0.8

b=0.8×Hs(6.0m)=4.8m≒5m

7予防杭• 予防杭は，1本杭，2本杭，3本杭の構造があり，斜面積雪のグライドを抑制することで，全層雪崩の発生を防止する工法である．

1本杭

2本杭

3本杭

3)

8

予防杭
• 予防杭は，ハンドブックに示される設計法で，杭高を設計積雪深の約70〜80％とすることが妥当とされている．
• 近年の研究開発では，1.0mの杭高でも全層雪崩の予防効果を有することを確認した事例がある．
4)
積雪期

無雪期

杭高1.0m9

予防杭• 予防杭は，ハンドブックの適用表で，斜面勾配40°〜50°でやや問題あり（△），斜面勾配50°超で不適当である（×）とされている• 斜面勾配45°〜55°の斜面で全層雪崩予防効果を確認した事例がある．
積雪期

無雪期

4)5)

斜面勾配50°
杭高1.0m

積雪期

無雪期

斜面勾配55°
杭高1.0m10

予防柵• 予防柵は，積雪のクリープとグライドを阻止し，表層雪崩と全層雪崩の発生を防止する工法である．上部は鋼材（主柱・支柱・バー）を組み合わせ，下部はコンクリート基礎としたものである．

単独基礎

連続基礎

11

予防柵
• 予防柵は，ハンドブックの適用表で，設計積雪深6m以上の箇所で不適当である（×）となっている．
• 新潟県では，最大設計積雪深10m，12mとした施工事例がある．本
施工地では，施工後から現在に至るまで，冬季の雪崩予防効果が確認されている．

設計積雪深10mの事例

設計積雪深12mの事例
12

予防柵• 予防柵は，ハンドブックの適用表で，地すべり地での施工は不適当である（×）とされているものの，グラウンドアンカーを用いた施工事例がある．

グラウンドアンカー

13

吊枠・吊柵• 吊枠は，斜面に沿ってロープで吊り下げた三角錐状の枠組により，全層雪崩の発生を防止する工法である．コンクリート基礎施工を不要とし，急峻な地形や斜面の土質条件が悪い施工困難な斜面でも設置可能である．

14

吊枠・吊柵• 吊柵は，柵本体をワイヤロープにより吊る構造であり，コンクリート基礎を不要とし，急峻な地形や斜面の土質条件が悪い施工困難な斜面に設けられる．

15

吊枠・吊柵• アンカーは，従来，法肩にアンカー設置をする仕様であったため，設置段数が3段を超えるような現場では，ワイヤロープ径が太くなり現場加工が困難となっていた．
• 近年では，新たなアンカー技術開発により，現場条件に応じたアンカー選定が可能となり，斜面長が長い現場条件でも施工が可能となっている．

16

吊枠・吊柵• 吊柵は，近年の技術開発によって，柵構造の改良や支柱配置のバリエーションを増やすことで，凹凸の多い斜面への設置が可能となり，施工実績もある．

17

スノーネット• スノーネットは，支持面がワイヤロープを用いた柔なネット構造であることが特長の雪崩予防柵である．

18

スノーネット• アンカーは，これまでPC鋼棒やケミカルアンカーを使用していたため，選定表では，支持層が深い場所などで，施工性や経済性の面から適さないとされていた．
• 現在は，屈曲性に富んだワイヤロープアンカーを用いる工法があり，軟弱地盤など支持層が深い場所でも施工事例がある．

19

スノーネット• スノーネットは，ハンドブック出版時は，施工実績が多くなく，積雪深の適用範囲は，4mを超える箇所で信頼性の観点から△（やや問題あり）とされていた．
• 調査結果より，ワイヤロープアンカーを用いたスノーネットで，設計積雪深が4mを超える施工実績は260件程度確認された．

20

まとめ
• 階段工は，設計積雪深4mを超える場所で施工事例があり，冬季の雪崩予防効果が確認されている．
• 予防杭は，1.0mの杭高として，全層雪崩の予防効果を有することを確認した事例がある．また，斜面勾配45°〜55°の斜面で，雪崩予防効果を確認した事例もある．
• 予防柵は，最大設計積雪深12mの場所で施工事例があり，冬季の雪崩予防効果が確認されている．また，地すべり地では，グラウンドアンカーを用いた施工事例がある．
• 吊枠と吊柵のアンカーは，現場条件に応じたアンカー選定が可能となり，斜面長が長い現場でも施工が可能となっている．
• 吊柵は，柵構造の改良や支柱配置のバリエーションを増やすことで，凹凸の多い斜面への設置が可能となり，施工実績もある．
• スノーネットのアンカーは，支持層が深い場所などでも，屈曲性に富んだワイヤロープアンカーを用いることで，施工が可能である．また，同アンカーを使用したスノーネットで，設計積雪深4mを超える施工実績は260件程度確認されている．
21

まとめ• 今後は，走路や堆積区の施設選定表に記載されている工種にも着目した調査を実施していきたい．

22

参考文献
• 1)（社）日本建設機械化協会，（社）雪センター：2005除雪・防雪ハンドブック（防雪編），2005．
• 2)特定非営利活動法人なだれ防災技術フォーラム：雪崩対策の手引き書（案），2017．
• 3)特定非営利活動法人なだれ防災技術フォーラム：雪崩対策施設等の写
真集，2017．
• 4)西田陽一，橋立広隆，上石勲，和泉薫，下村忠一：雪崩予防杭の斜面
雪圧特性に関する研究，第25回ゆきみらい研究発表会，2013．
• 5) 西田陽一，橋立広隆：雪崩予防杭を用いた応急雪崩対策事例と斜面積
雪のモニタリングについて，第30回日本道路会議，2013．

23