水平線のムコウ ～Over the Horizon～

元領事のつれづれ話

栃木県国際交流協会 参与 石塚勇人
（第 28 回：2021 年 10 月）
9.11（米国同時多発テロ）メモリアルに思うこと
今年は、9.11 米国同時多発テロ事件が起きてから 20 年目の節目の年になります。9
月 11 日の前後には、日本の TV でも各局がニュース番組で取り上げていた他、特集番組なども組まれていましたので、改めて事件を思い出された読者も多いことと思います。例年、事件が起きた 9 月 11 日（米国東部時間）には、旅客機が激突したニューヨーク（NY）市のワールドトレードセンター（WTC）の跡地であるグラウンド・ゼロ、ワシントン D.C.のペンタゴン（国防総省）に加えて、ワシントンのホワイトハウスあるいは米国議会を標的にしていたと言われている旅客機が平原に墜落したペンシルバ
ニア州シャンクスビルで、事件の被害者の遺族が参加してメモリアルのセレモニーが行われています。今年は、２０周年ということもあって WTC には現職のバイデン大統領に加えてオバマ、クリントンという歴代大統領が夫妻で参列していました。また、バイデン大統領はペンタゴンとシャンクスビルにおけるセレモニーにも参列、さらにシャンクスビルでは９.11 当時に現職の大統領だったジョージ・W・ブッシュ氏も出席していたことが報道されていました。

9.11 日本人体験者の話
先日、筆者も活動に少し関わっている「JAMSNET 東京」という NPO 法人が主催して、「9.11 を語る会」という Web 講演会のイベントが開催されました。講演会では、9.11 当時に NY に滞在していたか事件報道を受けてすぐさま NY に飛んだ東京在住者など 7 人の講演者によって、それぞれの立場から当時の状況が語られていましたので、少しご紹介します。
（注）「JAMSNET 東京」は、海外に滞在経験のある会員が中心となって（米国、特に NY 滞在経験を有する会員が多い）、医療・保健・福祉・教育・生活等の各分野で会員それぞれの専門分野に応じて、海外在留邦人が必要とする情報の提供・発信などの活動を行っている団体。この NPO 法人の元々の母体は NY にある「JAMSNET-USA」で、2006 年に設立されて今も活発な活動を展開。NY の団体が設立された趣旨は、NY に多数ある医療、福祉等の分野の邦人支援団体について、それまでバラバラに活動していたものを有機的に連携させて、総領事館の邦人保護とも連携をとりながら効果的・効率的な邦人支援に繋げようということで、各団体の間をネットワークで繋いで情報の共有を図っていくというもの。そもそも、各支援団体の連携の必要性が議論されるきっかけになったのは、9.11 の発生時に総領事館が行う邦人保護と各支援団体が行っていた在留邦人や旅行者への支援活動の連携が取れていなかったために、活動の重複、情報共有の不備などで十分な支援が行き届かなかったことが教訓となっている。JAMSNET 東京は、USA 会員が帰国して東京に設立したことに始まっており、今ではこの JAMSNET の活動は USA、東京以外にもカナダ、ドイツ、アジアへと広がりを見せており、現地の在外公館とも連携しながら地道に在留邦人支援に貢献している。

講演者の皆さんは、それぞれが医療福祉等の分野の第一線で活躍されている方ばかりで、話の内容は当時の講演者の状況を反映して様々でした。ある方は、かつて NY で邦人支援のための電話相談員をやっていた経歴がある東京在住者で、事件の一報を聞きつけるや否や、被災して困っている日本人の役に立たなければと、取るものも取り敢えず飛行機に飛び乗ったとのこと。混乱収まらない NY に降り立つや、NY の知人と協働してヘルプラインを立ち上げて支援を求める邦人の対応に当たったとか。また、ある講演者は当時フィジオセラピーを学ぶ NYU の学生で、大学へ向かう途中の地下鉄内で異変の報に接したとのことで、事件後は被害に遭った学友の支援に奔走したとか。また、現地の日系人会を代表して講演された NY 在住の講演者は、事件後に家族の安全を確認す
ると直ぐに、日系人会に登録しているメンバーの安否確認と被災者支援活動に着手したとのことでした。事件直後には、パールハーバーの再来だとメディアが伝えていて日本人の安全が脅かされるのではと不安を覚えたとも述べていましたが、確かにそのような報道があったことを筆者も忘れかけていました。NY 市保健衛生局に勤務されている日本人の方やメンタルヘルス分野で邦人を支援している団体の方からも、事件当日のご本人の状況とその後の被害者支援活動について説明がありました。この場で講演者の話の全てをご紹介することはできませんが、全員の話で共通していたのは、事件当日に自身の身の安全を確保した後は、直ちに日本人の安否確認や被害者支援などのボランティア活動を 1 か月以上にも亘って休日返上で行っていたことです。筆者のように、在外公館に勤務していれば、このような大事件で邦人の安否確認や被害者支援を行うことは業務として当然のことですが、幾人もの日本人が当然のことのように自発的なボランティア活動を行っていたことについては、あらためて頭が下がる思いがしました。また、この時の支援活動の経験が、後の東日本大震災被災者、熊本地震被災者などの支援活動にもつながり、遠く NY から募金活動、被災者のメンタルヘルス支援などを行い、今でも続いている活動がいくつもあるそうです。
講演会終了後には、参加者の間で WEB 上の交流会が行われましたが、参加者の中に当時旅客機が激突したタワーで勤務していた日本人男性がおり、彼がビルからの脱出劇を語った内容には言葉を失ってしまいました。この方は、当時日系の銀行の NY 支店に勤務しており、事件の僅か 1 週間前に WTC のノースタワーに事務所が移転して被害に遭われたそうです。ノースタワーは 93 階より上の階に旅客機が激突したわけですが、機体の激突の衝撃と人々の反応（最初は地震かと思ったとのこと）、機体の爆発による火災の熱、80 階から非常階段を伝わっての脱出の様子など、参加者の殆どが初めて聞く話で、あまりにも衝撃的な内容でした。命からがらビルを脱出してタワーから 1km以上離れた場所を歩いていたところで 110 階建てのビルの崩壊が起き、付近一帯は火砕流のような煙に覆われ、頭からつま先まで全身に灰をかぶって真っ白の状態のままマンハッタンからイーストリバーに架かるブルックリン橋を徒歩で対岸に渡ったそうですが、その後どうやって自宅までたどり着いたのか、今でも定かには思い出せないと話していました。この方曰く、事件後 10 年ほどは PTSD（心的外傷後ストレス障害）のような症状もあって長いこと専門家から心理カウンセリングを受けていたとのことで、当時のことを話すことができるようになったのはごく最近になってからのことだと話をされていたのが印象的でした。

TV 画面越しの 9.11
9.11 は世界を震撼させた事件でしたから、事件が起きた日のことは今でもはっきりと覚えています。当日、筆者は米国からは遠く離れたアフリカ大陸南端のプレトリアにある在南アフリカ日本大使館の執務室で、いつものように TV の CNN ニュースを流しっぱなしにしながら仕事をしていましたが、午後 3 時近く（米国東海岸時間では午前 9時近く）になって突然画面が NY の WTC ビルの風景に切り替わり、飛行機が WTC タワーに激突したとアナウンサーが話しており、画面に目を向ければ WTC ビルの窓から炎の出ている映像が映し出されていました。小型のセスナ機が誤ってビルに激突したのかとも思いましたが、一体何が起きているのかわからないままライブカメラが映し出す現場の映像を見ている最中に、さらに別の１機が WTC サウスタワーに突っ込む映像が映し出されました。これには、一緒に TV を見ていた何人かの同僚や南ア人職員もただただ唖然とするばかりでしたが、アナウンサーが興奮しながら「これはテロ攻撃だ」と繰り返し叫んでいたのが今でも耳に残っています。それから程なくして、ペンタゴンに旅客機が突っ込んだというニュースも飛び込んできて、いったい何が起こっているのか混乱すると同時に空恐ろしくなりました。その日は、画面に釘付けのまま夜まで食事を摂ることも忘れて大使館のオフィスで過ごしたことを覚えています。
筆者が南アフリカに在勤していたのは 1998 年から 2002 年までですが、当時は 98 年にケニアのナイロビとタンザニアのダルエスサラームにある米国大使館がイスラム過激派（後にアル・カイーダの関与が判明）のトラックによる自爆攻撃で多数の死傷者を出す事件があり、その 2 年後にはイエメン沖に停泊していた米国の駆逐艦がテロ攻撃に遭うなどの事件もあって、中東やアフリカ地域では緊張が高まっていましたので、在南ア日本大使館でも大使館事務所や大使公邸の警備には十分な注意が払われていましたが、まさか米国本土、それも米国経済の象徴ともいうべき NY のワールドトレードセン
ターや米国の強力な軍事力を象徴するペンタゴンが、大規模なテロ攻撃の標的になろうとは思いもよらず強いショックを覚えました。事件の翌日だったかもう少し後のことだ
ったかは忘れましたが、当時のブッシュ大統領が TV を通じて「This is the war」と述べていたのが今も耳に残っています。戦争の相手は一体誰なのだろうとも思いましたが、今振り返っても、当時の米国人が事件から受けた衝撃たるや、想像して余りあるものがあります。

日本人犠牲者のご遺族のこと
WTC におけるメモリアルセレモニーには、毎年、当時崩壊したタワーの中に勤務していて亡くなられた日本人被害者のご遺族も参加されています。筆者が勤務していた在NY 総領事館では、総領事が毎年セレモニーに参列されたご遺族を公邸にお招きして昼食会を開催していました。筆者も、在勤中は毎回昼食会に同席していましたが、出席者が一様に仰っていたことで印象的だったのは、事件を風化させてはいけないという言葉でした。昼食会では、事件当時 3～4 歳だった被害者の遺児が既に大学生になっていて参加した方もおられ、時の流れの速さを感じました。確かに、20 年という歳月の経過
は事件を遠い過去の出来事として扱いがちになりますが、その日で時が止まってしまったというご遺族がほとんどで、愛する家族が突然に命を奪われてしまったことに今でも納得がいかないという感情を抱えたままです。なぜ、3,000 人近くの尊い命が犠牲になり 25,000 人以上が負傷することになったのか、9.11 の遺族は今もこのことを問い続けています。

9.11 とアフガニスタン
今年 8 月 30 日、20 年に亘りアフガニスタンに駐留してきた米軍が同国からの撤退を完了しました。この撤退によって、米国史上最も長い戦争といわれたアフガンにおける対テロ戦争が終結したわけですが、この 20 年の間には米軍の兵士 2,400 人以上が命を落とし、負傷者は２万人以上に上るといわれています。バイデン大統領は、撤退完了時の演説の中で、「米国はアフガンの国家建設や民主主義を定着させるために軍を駐留していたのではなく、あくまでもテロ防止が目的だった」と述べていますが、この 20 年の間には米国軍単独部隊と米軍を加えた多国籍軍（国際治安支援部隊：ISAF）合計の駐留規模が一時期 14 万人以上に拡大するなど多大な資源を投入し、タリバン政権の打倒とアフガン正規軍の育成訓練を行ってきました。また、軍の展開に加えてアフガン復興支援のために多数の文民が派遣され、膨大な額の資金が投入されました。もちろん、復興支援は米国だけではなく国際的な枠組みの中で行われてきましたが（日本もアフガン復興支援国会合を主催する等主体的な役割を担い、20 年間で 69 億ドル（約 7,500 億円）を支援）、選挙制度の導入や女性の地位向上、インフラの整備など明らかに国造りや民主主義の定着のための支援を行ってきましたので、テロが依然として横行し治安が改善しないままに軍が完全撤退することには釈然としません。結局、米軍撤退後のアフガンでは戦争前のタリバン政権が復活することになりました。タリバン政権が、戦争以前の非民主的で女性の権利を蔑ろにした政権に逆戻りするのか、民主的で近代的な制度を有する国家に姿を変えていくのかは注視する必要がありますが、今のところ悲観的な見方が多数を占めているように思えます。9.11 テロを敢行したアル・カイーダの拠点がアフガニスタンにあり、タリバン政権がアル・カイーダを庇護していたことから、この同時多発テロに端を発してアフガンにおける対テロ戦争が始められ、その後の復興支援へと続くわけですが、これまでのプロセスを考えると、大規模な軍の展開と多額の資金投入の結果、どのような成果があり何が残ったのか検証が必要だと感じます。9.11 の全ての犠牲者遺族や被害者にとっても、アフガンで命を落とした兵士の遺族にとっても、この 20 年間とは一体何だったのかを考えさせられることになるのではないでしょうか。
おわり（公財）栃木県国際交流協会 参与 石塚勇人（略歴）1977 年外務省入省。外務本省では主に経済協力局、国際協力局で途上国の開発協力を担当。海外勤務歴は、在イスラエル大使館に始まり、在アンカレッジ総領事館、在モントリオール総領事館、在連合王国（英国）大使館、在南アフリカ大使館、在ギリシャ大使館、在ドイツ大使館、在インド大使館、在ニューヨーク総領事館の 9 公館で計29 年間。ギリシャ、ドイツ、インドの各大使館で領事班長を歴任。在ニューヨーク総領事館領事部長を最後に2019 年 3 月退官。同年 5 月より現職。