本書の趣旨と構成編集責任者

数藤雅彦

デジタルアーカイブ・ベーシックスの新たなシリーズから、第 1 巻『知識インフラの再設計』をお届けする。
本書のテーマは、デジタルアーカイブに関する「制度」や「仕組み」のあるべき姿を探ることにある。近年の新型コロナ禍を経て、デジタルアーカイブはその意義をいっそう高めているが、いまだ課題も多い 1）。本書
は、そのような課題に対して個々の事例レベルで対応するのではなく、より根本にある「制度」や「仕組み」の観点から再検討することを主な目的としている。
序章で吉見俊哉は、「人類のすべての知がデジタル化されつつあるなかで…私たちは、…「記憶の家」の躯体そのものに関与していかなければならない。」と述べたが、吉見の問いかけを受けて言えば、本書は、デジタルアーカイブという躯体を支える要素のうち、その制度や仕組みをあらためて考えることを目指したものと言える。
本書のタイトルに「知識インフラ」の語を選んだときに念頭にあったのは、故・長尾真の議論である。長尾は 2010 年の論考「知識インフラの構築」で、次のように述べていた。
新しい独創的な研究成果はしばしばセレンディピティに恵まれた

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り、また気の付かなかった異分野の知識や成果の取り込みによってもたらされて来ている。課題解決型の研究の場合には特に種々の分野のかかわるシステム的アプローチが必須である。こうして新しい知識が創造され、これが集積され、再利用されることによってまた新しい創造につながってゆくという知識の生産・活用のサイクルが構築されてゆく。そしてこれに応じて種々の課題が解決され、残された難問が明らかになってその解決のためのチャレンジが行われるというサイクルにもなってゆくのである。
したがってこういったサイクルをうまく作り上げ動かしてゆくための原動力となる知識の集積とこれを構造化して種々の立場から使いやすいものとしてゆく努力が最も大切となる 2）。
この長尾の議論は、直接的には科学技術分野を想定したものではあるが、「知識の生産・活用のサイクル…をうまく作り上げ動かしてゆくための原動力となる知識の集積とこれを構造化」するという点は、知識基盤としてのデジタルアーカイブにも当てはまる（長尾はこの引用箇所の後で、デジタルアーカイブを統合検索するポータルサイトに言及している）。
そして、長尾の論考から 12 年が過ぎた。その間に、我が国でも公的機関や民間において様々なデジタルアーカイブが作られ、また 2017 年にはデジタルアーカイブ学会や、デジタルアーカイブ推進コンソーシア
ム（DAPCON）等の組織が立ち上がった。さらに、2020 年には統合ポータルサイトであるジャパンサーチの正式版が公開されるなど、関係者の尽力によってデジタルアーカイブは一定の「構築」がなされたと言える（僭越ながら『デジタルアーカイブ・ベーシックス』のシリーズも、2019年からの 2 年間で計 5 巻を刊行し、議論の裾野を広げることができた）。

024しかし、デジタルアーカイブには、持続可能性や人材育成、予算、権利処理などの様々な課題が依然として残っている 3）。そこで、本書ではとくにデジタルアーカイブの制度や仕組みにスポットをあてて、知識インフラを「再設計」する観点から、さまざまな分野の専門家に執筆をお願いした。
以下では各章の概要を見ていこう。本書は 3 部構成となっている。
まず第 1 部「デジタルアーカイブによる社会設計のあり方」では、社会インフラの制度設計をテーマに、コモンズ、文化政策、教育の 3 つの論考を配した。
第 1 章では、図書館情報学の研究者である西川開が、知識コモンズ研究から得られた知見をデジタルアーカイブに応用することの意義を論じる。デジタルアーカイブ業界で「コモンズ」といえばクリエイティブ・コモンズ・ライセンスが広く知られているが、さかのぼれば 1960年代の「コモンズの悲劇」に端を発する学問分野である。西川は、伝統的コモンズ研究から現在の知識コモンズ研究までを丹念に振りかえり、Europeana がいかに知識コモンズの知見を導入したかを解説する。その上で、我が国のデジタルアーカイブに関して、ガバナンス構造や個々のプロジェクト運営など、知識コモンズの知見を導入することの是非を分析している。
第 2 章では、博物館の現場で長年にわたり文化政策を見てきた田良島哲が、デジタルアーカイブと政策の問題を論じる。田良島は、1990年代から 2000 年代にかけての動向を回顧的に通観し、当時のデジタルアーカイブが長期的な情報保存を想定せずに走っていたこと、また閲覧・鑑賞以上の機能が与えられていなかったことを指摘する。さらに、政策をめぐる課題を論じるにあたり、ミュージアムの本来の仕事として本書の趣旨と構成｜数藤 ― 025

の「データの卸売」や、データの維持管理を強調している。
第 3 章では、教育工学の研究者である重田勝介が、教育分野におけるデジタルアーカイブの可能性と課題を整理する。重田は、教育分野におけるデジタルアーカイブ利用の歴史と事例を概観し、学習の充実とオープン化による利用促進に可能性を見出す。その一方で課題として、教材の量と質、検索可能性、著作権、持続のための継続的な支援を挙げる。
最後の持続の点に関しては、まさに本稿執筆中の 2022 年 8 月に、京都大学高等教育研究開発推進センターの廃止に伴うオープンコースウェアやMOOC の廃止が表明されて議論を呼んだところであり 4）、重田の指摘はわれわれの目の前の課題である。
続く第 2 部「デジタルアーカイブの法制度をつくる」では、法制度をテーマに、立法、ソフトロー、違法有害情報対策の 3 つの視点から編んだ。いずれも法律実務家（弁護士）による論考だが、現状の法解釈に追随するだけでなく、あるべき法制度を模索し、ときには提案する点で共通している。
第 4 章では、国会議員の政策秘書でもある小山紘一が、デジタルアーカイブの政策形成過程を論じる。国立国会図書館資料のデジタル化に関する予算措置の事例など、永田町の折衝をめぐるドキュメントが目を引くが、単なる事例紹介にとどまらず、できるかぎり再現可能なノウハウが示されている。キーパーソンの特定や説得、タイミングと根回し、府省庁内部への働きかけなど、小山が抽出した論点は、これからの立法のルールメイクに大きな示唆を与えるものである。
第 5 章では、川野智弘、小松侑司と数藤が、立法（ハードロー）に対置するルールメイクとしてのソフトローを論じる。具体的には、ソフトローに関する先行研究を整理した上で、筆者 3 名も策定に関わったデジ026

タルアーカイブ学会の「肖像権ガイドライン」をソフトローの観点から分析している。肖像権ガイドラインの取り組みについては、ただ回顧的に振り返るのではなく、これまでのソフトローの議論との対応関係を意識した。総じて、今後デジタルアーカイブの分野でソフトローを策定する人の一助となるように、策定にあたっての留意点をできるかぎり引き出すことを心がけた。
第 6 章では、インターネットの違法有害情報対策に取り組んできた上沼紫野が、デジタルアーカイブにおける違法有害情報対策のあり方を探る。誰でも情報を発信できる現在においては、ときに権利侵害性を持ったアーカイブも生まれ得る。上沼は、情報資源の収集・保存の側面と、提供・利活用の側面に分けて、情報の種類ごとに削除請求への対応などを分析している。立法論にかかわる課題である以上、そもそもデジタルアーカイブがなぜ法的な保護に値するのか、との根本に立ちかえった問いも避けられず、上沼もこの問いに正面から応答している。
最後の第 3 部「デジタルアーカイブを持続・発展させるためのインフラを求めて」では、デジタルアーカイブの経営論、経済論、ネットワーク論の 3 つの論考を並べた。
第 7 章では、デジタルアーカイブ人材の育成に取り組んできた井上透が、デジタルアーカイブの経営論が取り組むべき課題を整理し、特に経営上の今日的な課題を明らかにする。長年の経験に裏打ちされた豊富な情報とその体系化は、これからデジタルアーカイブの経営を考える者にとって、手引きやチェックリストとして使うことも可能である。そして、随所にみられる「長期的」「持続的」「継続的」との言葉にも、井上の想いを見出すことができる。
第 8 章では、文化経済学の研究者である後藤和子が、デジタル経済の本書の趣旨と構成｜数藤 ― 027

視点からデジタルアーカイブの産業化と制度設計を論じる。後藤は、デジタルアーカイブを私的財と公共財の両方の性質を持つ混合財とみなし、音楽産業などがデジタル化により被った影響も参照しつつ、デジタルアーカイブの資金循環のためのルートを分析する。これまで、経済学の観点からのデジタルアーカイブ論は必ずしも多くなかったところ、本稿はこの分野に一石を投じるものと言える。
第 9 章では、国立国会図書館でデジタルアーカイブ業務に関わってきた大場利康が、デジタルアーカイブの情報を集約する際の「協力」や「共同」のために何が必要かを探究する。大場は、Europeana や DPLA などの先行事例を分析しつつ、ネットワーク信頼に関する既存の研究をふまえて、関係性、経験、文化の 3 つの活用を示唆する。大場は「試論」であることを強調するが、本稿はジャパンサーチなどの取り組みをさらに発展させるために、欠くことのできない視座を提供している。
各章はそれぞれ独立した論考であり、ジャンルも様々である。しかし、本書を通覧すると、しばしば共通する論点が顔をのぞかせるのが興味深い。たとえば、ネットワーク経済の論点は第 1 章や第 8 章に見られ、学芸員の得意・不得意をめぐる議論は第 2 章と第 7 章に出てくる。著作権に関しては、第 4 章や第 6 章に加えて、第 3 章でも重要なテーマとなっている。読者は、関心のある章だけでなく、他章もひも解いてみると、意外な発見があるかもしれない。
最後に、ふたたび長尾真の言葉を引こう。長尾は自ら考察した電子図書館の名を、ギリシャ神話の登場人物の名前からとって「アリアドネ（Ariadne）」と名付けた。アリアドネとは、洞窟の中を迷わないように、糸をつけて進むことを考えた女性の名であり、長尾は、「情報の森の中をまよわずにポインターをたよりにして有用な情報に至りつくことを念

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じて」この名をつけたという 5）。本書に収めた論考も、デジタルアーカイブの制度や仕組みをあらためて考えたい読者にとって、導きの糸になれば幸いである。
本書が成るにあたっては、勉誠社の坂田亮氏、そして編集委員の手厚く細やかなサポートが欠かせなかった。最後にこの場を借りてお礼を申し上げる。

注1） たとえば内閣府の知的財産戦略本部「知的財産推進計画２０２２」では、デジタルアーカイブ社会の実現に関して、「今般の新型コロナの影響により、様々なデジタルアーカイブ資源の潜在需要が顕在化した一方、教育や公的サービスの最前線では十分にデジタル技術を活用できていないなどの課題も浮き彫りになった。」と述べる（72 頁）。https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/220603/siryou2.
pdf（最終アクセス：2022 年 9 月 11 日。本稿記載の URL の最終アクセス日は以下も同様）。
2） 長尾真（2010）「知識インフラの構築」『Japio year book 2010』
56-61. https://japio.
or.jp/00yearbook/ﬁles/2010book/10_0_01.pdf
3） 本稿執筆中の 2022 年 8 月には、デジタルアーカイブ学会の主催で、シンポジウム「デジタルアーカイブ憲章をみんなで創る円卓会議」の第 1 回が開催された（筆者も司会を務めた）。その開催趣旨には、「アーカイブの現場は常に、「ヒト・カネ・権利」とも言うべき、専門人材の不足、資金難、権利処理の困難などに直面し、その歩みは今もって困難に満ちたものです。知識・ノウハウの共有も、やっと緒についたところとも言えるでしょう。加えて、注目が高まっているとはいえ、まだまだデジタルアーカイブの社会的な価値は、必ずしも国民に広く共有されているとまでは言えません。」と記されている。http://
digitalarchivejapan.org/9156/
4） 京都大学高等教育研究開発推進センター「高等教育研究開発推進センター廃止のお知らせ（」2022 年 8 月 4 日 ）http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/news/news-

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1663/。その後、反発の声を受けて一部講座を継続する方向に転換した。経緯につき、朝日新聞デジタル 2022 年 9 月 10 日付け記事「京大が無料公開動画『終 了 』表 明

学内外から異議『時 代 に 逆 行 』」。https://www.asahi.com/articles/

ASQ99319VQ91PLZB00T.html
5） 長尾真（1994）『電子図書館』岩波書店 , 124.

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