アーカイブ室新聞 （2011 年 3 月 23 日 第 436 号）
国立天文台・天文情報センター・アーカイブ室

東京天文台百年史＊

中桐正夫

資料の一部を収蔵

これら資料は、国立天文台図書室の貴重書庫の前室に当る作業室の書架にあったものであるが、図書室の収蔵品というよりはアーカイブ室の収蔵品とした方がよいと受け取ったものの一部である。東京大学と書かれた古ぼけた、そして痛んだ封筒には次のものが入っていた。
１）

官報 第 909 号 明治 19 年 7 月 3 日号 コピー

勅令第 51 号明治 21 年 1 月 1 日ヨリ東経 135 度ノ子午線ノ時ヲ以テ本邦一般ノ標準時ト定ム
２）

官報 第 1477 号 明治 21 年 6 月 4 日号 コピー
文部省告示第 2 号

東京府下麻布区飯倉町ニ東京天文台ヲ置き東京帝国大学ニ属セシム
３）

官報 第 1632 号 明治 21 年 12 月 6 日号 コピー
勅令第 81 号 天象観測及暦書調製ハ自今文部大臣ヲシテ之ヲ管理セシム

４）

官報 第 3752 号 明治 28 年 12 月 28 日号
勅令第 167 号
第1条

帝国従来ノ標準時ハ自今之ヲ中央標準時ト称ス

第 2 条 東経 120 度ノ子午線ノ時ヲ以テ台湾及澎湖列島竝ニ八重山及宮古列島ノ標準時ト定メ之ヲ西部標準時ト称ス
第３条 本令ハ明治 29 年 1 月 1 日ヨリ施行ス
以下、現代仮名遣いにする（カタカナ表記を平仮名表記）
５）

官報 第 4190 号 明治 30 年 6 月 22 日
勅令 210 号

東京帝国大学官制

第 12 条 理科大学附属東京天文台長を置き理科大学教授より文部大臣之を補す
天文台長は総長監督の下に於て東京天文台の事を掌理す
６）

官報 第 2794 号 大正 10 年 11 月 24 日
勅令 449 号
第 9 条中東京帝国大学官制中左の通改正す「附属東京天文台、」、「東京天文台に天文台長、」「天文台長は理学部に属する教授の中より、」及「天文台長、」を創る

勅令 450 号

東京天文台官制第1条

東京帝国大学に東京天文台を附置す

第2条

東京天文台は天文学に関する事項を攻究し天象観測、暦書編製、時の測定、報時及時計の検定に関する事務を掌る

第3条

東京天文台に左の職員を置く
台長
専任 2 人奏任

書記専任 2 人判任

技手

専任 3 人

判任

第4条

技師

台長は技師又は東京帝国大学理学部に属する教授の中より文部大臣之を補す
台長は東京帝国大学総長の監督の下に於て天文台の事務を掌理す

第5条

技師は台長の命を承け天文学に関する事項の攻究及技術を掌る

第6条

書記は上官の指揮を承け庶務に従事す

第7条

技手は上官の指揮を承け技術に従事す

附則
本令は公布の日より之を施行す
明治 21 年勅令第 81 号は之を廃止す（参照）
明治 21 年 12 月 6 日公布 勅令 81 号 天象観測及暦書編製は自今文部大臣をして之を管理せしむる件なり７）

昭和 4 年 4 月 26 日付 東京朝日新聞記事コピー「ドンに代った怪物 いよいよこの 5 月 1 日から耳新しい「正午」の声」（号砲からサイレンへ）

８）

昭和 4 年 4 月 11 日付 東京朝日新聞記事 「長年親しまれた 号砲の廃止 代る電気のサイレン」

９）

官報 コピー 昭和 21 年 4 月 1 日号 勅令 207 号
第5条

東京天文台官制中左の通改正す

第 3 条中

台長
技師

専任

11 人

奏任

書記専任

2人

判任

技手

専任

19 人

判任

を台長
文部技官
専任

11 人

2級専任

19 人

3級

文部事務官
専任

2人

3級に改む

第 4 条中「技師」を「2 級の文部技官」に、「の中より文部大臣之を補す」を「たる文部教官を以て之に充つ」に改む
第 5 条乃至第 7 条を削る

技手専任

19 人判任以下、少し簡略に記述する
１０） 官報 第 6464 号 昭和 23 年 8 月 2 日号
文部省・通信省告示 第 1 号 昭和 23 年 8 月 1 日から次の方法によって、標準（周波数及び秒報時）電波を発射する

云々

１．機器の設置場所
標準時計：東京都北多摩郡三鷹町

東京天文台

発信制御装置：東京都北多摩郡三鷹町
５．発射電波の修正

東京天文台

発射した標準（周波数及び秒報時）電波の修正は左記において計算の上、別途官報に発表する。
（１）周波数

通信省電波局（２）秒信号

東京天文台

１１） 官報 第 6879 号 昭和 24 年 12 月 16 日号
文部省・通信省告示第 1 号

標準電波（標準周波数）を発射し並びに標準秒報時及び電波警報を放送する方法を次の通り定め、昭和 24 年 12 月 16 日から施行する。
１．機器の設置場所
標準時計：東京都北多摩郡三鷹町

東京天文台

発信制御装置：東京都北多摩郡三鷹町

東京天文台１２） 官報 第 7097 号 昭和 25 年 9 月 6 日号
１３）

文部省・電波監理委員会告示

第 1 号

標準電波（標準周波数）を発射し、並びに標準秒報時及び電波警報を通報する方法を次の通り定める。昭和 24 年 12 月文部省・電気通信省告示第 1 号（標準電波（標準周波数）を発射し並びに標準秒報時及び電波警報を放送する方法に関する件）は、廃止する。
１．

機器の設置場所

標準時計：東京都北多摩郡三鷹町

東京天文台

発信制御装置：東京都北多摩郡三鷹町

東京天文台１４） 官報 第 7194 号 昭和 26 年 1 月 5 日号
文部省・電波監理委員会告示
１５）第1号の改定の件

官報 第 8051 号 昭和 28 年 11 月 4 日号

郵政省告示第 1442 号 東京天文台創設 75 年を記念して、特殊通信日付印を使用記事
１６） 官報 第 8094 号 昭和 28 年 12 月 25 日号
文部省・郵政省告示第 1 号

標準電波（標準周波数）発射の変更の件

１７） 官報 第 9002 号 昭和 31 年 12 月 26 日号
文部省・郵政省告示第 1 号

標準電波の周波数及び通報する標準時の修正値は、東京大学東京天文台の決定する中央標準時に基き、周波数に関するものについては郵政省電波研究所において、標準時に関するものについては東京大学東京天文台に於いて、それぞれ決定し、及び公表する。云々
１８） 官報 第 10603 号

昭和 37 年 4 月 25 日号

文部省・郵政省告示第 1 号

・・・・標準時については東京大学東京天文台の決定する中央標準時により、それぞれの偏差を算出し、これを郵政省電波研究所において公表する・・・・
１９） 官報 号外 明治 19 年 2 月 27 日号
第 24 条地理局に地籍課地誌課及観測課を置き其事務を分掌セシム

２０） 東京大学概要 昭和 35 年度版
２１） 東京大学の概要 昭和 47 年版（表紙に乗鞍コロナ観測所が載っている）
２２） 東京大学の概要 昭和 49 年版
２３）

東京天文台見学案内

昭和 49 年 10 月 20 日版２４） 東京天文台案内 昭和 43 年 10 月 1 日版の 24 点である
官報 第 8051 号 昭和 28 年 11 月 4 日号の郵政省告示第 1442 号の東京天文台創設 75 年を記念した特殊通信日付印の記事が写真 1 である。

写真 1
東 京 大 学 の 概 要 の 昭 和 47 年 版 に 載 っ た 乗 鞍 コ ロ ナ 観 測 所 が 写 真 2 で あ る 。

写真 2 東京大学の概要 昭和 47 年版表紙
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