日本包装学会誌Ｉ／ＯＩ.１３ノVｎ２（200ｲノ

殿論文

抗静電剤塗布エアパブル型緩衝材の抗静電効果の持続Ｉ性
三浦久典＊小坂宣之＊岡本碩也素＊山崎潔＊
PersistenceofanAnti-electrostaticEffectofAirBubbIeTypeCushions

SpreadwithAnti-electrostaticSoIvent
HisanoriMIURA．、ＮｏｂｕｙｕｋｉＫＯＳＡＫＡ.,ＨｉｒｏｙａＯＫＡＭＯＴＯ・・ａｎｄＫｉｙｏｓｈｉＹＡＭＡＳＡＫＩ・

エアバプル型緩衝材（商品例：トリコン等）はフイルム材質がポリエステルーポリエチレン積層であり、梱包時や輸送時の振動により静電気を発生しやすい。このため抗静電剤を表面に塗布し抗静電効果を得る方法があるが、効果の持続性についての評価は行われていない。そのため本稿では保管状態による抗静電効果の持続`性について評価を行った。被試験体を換気のある－定温湿度の部屋に放置した状態（開放状態という）と多数の同種の抗静電剤塗布緩衝材とともに密閉した袋に保管した状態（密閉状態という）という２つの異なる雰囲気中に保存し、抗静電効果の持続性を表面固有抵抗値で評価した。その結果、開放状態では、表面固有抵抗値が4800時間経過で初期に比べ約１８倍となり、密閉状態では、4800時間経過後で初期状態の約５倍の抵抗値となったが、４８００時間以降では抵抗値が小さくなる傾向にあった。このことから抗静電効果の持続性は保管状態により影響を受けることがわかった。
キーワード：抗静電、エアバブル型緩衝材、表面固有抵抗、保管状態

FiInlmaterialoftheairbubbletypecushions（example：TRICONEetc）ispolyester・
polyethylenelaminate・andstatice1ectricityiseasytobegeneratcdbyvibrationinpackingand
duringtransportation・Byapplyingananti-electrostaticsoIventontbesurface，itispossibleto
obtainanti,electrostaticefkct、But，evaluationonpersistenceofanti‐electrostaticcllectofthe
anti-electrostaticsolventisnotcarriedouLInthispaper・persistenceofantielectrostaticeffectbylhestorageconditionisevａｌｕａｔｅｄｌｔｉｓｐｒｅｓｅｒｖｅｄｉｎｔｗｏｄｉｆ[erentatmospheresthatthetest

pjeｃｅｓａｒｅｌｅｆｔｉｎｔｈｅｒｏｏｍｏＩ［ixcdtemperatureandhumi〔litywithventi]ation（wecallcdan

openedcondition）ａｎｄｔｈａｔｔｈｅｙａｒｅｌｃｆｔｉｎｔｈｅｓｃａｌｅｄｂagwithlargenumberolhomogeneous

cushions（wecalIedasealedcondition)．Persistenceofanti・electrostaticeffectisevaluatedatthesurfaceresistivity・Ａｓｔｈｅｒｅｓｕｌｔ，intheopenedcondition・surfaceresistivityvaluebecomesabout
l8timesofinitialvalueafter4800hours、Inthesealedcondition，surfaceresistivityvaluebecom
esａｂｏｕｔ５ｔｉｍｅｓｏｆｔｈｅｉｎｉｔｉａｌｖａｌｕcaner4800hoursandsurfaceresistivityvaluetendstodecreaseaner4800hours・FromtheseIacts・ｉｔｉｓｓｈｏｗｎｔｈａｔｉｔｉｓａｆｆｅｃｔｅｄｂｖｔｈｅstorageconditionin
persistenceofanti-electrostaticefkcL

Ｋｅｙｗｏｒｄｓ：Anti‐electrostatic・Airbubbletypecushion,Surlaceresistivity,Storagecondition

率兵庫県立工業技術センター（〒654-0037神戸市須磨区行平町3-1-12）：
HyogoPreIecturaIInstituteofTechnology、3-1-12.Yukihira､cho､Ｓｕｍａ・ku・Kobe654-OO37Japano､株式会社六甲出HiU1li売（〒657-0846神戸市灘区岩屋北町3-3-18）：
RokkoShuppanHanbaiCoLtd，3-3-18.Iwaya､kita・Nada-ku・Kobe657-O846Japan－１０９－

抗静電剤塗布エアバブルjHl緩衝材の抗静電効果の緋続性製造方法で作られた抗静電剤塗布エアバブル

１．はじめに型緩衝材である。緩衝材フィルムの材質は、エアバブル型緩衝材（商品例としてトリコポリエステルフィルムにポリエチレンを積層ン等がある）はフィルム材質がポリエステルさせた複合フイルムである。これに抗静電剤ーポリエチレン積層（以下、ＰＥＴ－ＰＥととして一般に広く使われている米国ＡＣＬ社略す）であり、梱包時や輸送途'１１の振動など製のStaticidcを１００倍に希釈、アクリルパにより静電気を発生しやすく、包装内容１W,へイプ中に噴霧状に散布させ、そのパイプ'1ｺにのホコリ付着や電気製品等の不具合の原因と連続したエアバブル型緩衝材を通過させるこなる。この対策として抗静電剤を表面に塗布とにより、原液換算でｌｍ２あたり３．５，，９をすることにより抗静電効果を得ることができ、表面上に塗布した。その後、糸車状のローラ商品化されている。しかし、表面に塗布されに巻き取り、２４時間乾燥させた。米国ＡＣＬた抗静電剤が蒸発等により抗静電効果が弱く社製のStaticideの公表されている内容成分なる恐れが懸念されておりながら、現在までを表１に示す。

その評価は行われていないため、保管状態がTabIelComponentsofStaticide

確立されていない。そのため、本稿では、抗静電剤を表面に塗布したエアバルブ型緩衝材
を２種類の異なる保管状態においた時の抗静Components

Content(ｗｔ％）

Qllalemarvammoniumcompound

5９．０

IsoI〕r()pKmol

40.0

電効果の時間的変化を評価することにより、Ethanol]．0

保管状態が与える抗静電効果の持続性への影
2.2抗静電効果の評価方法

響を検討した。

帯電の評価方法として、灰付き試験、摩擦帯電圧測定法、摩擦帯電電荷量測定法など

2．実験方法様々な種類がある。本実験では、同一サンプルの経時変化を観察するため、非破壊かつ、2.1抗静電エアバブル型緩衝材の作成
帯電防止緩衝材を作る方法として、練り込

表面状態が推測できるという判断から、表面み法、導電性付与法、表面塗布法などがある。

固有抵抗の測定を評価方法として選択した。

そのうち、帯電防止剤をプラスティック製緩表面固有抵抗は、一定距離間の電位差測定

衝材の表面に塗布する方法は、工程が容易でにより、材料の表面の導電性を評価するもの

即効性があり、短期的に効果を得ることがでで、熱硬化性プラスチックー股試験方法JISきるという利点がある。一方、塗布された帯K6911-l995の５．１３抵抗率の項3）に準拠し電防止剤の膜厚は通常サブミクロン以下であた。測定に用いた機器として旧Hewlette

り、実用的には０．Ｍｍ以下でもよい場合がPackard社（現AgilentTechnology社）のあるが、水洗い、摩擦などに対する耐久性がHighResistanceMeter4329Aと同社のResis

他の方法に比べ弱い]）２)。

tivityCelll6008Aを使用した。

今回の実験で用いたサンプルは、一般的な－１１０－

表面固有抵抗値による抗静電効果の評価は、

日本包装学会誌ＶＵｌ.１３ノV０．２の004ノ

摩擦による帯電圧の試験方法（織物及び編物の帯電性試験方法：ＪＩＳＬｌＯ９４-1997,5.4

摩擦帯電減衰測定法4）に準拠した初期帯電圧の測定）によって互いに相関があることから確認された。その結果をＦｉｇｌに示した。
4000、（シ）⑨四国一．尹昌］日切、
●●、
●

0

Fig2Photoofthesealedcondition．

１０１ｍ

IDL、

皿

Ｆｉｇ２に示す。残りの５サンプルはこの部屋

ａｴTfaCereS白tiVity(Ｑ・ｑｒリ

内で袋等に密閉せず、調湿空気にさらした状

FiglStaticvoltageforsurfaceresistivity．

態で放置した（今後、開放状態と呼ぶ)。
2.3実験方法

本実験では、抗静電エアバブル型緩衝材製

3．実験結果造後の保管状態が抗静電効果の持続性に及ぼす影響について表面固有抵抗の時間変化によ開放状態での表面固有抵抗値の時間変化のり評価した。今回の実験に用いた部屋の内寸結果をFig.３に示す。５つのサンプルは、幅119ｍ、奥行７５ｍ、高さ２４ｍで、(SampIel-5）とも時間とともに表面固有抵柱等の突出などがあり内容量は約200,3で抗値が大きくなる傾向であることがわかる。

ある。￣方、実験時の換気能力は１２，３/､in、1０に設定しており、1時間あたり３．５回程度のを使用)。実験では、抗静電エアバブル型緩衝材'ｏサンプルを任意に抽出して袋状の状態からシート状に開き、５サンプルを出荷梱包状態である多数の抗静電エアバブル型緩衝材とともに1つの袋に入れこの部屋に保管した（今後、密閉状態と呼ぶ)。この状態を－１１１－００

実験室は２３℃/50％の－定温湿度にコントロ

１１５１０口）倉自画局・目・僧。”

二へ部屋の空気の入れ換えを行った。また、このールされている（包装材料試験用恒温恒温室

1コ100２０００４０００６０００

Time(ho句Ｆｉｇ ３Fluctuationofsurface「esistMtylortheopenedconditicn．

抗静電剤1塗布エアバブル型緩衝材の抗静電効果の持続性

10が大きくなり、スタート時での表面固有抵抗鰹

一一Ｓａｍｐｌｅ６－←Ｓａｍｐｌｅ７－←Ｓａｍｐｌｅ８－←Ｓａｍｐｌｅ９

へ：１０●値に比べ4800時間で約18倍となった。密閉状態においても、時間とともに抵抗値が大き０１くなったが、その割合は開放状態にくらべ約11４分の１と緩やかであり、４８００時間後で約５倍となった。また、４８００時間以降では抵

０１９１己）倉昌呂§・・彊易－－ＳａｍｐｌｅｌＯ10

抗値は小さくなる傾向があり、７２００時間ではほぼ初期値と同様の値となった。
ＯＺＯＯＯ４０００６０００

この規格化した開封状態での表面固有抵抗Time(houO

値と密閉状態での表面固有抵抗値について、

Fig4Fluctuationofsurfacereslstivityfor

測定時間ごとに統計上の有意差をｔ検定で評

thesealedcondition．

価した。その結果を表２に示す｡720時間（３０また、ｌＯｘｌＯ１２（｡．ｃ､）程度を上限とし、日間）では、危険率５％および１０％においてそれ以上の増加傾向は見られなかった。

有意差はなかった。1440時間（60日間）では、密閉状態での結果をFig.４に示す。全ての危険率5％では有意差はなかったが、危険率サンプル（Sample6-lO）とも４８００時間程１０％では有意差が認められた｡2400時間(100度までは表面固有抵抗が増加傾向にあるが、日間)、3120時間（130日間)、3840時間（１６０それ以降では減少傾向となり、7200時間では、日間)、４８００時間（200間)、および7200時

初期の抵抗値に非常に近くなった。

間（300日間）では、危険率5％ですべて有Fig.５に、開放状態、密閉状態における表意差が認められた。これらの結果から、開放面固有抵抗値について、スタート時（０時間）状態での保存と密閉状態での保存の違いで、を１として規格化した平均値および標準偏差表面固有抵抗値に統計上有意な差が生じ、時を示す。開放状態では、時間とともに抵抗値間的に長く保存すれば有意差が拡大することがわかった。

一一OPC錘ｄｃｏ１面ｈｂｎ

3０

TabIe2T-testresults．

－ｏ－ＳｅａＩｅｄ⑪ｍｂｈｎ

乙已う冒湯２⑨。唱旨、』Ｃ⑪凶自の冒已ｕＮ署員臣◎Ｚ

Ｔｉｍｅ(hour）
2０t､testresult

１４４０

2400

3120

3840

4800

7200

×△

○

○

○

○○

(○：Signilicantasp＜0.05,△：Significantasp＜Ｏ１
ａｎｄｎｏｓｉｇｎｉｆｉｃａｎｔａｓｐ＜0.05,×：Nosignificantas
p＜０１）

1０

0

720

2000

4000６０００

4．結言

TYmc(houl）

Fig5MeanvaIueandstandarddeviationofnormalizedsurfaceresistivityIOrtheopenedconditionandthｅｓｅａＩｅｄｃｏｎｄｉｔｉｏｎ．

材質がPET-PEであるエアバプル型緩衝材は梱包時や輸送途中の振動などにより静電－１１２－

日本包装学会誌Ｖｏｌ.１３ノVb2cOO4ノ

気を発生しやすく、その静電気が原因となり管状態による緩衝材の抗静電』性能の差は生じホコリ付着や電気製品等の梱包物に不具合をないが、それを越えた場合には保管状態によ生じさせる危険性がある。この対策として抗り性能に差が生じることがわかり、３００日の静電剤を表面に塗布することにより抗静電効

保管に対しては、効果継続のため密閉状態が果を得ることができるが、緩衝材製造後の保必要であることが判った。

管方法や出荷後の保管方法による抗静電効果の変化についての評価はされていなかった。

く引用文献＞

このため、本稿では保管状態による抗静電効ｌ）中野重則、日本包装専士会論文集、９，
１０－２０（2002）

果の変化について表面固有抵抗値を測定することにより評価した。その結果、開放状態と２）藤徹、コンバーテツク、ｌ、45-49（2003）

密閉状態との比較では７２０時間（３０日間）

３）ＪＩＳＫ６９１１、熱硬化性プラスチツクー般
試験方法、（1995）

程度では、有意な差が得られなかったが、1440時間（６０日間）では危険率10％で有意４）ＪＩＳＬｌＯ９４、織物及び編物の帯電`性試験差が得られ、2400時間（100日間）以降では、

方法、（1997）

危険率5％で有意差が認められた。これらの(原稿受付2003年９月１１日）

ことから、保管期間が３０日以内であれば保(審査受理2004年１月１６日）－１１３－