令和三年度（二〇二一年度）

令和３年度（２０２１年度）

東北大学大学院環境科学研究科
学

覧
便
生
生

学
便

覧 

東北大学大学院環境科学研究科

目
Ⅰ

次

環境科学研究科の教育目標···············································

１◇カリキュラムポリシー，ディプロマポリシー ·······························

２

Ⅱ

学年暦・授業日程・月別主要行事等予定表 ·································

４

Ⅲ

教育課程
◇履修案内（Course Information） ·······································

７

Ⅰ 環境科学研究科の教育目標
Ⅱ 学年暦・月別主要行事等予定表Ⅲ
教育課程◇カリキュラムマップ，科目ナンバリング ·································· 14◇カリキュラム表（前期課程）
先進社会環境学専攻 ··················································· 22
先端環境創成学専攻

Ⅳ
教
育
プログラム

材料環境学コース ·················································· 24
応用環境化学コース ················································ 27
文化環境学コース ·················································· 29（後期課程）
先進社会環境学専攻 ··················································· 32

Ⅴ
学生留意
事
項

先端環境創成学専攻
材料環境学コース ·················································· 34
応用環境化学コース ················································ 35
文化環境学コース ·················································· 36

Ⅵ
諸 規 程

◇授業要旨（前期課程・後期課程）
先進社会環境学専攻 ··················································· 37
先端環境創成学専攻
材料環境学コース ·················································· 48
応用環境化学コース ················································ 60

Ⅶ
環境科学
研究科の
組 織 ・
教職員等

文化環境学コース ·················································· 70
Ⅳ

教育プログラム・International Environmental Leadership Program (IELP)
国際環境リーダープログラム ············································ 81
・国際共同大学院プログラム（環境・地球科学，機械科学技術，日本学，材料科学，災害科学・安全学） ······ 85
・博士課程教育リーディングプログラム ···································· 109
・産学共創大学院プログラム（変動地球共生学卓越大学院） ···················· 117
・学際高等研究教育院 ···················································· 127

Ⅷ
キャンパス
配 置 図

Ⅴ

学生留意事項1 諸連絡・手続等 ······················································ 131
2 学籍 ······························································· 132
3 留学 ······························································· 134
4 表彰 ······························································· 135
5 教育職員免許状取得 ·················································· 135
6 授業料・奨学金 ······················································ 137
7 健康 ······························································· 137
8 事故防止 ··························································· 142
9 防犯，犯罪行為等 ···················································· 144
10 ハラスメント ······················································· 145
11 各種証明書発行 ····················································· 146
12 各種施設の利用 ····················································· 146
13 アルバイト ························································· 147
14 就職 ······························································· 147
15 プレ FD ··························································· 148
16 東北大学工明会 ····················································· 148

Ⅵ

諸規程
東北大学大学院環境科学研究科規程 ········································ 149
東北大学大学院環境科学研究科履修内規 ···································· 157
東北大学大学院通則 ····················································· 159
東北大学大学院通則細則 ················································· 183
東北大学学位規程 ······················································· 186
東北大学大学院環境科学研究科学位論文に係る評価に当たっての基準··········· 195

東北大学研究生規程 ····················································· 198
東北大学研究生規程細則 ················································· 202
東北大学における入学料の免除及び徴収猶予に関する取扱規程 ················· 203
東北大学学生の授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の取扱いに関する規程 ····························································· 207
学生団体，集会，掲示，印刷物配布等の内規 ································ 215

Ⅶ

環境科学研究科の組織・教職員等
講座と分野について ····················································· 219
教員一覧······························································ 229

役職者 ································································ 231
事務室 ································································ 231

Ⅷ

キャンパス配置図 ······················································ 233

Ⅰ

東北大学大学院環境科学研究科の教育目標

Ⅰ 環境科学研究科の教育目標
Ⅱ 学年暦・月別主要行事等予定表環境科学研究科では，総合大学である東北大学の「知」を結集し，持続可能な発展をささえる文化と循環社会の基盤となる社会構造を確立するため，文系，理系という伝統的区
分を越える総合科学として新たな枠組みの環境科学を構築し，多様な領域の効果的接近と新たな学問領域を創出することにより，環境問題の解決と解明に関わる幅広い知識と理解力を有しつつ深い専門性を持ち，国際社会においても活躍できる人材を養成することを教育の目標とする。
前期課程にあっては，文理一体教育により環境関連の研究を遂行する上で必要な幅広い
基礎学力を習得し，研究課題を独自の発想により展開させ，論文としてまとめて学会等にて発表する能力を備えるとともに，広い視野に立って環境問題を捉える俯瞰的な視野と，専門分野における研究や技術・教育指導のための基本的能力を備えた人材，環境政策・地域開発を立案するための素養を備えた人材を育てることを教育目標とする。
後期課程にあっては，幅広い観点からの社会的要請を視野に入れ研究課題を開拓し，独自の発想からその課題を展開させ，国際水準の論文をまとめて国際会議にて発表する能力を有するとともに，研究経験をもとに関連の環境分野においても主体的に研究を遂行ある
いは環境政策や地域開発を提言できるだけでなく，将来とも自己啓発をしながらリーダーとして広い視野に立って国際的視点から研究あるいは環境政策を指導できる人材の育成を教育目標とする。
これらの目標への達成度は，前期課程においては，１）独自の発想により研究課題を展開させ遂行する能力，２）学
術論文，技術資料，政策資料，文化資料等の理解度，３）研究課題とその研究分野に関する基礎知識，基礎学力，４）国内学会等における研究発表，討論能力，５）学術報告の執筆能力 などで評価される。
後期課程においては，１）環境研究や環境政策等の企画・立案・遂行能力，２）学術論
文，技術資料，政策資料，文化資料等の調査・分析能力，３）国際的に優れた学術論文を執筆するための基礎学力および関連分野の研究評価能力，４）国際会議等での論文発表能力，５）大学院前期課程の学生に対する研究の補助能力および将来広い視野に立って研究を指導できる幅広い学力，などで評価される。
従って，学生には，修了時にはそれぞれ上記記載の事項について十分到達し，習得していることが要求される。

−1−

教育目標に基づくディプロマポリシー及びカリキュラムポリシー●博士課程前期 2 年の課程

ディプロマポリシー
環境科学研究科では，環境問題を捉える俯瞰的な視野と高い倫理観及び責任感をもち，専門分野における研究や技術・教育指導，又は政策の企画・提案等を行うための素養として，次に掲げる目標を達成した学生に修士の学位を授与する。
① 独自の発想により，研究課題を展開させ遂行する能力を有している② 学術論文，技術資料，政策資料，文化資料等を的確に理解できる③ 自身の研究課題および研究分野に関する基礎知識と学力を有している④ 国内学会等における研究発表と討論能力を有している⑤ 学術報告書の執筆能力を有している

カリキュラムポリシー
環境科学研究科では，ディプロマポリシーで示した知識と能力を学生が身につけることができるよう，以下の方針に基づき教育課程を編成・実施する。
① 文理一体教育により環境関連の研究を遂行する上で必要な基礎学力を習得させ，論文作成，
又はソリューション提案等に係る充実した研究指導体制のもとに，広い視野と専門的知識・理解力の獲得を促進する②

研究課題を高度に実践する能力，及び独自の発想によって課題を展開できる能力を育成する③

学修あるいは関連科目等の履修を適切に評価するとともに，修士論文，又は政策等の提案型
研究成果の審査及び試験を適切に行う−2−

●博士課程後期 3 年の課程

ディプロマポリシー
環境科学研究科では，幅広い観点からの社会的要請を視野に入れて開拓した課題を独自の発想で展開し，高い倫理観および責任感をもって環境関連分野における研究の遂行，又は環境政策や地域開発の提言を行い，自己啓発をしながら社会に貢献するリーダーの素養として，次に掲げる
目標を達成した学生に博士の学位を授与する。
① 環境問題の解明と解決に関わる豊かな学識と高度な専門的知識・理解力に基づく，研究ある
いは環境政策等の企画・立案・遂行能力を有している② 学術論文，技術資料，政策資料，文化資料等を的確に調査・分析ができる③ 国際的に優れた学術論文を執筆するための学力および関連分野の研究評価能力を有している④ 国際会議等での論文発表能力を有している⑤ 大学院前期課程学生の研究に対する補助能力，および国内外における環境科学分野の研究を先導する能力を有している

カリキュラムポリシー
環境科学研究科では，ディプロマポリシーで示した知識と能力を学生が身につけることができるよう，以下の方針に基づき教育課程を編成・実施する。
① 研究課題の開拓と独創的な展開，国際水準の論文作成等に係る充実した研究指導体制のもとに，環境問題の解明と解決に関わる豊かな学識と高度な専門的知識・理解力の獲得を促進す
る② 研究遂行に求められる高い倫理やリーダーシップを育む機会を提供するとともに，最先端の研究手法ならびに研究成果を学ぶ場を提供する③学修あるいは関連科目等の履修を適切に評価するとともに，博士論文に基づき，研究成果の審査及び試験を適切に行う−3−

令和 3 年度環境科学研究科授業日程
◎ 授

業 日

程

【第 1 学期】

令和 3 年 4 月 1 日（木）～4 月 9 日（金） ···························· 春季休業
令和 3 年 4 月 12 日（月）～8 月 10 日（火） ························ 授業及び補講日

令和 3 年 8 月 11 日（水）～9 月 30 日（木）························· 夏季休業
【第 2 学期】
令和 3 年 10 月 4 日（月）～12 月 27 日（月） ······················· 授業及び補講日
令和 3 年 12 月 28 日（火）～令和 4 年 1 月 3 日（月） ··········· 冬季休業
令和 4 年 1 月 4 日（火）～2 月 3 日（木） ···························· 授業及び補講日
令和 4 年 2 月 4 日（金）～3 月 31 日（木） ·························· 学期末休業
注意事項（1）試験は授業及び補講期間に行われます。
（2）4 月 29 日（木），7 月 22 日（木）は祝日ですが授業を行います。
6 月 22 日（火）は創立記念日ですが授業を行います。
8 月 10 日（火）は水曜日の授業又は補講を行います。
1 月 14 日（金）は大学入学共通テスト準備日ですが青葉山開講の授業を行います。
2 月 3 日（木）は金曜日の授業又は補講を行います。
（3）夏季・学期末休業中でも，集中講義，学位記授与式，入学試験等が行われます。
（4）授業日程等については，変更されることがあります。

◎ 関 連 行 事・入学式，オリエンテーション，学位記授与式関係
令和 3 年 4 月 2 日（金）入学式（午前） ※学部新入生のみ

令和 3 年 4 月 7 日（水）午後

環境科学研究科新入生オリエンテーション

令和 3 年 9 月 24 日（金）午後

学位記授与式（9 月修了者）（萩ホール）〃〃

環境科学研究科学位記伝達式（9 月修了者）

令和 3 年 10 月 1 日（金）環境科学研究科入学式（10 月入学・進学者）〃

環境科学研究科新入生オリエンテーション

令和 4 年 3 月 25 日（金）午前〃

午後

学位記授与式（カメイアリーナ仙台（仙台市体育館））
環境科学研究科学位記伝達式（3 月修了者）

・大学内行事
令和 3 年 5 月上～中旬

定期健康診断（予定）

令和 3 年 6 月 22 日（火）創立記念日

令和 3 年 7 月 28 日（水）～29 日（木）オープンキャンパス

令和 3 年 11 月 5 日（金）～7 日（日）大学祭（予定）令和 3 年

工明会大運動会（未定）

月

日（ ）

・入試関係
令和 3 年 7 月 5 日（月）大学院推薦入試

令和 3 年 8 月 24 日（火）～26 日（木）大学院秋季入試

令和 4 年 2 月 28 日（月）～3 月 2 日（水）大学院春季入試−4−

令和 3 年度環境科学研究科学年暦（2021年4月 ～ 2022年3月）

4
月
5
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6
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8
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注）

日 月 火 水 木 金 土

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は授業日，

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… … … … … … …

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は祝日等の休業日を示す。

注） ◇印： 4月29日（木），7月22日（木）は祝日であるが授業を行う。
○印： 8月10日（火）は水曜日の授業を行う。
2月3日（木）は金曜日の授業を行う。
※ 6月22日（火）は創立記念日であるが授業を行う。
※ 11月5日（金）は大学祭実施予定のため，授業日とはしない。
（大学祭実施は11月第1週の金・土・日の3日間を原則としている。）
注） 夏季・学期末休業中でも集中講義，学外見学，入学試験，学位記授与式等を行う。

−5−

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10 11 1217 18 19
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… … …

令和 3 年度 月別主要行事等予定表
月
4

教

務

全

般

奨学金・授業料免除等

そ の 他○入学式・オリエンテーション○日本学生支援機構奨学生募集○日本学術振興会特別研究員募集○第 1 学期授業開始○第 1 学期授業料納付○第 1 学期履修手続○第 1 学期授業料納付（新入生）

56○本学創立記念日（22 日）○定期健康診断○入学料免除・徴収猶予結果通知○第 1 学期授業料徴収猶予・月割
分納結果通知7○日本学生支援機構奨学生採用者○オープンキャンパス

決定○第 1 学期授業料免除結果通知
8

○集中講義
○夏季休業

9

○第 2 学期授業料免除・徴収猶予・月割分納願受付○学位記授与式，学位記伝達式（9
月修了者）

10

○入学式・オリエンテーション（10 月入学者）○第 2 学期授業開始○第 2 学期授業料納付○第 2 学期履修手続○第 2 学期授業料納付（新入生）11○第 2 学期授業料徴収猶予・月割
分納結果通知12○冬季休業○第 2 学期授業料免除結果通知○集中講義○第 1 学期授業料免除・徴収猶予・

1

2○学期末休業3

月割分納願受付○学位記授与式，学位記伝達式

注：上記行事等日程は予定であり，変更されることがあります。

−6−

○大学祭

Ⅲ

教

育

課

程
Ⅲ
教育課程

◇履修案内（Course Information）◇カリキュラムマップ・科目ナンバリング◇カリキュラム表（前期課程・後期課程）
先進社会環境学専攻
先端環境創成学専攻 材料環境学コース
先端環境創成学専攻 応用環境化学コース
先端環境創成学専攻 文化環境学コース◇授業要旨（前期課程・後期課程）
先進社会環境学専攻
先端環境創成学専攻 材料環境学コース
先端環境創成学専攻 応用環境化学コース
先端環境創成学専攻 文化環境学コース

履
1

修

案

内

専攻及び履修コース
本研究科には先進社会環境学専攻及び先端環境創成学専攻の２つの専攻があります。先端環境創成学専攻には３つの履修コース（材料環境学，応用環境化学，文化環境学）が置かれています。学生は専攻しようとする専門分野によって，先進社会環境学専攻又は先端環境創成学専
攻に所属し，さらに先端環境創成学専攻に所属する学生は，いずれかのコースに所属することになります。
また，希望者は，上記の専攻・コースに所属しながら，災害科学・安全学国際共同大学院や世界の環境リーダーを目指すプログラム「I n t e r n a t i o n a l E n v i r o n m e n t a l L e a d e r s h i p
P r o g r a m 」（通称 IELP（アイエルプ））のほか，学内で実施される多くの教育プログラムに，所定の選考を経て参加することができます。

2

教育方法
本研究科の教育は授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。）によって行われます。

3

指導教員
授業科目の履修の指導及び研究指導を行うため，学生ごとに指導教員を配置します。
このほか，指導教員とともに学生の研究指導を行うため，研究指導教員が置かれる場合があ
ります。

4

授業科目

（1）授業科目の構成
本研究科の授業科目は，専攻又はコースごとに開講される基盤科目，専門科目のほか，共通の授業科目が置かれています。また，必要に応じ臨時の授業科目を開講することがあります。
（2）履修方法
授業科目のうち，特に履修年次及び履修学期が定められているものについては，それぞれの年次及び学期に履修することになります。
なお，前期課程における「修士セミナー」，「修士研修」及び後期課程における「博士セミナー」，「博士研修」は必修です。このほか，必修科目は，専攻又はコースで異なるので，自身の所属する専攻又はコースのカリキュラム表で確認してください。
（3）インターンシップ研修・特別講義・特別研修①

インターンシップ研修は，１週間～１か月程度，企業等で就業体験を行うものです。インターンシップに参加が決定した場合は，指導教員の承諾を得て，「インターンシップ履修届」を教務係に提出してください。なお，インターンシップ終了後，１か月以内に報告書を提出してください。

②

特別講義は，不定期に開講される講義（又は講演）で，教務センターが指定した講義に出席した学生に，延べ 11 時間相当分の出席をもって１単位を与えます。前期課程は４単位まで，−7−

後期課程は２単位までを修了要件単位として認めます。出席は講義の主催者が記録して教務係が集計します。なお，セミナー等に組み込まれた講演については，セミナーを受講している学生には特別講義としてのポイントは与えません。なお，あらかじめ授業日を設定し，通常の授業科目と同じように履修ができる特別講義を開講する場合があります。その場合の単位数及び評価方法については，シラバスで確認してください。
③

特別研修は，修士研修，博士研修の内容には関連しませんが，先端性・国際性・社会性の育成につながる内外の研究機関等における研究プロジェクトへの参加，又は国際会議（国内開催の会議は除く）での発表など，申請内容によって単位を認定します。認定を受けようとする学
生は，研究・プロジェクト参加期間終了後１か月以内又は国際会議での発表後１か月以内に指導教員の承認を得て，教務センターに申請してください。認定された場合は，１回につき１単位が認められ，２単位までが修了要件単位として認められます。なお，申請期限を過ぎたものについては，願い出を受理できませんので，申請期日に注意してください。

5

学修計画及び履修科目届（1）授業科目の履修と履修登録
学生は，各学期の履修科目を所定の期日までに届け出なければなりません。履修科目の届出を，履修登録と言います。
また，本研究科の学生は,本研究科の他専攻，他コースの授業科目の他，本学大学院の他研究科又は学部の授業科目（専門科目）の中から選択履修することができますが，これらの選択に当たっては，課程修了の要件に十分注意する必要があります。
（2）履修登録の意義
履修登録をした授業科目でなければ，授業を受けることも，試験を受けることもできないた
め，単位を修得することはできません。学年が進み，履修する授業科目が「修士（博士）研修」
のみとなる場合や，履修する授業科目が全くない場合でも，必ず履修登録をしてください。
（3）履修登録
履修登録は，学務情報システムの WEB 画面で行う「履修登録」から行います。詳細は，別に配付する「学務情報システム－操作マニュアル（簡易版）－」を参照してください。
なお，自コース以外の授業科目は WEB による履修登録はできません。履修登録を行う場合
は，授業担当教員及び指導教員の承認を得たうえで「関連科目履修科目届」を所定の期日までに教務係に提出してください。詳細は，「履修科目届について」を参照してください。
なお，他研究科又は学部の授業科目の履修手続きについては，それぞれの研究科・学部の指示する履修手続方法によります。
（4）期間内に履修登録ができなかった場合
病気，休学及び留学その他やむを得ない事情によって定められた期間中に履修登録ができなかった場合には，指導教員の指示を受けてください。
（5）履修科目の取り消し
履修登録後,やむを得ない事情により登録科目を取り消す必要が生じた場合は，１学期については７月の所定の日までに，２学期については，12 月の所定の日までに教務係に届け出てくだ
さい。

−8−

なお，集中講義の履修登録の取り消しは，開講から２日目までに教務係に届け出てください。
どちらの場合も，所定の期日内に届け出が無かった場合は，成績評価が行われます。
（6）関連科目の認定について関連科目を履修する場合は，学期の初めに指導教員及び授業担当教員の承認を得て，教務センターに「関連科目履修科目届」を提出しなければなりません。関連科目として，認定するか否かは教務センターが決定します。「関連科目履修科目届」を提出せずに履修した場合は，関連科目として認定されず，修了要件単位として算入されません。
なお，関連科目として履修できる授業科目は，次のとおりです。
〔前期課程〕①

本研究科の他専攻又は他コースの前期課程の授業科目②

本学の他研究科の前期課程の授業科目③

本学の学部の専門教育科目（原則として外部から入学した専門違いの学生及び外国
人留学生）

④

その他本研究科委員会が認める授業科目〔後期課程〕①

本研究科の前期課程の授業科目（原則として外部から入学した専門違いの学生及び外国人留学生）②

本研究科の他専攻又は他コースの後期課程の授業科目③

本学の他研究科の後期課程の授業科目④

その他本研究科委員会が認める授業科目

修了要件に加えることのできる関連科目は，原則として，前期課程は 10 単位までとし，そのうち，専門基盤科目は２単位までとします。ただし，共通科目 A，共通科目 B は関連科目で置き換えることはできません（先端環境創成学専攻のみ）。なお，専攻・コースによって履修要件が異なるので，各専攻・コースの履修方法に留意してください。
後期課程は，単位の制限はありませんが，同じく専攻・コースによって履修要件が異なるので，各専攻・コースの履修方法に留意してください。
（7）推奨関連授業科目について
他研究科等開講の授業科目のうち，特に環境に関連する授業科目を，「環境科学研究科推奨
関連授業科目」として推奨しますので，積極的に履修するようにしてください。
なお，これらの関連授業科目は，通常の WEB による履修登録により履修が可能ですが，他研究科で開講される科目の場合は，「関連科目履修科目届」を提出してください。
「環境科学研究科推奨関連授業科目」一覧は，別に配付します。
なお，他研究科等の授業科目については，各研究科のウェブサイトにアクセスし，シラバス
等を参照してください。

6

授業科目履修の認定・単位（1）認定の方法履修した授業科目の成績は，学期末に行われる試験，平素の成績，レポート提出などにより評価されます。

−9−なお，各授業科目の成績評価の方法については，シラバスを参照してください。
評価は 100 点満点で行われ，60 点以上の成績を合格とし，その授業科目の単位が与えられます。ただし，授業科目によっては，合格，不合格とすることがあります。
成績評価基準は，下記のとおりです。
成績
表示

点数

AA

90～100

A

80～89

B

70～79

C

60～69

※「評価」欄の（

評

成績
表示

価

成績が特に優秀であるもの（到達目標を極めて優れた水準で達成している。）
成績が優秀であるもの（到達目標を優れた水準で達成している。）
成績が良好であるもの（到達目標を標準的な水準で達成している。）
成績が可であるもの（到達目標を達成してい
る。）

点数

評

価

成績が不可であるもの（到達目標に達成してい
ない。）

D

59 以下

合格

合

成績が合格したもの放棄／

履修を放棄したもの

認定

認定

修得した単位と認定した
もの）内は到達目標の達成水準における目安（2）成績通知
各学期における履修の認定の結果は，各自の東北大 ID 等を用い，学務情報システムの WEB
画面で随時確認することができます。「成績表（履修簿）」の配付は行いません。
（3）成績評価への説明請求，不服申立てについて○

成績評価にかかる説明請求履修した授業科目の成績に不服がある場合には，第１学期は 10 月末までに，第２学期は３月末までに，授業担当教員に成績評価について説明を求めることができます。
なお，所定の期日までに申し出ないことに対して正当な理由がある場合には，成績発表が行
われてから，１年以内の成績保存期間に限り説明を求めることができます。

○

不服申し立て
授業担当教員より成績評価にかかる説明を受け，その説明によってもなお成績評価に不服がある場合には，説明を受けた日より１週間以内に，教務センター長に成績評価に関する不服申立てを行うことができますので，教務係から「成績評価に関する申立書」の様式を受領し，提出してください。

7

修了の認定（前期課程）（1）修了の要件
前期課程を修了するためには，２年以上在学し，30 単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，修士論文の審査及び最終試験に合格しなければなりません。
なお，在学期間に関しては，本研究科において特に優れた研究業績を上げた者と認定した場
合は，１年以上在学すればよいこととされる短縮制度があります。また，本件研究科に入学する前に修得した単位を本研究科において修得したものと認定された場合，当該単位の修得により教育課程の一部を履修したと認められたときは，最長１年間在学したものとみなす場合があります（この場合，本研究科に１年以上在学しなければなりません）。
− 10 −

（2）修業年限前期課程の標準修業年限は２年です。ただし，２年で修了しない場合，さらに 2 年まで在学することができます。
（3）長期履修学生の在学期間の短縮
長期履修学生に認定された学生で，在学期間の短縮を希望する者は，「長期履修学生在学期間短縮願」を提出し，承認を得なければなりません。（133 ページ参照）（4）単位の修得
前期課程修了までに修得しなければならない単位数は 30 単位以上です。
単位修得の要件は，専攻やコースごとに定められていますので，授業科目の履修にあたって
は，十分注意してください。
（5）修士論文の論文審査等
前期課程修了の要件を満たす見込みがつき，修士論文の論文審査を受けようとする者は，所定の期日までに論文の題目を届け出て，修士論文を提出しなければなりません。
修了に関する諸手続及び日程は，教務係より通知されますので，注意してください。
（6）後期課程進学選考試験
本研究科前期課程を修了し引き続き後期課程への進学を希望する場合は，「後期課程進学願書」を，所定の期日までに提出しなければなりません。この願書は，春季大学院入試と同時期に発表されるので，注意してください。
（7）授与される学位及び専攻分野
前期課程を修了した者には，修士の学位が授与されます。学位に付記する専攻分野の名称は「環境科学」又は「学術」のどちらかを選択することができます。

8

修了の認定（後期課程）（1）修了の要件
後期課程を修了するためには，後期課程に３年以上在学し，16 単位以上を修得し，かつ必要な研究指導を受けた上，博士論文の論文審査及び最終試験に合格しなければなりません。なお，
在学期間に関しては，本研究科において特に優れた研究業績を上げた者と認定した場合は，１年以上（前期課程を２年未満で修了した場合は，その期間を合わせて３年以上）在学すればよいこととされる短縮制度があります。
（2）後期課程における在学年限後期課程の標準修業年限は３年です。ただし，３年で修了しない場合，さらに３年まで在学することができます。
（3）長期履修学生の在学期間の短縮
長期履修学生に認定された学生で，在学期間の短縮を希望する者は，「長期履修学生在学期間短縮願」を提出し，承認を得なければなりません。（133 ページ参照）（4）単位の修得
後期課程修了までに修得しなければならない単位数は 16 単位以上です。
単位修得の要件は専攻やコースごとに定められていますので，授業科目の履修にあたっては，− 11 −

十分注意してください。
（5）博士論文の論文審査等
後期課程修了の要件を満たす見込みがつき，博士論文の論文審査を受けようとする者は，所定の期日までに論文の題目を届け出て，博士論文を提出しなければなりません。
修了に関する諸手続及び日程は，教務係より通知されますので，注意してください。
（6）授与される学位及び専攻分野
後期課程を修了した者には，博士の学位が授与されます。学位に付記する専攻分野の名称は「環境科学」又は「学術」のどちらかを選択することができます。
（7）学位授与の特例
後期課程に３年以上在学し，後期課程修了に必要な単位を修得し，かつ必要な研究指導を受けて退学した者が，退学時より１年以内に論文を提出し，論文審査及び最終試験に合格した場
合は，後期課程を修了した者として，博士の学位が授与されます。
なお，この特例の適用の時期を過ぎた場合には，「論文提出による学位の申請」をすることが可能です。

9

特別聴講学生，特別研究学生及び留学（1）特別聴講学生，特別研究学生
学生は，特別聴講学生等として他の大学の大学院の授業科目を履修し，単位を修得すること
や，他の大学の大学院又は研究所等において，特別研究学生として研究指導を受けることができます。
（ア）手続方法は，教務係の指示を受けてください。なお，指導教員の承認を必ず受けてください。
（イ）履修を認められる授業科目は相手大学大学院の規定によります。
（ウ）修得できる単位数は（３）を参照してください。
（エ）履修及び研究指導を受けることを許可された者は，授業及び研究指導に関する諸事項について相手大学大学院の指示に従わなければなりません。
（オ）授業科目を履修し，単位を修得した場合には，前期課程又は後期課程の修了の要件となる単位として認められることがあります。
（カ）前期課程において，特別研究学生として他の大学の大学院研究科又は研究所等において研究指導を受けることのできる期間は１年以内です。
なお，本研究科では，千葉大学大学院人文公共学府と単位互換協定を締結しています。本研究科生が履修可能な授業科目は掲示等で確認してください。修得した単位の取扱いは前述（オ）のとおりです。
（2）留学
本研究科の教育の一環として外国の大学に留学しようとする者は，所定様式により指導教員
及び教務センター長の承認を得た上で，留学計画書及び留学を志望する大学の発行する留学を承諾する旨の証明書を添えて研究科長に願い出なければなりません。
なお，留学には本学と外国の大学との間の協定によるもの，文部科学省が募集する学生国際交流制度によるもの，在日外国大使館が募集するもの，私費によるもの等があります。

− 12 −

この場合，留学期間，留学終了の報告，及び単位の認定等については次のように定められています。
（ア）留学期間は在学期間に算入されるので，その期間内の学修の成果等によっては在学期間を延長しなくても修了することが可能です。
（イ）留学期間が終了したときは，ただちに留学終了報告書及び留学した大学の発行する学修の成果に関する報告書を研究科長に提出しなければなりません。
（ウ）留学して得た学修の成果は，必要に応じ本研究科の授業科目に相当する科目を履修したものとみなし，単位が認定されます。認定単位数は（3）を参照してください。 なお，
休学中に留学して得た学修の成果も同様ですので，教務係に照会してください。
※留学については，134～135 ページも参照してください。
（3）特別聴講学生等及び留学により修得できる単位数
上記（1）及び（2）により修得又は認定できる単位数は前期課程は 15 単位まで，後期課程
は４単位までです。なお，入学前に他の大学院や他の研究科で修得した単位を本研究科で修得した単位として認定されている場合は，当該単位並びに（1）及び（2）の単位の合計は前期課
程は 20 単位まで，後期課程は４単位までです。

10

不正行為，盗用・剽窃行為について試験における不正行為は絶対に行ってはなりません。不正行為を行った者は，大学院通則第38 条に定める懲戒処分の対象（停学等）となるほか，当該学期に履修したすべての科目が無効となります。
また，レポートや学位論文における盗用や剽窃も絶対に行わないでください。これらの行為を行った場合も懲戒処分の対象となることがあります。
なお，学生は在学中，研究倫理教育を受講しなければなりません。受講方法の詳細は別途案内します。

− 13 −

環境科学研究科カリキュラムマップ 【先進社会環境学専攻】

先進社会環境学専攻
博士論文提出専門科目 12 単位

D3
D2
D1

先進社会環境学博士セミナー (GES-OES703)
先進社会環境学博士研修 (GES-OES704)

学際基盤科目 4 単位以上
国際資源戦略学特論 (GES-GEE701)
エネルギー資源学特論 (GES-EEG701)
環境政策学特論 (GES-ENS701)
特別講義 II (GES-OES701)
博士インターンシップ研修（国内・国外） (GES-OAR901)
特別研修 II (GES-OES702)
他

先進社会環境学専攻
高
度
教
養
教
育

修士論文提出専門科目 22 単位以上
先進社会環境学修士セミナー(GES-OES606)
先進社会環境学修士研修(GES-OES607)

M2
M1

環境修復生態学 (GES-EEG603)
金属資源再生システム学 (GES-EEG604)
地球温暖化論 (GES-OES602)
エネルギー環境論 (GES-EEG601)
地球物質循環学 (GES-GEE601)
国際資源エネルギー戦略論(GES-OCO501E)
エコ・デザイン素材学（GEF-SUD603）
環境政策学（GES-ENS605）
他

専門基盤科目 8 単位
環境科学概論 (GES-OES501J)(GES-OES502E)
環境科学演習(GES-OES503J)(GES-OES504E)
先進社会環境学概論Ⅰ (GES-ENS501J)(GES-ENS502E)
先進社会環境学概論Ⅱ (GES-ENS503J)(GES-ENS504E)− 14 −

環境科学研究科カリキュラムマップ 【先端環境創成学専攻】

材料環境学コース

応用環境化学コース

文化環境学コース

博士論文提出専門科目 12 単位
材料環境学博士セミナー(GEF-OES704)
材料環境学博士研修(GEF-OES705)

D3
D2

応用環境化学博士セミナー(GEF-OES706)
応用環境化学国際セミナー(GEF-OES707)
応用環境化学博士研修(GEF-OES707)

D1

文化環境学博士セミナー(GEF-EHS703)
文化環境学博士研修(GEF-EHS704)
ヒューマンセキュリティ博士セミナー(GEF-SOS701)
ヒューマンセキュリティ博士研修(GEF-SOS702)

学際基盤科目 4 単位以上
環境材料プロセス学特論(GEF-EEG701) 他

環境物性化学特論(GEF-EEG704)

他

地域環境学特論(GEF-EHS702J) 他

環境文明論Ⅱ (GEF-EHS701) ， 特別講義 II (GEF-OES702)， 特別研修 II (GEF-OES703)，
博士インターンシップ研修 (GEF-OAR901)

材料環境学コース

応用環境化学コース

文化環境学コース

修士論文提出専門科目 20 単位以上
材料環境学修士セミナー(GEF-OES607)
材料環境学修士研修(GEF-OES606)

M2

応用環境化学修士セミナー(GEF-OES609)
応用環境化学修士研修(GEF-OES608)

文化環境学修士セミナー(GEF-EHS602)
文化環境学修士研修(GEF-EHS601)
ヒューマンセキュリティ修士セミナー(GEF-SOS602E)
ヒューマンセキュリティ修士研修(GEF-SOS601E)

特別研修Ⅰ(GEF-OES604)，特別講義Ⅰ(GEF-OES605)，修士インターンシップ研修(GEF-OAR901)

M1
専門基盤科目 4 単位以上
素材分析科学(GEF-INO601) 他

環境資源化学(GEF-EEG504) 他

人間環境地理学(GEF-EGE502) 他

共通科目 B
環境科学演習(GEF-OES503) 他

共通科目 A
環境科学概論(GEF-OES50J1)
環境科学概論（Introduction to Environmental Studies）(GEF-OES502E)− 15 −

高
度
教
養
教
育

Curriculum map - Graduate School of Environmental Studies【Department of Environmental Studies for Advanced Society】

Department of Environmental Studies for Advanced Society
Doctoral dissertation
Subjects for Specialized Fields 12 credits
Advanced Seminar on Environmental Studies for Advanced Society (GES-OES703)
Doctor Course Seminar on Environmental Studies for Advanced Society (GES-OES704)

D3
D2
D1

Basic Subjects for Interdisciplinary Fields

4 credits or more

Department of Environmental Studies for Advanced Society
Master thesis
Subjects for Specialized Fields

22 credits or more

Seminar on Environmental Studies for Advanced Society (GES-OES606)
Master Course Seminar on Environmental Studies for Advanced Society (GES-OES607)

M2
M1

Geoenvironmental Remediation (GES-EEG603)
Recycling System for Metallic Resources (GES-EEG604)
Global Warming -Theory, Hypothesis and Policies- (GES-OES602)
Advanced energy and environment (GES-EEG601)
Mass and Energy Transport in Geochemical Processes (GES-GEE601)
Energy and Resource Strategies (GES-OCO501E)
Materials for Eco-designing （GEF-SUD603）
Environmental Policy Studies （GES-ENS605）
and others

Basic Subjects for Specialized Fields 8 credits
Introduction to Environmental Studies (GES-OES501J)(GES-OES502E)
Seminar on Environmental Studies (GES-OES503J)(GES-OES504E)
Introductory Seminar on Environmental Studies for Advanced Society I(GES-ENS501J)(GES-ENS502E)
Introductory Seminar on Environmental Studies for Advanced Society II(GES-ENS503J)(GES-ENS504E)− 16 −

Higher liberal arts and sciences education

Advanced Studies on International Resource Strategy (GES-GEE701)
Advanced Energy and Resource Sciences (GES-EEG701)
Advanced Environmental Policy Studies (GES-ENS701)
Special Seminar II (GES-OES701)
Internship for Doctor Course Students (GES-OAR901)
Special Lecture II (GES-OES702)
and others

Curriculum map - Graduate School of Environmental Studies【Department of Frontier Sciences for Advanced Environment】

Eco-materials andProcessing

Cultural Environment
Studies

Applied Environmental
Chemistry
Doctoral dissertation

Subjects for Specialized Fields
Advanced Seminor on Ecomaterials and Processing(GEF-OES704)
Doctor Course Seminor on Ecomaterials and Processing (GEFOES705)

D3
D2
D1

Advanced Seminar on Applied
Environmental
Chemistry(GEF-OES706)
Seminar on Presentation andDiscussion in English on
Applied Environmental
Chemistry (GEF-OES708)
Doctor Course Seminar on
Applied Environmental
Chemistry(GEF-OES707)

Basic Subjects for Interdisciplinary Fields
Advanced Eco-engineering
Systems (GEF-EEG704)
and others

Advanced Seminar on Cultural
Environment Studies(GEF-EHS703)
Doctor Course Seminar on Cultural
Environment Studies(GEF-EHS704)
Advanced Seminar on Human
Security and Environment(GEF-SOS701)
Doctor Course Seminar on Human
Security and Environment(GEF-SOS702)

4 credits or more
Special Lectures on Regional
Environment Studies(GEF-EHS702J)
and others

Environment and Civilization II (GEF-EHS701)， Special Seminar II (GEF-OES702)， Special
Lecture II (GEF-OES703)，

Eco-materials andProcessing

Cultural Environment
Studies

Applied Environmental
Chemistry
Master thesis

Subjects for Specialized Fields
Seminar on Global Ecomaterials and Processing(GEF-OES607)
Master Course Seminar on Ecomaterials and Processing (GEFOES606)

M2
M1

20 credits or more

Seminar on Applied
Environmental Chemistry(GEF-OES609)
Master Course Seminar on
Applied Environmental
Chemistry (GEF-OES608)

Seminar on Cultural Environment
Studies (GEF-EHS602)
Master Course Seminar on Cultural
Environment Studies(GEF-EHS601)
Seminar on Human Security andEnvironment (GEF-SOS602E)
Master Course Seminar on Human
Security and Environment(GEF-SOS601E)

Special Seminar I (GEF-OES604), Special Lecture I (GEF-OES605),
Internship for Master Course Students (GEF-OAR901)

Basic Subjects for Specialized Fields
Analytical Science in
Production Process of Materials(GEF-INO601)
and others

Environmental Resource
Chemistry (GEF-EEG504)
and others

4 credits or more
Human-Environmental Geography(GEF-EGE502)
and others

Common Subject B
Seminar on Environmental Studies (GEF-OES503)

Common Subject A

and others

Introduction to Environmental Studies (GEF-OES502E)− 17 −

Higher liberal arts and sciences education

Advanced Materials Processing
for Environment(GEF-EEG701)
and others

12 credits

令和 3 年度入学者用 環境科学研究科 科目ナンバリング
科目ナンバリングの構成
区分

専攻

授業科目

専門基盤科目 先進 環境科学概論
専門基盤科目 先進

環境科学概論Introduction to Environmental Studies

専門基盤科目 先進 先進社会環境学概論Ⅰ

GES-OES501J

2

①

②

G

ES

学問
分野
ｺｰﾄﾞ名

分類 使用
学問
ﾚﾍﾞﾙ
番号 言語
分野
ｺｰﾄﾞ
ｺｰﾄﾞ ｺｰﾄﾞ
ｺｰﾄﾞ
③
④
⑤
⑥

部局 専攻
科目ナンバリング 単位
ｺｰﾄﾞ ｺｰﾄﾞ
-

OES

5

③

01

J

環境学一般

GES-OES502E

2

G

ES

-

OES

5

02

E

環境学一般

GES-OES506J

2

G

ES

-

OES

5

06

J

環境学一般

先進社会環境学概論Ⅰ
専門基盤科目 先進
Introduction to Environmental Studies for Advanced Society I

GES-OES507E

2

G

ES

-

OES

5

07

E

環境学一般

専門基盤科目 先進 先進社会環境学概論ⅡGES-ENS507J

2

G

ES

-

ENS

5

07

J

社会環境学

専門基盤科目 先進

先進社会環境学概論Ⅱ
Introduction to Environmental Studies for Advanced Society 2

専門基盤科目 先進 環境科学演習

環境科学演習Seminar on Environmental Studies
国際資源エネルギー戦略論

GES-ENS508E

2

G

ES

-

ENS

5

08

E

社会環境学

GES-OES503J

2

G

ES

-

OES

5

03

J

環境学一般

GES-OES504E

2

G

ES

-

OES

5

04

E

環境学一般

専門科目

先進 Energy and Resource Strategies

GES-OCO601E

2

G

ES

- OCO

6

01

E

複合領域一般専門科目

先進 地圏移動論

GES-EEG605

2

G

ES

-

EEG

6

05

環境工学

専門科目

先進 東アジアの社会と環境

GES-ENS604

2

G

ES

-

ENS

6

04

社会環境学

専門科目

先進 高温材料プロセス工学

GES-MSE601

2

G

ES

- MSE

6

01

材料科学および材料工学

専門科目

先進 地球物質循環学

GES-GEE601

2

G

ES

-

GEE

6

01

地球環境学

専門科目

先進 環境修復生態学

GES-EEG603

2

G

ES

-

EEG

6

03

環境工学

専門科目

先進 エネルギー環境論

GES-EEG601

2

G

ES

-

EEG

6

01

環境工学

専門科目

先進 エネルギー材料学

GES-NAS601

2

G

ES

- NAS

6

01

ナノ・マイクロ科学

専門科目

先進 金属資源再生システム学

GES-EEG604

2

G

ES

-

EEG

6

04

環境工学

専門科目

先進 環境粉体工学

GES-PRE601

2

G

ES

-

PRE

6

01

プロセス・化学工学

専門科目

先進 エコ・デザイン素材学

GES-SUD605

2

G

ES

- SUD

6

05

環境創成学

専門科目

先進 環境生命調和素材学

GES-OES608

2

G

ES

-

OES

6

08

環境学一般

専門科目

先進 環境調和開発学

GES-EEG606

2

G

ES

-

EEG

6

06

環境工学

専門科目

先進 地殻プロセス評価学

GES-GEE602

2

G

ES

-

GEE

6

02

地球環境学

専門科目

先進 地殻構造・エネルギー工学

GES-GEE603

2

G

ES

-

GEE

6

03

専門科目

先進

GES-ELE601E

2

G

ES

-

ELE

6

01

専門科目

先進 ビジネスソリューション演習

GES-SUD604

2

G

ES

- SUD

6

04

環境創成学

専門科目

先進 エネルギー環境材料創製学

GES-MSE602

2

G

ES

- MSE

6

02

材料科学および材料工学

専門科目

先進 環境資源経済学

GES-ECO602

2

G

ES

- ECO

6

02

経済学

専門科目

先進 環境行動社会学

GES-ENS613

2

G

ES

-

ENS

6

13

専門科目

先進 環境行政論

GES-ENS612J

2

G

ES

-

ENS

6

12

専門科目

先進 地球環境変動学

GES-GEE604

2

G

ES

-

GEE

6

04

地球環境学

専門科目

先進 環境科学・政策論

GES-SOT601

2

G

ES

-

SOT

6

01

科学社会学・科学技術史

専門科目

先進 環境法・政策学

GES-ENS607

2

G

ES

-

ENS

6

07

社会環境学

専門科目

先進 環境倫理とマネジメント

GES-ENS608

2

G

ES

-

ENS

6

08

専門科目

先進 先進社会環境学演習

GES-ENS609J

1

G

ES

-

ENS

6

09

J

社会環境学

専門科目

先進 先進社会環境学演習

GES-ENS610E

1

G

ES

-

ENS

6

10

E

社会環境学

専門科目

先進 環境リスク制御学

GES-ENE602

2

G

ES

-

ENE

6

02

環境解析学

専門科目

先進 環境政策特殊演習

GES-ENS611

2

G

ES

-

ENS

6

11

社会環境学

専門科目

先進 文化環境学概論

GES-EHS601

2

G

ES

-

EHS

6

01

人文環境学

専門科目

先進 先端環境創成学概論

GES-SUD606

2

G

ES

- SUD

6

06

環境創成学

専門科目

先進 地球温暖化論

GES-OES602

2

G

ES

-

OES

6

02

環境学一般

専門基盤科目 先進

環境リモートセンシング学
Remote Sensing for Environment Study

環境とエネルギーの安全保障問題

地球環境学
E

電気電子工学

社会環境学
J

社会環境学

社会環境学

GES-POL601E

2

G

ES

-

POL

6

01

E

政治学

GES-OEN601E

2

G

ES

- OEN

6

01

E

工学一般

先進 エコプラクティス

GES-OES603J

2

G

ES

-

OES

6

03

J

環境学一般

先進 生態学合同講義

GES-NES601

2

G

ES

-

NES

6

01

自然環境学

専門科目

先進 修士インターンシップ研修

GES-OAR901

2

G

ES

- OAR

9

01

その他

専門科目

先進 特別研修Ⅰ

GES-OES604

1

G

ES

-

OES

6

04

環境学一般

専門科目

先進 特別講義Ⅰ

GES-OES605

1

G

ES

-

OES

6

05

環境学一般

専門科目

先進

専門科目

先進

専門科目
専門科目

Environmental Security and Energy Security

水環境論
Hydro-Environmental Studies− 18 −

科目ナンバリングの構成
区分

専攻

授業科目

ｺｰﾄﾞ ｺｰﾄﾞ

専門科目

先進 先進社会環境学修士セミナー

GES-OES610

4

G

ES

-

OES

6

10

専門科目

先進 先進社会環境学修士研修

GES-OES606

6

G

ES

-

OES

6

06

GEF-OES501J

2

G

EF

-

OES

5

01

J

共通科目A 先端 環境科学概論
共通科目A 先端

環境科学概論Introduction to Environmental Studies

共通科目B

先端 環境科学演習

共通科目B

先端

共通科目B

先端 環境文明論Ⅰ

共通科目B

先端

共通科目B

先端 応用環境工学

環境科学演習Seminar on Environmental Studies
応用環境科学
Advanced Environmental Studies

学問
分野
ｺｰﾄﾞ名

分類 使用
学問
ﾚﾍﾞﾙ
番号 言語
分野
ｺｰﾄﾞ
ｺｰﾄﾞ ｺｰﾄﾞ
ｺｰﾄﾞ

部局 専攻
科目ナンバリング 単位

環境学一般
環境学一般
環境学一般

GEF-OES502E

2

G

EF

-

OES

5

02

E

環境学一般

GEF-OES503J

2

G

EF

-

OES

5

03

J

環境学一般

GEF-OES504E

2

G

EF

-

OES

5

04

E

GEF-EHS501

2

G

EF

-

EHS

5

01

GEF-OES505E

2

G

EF

-

OES

5

05

GEF-EEG508

2

G

EF

-

EEG

5

08

環境学一般
人文環境学

E

環境学一般
環境工学

共通科目B

先端 文化環境学概論

GEF-EHS502

2

G

EF

-

EHS

5

02

人文環境学

共通科目B

先端 先端環境創成学概論

GEF-SUD503

2

G

EF

- SUD

5

03

環境創成学

共通科目B

先端 先進社会環境学概論Ⅰ

GEF-OES509J

2

G

EF

-

5

09

J

共通科目B

先進社会環境学概論Ⅰ
先端Introduction to Environmental Studies for Advanced Society I

GEF-OES510E

2

G

EF

-

OES

5

10

E

環境学一般

共通科目B

先端 先進社会環境学概論ⅡGEF-ENS502J

2

G

EF

-

ENS

5

02

J

社会環境学

共通科目B

先端

GEF-ENS503E

2

G

EF

-

ENS

5

03

E

共通科目B

先端 環境法・政策学

GEF-ENS504

2

G

EF

-

ENS

5

04

社会環境学

先進社会環境学概論Ⅱ
Introduction to Environmental Studies for Advanced Society 2

OES

環境学一般

社会環境学

専門基盤科目 先端 素材分析科学

GEF-INO501

2

G

EF

-

INO

5

01

無機・分析化学

専門基盤科目 先端 環境表面科学

GEF-PCH501

2

G

EF

- PCH

5

01

物理化学

専門基盤科目 先端 環境地球計測学

GEF-EAS501

2

G

EF

-

EAS

5

01

専門基盤科目 先端

GEF-EEG503E

2

G

EF

-

EEG

5

03

E

GEF-OEN501E

2

G

EF

- OEN

5

01

E

専門基盤科目 先端 地球物質循環学

GEF-GEE501

2

G

EF

-

GEE

5

01

地球環境学

専門基盤科目 先端 環境生命調和素材学

GEF-OES508

2

G

EF

-

OES

5

08

環境学一般

専門基盤科目 先端 生態学合同講義

GEF-NES501

2

G

EF

-

NES

5

01

自然環境学

専門基盤科目 先端 環境資源化学

GEF-EEG504

2

G

EF

-

EEG

5

04

環境工学

先進材料プロセス学
Novel Processing of Materials
水環境論
専門基盤科目 先端Hydro-Environmental Studies

地球惑星科学
環境工学
工学一般

応用錯体化学
専門基盤科目 先端
Advanced Coordination Chemistry

GEF-INO502E

2

G

EF

-

INO

5

02

専門基盤科目 先端 環境修復生態学

GEF-EEG505

2

G

EF

-

EEG

5

05

環境工学

専門基盤科目 先端 エネルギー変換化学

GEF-SUD501

2

G

EF

- SUD

5

01

環境創成学

専門基盤科目 先端 環境生命機能化学

GEF-ENE502

2

G

EF

-

ENE

5

02

環境解析学

専門基盤科目 先端 環境無機化学

GEF-EEG507

2

G

EF

-

EEG

5

07

GEF-SUD502E

2

G

EF

- SUD

5

02

専門基盤科目 先端 微粒子合成化学

GEF-MAC501

2

G

EF

- MAC

5

01

材料化学

専門基盤科目 先端 固体材料設計学

GEF-MAC504

2

G

EF

- MAC

5

04

材料化学

専門基盤科目 先端 ハイブリッド材料合成評価化学

GEF-MAC503

2

G

EF

- MAC

5

03

材料化学

専門基盤科目 先端 東アジアの社会と環境

GEF-ENS501

2

G

EF

-

ENS

5

01

社会環境学

専門基盤科目 先端 自然環境地理学

GEF-EGE501

2

G

EF

-

EGE

5

01

環境地理学

専門基盤科目 先端 人間環境地理学

GEF-EGE502

2

G

EF

-

EGE

5

02

環境地理学

専門基盤科目 先端 環境資源経済学

GEF-ECO501

2

G

EF

- ECO

5

01

経済学

専門基盤科目 先端 日本社会史論

GEF-HIS501J

2

G

EF

-

HIS

5

01

J

史学

GEF-POL501E

2

G

EF

-

POL

5

01

E

政治学

専門基盤科目 先端

専門基盤科目 先端

超臨界流体工学Supercritical Fluid Engineering

環境とエネルギーの安全保障問題
Environmental Security and Energy Security

E

無機・分析化学

環境工学
E

環境創成学

専門科目

先端 環境調和プロセス設計学

GEF-EEG607

2

G

EF

-

EEG

6

07

専門科目

先端 環境調和機能材料学

GEF-EEG606

2

G

EF

-

EEG

6

06

専門科目

国際資源エネルギー戦略論
先端
Energy and Resource Strategies

GEF-OCO601E

2

G

EF

- OCO

6

01

専門科目

先端 地球温暖化論

GEF-OES601

2

G

EF

-

OES

6

01

環境学一般

専門科目

先端 エネルギー変換化学

GEF-SUD606

2

G

EF

- SUD

6

06

環境創成学

専門科目

先端 環境無機化学

GEF-EEG610

2

G

EF

-

EEG

6

10

環境工学

専門科目

先端 地球環境変動学

GEF-GEE603

2

G

EF

-

GEE

6

03

地球環境学

専門科目

都市水環境論先端
Water and urban environments

GEF-OES602E

2

G

EF

-

OES

6

02

専門科目

先端 環境材料力学

GEF-MSE602

2

G

EF

- MSE

6

02

材料科学および材料工学

専門科目

先端 材料リサイクル学

GEF-EEG608

2

G

EF

-

6

08

環境工学

− 19 −

EEG

環境工学
環境工学
E

E

複合領域一般環境学一般

科目ナンバリングの構成
区分

専攻

授業科目

学問
分野
ｺｰﾄﾞ名

分類 使用
学問
ﾚﾍﾞﾙ
番号 言語
分野
ｺｰﾄﾞ
ｺｰﾄﾞ ｺｰﾄﾞ
ｺｰﾄﾞ

部局 専攻
科目ナンバリング 単位
ｺｰﾄﾞ ｺｰﾄﾞ

専門科目

先端 高温材料プロセス工学

GEF-MSE601

2

G

EF

- MSE

6

01

材料科学および材料工学

専門科目

先端 環境粉体工学

GEF-PRE602

2

G

EF

-

PRE

6

02

プロセス・化学工学

専門科目

先端 環境修復生態学

GEF-EEG611

2

G

EF

-

EEG

6

11

環境工学

専門科目

先端 金属資源再生システム学

GEF-EEG605

2

G

EF

-

EEG

6

05

環境リモートセンシング学
Remote Sensing for Environment Study
環境とエネルギーの安全保障問題
先端
Environmental Security and Energy Security
応用錯体化学先端
Advanced Coordination Chemistry

GEF-ELE601E

2

G

EF

-

ELE

6

01

専門科目

先端 エネルギー環境論

GEF-EEG601

2

G

専門科目

先端 エコ・デザイン素材学

GEF-SUD603

2

G

専門科目

先端 エネルギー材料学

GEF-NAS601

2

G

専門科目

先端 環境リスク制御学

GEF-ENE602

2

G

先端 環境資源経済学

GEF-ECO604

2

専門科目

先端 環境行政論

GEF-ENS606J

専門科目

先端 環境倫理とマネジメント

GEF-ENS603

専門科目

先端 環境ソリューション概論

専門科目

先端

専門科目
専門科目

専門科目

先端

環境工学
E

電気電子工学GEF-POL601E

2

G

EF

-

POL

6

01

E

政治学

GEF-INO602E

2

G

EF

-

INO

6

02

E

無機・分析化学

EF

-

EEG

6

01

環境工学

EF

- SUD

6

03

環境創成学

EF

- NAS

6

01

ナノ・マイクロ科学

EF

-

ENE

6

02

環境解析学

G

EF

- ECO

6

04

経済学

2

G

EF

-

ENS

6

06

2

G

EF

-

ENS

6

03

GEF-OES610

2

G

EF

-

OES

6

10

GEF-OEN602E

2

G

EF

- OEN

6

02

先端 環境微生物工学

GEF-ABD601

2

G

EF

- ABD

6

01

生態工学

先端 ビジネスソリューション演習

GEF-SUD607

2

G

EF

- SUD

6

07

環境創成学

専門科目

先端 言語システム論

GEF-LIN601

2

G

EF

-

LIN

6

01

言語学

専門科目

先端 環境科学・政策論

GEF-SOT601

2

G

EF

-

SOT

6

01

科学社会学・科学技術史

専門科目

先端 東北アジア歴史人類学

GEF-HIS601J

2

G

EF

-

HIS

6

01

J

史学

専門科目

先端 東北アジア社会人類学

GEF-ENS605J

2

G

EF

-

ENS

6

05

J

社会環境学

専門科目

先端 東北アジア比較社会組織論

GEF-ARS601J

2

G

EF

-

ARS

6

01

J

地域研究

専門科目

先端 東北アジア民族誌論

GEF-CUA601J

2

G

EF

- CUA

6

01

J

文化人類学

専門科目

先端 内陸アジア地域史論

GEF-OHU601J

2

G

EF

- OHU

6

01

J

人文学一般

専門科目

先端 内陸アジア文献研究

GEF-OHU602J

2

G

EF

- OHU

6

02

J

人文学一般

国際開発学
International Development Studies
食料経済学
先端Food Economics
ヒューマンセキュリティとグローバルヘルス
先端
Human Security and Global Health

GEF-AGE601E

2

G

EF

- AGE

6

01

E

社会経済農学

GEF-AGE602E

2

G

EF

- AGE

6

02

E

社会経済農学GEF-PUH602E

2

G

EF

- PUH

6

02

E

公衆衛生学

専門科目

先端 太陽地球環境学

GEF-NES601

2

G

EF

-

NES

6

01

専門科目

先端 大気化学GEF-EAS601

2

G

EF

-

EAS

6

01

専門科目

先端 エコプラクティス

GEF-OES611J

2

G

EF

-

OES

6

11

専門科目

先端 修士インターンシップ研修

GEF-OAR901

2

G

EF

- OAR

9

01

その他

専門科目

先端 特別研修Ⅰ

GEF-OES604

1

G

EF

-

6

04

環境学一般

専門科目

先端 特別講義Ⅰ

GEF-OES605

1

G

EF

-

OES

6

05

環境学一般

専門科目

先端 材料環境学修士セミナー

GEF-OES607

4

G

EF

-

OES

6

07

環境学一般

専門科目

先端 材料環境学修士研修

GEF-OES606

6

G

EF

-

OES

6

06

環境学一般

専門科目

先端 応用環境化学修士セミナー

GEF-OES609

4

G

EF

-

OES

6

09

環境学一般

専門科目

先端 応用環境化学修士研修

GEF-OES608

6

G

EF

-

OES

6

08

環境学一般

専門科目

先端 文化環境学修士セミナー

GEF-EHS602

4

G

EF

-

EHS

6

02

人文環境学

専門科目

先端 文化環境学修士研修

GEF-EHS601

6

G

EF

-

EHS

6

01

ヒューマンセキュリティ修士研修
Master Course Seminar on Human Security and Environment
ヒューマンセキュリティ修士セミナー
先端
Seminar on Human Security and Environment

GEF-SOS601E

6

G

EF

-

SOS

6

01

E

社会・安全システム科学

GEF-SOS602E

4

G

EF

-

SOS

6

02

E

社会・安全システム科学

専門科目
専門科目

専門科目

専門科目
専門科目
専門科目

専門科目
専門科目

水環境論
Hydro-Environmental Studies

先端

先端− 20 −

OES

J

社会環境学
社会環境学
環境学一般

E

工学一般

自然環境学
地球惑星科学
J

環境学一般

人文環境学

環境科学研究科 科目ナンバリング
博士課程後期３年の課程

科目ナンバリングの構成
学問
分類
ﾚﾍﾞﾙ
分野
番号
ｺｰﾄﾞ
ｺｰﾄﾞ
ｺｰﾄﾞ
③
④
⑤

学問
分野
ｺｰﾄﾞ名

使用
言語
ｺｰﾄﾞ
⑥

科目ナンバリング

単
位

①

②

国際資源戦略学特論
Advanced Studies on International Resource Strategy
エネルギー資源学特論
先進
Advanced Energy and Resource Sciences
環境政策学特論
先進
Advanced Environmental Policy Studies

GES-GEE701

2

G

ES

-

GEE

7

01

地球環境学

GES-EEG701

2

G

ES

-

EEG

7

01

環境工学

GES-ENS701

2

G

ES

-

ENS

7

01

社会環境学

学際基盤

先進 地球環境計測学特論

GES-ELE701

2

G

ES

-

ELE

7

01

電気電子工学

学際基盤

先進 環境材料プロセス学特論

GES-EEG702

2

G

ES

-

EEG

7

02

環境工学

GES-MAE701

2

G

ES

-

MAE

7

01

材料工学

GES-EEG703

2

G

ES

-

EEG

7

03

環境工学

GES-EEG704

2

G

ES

-

EEG

7

04

環境工学

GES-EEG705

2

G

ES

-

EEG

7

05

環境工学

区分

専攻

学際基盤

先進

学際基盤
学際基盤

学際基盤

授業科目

環境材料機能学特論

部局 専攻
ｺｰﾄﾞ ｺｰﾄﾞ③

学際基盤

先進 Advanced Functional Materials for Environment-friendly
環境物性化学特論
先進
Advanced Eco-engineering Systems
環境生命・生態学特論
先進

学際基盤

先進

学際基盤

先進 特別講義IIGES-OES701

1

G

ES

-

OES

7

01

環境学一般

学際基盤

先進 特別研修II

GES-OES702

1

G

ES

-

OES

7

02

環境学一般

学際基盤

先進 博士インターンシップ研修（国内・国外）

GES-OAR901

2

G

ES

-

OAR

9

01

その他

専門科目

先進 先進社会環境学博士セミナー

GES-OES703

4

G

ES

-

OES

7

03

環境学一般

専門科目

先進 先進社会環境学博士研修

GES-OES704

8

G

ES

-

OES

7

04

環境学一般

地球環境システム学特論
先端
Advanced Earth System and Global Change
国際エネルギー環境学特論
先端Advance Studies on Global Energy and Environment

GEF-EEG701

2

G

EF

-

EEG

7

01

環境工学

GEF-EEG702

2

G

EF

-

EEG

7

02

環境工学

学際基盤

先端 地球環境計測学特論

GEF-ELE701

2

G

EF

-

ELE

7

01

電気電子工学

学際基盤

先端 環境材料プロセス学特論

GEF-EEG703

2

G

EF

-

EEG

7

03

環境工学

学際基盤

先端 環境材料評価学特論

GEF-ENE701J

2

G

EF

-

ENE

7

01

環境材料機能学特論

先端 Advanced Functional Materials for Environment-friendly
環境物性化学特論
先端
Advanced Eco-engineering Systems
環境生命・生態学特論
先端
Advanced Environmental Biotechnology
環境資源・材料化学特論
先端
Advanced Environmental Resources Chemistry

GEF-MAE701

2

G

EF

-

MAE

7

01

材料工学

GEF-EEG704

2

G

EF

-

EEG

7

04

環境工学

GEF-ENE702

2

G

EF

-

EEG

7

02

環境工学

GEF-EEG705

2

G

EF

-

EEG

7

05

環境工学

学際基盤

先端 環境文明論Ⅱ

GEF-EHS701

2

G

EF

-

EHS

7

01

人文環境学

学際基盤

先端 地域環境学特論

GEF-EHS702J

2

G

EF

-

EHS

7

02

学際基盤

先端 都市環境学特論

GEF-SUD701

2

G

EF

-

SUD

7

01

環境創成学

学際基盤

先端 国際環境地理学特論

GEF-EGE701

2

G

EF

-

EGE

7

01

環境地理学

学際基盤

先端 特別講義IIGEF-OES702

1

G

EF

-

OES

7

02

環境学一般

学際基盤

先端 特別研修II

GEF-OES703

1

G

EF

-

OES

7

03

環境学一般

学際基盤

学際基盤
学際基盤

学際基盤
学際基盤
学際基盤
学際基盤

Advanced Environmental Biotechnology

環境資源・材料化学特論
Advanced Environmental Resources Chemistry

J

J

環境解析学

人文環境学

学際基盤

先端 博士インターンシップ研修（国内・国外）

GEF-OAR901

2

G

EF

-

OAR

9

01

その他

専門科目

先端 材料環境学博士セミナー

GEF-OES704

4

G

EF

-

OES

7

04

環境学一般

専門科目

先端 材料環境学博士研修

GEF-OES705

8

G

EF

-

OES

7

05

環境学一般

専門科目

先端 応用環境化学博士セミナー

GEF-OES706

4

G

EF

-

OES

7

06

環境学一般

専門科目

先端 応用環境化学国際セミナー

GEF-OES708

4

G

EF

-

OES

7

08

環境学一般

専門科目

先端 応用環境化学博士研修

GEF-OES707

8

G

EF

-

OES

7

07

環境学一般

専門科目

先端 文化環境学博士セミナー

GEF-EHS703

4

G

EF

-

EHS

7

03

人文環境学

専門科目

先端 文化環境学博士研修

GEF-EHS704

8

G

EF

-

EHS

7

04

人文環境学

GEF-SOS701
先端 Advanced Seminar on Human Security and Environment
ヒューマンセキュリティ博士研修
先端 Doctor Course Seminar on Human Security and Environment GEF-SOS702

4

G

EF

-

SOS

7

01

社会・安全システム科学

8

G

EF

-

SOS

7

02

社会・安全システム科学

専門科目
専門科目

ヒューマンセキュリティ博士セミナー※ Jは日本語開講科目,Eは英語開講科目,コード不記載は英語対応も可の科目※ 開講年で使用言語が変わる科目は、コード不記載− 21 −

先進社会環境学専攻（前期課程）カリキュラム表
Curricula of Department of Environmental Studies for Advanced Society (Master Course)
区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択
環境科学概論Introduction to Environmental
Studies

○J

○E

専門基盤
科目

備考
remarks

IELP RSS

環境科学研究科教員★オムニバス

履修方法
Credits forCompletion
左記の4科 目8
単位を履修すること。

上高原 理暢
(KAMITAKAHARA Masanobu)

先進社会環境学概論Ⅰ
Introduction to Environmental
Studies for Advanced Society I

2

対応プロ
グラム
programs

○J

○E

駒井 武
(KOMAI Takeshi)

2

●

高橋 英志
(TAKAHASHI Hideyuki)

Basic
SubjectsforSpecialized 先進社会環境学概論II
Fields Introduction to Environmental
Studies for Advanced SocietyII

松八重 一代(MATSUBAE Kazuyo)
○J

○E

土屋 範芳
(TSUCHIYA Noriyoshi)

2

●

小沢 晴司
(OZAWA Seiji)
Gregory Patrick TRENCHER

環境科学演習Seminar on Environmental Studies

○E

○J

坂口 清敏
（SAKAGUCHI Kiyotoshi)

2●

Guido GRAUSE
左記の選択必修の授業科目か ら 12 単 位 以上履修すること。

Guido GRAUSE岡本 敦(OKAMOTO Atsushi)
国際資源エネルギー戦略論
Energy and Resource Strategies

○E

2

地圏移動論

○

2

八代 圭司
(YASHIRO Keiji)
渡邊 則昭(WATANABE Noriaki)
横山 俊(YOKOYAMA Shun)
駒井 武

○

2

先進社会環境学専攻教員

高温材料プロセス工学

○

2

福山 博之

地球物質循環学

○

2

土屋 範芳

環境修復生態学

○

2

井上 千弘

エネルギー環境論○

2

SubjectsforSpecialized エネルギー材料学
Fields○2

金属資源再生システム学

○

2

柴田 悦郎

環境粉体工学

○

2

加納 純也

エコ・デザイン素材学○

2

環境生命調和素材学○

2上高原 理暢

環境調和開発学

○

2

高橋 弘

地殻プロセス評価学

○

2

岡本 敦

川田 達也

○

2

教職

休講
教職

偶数年隔年開講
教職
教職
偶数年隔年開講
教職

八代 圭司
佐藤 義倫

奇数年隔年開講

横山 俊

白鳥 寿一

偶数年隔年開講

齋藤 優子

伊藤 高敏
地殻構造・エネルギー工学

●

渡邉 則昭

東アジアの社会と環境

専門科目

●

奇数年隔年開講
教職
偶数年隔年開講
奇数年隔年開講
奇数年隔年開講

森谷 祐一
坂口 清敏

環境リモートセンシング学
Remote Sensing forEnvironment Study
ビジネスソリューション演習

○E
○

2

佐藤 源之
（SATO Motoyuki)

2

土屋 範芳，他− 22 −

奇数年隔年開講，集中区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択
○

2

小俣 孝久

環境資源経済学○2

松八重 一代環境行動社会学

○

2

窪田ひろみ

環境行政論

○J

2
2

○

環境科学・政策論

2○

修の授業科目偶数年隔年開講 か ら 12 単 位 以
集中★オムニバス集中★オムニバス
教職

坂野井 健
町田 敏暢
石井

敦

倉阪 秀史

2

環境倫理とマネジメント

○

2

非常勤講師

2

Guido GRAUSE

集中

西村 智朗
集中

●

奇数年隔年開講
集中駒井 武
環境リスク制御学

2○上履修すること。

仙台市環境局

○

○J, E

履修方法
Credits forCompletion

偶数年隔年開講 左 記 の 選 択 必

宮城県環境生活部

環境法・政策学

先進社会環境学演習
Practicum on Environmental
Studies for Advanced Society

備考remarks

IELP RSS

エネルギー環境材料創製学

地球環境変動学

対応プログラム
programs

白鳥 寿一
張 銘
川上 智

環境政策特殊演習○

2

松八重 一代

文化環境学概論○

2

文化環境学コース教員

先端環境創成学概論

○

2

○

2

専門科目
SubjectsforSpecialized 地球温暖化論
Fields

環境とエネルギーの安全保障
問題

2

○E

Environmental Security and Energy
Security

水環境論

2

○E

Hydro-Environmental Studies

エコプラクティス○J

2

生態学合同講義

○

2

○

1又は2

○

1

○

1

一部集中
★オムニバス
教職★オムニバス
教職

材料環境学コース教員
応用環境化学コース教員

一部集中

村田 功
明日香 壽川
明日香 壽川(ASUKA Jusen)
風間 聡(KAZAMA So)

●

●

教職
●

小森 大輔
(KOMORI Daisuke)
土屋 範芳

集中
10コマ選択★オムニバス

修士インターンシップ研修
Internship for Master Course
Students

特別研修Ⅰ
Special Seminar I

特別講義ⅠSpecial Lecture I

先進社会環境学修士セミナー
Seminar on Environmental Studies
for Advanced Society

全教員
(注1)
(注2)

○

4

先進社会環境学専攻教員○

6

先進社会環境学専攻教員

左記の2科目10
単位を履修すること。

先進社会環境学修士研修
Master Course Seminar on
Environmental Studies for
Advanced Society

関連科目 他研究科開講科目
Optional

関連科目

本研究科委員会において関連科目として認めたもの。

内容によって要件単位として認める。

Lecture Accepted by the Committee of Graduate School of Environmental
Sciences

J：日本語 E：英語 J: Japanese
E: English（注１） 内容によって単位を与える。修了要件単位として２単位まで認める。 (1) Certified on a case-by-case basis up to 2 Credits.
（注２） 内容によって単位を与える。修了要件単位として４単位まで認める。 (2) Certified on a case-by-case basis up to 4 Credits.
各授業科目の開講学期は変更されることがある。

− 23 −

先端環境創成学専攻（前期課程）カリキュラム表
Curricula of Department of Frontier Sciences for Advanced Environment (Master Course)●材料環境学コース（Eco-materials and Processing）
区分
Category

授業科目
Subject

共通科目
環境科学概論A

Introduction to Environmental
CommonStudies
Subject A

環境科学演習Seminar on Environmental Studies

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択

○J

○E

○E

○J

2

環境科学研究科教員

2

坂口 清敏（SAKAGUCHI Kiyotoshi )
非常勤講師

○E

2

環境科学研究科教員

応用環境工学○2

日本製鉄連携講座教員

文化環境学概論○

2

文化環境学コース教員

先端環境創成学概論○

2

Advanced Environmental Studies

共通科目
B

集中
教職
★オムニバス

履修方法
Credits forCompletion
左記の授業科
目を履修すること。
左記から選択必修の授業科
目を4単位以上履修すること。

●★オムニバス★オムニバス
教職★オムニバス
教職

材料環境学コース教員
応用環境化学コース教員
上高原 理暢
(KAMITAKAHARA Masanobu)

先進社会環境学概論Ⅰ

Common Introduction to Environmental
Subject B Studies for Advanced Society I●

Guido GRAUSE
2

応用環境科学IELP RSS

備考
remarks★オムニバス○

環境文明論Ⅰ

対応プロ
グラム
programs

○E

○J

2

駒井 武
(KOMAI Takeshi)

●

高橋 英志
(TAKAHASHI Hideyuki)
松八重 一代(MATSUBAE Kazuyo)
先進社会環境学概論II
Introduction to Environmental
Studies for Advanced SocietyII

○J

○E

2

土屋 範芳
(TSUCHIYA Noriyoshi)

●

小沢 晴司
(OZAWA Seiji)
Gregory Patrick TRENCHER

環境法・政策学〇

2

素材分析科学○2

環境表面科学○2

環境地球計測学2○

専門基盤
科目 先進材料プロセス学○
JE

Novel Processing of Materials
Basic
Subjectsfor
水環境論
Specialized
Hydro-Environmental Studies
Fields

倉阪 秀史

今宿 晋

教職

和田山 智正教職

轟 直人

Sergey KOMAROV2

吉川 昇(YOSHIKAWA Noboru)
風間 聡(KAZAMA So)

2

地球物質循環学

○

2

土屋 範芳

環境生命調和素材学○

2上高原 理暢

○専門科目 環境調和プロセス設計学
SubjectsforSpecialized 環境調和機能材料学
Fields○2●

偶数年隔年開講
教職
奇数年隔年開講
教職
10コマ選択★オムニバス

2
2

教職

小森 大輔
(KOMORI Daisuke)

Sergey KOMAROV
吉川 昇
折茂 慎一

○

左記の選択必修の授業科目から4単位以上
選択履修する
こと。

集中

浅沼 宏

○E

生態学合同講義

集中

西村 智朗

髙木 成幸
河野 龍興
町田 晃彦

− 24 −

一部集中

左記の選択必修の授業科目か ら 10 単 位 以上履修すること。

区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

担当教員
Instructors

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択

Guido GRAUSE岡本 敦(OKAMOTO Atsushi)
八代 圭司(YASHIRO Keiji)
渡邊 則昭(WATANABE Noriaki)
横山 俊(YOKOYAMA Shun)
村田 功

国際資源エネルギー戦略論○E
Energy and Resource Strategies2

地球温暖化論○2

エネルギー変換化学

○

2

本間 格

環境無機化学○2殷 澍

地球環境変動学

○

2

○E

2

佐野 大輔
(SANO Daisuke)

2

環境科学研究科教員

都市水環境論Water and urban environments

地球環境問題の構造と技術・社会論
材料リサイクル学

専門科目

単位
Credits

○

2

〇

対応プロ
グラム
programs
IELP RSS●

備考
remarks●

一部集中

明日香 壽川奇数年隔年開講
教職
偶数年隔年開講
教職
教職

坂野井 健
町田 敏暢

★オムニバス
●

休講

葛西 栄輝
村上 太一

他
一部集中

環境材料力学

〇

2

成田 史生

高温材料プロセス工学

○

2

福山 博之

環境粉体工学

○

2

加納 純也

環境修復生態学

○

2

井上 千弘

金属資源再生システム学

○

2

柴田

○E

2

佐藤 源之
（SATO Motoyuki)○E2

明日香 壽川(ASUKA Jusen)

○E

2

壹岐 伸彦
(IKI Nobuhiko)

偶数年隔年開講
教職

エネルギー環境論

○

2

川田 達也

偶数年隔年開講
教職

エコ・デザイン素材学○

2エネルギー材料学○

2

環境リモートセンシング学
Subjects Remote Sensing for Environment
Study
for
Specialized 環境とエネルギーの安全保障
Fields 問題
Environmental Security and Energy
Security

応用錯体化学
Advanced Coordination Chemistry

2

○

教職

悦郎

●

●

八代 圭司
白鳥 寿一

偶数年隔年開講

齋藤 優子
佐藤 義倫

奇数年隔年開講横山 俊
駒井 武

環境リスク制御学

履修方法
Credits forCompletion
左記の選択必修の授業科目か ら 10 単 位 以上履修すること。

奇数年隔年開講
集中

白鳥 寿一
張 銘
川上 智

修士インターンシップ研修
Internship for Master Course
Students

特別研修Ⅰ
Special Seminar I

特別講義ⅠSpecial Lecture I

○

1又は2

○

1

○

1

材料環境学修士セミナー
Seminar on Eco-materials andProcessing

(注1)

(注2)

○

4

材料環境学コース教員○

6

材料環境学コース教員

材料環境学修士研修
Master Course Seminar on Ecomaterials and Processing

材料環境学コース副主任− 25 −

左記の2科目10
単位を履修すること。

区分
Category

授業科目
Subject

関連科目 他研究科開講科目
Optional

関連科目

開講学期
Semester

単位
Credits

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択

担当教員
Instructors

本研究科委員会において関連科目として認めたもの。

対応プロ
グラム
programs

履修方法
Credits for
IELP RSS
Completion
内容によって要件単位として認める。
備考
remarks

Lecture Accepted by the Committee of Graduate School of Environmental
Sciences

J：日本語 E：英語 J:Japanese
E:English（注１） 内容によって単位を与える。修了要件単位として２単位まで認める。 (1) Certified on a case-by-case basis up to 2 Credits.
（注２） 内容によって単位を与える。修了要件単位として４単位まで認める。 (2) Certified on a case-by-case basis up to 4 Credits.
各授業科目の開講学期は変更されることがある。

− 26 −

先端環境創成学専攻（前期課程）カリキュラム表
Curricula of Department of Frontier Sciences for Advanced Environment (Master Course)●応用環境化学コース（Applied Environmental Chemistry）
区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択
共通科目
環境科学概論A

Introduction to Environmental
CommonStudies
Subject A

環境科学演習Seminar on Environmental Studies★オムニバス

○J

○E

○E

○J

2

環境科学研究科教員

2

坂口 清敏（SAKAGUCHI Kiyotoshi)
非常勤講師

○E

2

環境科学研究科教員

応用環境工学○2

日本製鉄連携講座教員

文化環境学概論○

2

文化環境学コース教員

先端環境創成学概論○

2

Advanced Environmental Studies

共通科目
B

集中
教職
★オムニバス

履修方法
Credits forCompletion
左記の授業科
目を履修すること。
左記の選択必修の授業科目から4単位以上
選択履修すること。

●★オムニバス★オムニバス
教職★オムニバス
教職

材料環境学コース教員
応用環境化学コース教員
上高原 理暢
(KAMITAKAHARA Masanobu)

先進社会環境学概論Ⅰ

Common Introduction to Environmental
Subject B Studies for Advanced Society I●

Guido GRAUSE
2

応用環境科学備考
remarks

IELP RSS○

環境文明論Ⅰ

対応プロ
グラム
programs

○E

○J

2

駒井 武
(KOMAI Takeshi)

●

高橋 英志
(TAKAHASHI Hideyuki)
松八重 一代(MATSUBAE Kazuyo)
先進社会環境学概論II
Introduction to Environmental
Studies for Advanced SocietyII

○J

○E

2

土屋 範芳
(TSUCHIYA Noriyoshi)

●

小沢 晴司
(OZAWA Seiji)
Gregory Patrick TRENCHER

環境法・政策学〇

2

環境資源化学○2

応用錯体化学
Advanced Coordination Chemistry

環境修復生態学
専門基盤
科目

倉阪

秀史

西村 智朗
吉岡 敏明
亀田 知人

○E

2

壹岐 伸彦
(IKI Nobuhiko)

○

2

井上 千弘
本間 格

エネルギー変換化学○2

環境生命機能化学

○

2

珠玖 仁

Basic
Subjects
環境無機化学
forSpecialized
超臨界流体工学
FieldsSupercritical Fluid Engineering○

微粒子合成化学井上 久美

偶数年隔年開講 左 記 の 選 択 必
教職修の授業科目から4単位以上

偶数年隔年開講 履修すること。
教職
教職
奇数年隔年開講
教職
奇数年隔年開講
教職

伊野 浩介
2

殷 澍

2

Richard Lee SMITH

○

2

蟹江

澄志

固体材料設計学

○

2

西原

洋知

ハイブリッド材料合成評価化学○2

生態学合同講義

集中

○E

○

渡辺

明

蟹江

澄志

偶数年隔年開講
教職
奇数年隔年開講
奇数年隔年開講
奇数年隔年開講

偶数年隔年開講
10コマ選択★オムニバス2− 27 −

区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択

国際資源エネルギー戦略論
Energy and Resource Strategies

2○E

エネルギー材料学○

2

環境粉体工学○2

エコ・デザイン素材学○

2

環境資源経済学

○

2

環境行政論

○J

2

環境倫理とマネジメント

2

○

対応プロ
グラム
programs
IELP RSS

Guido GRAUSE岡本 敦(OKAMOTO Atsushi)
八代 圭司(YASHIRO Keiji)
渡邊 則昭(WATANABE Noriaki)
横山 俊(YOKOYAMA Shun)

●

2

○

履修方法
Credits forCompletion
左記の選択必修の授業科目か ら 10 単 位 以上選択すること。

●

奇数年隔年開講佐藤 義倫
横山 俊
加納 純也 他

偶数年隔年開講

白鳥 寿一
齋藤 優子

偶数年隔年開講

松八重 一代★オムニバス

宮城県環境生活部
仙台市環境局

集中非常勤講師

奇数年隔年開講
集中駒井 武
環境リスク制御学

備考
remarks

白鳥 寿一
張 銘
川上 智

専門科目 地球環境変動学
Subjects
for
地球温暖化論Specialized
Fields 環境とエネルギーの安全保障

○

2

○

2

問題

○E

Environmental Security and Energy
Security

都市水環境論Water and urban environments

○E

水環境論

環境微生物工学○

地球環境問題の構造と技術・
社会論

○

町田 敏暢
一部集中

村田 功
明日香 壽川2

明日香 壽川(ASUKA Jusen)

●

2

佐野 大輔
(SANO Daisuke)

●

2

○E

Hydro-Environmental Studies

教職

坂野井 健

風間 聡
(KAZAMA So)●★オムニバス
教職●

小森 大輔(KOMORI Daisuke)

2

李 玉友

2

環境科学研究科教員

休講

修士インターンシップ研修
Internship for Master Course
Students

特別研修Ⅰ
Special Seminar I

特別講義ⅠSpecial Lecture I

○

1又は2

○

1

○

1

応用環境化学修士セミナー
Seminar on Applied Environmental
Chemistry

関連科目 他研究科開講科目
Optional

関連科目

(注1)
(注2)

○

4

応用環境化学コース教員○

6

応用環境化学コース教員

応用環境化学修士研修
Master Course Seminar on Applied
Environmental Chemistry

全教員

本研究科委員会において関連科目として認めたもの。

左記の2科目10
単位を履修すること。

内容によって要件単位として認める。

Lecture Accepted by the Committee of Graduate School of Environmental
Sciences

J：日本語 E：英語 J:Japanese
E:English（注１） 内容によって単位を与える。修了要件単位として２単位まで認める。 (1) Certified on a case-by-case basis up to 2 Credits.
（注２） 内容によって単位を与える。修了要件単位として４単位まで認める。 (2) Certified on a case-by-case basis up to 4 Credits.
各授業科目の開講学期は変更されることがある。

− 28 −

先端環境創成学専攻（前期課程）カリキュラム表

Curricula of Department of Frontier Sciences for Advanced Environment (Master Course)●文化環境学コース（Cultural Environment Studies）
区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

Introduction to Environmental
CommonStudies
Subject A

環境科学演習Seminar on Environmental Studies★オムニバス

○J

○E

○E

○J

2

環境科学研究科教員

2

坂口 清敏（SAKAGUCHI Kiyotoshi)

2

非常勤講師

○E

2

環境科学研究科教員

応用環境工学○2

日本製鉄連携講座教員

文化環境学概論○

2

文化環境学コース教員

先端環境創成学概論○

2

応用環境科学
Advanced Environmental Studies

共通科目
B

集中
教職
★オムニバス

履修方法
Credits forCompletion
左記の授業科
目を履修すること。
左記の選択必修の授業科目から４単位以上
選択履修すること。

●★オムニバス★オムニバス
教職★オムニバス
教職

材料環境学コース教員
応用環境化学コース教員
上高原 理暢
(KAMITAKAHARA Masanobu)

先進社会環境学概論Ⅰ

CommonIntroduction to Environmental
Subject B
Studies for Advanced Society I●

Guido GRAUSE○

環境文明論Ⅰ

備考
remarks

IELP RSS

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択
共通科目
環境科学概論A

対応プログラム
programs

○J

○E

2

高橋 英志
(TAKAHASHI Hideyuki)●

駒井 武(KOMAI Takeshi)
松八重 一代(MATSUBAE Kazuyo)
先進社会環境学概論II
Introduction to Environmental
Studies for Advanced SocietyII

○J

○E

2

土屋 範芳
(TSUCHIYA Noriyoshi)

●

小沢 晴司
(OZAWA Seiji)
Gregory Patrick TRENCHER

環境法・政策学

2〇

東アジアの社会と環境
自然環境地理学○〇

専門基盤 人間環境地理学
科目
Basic
水環境論
Subjects
Hydro-Environmental Studies
forSpecialized
Fields西村 智朗

2

先進社会環境学専攻教員

2

非常勤講師

2

○

休講
教職
教職
10コマ選択★オムニバス
教職

中谷 友樹
埴淵 知哉

2

環境資源経済学○2

松八重 一代

日本社会史論

○J

2

佐藤 大介

○E

2

明日香 壽川(ASUKA Jusen)

環境とエネルギーの安全保障
問題

教職

風間 聡
(KAZAMA So)○E

Environmental Security and Energy
Security

集中

秀史

2

○

生態学合同講義

倉阪

●

小森 大輔
(KOMORI Daisuke)− 29 −

偶数年隔年開講
教職●●

左記の選択必修の授業科目から４単位以上履修すること。

区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

国際資源エネルギー戦略論
Energy and Resource Strategies○2

偶数年隔年開講 左 記 の 選 択 必

八代 圭司

教職

Guido GRAUSE岡本 敦(OKAMOTO Atsushi)
八代 圭司(YASHIRO Keiji)
渡邊 則昭(WATANABE Noriaki)
横山 俊(YOKOYAMA Shun)2

地球温暖化論○2

ビジネスソリューション演習○

2

土屋 範芳，他

言語システム論

○

2

柳田 賢二

●

一部集中

明日香 壽川○2

石井 敦

東北アジア歴史人類学

○J

2

上野 稔弘

2

DELANEY Alyne

奇数年隔年開講，集中
偶数年隔年開講

奇数年隔年開講
教職
奇数年隔年開講
教職

偶数年隔年開講
教職

東北アジア比較社会組織論
Comparative Study of Northeast
Asian Social Organizations○E

2

BORET Sebastien

東北アジア民族誌論
専門科目 Northeast Asian Ethnography

○J

2

高倉 浩樹

内陸アジア地域史論

○J

2

岡 洋樹

○J

2

岡 洋樹

○J

2

Subjects
for
内陸アジア文献研究
Specialized
Fields●村田 功

環境科学・政策論

○E

環境行政論

偶数年隔年開講
教職
教職
教職★オムニバス

宮城県環境生活部
仙台市環境局

奇数年隔年開講
集中駒井 武
環境リスク制御学

○

2

白鳥 寿一
張 銘
川上 智

環境倫理とマネジメント
都市水環境論Water and urban environments

2

非常勤講師

○E

2

佐野 大輔
(SANO Daisuke)
環境科学研究科教員

休講
教職

村田 功

教職

地球環境問題の構造と技術・
社会論

○

2

太陽地球環境学

○

2

大気化学

○

2

村田 功
李 玉友

○

2

地球環境変動学○2

エコプラクティス

集中○

環境微生物工学

○J

2

○

1又は2

○

1

○

1

●

教職
★オムニバス

中島 英彰

坂野井 健
町田 敏暢
土屋 範芳

集中

修士インターンシップ研修
Internship for Master Course
Students

特別研修Ⅰ
Special Seminar I

特別講義ⅠSpecial Lecture I

履修方法
Credits forCompletion

川田 達也

◯E

東北アジア社会人類学
Social Anthropology ofNortheast Asia

備考
remarks

IELP RSS

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択
エネルギー環境論

対応プログラム
programs

全教員
(注1)
(注2)

− 30 −

修の授業科目か ら 10 単 位 以上履修すること。

区分
Category

開講学期
Semester

授業科目
Subject

単位
Credits

担当教員
Instructors

Seminar on Cultural Environment
Studies

Subjects
for
文化環境学修士研修
Specialized Master Course Seminar on Cultural
FieldsEnvironment Studies

関連科目
Optional

J：日本語

○

4

文化環境学コース教員○

6

文化環境学コース教員

他研究科開講科目

本研究科委員会において関連科目として認めたもの。

関連科目

Lecture Accepted by the Committee of Graduate School of Environmental
Sciences

E：英語

J:Japanese

備考
remarks

IELP RSS

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択
専門科目 文化環境学修士セミナー

対応プロ
グラム
programs

左記の2科目10
単位を履修すること。

内容によって要件単位として認める。

E:English（注１） 内容によって単位を与える。修了要件単位として２単位まで認める。 (1) Certified on a case-by-case basis up to 2 Credits.
（注２） 内容によって単位を与える。修了要件単位として４単位まで認める。 (2) Certified on a case-by-case basis up to 4 Credits.
各授業科目の開講学期は変更されることがある。

− 31 −

履修方法
Credits forCompletion

先進社会環境学専攻（後期課程）カリキュラム表

Curricula of Department of Environmental Studies for Advanced Society (Doctor Course)
区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

備考
remarks

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択土屋 範芳(TSUCHIYA Noriyoshi)
国際資源戦略学特論
Advanced Studies on
International Resource Strategy○E2

3年に１度開講
左記の授業科（2023年度開講） 目から4単位以集中上履修すること

駒井 武(KOMAI Takeshi)
中島 英彰(NAKAJIMA Hideaki)
高橋 弘(TAKAHASHI Hiroshi)

エネルギー資源学特論
Advanced Energy andResource Sciences

○E

2

川田 達也
(KAWADA Tatsuya)

3年に１度開講（2021年度
開講予定）
集中

橋田 俊之
(HASHIDA Toshiyuki)
伊藤 高敏(ITO Takatoshi)

環境政策学特論
Advanced Environmental
Policy Studies○E2

地球環境計測学特論○

2

Guido GRAUSE
松八重 一代(MATSUBAE Kazuyo)
佐藤 源之

他

葛西 栄輝
(KASAI Eiki)
Sergey KOMAROV
環境材料プロセス学特論
Advanced Materials
学際基盤 Processing for Environment
科目

○U

2

3年に１度開講（2022年度
開講予定）集中
3年に１度開講（2021年度休講)
2022年開講予定
集中
3年に１度開講（2021年度
開講予定）
集中

福山 博之
(FUKUYAMA Hiroyuki)
柴田 悦郎(SHIBATA Etsuro)

Basic
Subjects
forInterdisciplinary
Fields

松村 勝(MATSUMURA Masaru)
和田山 智正(WADAYAMA Toshimasa)

3年に１度開講（2023年度開講）
集中

加納 純也
(KANO Junya)
環境材料機能学特論
Advanced Functional Materials
for Environment-friendly
Systems

○U

2

高橋 英志
(TAKAHASHI Hideyuki)
佐藤 義倫(SATO Yoshinori)
横山 俊(YOKOYAMA Shun)轟 直人(TODOROKI Naoto)
Richard Lee SMITH

環境物性化学特論
Advanced Eco-engineering
Systems

蟹江 澄志(KANIE Kiyoshi)○E2

3年に１度開講(2021年度
開講予定)
集中

亀田 知人
(KAMEDA Tomohito)
熊谷 明哉(KUMATANI Akichika)壹岐 伸彦(IKI Nobuhiko)

環境生命・生態学特論
Advanced Environmental
Biotechnology

○

2

渡邉 賢
(WATANABE Masaru)
井上 千弘(INOUE Chihiro)
上高原 理暢
(KAMITAKAHARAMasanobu)− 32 −

履修方法
Credits forCompletion

3年に１度開講（2022年度
開講予定）
集中

区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

備考
remarks

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択殷澍
(YIN Ｓhu)
吉岡 敏明(YOSHIOKA Toshiaki)

環境資源・材料化学特論
学際基盤科目

Advanced Environmental
Resources Chemistry

白鳥 寿一(SHIRATORI Toshikazu)

Basic
Subjects
forInterdisciplinary 特別講義II
FieldsSpecial Lecture II

特別研修II
Special Seminar II

博士インターンシップ研修（国内・国外）Internship for Doctor Course
Students

齋藤 優子(SAITO Yuko)

専門科目 Advanced Seminar on

1

○

1

○

1又は2

関連科目 他研究科開講科目
J：日本語

関連科目
E：英語

U：使用言語未定

（注1）

全教員

○

4

先進社会環境学専攻教員○

8

先進社会環境学専攻教員

Environmental Studies for
Advanced Society

SubjectsforSpecialized 先進社会環境学博士研修
Doctor Course Seminar on
FieldsEnvironmental Studies for
Advanced Society

（注1）

○

先進社会環境学博士セミナー

Optional

3年に１度開講
左記の授業科（2023年度開講） 目から4単位以集中上履修すること

本間 格(HOMMA Itaru)

2

○

履修方法
Credits forCompletion

本研究科委員会において関連科目として認めたもの。
Lecture Accepted by the Committee of Graduate School of Environmental
Sciences

J: Japanese

E: English

U: Undecided（注１） 内容によって単位を与える。修了要件単位として２単位まで認める。 (1) Certified on a case-by-case basis up to 2 Credits.
各授業科目の開講学期は変更されることがある。

− 33 −

左記の2科目12
単位を履修すること。

先端環境創成学専攻（後期課程）カリキュラム表

Curricula of Department of Frontier Sciences for Advanced Environment (Doctor Course)●材料環境学コース（Eco-materials and Processing）
区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

備考
remarks

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択
地球環境システム学特論
Advanced Earth System andGlobal Change

国際エネルギー環境学特論
Advance Studies on Global
Energy and Environment

土屋 範芳(TSUCHIYA Noriyoshi)
駒井 武(KOMAI Takeshi)
中島 英彰(NAKAJIMA Hideaki)
高橋 弘(TAKAHASHI Hiroshi)
川田 達也(KAWADA Tatsuya)
橋田 俊之(HASHIDA Toshiyuki)
伊藤 高敏(ITO Takatoshi)

2

○E

2

○E

地球環境計測学特論

○

2

佐藤 源之

環境文明論II

○

2

非常勤講師
葛西 栄輝
(KASAI Eiki)
Sergey KOMAROV福山 博之(FUKUYAMA Hiroyuki)
柴田 悦郎(SHIBATA Etsuro)
松村 勝(MATSUMURA Masaru)
折茂 慎一(ORIMO Shin-ichi)
大村 朋彦(OMURA Tomohiko)

環境材料プロセス学特論
学際基盤 Advanced Materials
科目
Processing for Environment

○U

2

○U

2

Basic
Subjects
forInterdisciplinary
Fields
環境材料評価学特論

Advanced Environmental
Materials Assessment

和田山 智正(WADAYAMA Toshimasa)
加納 純也(KANO Junya)
高橋 英志(TAKAHASHI Hideyuki)
佐藤 義倫(SATO Yoshinori)
横山 俊(YOKOYAMA Shun)轟 直人(TODOROKI Naoto)

環境材料機能学特論
Advanced Functional Materials
for Environment-friendly
Systems

特別講義II
Special Lecture II

特別研修II
Special Seminar II

博士インターンシップ研修（国内・国外）Internship for Doctor Course
Students

2○U

Advanced Seminar on Ecomaterials and Processing

Subjects
for
材料環境学博士研修
Specialized Doctor Course Seminar on EcoFields
materials and Processing

関連科目 他研究科開講科目
Optional

関連科目

左記の授業科目から4単位以（2023年度開講） 上 履 修 す る こと。
集中
3年に１度開講

3年に１度開講（2021年度
開講予定）
集中

3年に１度開講（2021年度休講)
2022年開講予定
集中
集中
3年に１度開講（2021年度
開講予定）
集中

3年に１度開講（2022年度
開講予定）
集中
3年に１度開講（2023年度開講）
集中

（注1）

○

1

○

1

○

1又は2

専門科目 材料環境学博士セミナー

他

履修方法
Credits forCompletion

（注1）

全教員

○

4

材料環境学コース教員○

8

材料環境学コース教員

本研究科委員会において関連科目として認めたもの。
Lecture Accepted by the Committee of Graduate School of Environmental
Sciences

J：日本語 E：英語 U：使用言語未定 J: Japanese E: English U: Undecided（注１） 内容によって単位を与える。修了要件単位として２単位まで認める。 (1) Certified on a case-by-case basis up to 2 Credits.
各授業科目の開講学期は変更されることがある。

− 34 −

左記の2科目12
単位を履修すること

先端環境創成学専攻（後期課程）カリキュラム表

Curricula of Department of Frontier Sciences for Advanced Environment (Doctor Course)●応用環境化学コース（Applied Environmental Chemistry）
区分
Category

開講学期
Semester

授業科目
Subject

単位
Credits

備考
remarks

履修方法
Credits forCompletion

3年に１度開講(2021年度
開講予定)
集中

左記の授業科目から4単位以上履修すること。

担当教員
Instructors

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択
Richard Lee SMITH
環境物性化学特論
Advanced Eco-engineering
Systems

蟹江 澄志(KANIE Kiyoshi)
2

○

亀田 知人
(KAMEDA Tomohito)
熊谷 明哉(KUMATANI Akichika)壹岐 伸彦(IKI Nobuhiko)

環境生命・生態学特論
Advanced Environmental
Biotechnology

渡邉 賢(WATANABE Masaru)

2○

3年に１度開講（2022年度
開講予定）
集中

井上 千弘
(INOUE Chihiro)
上高原 理暢
(KAMITAKAHARA Masanobu)

学際基盤
科目

殷澍
(YIN Ｓhu)

Basic
Subjects
forInterdisciplinary
Fields
環境資源・材料化学特論

Advanced Environmental
Resources Chemistry

3年に１度開講（2023年度開講）
集中

吉岡 敏明
(YOSHIOKA Toshiaki)
本間 格(HOMMA Itaru)

2

○

白鳥 寿一
(SHIRATORI Toshikazu)

齋藤 優子(SAITO Yuko)
環境文明論II

2○

特別講義II
Special Lecture II

特別研修II
Special Seminar II

博士インターンシップ研修（国内・国外）Internship for Doctor Course
Students

応用環境化学博士セミ
ナー

1

○

1

○

1又は2

4

集中
（注1）

○

○

Advanced Seminar on Applied
Environmental Chemistry

非常勤講師

（注1）

全教員

応用環境化学コース教員

※1
いずれかの
セミナーを
履修すること。

専門科目 応用環境化学国際セミナー
Subjects Seminar on Presentationforand Discussion in English
Specialized on Applied Environmental
FieldsChemistry○

4

応用環境化学コース教員○

8

応用環境化学コース教員※1

応用環境化学博士研修
Doctor Course Seminar on
Applied Environmental
Chemistry

関連科目 他研究科開講科目
Optional

関連科目

J：日本語

E：英語

J:Japanese

本研究科委員会において関連科目として認めたもの。
Lecture Accepted by the Committee of Graduate School of Environmental
Sciences

E:English（注１） 内容によって単位を与える。修了要件単位として２単位まで認める。 (1) Certified on a case-by-case basis up to 2 Credits.
※１ セミナーは、いずれか１科目を履修すること。

※1 Take one subject of the Advanced Seminars.

各授業科目の開講学期は変更されることがある。

− 35 −

先端環境創成学専攻（後期課程）カリキュラム表

Curricula of Department of Frontier Sciences for Advanced Environment (Doctor Course)●文化環境学コース（Cultural Environment Studies）
区分
Category

授業科目
Subject

開講学期
Semester

単位
Credits

担当教員
Instructors

備考
remarks

１学期 ２学期 必修 選択必修 選択
地域環境学特論○J2

都市環境学特論○2

学際基盤
国際環境地理学特論科目
Basic
Subjects
環境文明論II
forInterdisciplinary 特別講義II
Fields

2

中谷 友樹

○

2

非常勤講師

特別研修II
Special Seminar II

博士インターンシップ研修（国内・国外）Internship for Doctor Course
Students

専門科目 文化環境学博士セミナー

Advanced Seminar on Cultural
Environment Studies

Subjects
for
文化環境学博士研修
Specialized Doctor Course Seminar on
FieldsCultural Environment Studies

Optional

関連科目

○

1

○

1

○

1又は2

左記の学際基

盤科目から4単（2021年度
東北アジア地域文化論講座教員 開講予定）
位以上選択履修すること。
3年に１度開講（2023年度開講）
李 玉友
集中
佐野 大輔

○

Special Lecture II

関連科目 他研究科開講科目

東北アジア地域社会論講座教員 3年に１度開講

履修方法
Credits forCompletion

3年に１度開講（2022年度
開講予定）
集中
集中
（注1）
（注1）

○

4

文化環境学コース教員○

8

文化環境学コース教員

本研究科委員会において関連科目として認めたもの。
Lecture Accepted by the Committee of Graduate School of Environmental
Sciences

J：日本語 E：英語 J:Japanese E:English（注１） 内容によって単位を与える。修了要件単位として２単位まで認める。 (1) Certified on a case-by-case basis up to 2 Credits.
各授業科目の開講学期は変更されることがある。

− 36 −

左記の2科目12
単位を履修すること

授 業 要 旨【先進社会環境学専攻

博士課程前期２年の課程】

専門基盤科目
Basic Subjects for Specialized Fields
環境科学概論 （Introduction to Environmental Studies） ２単位 必修
環境科学研究科教員
この科目は，環境科学で学ぶにあたって基礎となる人文･社会･自然科学分野の科目群から構成される。人
文･社会科学から自然科学までの広範な講義は，環境科学の学際的な性質を反映しており，基礎的かつ必須の知識体系を構成するだけでなく，最新の議論の紹介も兼ねる。
This subject provides an introduction to subject areas within: 1) Environmental Studies for Advanced
Society; 2) Global Environment Materials Science; 3) Applied Eco-chemistry; and, 4) Cultural
Environmental Studies.
先進社会環境学概論 I （Introduction to Environmental Studies for Advanced Society I） ２単位 必修
上高原理暢教授，駒井武教授，高橋英志教授
環境に関わる文明や思想に強い関心を有し，社会諸科学と政策の実際をよく理解し，多様な科学技術に関する厚みのある基礎知識を習得する。文理融合の観点から，環境と社会に関わる具体的な事例を取り上げ，諸問題の解決に向けた手法，技術や社会システムについて学修する。
Students learn basic knowledge on various technologies through the understanding of social sciences
and policy with a strong interest in environmental civilizations and ideologies. From the interdisciplinary
viewpoint, case studies related to the environment and society are taken up, and the technologies andsocial systems for solving various problems are studied.
先進社会環境学概論 II （Introduction to Environmental Studies for Advanced Society II） ２単位 必修（日本語）松八重一代教授，土屋範芳教授，小沢晴司講師（非）（宮城大学教授）（英語）松八重一代教授，土屋範芳教授，Gregory Patrick TRENCHER 講師（非）（京都大学准教授）
環境に関わる科学技術に強い関心を有し，現在の技術や社会システムの実際をよく理解し，多様な社会諸科学や政策に関する厚みのある基礎知識を習得する。環境に関わる現代社会における諸問題の解決に向け，
市民社会・法・経済を含む制度，政策，倫理について複眼的視点を養うように学修する。文理融合の観点か
ら，科学技術と政策・社会のインターフェース，制度と技術の社会実装や合意形成の課題について，具体的な環境問題と科学技術に関わる事例を取り上げながら講義・議論をする。
In this course students will acquire rich knowledge in the field of social sciences and policy studies bybuilding understanding into technologies and society from legal, economic, social institutional and policy
contexts related to the environment and technology. From an inter- and transdisciplinary viewpoint, casestudies related to the nexus between environmental technologies, science and society will be examined inaddition to institutional, policy and ethical issues for solving various contemporary environmental
problems.
環境科学演習 （Seminar on Environmental Studies） ２単位 必修（日本語）坂口清敏准教授 （英語）Guido GRAUSE 准教授
地球環境問題，エネルギー・資源枯渇などの現状および将来的な課題とその解決策について，数名のグルー
プごとに課題を設定し，調査，討論，発表を通して各課題についての理解を深めるとともに，討論や発表の技法を学ぶ。
On seven days each of two lectures, students are guided in the preparation of a presentation dealing− 37 −

with an environmental problem. Students shall develop a scheme for the solution of this problem as agroup work and present the results in front of the other students. It is expected that the members organize
the work in their group by their own. This requires the distribution of tasks from the collection of
information over the preparation of slides to the presentation itself. Each group provides two possible
solutions for one environmental problem. The results are presented and after discussion, students
evaluate the feasibility of the proposed solutions.

専門科目
Subjects for Specialized Fields
国際資源エネルギー戦略論 （Energy and Resource Strategies） ２単位 選・必Guido GRAUSE 准教授，岡本敦教授，八代圭司准教授，渡邉則昭准教授，横山俊准教授
持続可能な世界を実現するためには，如何なるエネルギーシステムおよび天然資源の管理が求められているのか？ 本講義では，グローバルおよび国内の視点からエネルギー・天然資源の利用に関する現状および課題を把握した上で，より持続可能な利用を可能とするガバナンス戦略のあり方を検討していく。そのために，化石燃料，原子力，水素，そして廃棄物からのエネルギー・資源の回収を含めたあらゆるエネルギー源
および資源の活用方法に着目し，いずれの長所短所を体系的に評価した上で，それらの持続可能な利用を促進する上で必要とされる技術開発，政策，ガバナンス手段を考え出す能力を身につける。
What type of energy system and management of natural resources is required to attain a sustainable
world? In this lecture, after building understanding into our current use of energy and resources andassociated issues, students will examine governance strategies to increase the sustainability of ourcurrent consumption. By focusing on energy and resources such as fossil fuels, nuclear, hydrogen, energy
recovery from waste, and the recycling of metals we will consider the advantages and weakness of eachand build the capacity to come up with technologies, policy and governance strategies to promote theirsustainable use.
地圏移動論 （Geosphere Transport Phenomena） ２単位 選・必駒井武教授，渡邉則昭准教授
多孔質体における流動の基礎方程式を理解する。そして，地下におけるき裂内流動，多相流体，物質移行および熱移動等の移動現象を定量的に整理する基礎を身に付ける。
地下の移動現象の解析は，石油開発，天然ガス開発，地熱開発に必要とされるのみならず，地下水汚染修復，放射性廃棄物などの地層処分場システムの安全評価など，エネルギーフローに関する環境工学の基礎となる。本講義ではこれらのトピックスを取り込みながら講義を行う。最初に流体エネルギー資源の開発概要
についても述べる。
東アジアの社会と環境 （Development and the Environment in Industrializing Asia） ２単位 選・必先進社会環境学専攻教員
近代経済成長の特質とメカニズムを理解し，その日本やアジア諸国への波及の経緯，その結果とも考えられる地球規模での資源・環境制約の出現，そしてこれを克服するためになされている世界的な取り組みと残された課題について考える。
高温材料プロセス工学 （High-Temperature Materials Processing） ２単位 選・必福山博之教授（多元物質科学研究所）
金属，半導体やセラミックスなど高温を要する素材プロセスに必要な平衡，非平衡熱力学および熱や物質移動に関する物性などの事項を修得する。修得すべき事項には，熱化学データ集の成り立ち，状態図（相図），
非平衡熱力学の概念と化学反応などの非平衡過程の理解，各種熱物性（拡散係数，比熱，熱伝導率，表面張力，粘度など）とその測定法が挙げられる。

− 38 −

地球物質循環学 （Mass and Energy Transport in Geochemical Processes） ２単位 選･必土屋範芳教授地球を構成する，地圏，水圏，大気圏などのサブシステムでは，その間で相互に物質と熱の移動が生じている。地球史を通じてのサブシステムの発展過程とこれらサブシステム間の相互作用について述べ，地球における物質循環を支配している様々な反応，ならびにシステムとしての地球物質循環について論ずる。特に岩石（土壌）と水，海洋と大気，そして岩石と大気とのあいだの化学反応，成分の移動現象等についての地
球化学プロセスについて考察し，これらサブシステム間および地球全体のグローバルシステムの及ぼす人間
活動の影響について言及する
環境修復生態学 （Geoenvironmental Remediation） ２単位 選・必井上千弘教授地球を構成するサブシステムのうち，特に地圏と生物圏に着目し，その構成要素と構造について論じるとともに，地圏環境における化学的物質と微生物との相互作用について明らかにする。そのうえで，今日の土壌・地下水汚染の実態に言及し，その汚染修復プロセス確立に必要な物理的，化学的あるいは生物学的な要
素技術と，実際の修復事例について講義する。主な講義内容は次の通りである。
地圏環境の構造，地圏環境と微生物，主要元素の地球化学サイクル，汚染物質の毒性，土壌・地下水汚染とその修復技術
エネルギー環境論 （Advanced energy and environment） ２単位 選･必川田達也教授，八代圭司准教授
エネルギー利用の急速な増大に伴う化石燃料の枯渇と環境負荷は，今後数十年間で最も重大な問題のひとつと考えられている。本講義では，エネルギーの各種の形態について，その特徴と相互変換の原理について学ぶとともに，これらを生かして，環境負荷のより小さなエネルギー利用を実現する手法の可能性や課題，
将来展望について，熱力学と材料科学をベースに定量的に考えるための基礎知識を身につける。
エネルギー材料学 （Material Designing for Energy Systems） ２単位 選･必佐藤義倫准教授，横山俊准教授
本講義は，再生可能エネルギー利用のための材料，エネルギーの貯蓄材料，水素エネルギーに関連する材料を中心に，材料（有機物質，無機物質）の表面・界面における特性（サイズ効果や電子状態など）を理解しながら，エネルギー材料の基礎知識を学ぶことを目的としている。具体的には，太陽光発電材料，光触媒，
イオン二次電池，電気二重層キャパシタ，燃料電池，熱電材料など，持続可能な社会システムに必要なエネ
ルギー材料について講義する。また，グリーンケミストリーを基礎とした低環境負荷で低コストなエネル
ギー材料の作製方法についても言及する。
金属資源再生システム学 （Recycling System for Metallic Resources） ２単位 選･必柴田悦郎教授（多元物質科学研究所）
金属資源循環を達成する上で重要となる非鉄製錬プロセス，特に銅製錬，鉛製錬，亜鉛製錬プロセスを中心として，鉱石の製錬のみならず二次原料（リサイクル原料，廃棄物）の処理，製錬副産物の処理（有価金
属や環境負荷元素の回収）等の詳細を説明する。
本授業を受けることで，非鉄製錬に関して，主要プロセスのみでなく， 製錬副産物，二次原料，廃棄物の処理，貴金属や多種のマイナーメタルの回収，環境負荷元素の濃縮回収や安定固定化等の，金属資源循環シ
ステムの根幹にかかわる技術の詳細を俯瞰的に理解することを目的としている。
環境粉体工学 （Environmental Particuology） ２単位 選・必加納純也教授（多元物質科学研究所） 他
粉体工学の基礎として粒子径，粒子径分布，粒子密度，粒子形状の定義と測定法について習得する。粉を造る，分ける，混ぜる，固める，乾かすなどの粉体プロセスの原理と操作について理解し，産業と粉体プロセスの関わりについて考える。地球環境，省資源，省エネルギーに対する粉体プロセスの重要性について概説する。また"新たな粉体プロセスへの挑戦"としてメカノケミストリーの知識を通して，熱を使わない資源処理法，材料合成法，有害物の無害化法などのプロセス開発について概説する。
− 39 −

エコ・デザイン素材学 (Materials for Eco-designing) ２単位 選・必白鳥寿一客員教授（DOWA），齋藤優子准教授，他
あらゆる材料は地球資源を用途に応じた精製を経て生み出される。本講義ではあたらしいものつくりに関わる環境制約因子を地球環境のメガトレンドから明らかにし， これに立脚した環境配慮型素材製造や精製プ
ロセスのトレンドを提供する。
環境生命調和素材学 （Harmonized Material with Environment and Life） ２単位 選・必上高原理暢准教授
物質・材料の及ぼす人類，自然生態系への影響について概観し，環境・生命に調和する機能発現を目指す
マテリアルデザインおよび機能物質の応用展開を解説する。さらに生体を修復する材料，再生医療の足場材
料などの設計と創製について取り上げ，環境や生命に調和する材料はどうあるべきか考える。
環境調和開発学 （Applied Crust Exploration Engineering） ２単位 選・必高橋弘教授
環境低負荷型の資源・エネルギーの採取を目指した岩盤・岩石の掘削，掘削物の輸送などを行う開発機械の基本的構造および自動制御技術・ロボット技術について講義する。さらに循環型社会の構築に資する廃棄物再資源化処理機械の現状や機械の構造について講義し，環境ジオメカトロニクス，ジオリサイクリング・
マシーニングシステムについて論じる。
地殻プロセス評価学 （Geological processes in the Earth's crust） ２単位 選・必岡本敦教授
人間社会に大きな影響を与える地殻とマントルについて，その構造と構成物質の特性について述べ，海洋
底拡大，大陸の成長，島弧と海溝などについてプレートテクトニクスの枠組みの中で論じる．また，熱力学的平衡論と反応速度論に基づき，地圏環境で特徴的な岩石と流体について，その形成条件や状態についての定量的な評価方法を学ぶ．岩石―流体反応を軸に，現在の地殻および日本列島の地球科学的状態について理解を深めるとともに，地球科学現象（地震，火山，地熱等）をもたらす要因をグローバルな視点と観測事実とを融合させて考察できる素養を養う。
地殻構造・エネルギー工学 （Geo-technical and energy engineering） ２単位 選・必伊藤高敏教授（流体科学研究所），森谷祐一教授（工学研究科），坂口清敏准教授
様々な地下空間利用，地熱ほかのエネルギー資源を抽出することを目的とした，水圧破砕法に代表される
主要な地下工学について講述する。まず基礎として地殻構造，地殻応力場および地下岩体の温度場や透水性などの特徴を述べる。その上で地殻構造の評価方法，水圧破砕法の実施手順とその効果，水圧破砕に伴って発生する微小地震に基づく地下き裂の評価方法，坑井試験による貯留層特性の評価方法，地殻応力の測定理論と方法，および測定事例について解説する。また，社会に直結する地震（自然地震および誘発地震）の問
題を地下工学の観点から解説する。
環境リモートセンシング学 （Remote Sensing for Environment Study） ２単位 選・必佐藤源之教授（東北アジア研究センター）
This course summarizes the remote sensing technology by electromagnetic wave applied to earth
environmental studies. The lecture starts from the fundamentals of electromagnetic wave methodologies,
and scattering of wave from various objects. This is the fundamental theoretical background of radar
remote sensing. We learn fundamental theory of antennas and principles of radar. Then we discuss
signal processing which include inverse scattering theory and signal processing theory for radar andradar imaging.
The lecture will also cover the applications of radar technology including Ground Penetrating Radar(GPR) and Synthetic Aperture Radar (SAR). The lecture also introduces advanced radar technologies
such as radar polarimetry and radar interferometry.
The lecture will be given in English.

− 40 −

ビジネスソリューション演習 （Training of Business System Development for Sustainability） ２単位 選･必土屋範芳教授，他
地球環境問題を解決するためのビジネスシステムを考案する手法を習得する。地球環境問題の構造を理解し，解決すべき問題の設定を行い，その問題を解決する上での制約を抽出し，成功要因を分析することで新ビジネスシステムを考案する。そのために，バックキャスト思考を身につけ，ライフスタイルを変革するプ
ロセスからビジネスを考える手法を習得する。
エネルギー環境材料創製学 （Energy and Environmental Materials） ２単位 選・必小俣孝久教授（多元物質科学研究所）
あらゆる物質の根幹となる化学結合の基本的概念，考え方とその材料への応用を学習する。分子における化学結合から固体のエネルギーバンド構造へと展開し，太陽電池，光触媒などのエネルギーおよび環境関連
材料の理解や材料設計に必要な基礎事項を習得する。
環境資源経済学 （Environmental and Resource Economics） ２単位 選・必松八重一代教授
近年，環境や資源問題が経済問題として，ますます重要な課題として議論されるようになっている。本講義はそれらの経営や経済へ及ぶ影響の理解，そして対処法のために経済学的な考え方を用いた処方箋を理論的そして現実への事例を通して講義する。
環境行動社会学 （Environmental behavior sociology） 2 単位 選・必窪田ひろみ准教授
本講義では，環境と人間の活動の調和と相互作用に焦点を当て，環境が私たちの認知と行動にどのように影響するか，そして私たちの行動が環境にどのように影響するかについての理論を学びます。また，これらの実社会における具体的なケーススタディを学習するとともに，それらを客観的・科学的に評価する定量的・定性的手法であるアンケート調査やインタビュー調査等を用いた社会調査の基礎的方法論を習得します。本
講義の目標は，人間行動が及ぼす環境影響の心理的メカニズムを理解し，複雑な環境問題解決に資する社会
心理学的視点の適用や心得，社会調査手法を学ぶことです。
環境行政論 ２単位 選･必非常勤講師（宮城県環境生活部，仙台市環境局）
今日の環境問題は，大量生産・大量消費・大量廃棄型の社会経済活動や生活様式が，自然の復元力や自浄能力を超える環境負荷を生じさせていることからもたらされるものであり，その影響は，地球温暖化や生物多様性の危機など地球規模の問題にまで広がっています。また，各地で大規模な不法投棄事件が発生し，環境汚染や自然破壊が深刻な問題となっています。
一方，国民の環境への関心は，高まっており，地球の有限性に配慮した，持続可能な社会の構築を目指す
方向へと，大きな転換期を迎えつつあります。
このような環境問題について，環境関連法規を基にして行政はどのように施策を展開しているかを，各種の具体例を引きながら説明します。また，持続可能な社会を構築し，すばらしい環境を次の世代に引き継いでいくための方策について，ともに考えていきたいと思います。
地球環境変動学 （Earth System and Global Change） ２単位 選･必坂野井健准教授（理学研究科），町田敏暢客員教授（国立環境研究所）
地球環境変動を，地圏，水圏，気圏，生物圏と人間活動との相互作用を含む地球システムの変動としてとらえ，地球システムに関する基本的認識と，特に太陽活動が地球大気環境に及ぼす影響（例えば温暖化など）に重点をおき，地球環境変動を引き起こすいくつかの要因について解説する。さらに，地球環境変動を理解する手段としての大気組成観測技術や数値シミュレーション，さらに，太陽系惑星環境についても講義する。
坂野井が，地球システムの概念と構成要素，太陽と地球環境の関係，地球システムの数値シミュレーショ
ンについて解説し，町田が集中講義にて，地球温暖化のメカニズムや，地球温暖化の原因となっている大気
中温室効果ガスの変遷ならびに地球規模での循環や，地球温暖化の現状と将来予想について解説する。

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環境科学・政策論 （Environmental Policy） ２単位 選･必石井敦准教授（東北アジア研究センター）
環境・資源政策を形成していく上で，科学と政治がどのように関わりあい，どのような相互影響を及ぼし
あうのか，また科学が政策決定プロセスに影響を与えうるための条件は何かといった疑問に対する答えを，温暖化問題などの環境問題やその他の社会問題の具体的事例を通して考察する。環境リスクに対処するための先入観にとらわれないバランスの取れた科学技術に対する見方，特に社会構築主義的な科学技術の捉え方を習得する。
科学技術社会学の基礎文献を輪読したあと，受講生各自の研究テーマを科学技術社会学の観点から論じた
場合の発表を行い，討議を行う。なお，使用言語については受講生と相談の上，決定する。
環境法・政策学 （Environmental Law and Governance） ２単位 選・必倉阪秀史講師（非）（千葉大学教授），西村智朗講師（非）（立命館大学教授）
環境に関わる国内的，国際的なルールが，どのように形成されてきたのか，あるいは形成されるのか，さらには，具体的にはどのように作成するのか(法案作成)，といった社会のルール作りの仕組みを学ぶ。
国内的諸課題については，環境政策の原理・原則・手法についての理解を深めるとともに，市民参加による政策形成の必要性とそのための手法の実践方策(例えば，具体的な法案の作成方法)を学ぶ。ワークショッ
プ形式で参加型の講義となる(倉阪講師担当)。
国際的な環境問題に対処するための法制度については，その現状と課題を理解することを目的とする。そのために，国際法（international law）の基本枠組みを確認した上で，環境を保護するための国際法，すな
わち国際環境法（international environmental law）の形成と実施について，具体的な環境問題を例に挙げながら検討していく(西村講師担当)。
環境倫理とマネジメント （Environmental Ethics and Management Systems） ２単位 選・必小野寺秀明講師（非）（環境省），内藤弘講師（非）（エックス都市研究所），吉田泰隆講師（非）（東北電力）
現代社会において地球温暖化をはじめ環境問題への対応は不可欠なものとなっており，日頃の事業活動や
ライフスタイルの転換が求められている。環境問題については，技術的な方策とともに，思想・哲学，社会学，法学，経済学など多面的に議論がなされている。現実の社会の中で実務として環境問題を捉えていく視点から，①環境倫理・思想，②環境政策，③環境マネジメント・環境経営について講義を行う。
先進社会環境学演習 （Practicum on Environmental Studies for Advanced Society） ２単位 選・必Guido GRAUSE 准教授
In this course students will learn about the various social, economic and policy dimensions that affectenvironmental decision making and the way environmental and energy technologies are chosen anddiffused in society. Students will build analytical skills to systematically understand the advantages,
disadvantages and limitations of various environmental and energy technologies and examine trade-offs
and competing viewpoints of stakeholders in environmental decision making. By providing many
opportunities for problem solving and discussion about real world environmental challenges students willbuild critical thinking and practical problem-solving skills.
環境事項に関する意思決定，環境・エネルギー分野の技術の選択及び社会的導入に当って影響を及ぶ社会，
経済，政策面の諸要素について学ぶ。環境分野における意思決定過程の中で生じる利害関係者間の立場・価値観の衝突，環境・エネルギー技術の長所短所を体系的に分析・評価する能力を身につける。また，実社会の課題について多くの問題解決型の学習およびディスカッション行う機会を与えることによって，批判的思考力および環境問題への解決能力の向上を目指す。
環境リスク制御学 （Environmental Risk Assessment） ２単位 選・必駒井武教授，白鳥寿一客員教授（DOWA），張銘客員教授（産業技術総合研究所），
環境リスクの評価および管理に関わる方法論や実践の入門的講義を通じて，地圏環境におけるリスク評価手法を習得し，環境汚染問題やエネルギー・資源開発における環境リスクの評価および制御を実践できる能力と資質を養う。その際には現実に行われてきた環境汚染防止技術や安全面の技術について，技術以外にも社会的な知見からの情報も習得することにより，環境を管理する際に重要な法規制や基準，− 42 −

安全面での考慮事項なども理解できるようにする。
環境政策特殊演習 （Seminar on Environmental Policy and Management） ２単位 選・必松八重一代教授
サマースクールとして開講する。
文化環境学概論 （Introduction to Cultural Environment Studies） ２単位 選･必文化環境学コース教員
歴史学，文化人類学，環境政策論，環境保全工学などの様々な観点から，文化環境学に取り組む方法と実例，課題について論じる。
先端環境創成学概論 （Introduction to Frontier Sciences for Advanced Environment） ２単位 選・必材料環境学コース教員，応用環境化学コース教員
地球環境のモニタリング，環境調和材料の設計・分析，その製造を含む環境適合型プロセス，リサイクル
等，持続可能性を見据えた技術に関してコースを横断し，総合的な理解を深める。
地球温暖化論 （Global Warming –Theory, Hypothesis and Policies-） ２単位 選・必村田功准教授，明日香壽川教授（東北アジア研究センター）
この講義では，温暖化に関する多くの情報を客観的に見て判断できる能力を身につけること，および各国・地域が導入しようとしている炭素税や排出量取引制度などの温暖化対策や国際枠組みに関する国際交渉の現状と課題について基礎的な知識を得ることを目的とする。そのため，温暖化のメカニズムや現状・今後の予測について，何がどこまでわかっているのかを理学的見地から概説する。また，具体的な温暖化対策やエネ
ルギー政策についても，それらのメリットとデメリットを明らかにする。さまざまな意見や予測も紹介する
が，これらにどう対処すべきかはあくまで学生諸君にゆだねることとし，判断のよりどころとなる事実を中心に解説する。
環境とエネルギーの安全保障問題 （Environmental Security and Energy Security） ２単位 選・必明日香壽川教授（東北アジア研究センター）
地球全体および地域レベルの環境エネルギー問題をトピックとして，各国・地域が抱える課題について学生の発表を中心とするセミナー形式で議論する。現在，従来の安全保障に関する考え方が大きく変化していることを世界と日本での具体例をもとに理解することをめざす。
This subject will examine the environmental/energy issues around the world from the socio-economic
perspectives. Lecture will be taken seminar form and positive participation of all students is expected. In
the class, we discuss the challenges each country faces both to mitigate and to adopt to the problems. In
addition, we try to understand that the idea of the security has changed over the course of time throughthe concrete examples in the world.
水環境論 （Hydro-Environmental Studies） ２単位 選・必風間聡教授（工学研究科），小森大輔准教授（工学研究科）
降水から，蒸発，地下浸透，河川の流出に至る一連の水循環システムについて，その物理過程と確率論手法を論ずる。物理水文学では，各水文過程について，確率統計水文学では，頻度解析，時系列解析について説明する。また，水資源や水環境など，人間活動に伴う地球上の水問題に関して，自然科学と社会科学の両面の視点から講義をする。また，各自が取り組む研究課題について発表会を行い，議論を行う。
This lecture focuses to study hydrology for analyzing the problems by changes in the distribution,
circulation, or temperature of the earth's waters, and to provide guidance for the planning andmanagement of watershed environment. Finally, we will have a discussion about human security on
watershed environment and water.

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エコプラクティス （Eco-practice） ２単位 選･必土屋範芳教授プロジェクト研究の立案能力や NPO 法人設立のためのノウハウを習得することを目的とした研修を行う。
具体的には以下の 2 つの研修から 1 つを選択しグループで研修を行う。
本授業は修士 1 年を対象とする。
1）種々の機関（財団，学術振興会，文科省等）の公募研究への申請を目的とした申請書類の作成を行う。
（研究テーマの選定，研究計画・方法の立案，研究資金の見積り，期待される成果）
2）NPO 法人設立のための主な申請書類の作成を行う。
（設立申請書，設立趣意書，定款，事業計画，収支予算書）
生態学合同講義 （Joint Lectures on Environmental Sciences） ２単位 選・必4 月から 11 月まで毎週火曜日の午後に開講される大学院生態学合同講義(＊)36 コマのうちから，受講生の関心に応じて 10 コマの講義を選択・受講する。講義は生態学および環境科学に関する人文・社会・自然分野からの広範な内容であり，受講生は自身が専攻しようとする分野に近い内容にとどまらず，むしろ関心を広げて選択・受講して欲しい。受講した講義については出席記録として短い報告が求められるが，それとは別にすべての講義終了後，複数の講義内容を組み合わせた報告を課し，評価の対象とする。
＊4 月に講義日程および講義室，受講方法などの案内があるので注意すること。
修士インターンシップ研修 （Internship for Master Course Students） 1～２単位 選･必環境科学研究科全教員
１週間～１か月程度，企業等で就業体験を行う。
特別講義Ⅰ （Special Lecture Ⅰ） （内容によって単位を与える。） 選･必
環境科学に関連する学会やシンポジウム，または講演会における講義（または講演）を履修することにより，研究科の教育を補完し，環境科学の最新の知識を学び，考え方を深めることを目的とする。延べ 11 時間
相当分の出席をもって１単位とする。申請により，４単位までを修了要件単位として認める。
特別研修Ⅰ （Special SeminarⅠ） （内容によって単位を与える。） 選･必修士研修の内容には関連しないが，先端性，国際性，あるいは社会性の育成につながる内外の研究機関等における研究やプロジェクトへの参加，または国際会議（国内開催の会議は除く）での発表など。１回につき１単位を認め，申請により，２単位までを修了要件単位として認める。
先進社会環境学修士セミナー （Seminar on Environmental Studies for Advanced Society） 4 単位 必修
先進社会環境学専攻教員
先進社会環境学専攻における修士論文研究に関連して国内外の重要な研究論文，あるいは自己の研究の背景，中間成果を紹介し，討論することで，分野の研究動向と自己の研究の位置付けを把握する。
先進社会環境学修士研修 （Master Course Seminar on Environmental Studies for Advanced Society）
6 単位 必修
先進社会環境学専攻教員
先進社会環境学専攻における各分野に所属して，研究，研究発表，討論，文献紹介，実験および演習を行い，修士論文の作成を行う。

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【先進社会環境学専攻

博士課程後期３年の課程】

学際基盤科目
Basic Subjects for Interdisciplinary Fields
国際資源戦略学特論 （Advanced Studies on International Resource Strategy） ２単位 選・必土屋範芳教授，駒井武教授，中島英彰客員教授（国立環境研究所）
地球を構成するサブシステムのうち，気圏と地圏の観測の方法，成り立ちと進化過程，カタストロフと将来予測，環境リスク，健康リスクなどさまざまな観点からのリスク管理について実例を含めて解説する。さらに，資源の特性，探査，開発，利用について概観し，資源の国際戦略について主として技術的観点から解説する。
Formation mechanisms and evolution of the Earth system, particularly atmosphere and geosphere, canbe studied. Catastrophe and future estimation, environmental risk, health risk and risk management canbe studied in this class.
エネルギー資源学特論 （Advanced Energy and Resource Sciences） ２単位 選・必 集中講義
高橋弘教授，川田達也教授，橋田俊之教授（工学研究科），伊藤高敏教授（流体科学研究所）
地殻エネルギー開発や放射性廃棄物の地層処分にかかわる地殻システムの設計と制御，CO2 の地下貯留，燃料電池の先端技術と今後の課題などの環境低負荷型エネルギーに関する講義，土質系廃棄物処理問題などの環境対策技術に関する広範でかつ深い専門知識を講義すると共に，現時点における問題点の発掘とそれに対応する新しい問題解決法を考究し，博士課程学生の問題発見・設定能力の涵養に主眼を置く。
A design of crustal system and control to develop the crustal energy, formation disposal of nuclear waste,carbon dioxide capture and storage system, advanced technology of fuel cell and future subjects for energy
with low environmental load and environmental issues such as waste sludge recycling are lectured.
Through this lecture, students can obtain the skill to find the state-of-the-art of environmental problems
and countermeasure techniques to solve the environmental problems.
環境政策学特論 （Advanced Environmental Policy Studies） ２単位 選・必Guido GRAUSE 准教授，松八重一代教授
環境問題とこれに対応する諸政策の動向に関する最新の知見を踏まえ，広義のエネルギー・環境政策の目
指すべき方向に関し，理論的・実証的に検討する。
地球環境計測学特論 （Advanced surface and subsurface measurements for environmental science）
２単位 選・必 集中講義
佐藤源之教授（東北アジア研究センター） 他
地球環境・地殻環境に関する電波を利用した情報計測と情報解析について講義する。特に地中レーダ(GPR)
ならびにマイクロ波リモートセンシング技術(SAR)を中心に電波科学とその応用の具体例について論じる。
In this course, applications of electromagnetic wave to environmental monitoring will be discussed. We
will study Ground Penetrating Radar (GPR) technology and Synthetic Aperture Radar (SAR) technology
and advanced electromagnetic sciences.
環境材料プロセス学特論 （Advanced Materials Processing for Environment） ２単位 選･必 集中講義
葛西栄輝教授，Sergey KOMAROV 教授（工学研究科），福山博之教授（多元物質科学研究所），柴田悦郎教授（多元物質科学研究所），松村勝客員教授（日本製鉄（株））
主要な素材・材料プロセスが地球環境に及ぼす影響を，物理化学，移動現象論，反応工学等に基づいて定量的に解析し，評価する方法を学ぶ。また，高効率な環境調和型プロセスを構築する方策，プロセスから排出される様々な環境汚染物質の除去技術，リサイクルや分離技術とその重要性を理解する。
The methods of the quantitative analysis and evaluation for the influence of major material processeson the global environment will be studied on the bases of basic sciences, e.g., physical chemistry, transport− 45 −

phenomena and chemical reaction engineering. The measures to build an environmentally compatible
process and to remove environmental pollutants discharged from various processes will be introduces andthe significances of recycling and separation technologies will be learned.

環境材料機能学特論 （Advanced Functional Materials for Environment-friendly Systems）
２単位 選･必 集中講義
和田山智正教授，加納純也教授（多元物質科学研究所），高橋英志教授，佐藤義倫准教授，横山俊准教授，轟直
人准教授
環境に調和する材料機能を分類・整理し，機能発現の方法と原理を修得する。高機能材料の環境への効果，
機能性微粒子の合成によるクリーンエネルギー創製，メカノケミストリーによる機能発現，環境に調和した機能材料の設計理念など，材料機能を環境調和性との関連において教育する。
This course provides an overview of various functions for eco-friendly materials, so that students
understand principles of material’s functionalization. The lectures explain reduction in environmental
burden through fabrications of high-strength and high-heat-resisting materials, synthesis offunctionalized fine particles to create clean-energy, materials functionalization through mechanochemistry, and design concept of eco-friendly materials, etc.
環境物性化学特論 （Advanced Eco-engineering Systems） ２単位 選･必 集中講義
Richard Lee SMITH 教授，蟹江澄志教授，亀田知人准教授（工学研究科），熊谷明哉准教授（AIMR）
材料化学，物理化学，化学工学および関連分野の中でも，環境と深く関わっている材料の化学的特性や物性，環境負荷を軽減した化学プロセス，超臨界流体化学に関する基礎的解明と応用について，広範で，かつ深い専門知識を講義すると共に，問題点の発掘しそれに対応する新しい問題解決法を探求し，博士課程学生の問題発見・設定能力を涵養するための講義を行う。
This lecture includes subjects concerning on chemical and physical properties of materials forenvironmental industry, chemical engineering process toward environmental load reduction, basics andapplications of supercritical fluid. Topics will be selected from the backgrounds including material science,physical chemistry, and chemical engineering. Students will learn expert knowledge of individual topics
and find out problems to be solved.
環境生命・生態学特論 （Advanced Environmental Biotechnology） ２単位 選･必 集中講義
壹岐伸彦教授，渡邉賢教授（工学研究科），井上千弘教授，上高原理暢教授
生物化学，生物工学，生態学および関連分野の中でも，環境と深く関わっている生物機能に関する基礎的解明と環境浄化等への応用について，広範で，かつ深い専門知識を講義すると共に，問題点の発掘しそれに対応する新しい問題解決法を探求し，博士課程学生の問題発見・設定能力を涵養するための講義を行う。
環境資源・材料化学特論 （Advanced Environmental Resources Chemistry） ２単位 選･必 集中講義
殷澍教授（多元物質科学研究所），吉岡敏明教授，本間格教授（多元物質科学研究所），白鳥寿一客員教授（DOWA），齋藤優子准教授
資源を化学的に再利用するための資源循環，環境負荷物質を化学分析するための環境システム計測，環境に適合し得る無機材料やセラミックスに関して，広範で，かつ深い専門知識を講義すると共に，問題点の発掘しそれに対応する新しい問題解決法を探求し，博士課程学生の問題発見・設定能力を涵養するための講義を行う。
特別講義Ⅱ （Special LectureⅡ） （内容によって単位を与える。） 選･必
環境科学に関連する学会やシンポジウム，または講演会における講義（または講演）を履修することにより，研究科の教育を補完し，環境科学の最新の知識を学び，考え方を深めることを目的とする。延べ１１時間相当分の出席をもって１単位とする。申請により，２単位までを修了要件単位として認める。
特別研修Ⅱ （Special SeminarⅡ） （内容によって単位を与える。） 選･必博士研修の内容には関連しないが，先端性，国際性，あるいは社会性の育成につながる内外の研究機関等− 46 −

における研究やプロジェクトへの参加，または国際会議（国内開催の会議は除く）での発表など。１回につき１単位を認め，申請により，２単位までを修了要件単位として認める。

博士インターンシップ研修 （Internship for Doctor Course Students） １～２単位 選・必先進社会環境学専攻 全教員
１週間～１か月程度，企業等で就業体験を行う。
専門科目
Subjects for Specialized Fields
先進社会環境学博士セミナー（Advanced Seminar on Environmental Studies for Advanced Society） ４単位 必修
先進社会環境学専攻 全教員
先進社会環境学専攻における博士論文研究に関連して国内外の重要な研究論文，あるいは自己の研究の背景，中間成果を紹介し，討論することで，分野の研究動向と自己の研究の位置付けを把握する。
先進社会環境学博士研修（Doctor Course Seminar on Environmental Studies for Advanced Society） ８単位 必修
先進社会環境学専攻 全教員
先進社会環境学専攻の各分野に所属して，研究，研究発表，討論，文献紹介，実験および演習を行い，その成果を先進社会環境学セミナーで発表するともに，博士論文の作成を行う。またこの時間帯等を利用して博士論文の審査会等を開催する。

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授 業 要 旨【先端環境創成学専攻

材料環境学コース

博士課程前期２年の課程】

共通科目 A
Common Subject A
環境科学概論 （Introduction to Environmental Studies） ２単位 必修
環境科学研究科教員
この科目は，環境科学で学ぶにあたって基礎となる人文･社会･自然科学分野の科目群から構成される。人
文･社会科学から自然科学までの広範な講義は，環境科学の学際的な性質を反映しており，基礎的かつ必須の知識体系を構成するだけでなく，最新の議論の紹介も兼ねる。
This subject provides an introduction to subject areas within: 1) Environmental Studies for Advanced
Society; 2) Global Environment Materials Science; 3) Applied Eco-chemistry; and, 4) Cultural
Environmental Studies.
共通科目 B
Common Subject B
環境科学演習 （Seminar on Environmental Studies） ２単位 選･必（日本語）坂口清敏准教授 （英語）Guido GRAUSE 准教授
地球環境問題，エネルギー・資源枯渇などの現状および将来的な課題とその解決策について，数名のグルー
プごとに課題を設定し，調査，討論，発表を通して各課題についての理解を深めるとともに，討論や発表の技法を学ぶ。
On seven days each of two lectures, students are guided in the preparation of a presentation dealing
with an environmental problem. Students shall develop a scheme for the solution of this problem as agroup work and present the results in front of the other students. It is expected that the membersorganize the work in their group by their own. This requires the distribution of tasks from the collectionof information over the preparation of slides to the presentation itself. Each group provides two possible
solutions for one environmental problem. The results are presented and after discussion, students
evaluate the feasibility of the proposed solutions.
環境文明論Ⅰ （Environment and Civilization Ⅰ） ２単位 選･必非常勤講師
グローバルな取り組みによって，近年，いわゆる開発途上国における保健指標が大幅な改善を見た。これによりもたらされるのが少子高齢化社会であるが，人類史上初めて迎えるこの特異な人口バランスのもとで，どのような社会像を描くべきかという議論が成熟しているとは言えない。この講義では「現在を理解し，未来像を描く」ための手続きとして，「老いること，病むこと，死ぬこと」の人類史を学び，21 世紀前半期を生きる人々がローカルにも，グローバルにも，価値観を共有できるようにするための基礎的学びを目指す。
関連する学問分野は社会人類学，国際保健学，公衆衛生学，人口学，歴史生態学である。
Global struggle for health development in the past a few decades has brought rapid healthimprovement even among developing countries, which leads to the era of population aging. This course
aims at basic learning of history of aging, illness, and death for further developing imagination of global
and local social environment in the future. Related disciplines are social anthropology, international
health, public health, demography and historical ecology.

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応用環境科学 （Advanced Environmental Studies） ２単位 選･必環境科学研究科教員
As a follow-up to “Introduction to Environmental Studies,” this subject delves deeper into the field ofenvironmental studies and consists of lectures covering each of the following four educational courses of
the School: 1) Environmental Studies for Advanced Society; 2) Global Environment Materials Science; 3)Applied Eco-chemistry; and, 4) Cultural Environment Studies. The main purpose of the subject is toprovide the student with an overview of the environmental studies the School is pursuing.
応用環境工学 （Advanced Environmental Engineering） ２単位 選･必
日本製鉄連携講座教員 他
In this course, students will be provided with the environmental issues surrounding the steel industry,
and the multifaceted efforts to improve the environments and to control the global warming. The
following technological topics will be specifically described by some leading researchers and engineers
working in each field at Nippon Steel Corporation; (i) on the energy and resource circulation in the steel
industry, (ii) on the relation between environmental aspects and energy conservation, and (iii) on thedevelopment of various fundamental technologies for environmental improvement and recycling. These
topics will be explained not only from the technological aspects, but also from the social andinternational viewpoints including the life cycle assessments of materials.
文化環境学概論 （Introduction to Cultural Environment Studies） ２単位 選･必文化環境学コース教員
歴史学，文化人類学，環境政策論，環境保全工学などの様々な観点から，文化環境学に取り組む方法と実例，課題について論じる。
先端環境創成学概論 （Introduction to Frontier Sciences for Advanced Environment） ２単位 選・必材料環境学コース教員，応用環境化学コース教員
地球環境のモニタリング，環境調和材料の設計・分析，その製造を含む環境適合型プロセス，リサイクル
等，持続可能性を見据えた技術に関してコースを横断し，総合的な理解を深める。
先進社会環境学概論 I （Introduction to Environmental Studies for Advanced Society I） ２単位 選・必上高原理暢教授，駒井武教授，高橋英志教授
環境に関わる文明や思想に強い関心を有し，社会諸科学と政策の実際をよく理解し，多様な科学技術に関する厚みのある基礎知識を習得する。文理融合の観点から，環境と社会に関わる具体的な事例を取り上げ，諸問題の解決に向けた手法，技術や社会システムについて学修する。
Students learn basic knowledge on various technologies through the understanding of social sciences
and policy with a strong interest in environmental civilizations and ideologies. From theinterdisciplinary viewpoint, case studies related to the environment and society are taken up, and thetechnologies and social systems for solving various problems are studied.
先進社会環境学概論 II （Introduction to Environmental Studies for Advanced Society II） ２単位 選・必（日本語）松八重一代教授，土屋範芳教授，小沢晴司講師（非）（宮城大学教授）（英語）松八重一代教授，土屋範芳教授，Gregory Patrick TRENCHER 講師（非）（京都大学准教授）
環境に関わる科学技術に強い関心を有し，現在の技術や社会システムの実際をよく理解し，多様な社会諸科学や政策に関する厚みのある基礎知識を習得する。環境に関わる現代社会における諸問題の解決に向け，
市民社会・法・経済を含む制度，政策，倫理について複眼的視点を養うように学修する。文理融合の観点か
ら，科学技術と政策・社会のインターフェース，制度と技術の社会実装や合意形成の課題について，具体的な環境問題と科学技術に関わる事例を取り上げながら講義・議論をする。
In this course students will acquire rich knowledge in the field of social sciences and policy studies bybuilding understanding into technologies and society from legal, economic, social institutional and policy
contexts related to the environment and technology. From an inter- and transdisciplinary viewpoint, case− 49 −

studies related to the nexus between environmental technologies, science and society will be examined inaddition to institutional, policy and ethical issues for solving various contemporary environmental
problems.

環境法・政策学 （Environmental Law and Governance） ２単位 選・必倉阪秀史講師（非）（千葉大学教授），西村智朗講師（非）（立命館大学教授）
環境に関わる国内的，国際的なルールが，どのように形成されてきたのか，あるいは形成されるのか，さらには，具体的にはどのように作成するのか(法案作成)，といった社会のルール作りの仕組みを学ぶ。
国内的諸課題については，環境政策の原理・原則・手法についての理解を深めるとともに，市民参加による政策形成の必要性とそのための手法の実践方策(例えば，具体的な法案の作成方法)を学ぶ。ワークショッ
プ形式で参加型の講義となる(倉阪講師担当)。
国際的な環境問題に対処するための法制度については，その現状と課題を理解することを目的とする。そのために，国際法(international law)の基本枠組みを確認した上で，環境を保護するための国際法，すなわ
ち国際環境法(international environmental law)の形成と実施について，具体的な環境問題を例に挙げながら検討していく(西村講師担当)。
専門基盤科目
Basic Subjects for Specialized Fields
素材分析科学 （Analytical Science in Production Process of Materials） ２単位 選・必今宿晋准教授（金属材料研究所）
素材産業において，工程管理・品質保証・プロセス制御に用いられる固体試料の直接分析・解析法の現状と将来展望について講義する。実操業や研究で利用されている重要性の高い X 線分析法および質量分析
法の原理，測定装置などを解説する。汎用的な分析装置について講義をするので、修士論文の研究を進める際に有益な知識を習得できる。
環境表面科学 （Environmental Surface Science） ２単位 選・必和田山智正教授，轟直人准教授
材料開発を考える上で重要な諸物性，とりわけ表面・界面物性を中心に，環境負荷の低減に直結する材料・
デバイス開発に表面科学が密接に関与することを理解する。省エネルギー，低炭素社会の実現，環境負荷の低減といった環境科学的キーワードを念頭に，表面・界面が関わる現象の基礎的理解に不可欠な知識を習得する。また，表面・界面に固有な現象やそれを解析するための手段について知識を深め，環境分野における問題の解決に向けた表面科学的アプローチの糸口をつかむ。
環境地球計測学 （Surface and subsurface measurements for environmental science） ２単位 選・必浅沼宏客員教授（産業技術総合研究所）
本講義では，地価計測手法としての物理探査の基礎を系統的に学ぶ。各種物理探査手法の理解に必要な物
理現象および信号処理法について学んだ後に，弾性波，電磁波等を用いた各手法の原理，性能，応用を習得する。また，受講者の調査，発表，ディスカッションを実施する。
先進材料プロセス学 （Novel Processing of Materials） ２単位 選・必Sergey KOMAROV 教授（工学研究科），吉川昇准教授（工学研究科）
本講では最初に，先進材料プロセス学に関連した移動現象と化学反応工学の基礎について講義を行なうと共に，次に示す 3 つの新規な材料プロセッシングについて取り扱う。
（1）材料電磁プロセッシング（EPM），（2）材料マイクロ波プロセッシング，（3）材料超音波プロセッシング それぞれの講義においては，それぞれのプロセッシングの基礎と応用に関して詳説する。本講を受講する学生は冶金工学，移動現象，電磁気学の基礎知識を有していることが望まれる。
In this course, fundamentals of the relevant transport phenomena and chemical reaction engineering
will be first provided, and then three areas of novel materials processing will be dealt with the following− 50 −

three topics : (1) electromagnetic processing, (2) microwave processing, (3) ultrasonic processing. In eachlecture, fundamentals and practical applications will be introduced in details. It is preferable forstudents who attend this course to have basic knowledge on metallurgy, transport phenomena andelectromagnetism.

水環境論 （Hydro-Environmental Studies） ２単位 選・必風間聡教授（工学研究科），小森大輔准教授（工学研究科）
降水から，蒸発，地下浸透，河川の流出に至る一連の水循環システムについて，その物理過程と確率論手法を論ずる。物理水文学では，各水文過程について，確率統計水文学では，頻度解析，時系列解析について説明する。また，水資源や水環境など，人間活動に伴う地球上の水問題に関して，自然科学と社会科学の両面の視点から講義をする。また，各自が取り組む研究課題について発表会を行い，議論を行う。
This lecture focuses to study hydrology for analyzing the problems by changes in the distribution,
circulation, or temperature of the earth’s waters, and to provide guidance for the planning andmanagement of watershed environment. Finally, we will have a discussion about human security on
watershed environment and water.
地球物質循環学 （Mass and Energy Transport in Geochemical Processes） ２単位 選・必土屋範芳教授地球を構成する，地圏，水圏，大気圏などのサブシステムでは，その間で相互に物質と熱の移動が生じている。地球史を通じてのサブシステムの発展過程とこれらサブシステム間の相互作用について述べ，地球における物質循環を支配している様々な反応，ならびにシステムとしての地球物質循環について論ずる。特に岩石（土壌）と水，海洋と大気，そして岩石と大気とのあいだの化学反応，成分の移動現象等についての地
球化学プロセスについて考察し，これらサブシステム間および地球全体のグローバルシステムの及ぼす人間
活動の影響について言及する
環境生命調和素材学 （Harmonized Material with Environment and Life） ２単位 選・必上高原理暢教授
物質・材料の及ぼす人類，自然生態系への影響について概観し，環境・生命に調和する機能発現を目指す
マテリアルデザインおよび機能物質の応用展開を解説する。さらに生体を修復する材料，再生医療の足場材
料などの設計と創製について取り上げ，環境や生命に調和する材料はどうあるべきか考える。
生態学合同講義 （Joint Lectures on Environmental Sciences） ２単位 選・必４月から 11 月まで毎週火曜日の午後に開講される大学院生態学合同講義(＊)36 コマのうちから，受講生の関心に応じて 10 コマの講義を選択・受講する。講義は生態学および環境科学に関する人文・社会・自然分野からの広範な内容であり，受講生は自身が専攻しようとする分野に近い内容にとどまらず，むしろ関心を広げて選択・受講して欲しい。受講した講義については出席記録として短い報告が求められるが，それとは別にすべての講義終了後，複数の講義内容を組み合わせた報告を課し，評価の対象とする。
＊4 月に講義日程および講義室，受講方法などの案内があるので注意すること。
専門科目
Subjects for Specialized Fields
環境調和プロセス設計学 （Environment-friendly Design of Material Process） ２単位 選・必Sergey KOMAROV 教授（工学研究科），吉川昇准教授（工学研究科）
環境に調和する材料製造プロセスの設計に必要な移動現象論の基礎的知識を修得し，流れ場の物質移動および熱移動の解析法や装置設計に関する基礎理論を修得する.講義の流れとして，各種のプロセスの環境への適合を推進する必要性について論じた後に，プロセス設計の基盤となる移動現象論の概要と数値シミュレーション法を講義する。各論においては廃ガス・廃液処理の基礎理論（ガス吸収，乾燥，超音波照射），熱交換，
エクセルギー解析法，等について簡単なプロセスの例を用いて解説する。
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Based on the knowledge of such transport phenomena as fluid flow, mass and heat transfer, this course
aims at providing students with the basic skills to design environment-friendly processes for materials
production. After discussing the necessity and adaptation of various processes to the environment, an
overview of the transfer phenomena and the numerical simulation methods will be given focusing on
their role in designing new processes for material production. Such processes as gas absorption, drying,ultrasonic irradiation, heat exchange, exergy analysis method, etc. will be explained using simple
equipment examples.

環境調和機能材料学 （Functional Materials for Eco-friendly Systems） ２単位 選・必折茂慎一教授（材料科学高等研究所），髙木成幸准教授（金属材料研究所），河野龍興特任教授（金属材料研究所），町田晃彦講師（非）（量子科学技術研究開発機構）
高効率でのエネルギー変換や先進的な水処理などに必要な機能材料の基礎，さらにそれらのデバイス化やシステム化の実例などを学ぶ。環境調和のための研究開発に関心を寄せ，自ら情報収集して知見を広げることを達成目標とする。
国際資源エネルギー戦略論 （Energy and Resource Strategies） ２単位 選・必Guido GRAUSE 准教授，岡本敦教授，八代圭司准教授，渡邉則昭准教授，横山俊准教授
持続可能な世界を実現するためには，如何なるエネルギーシステムおよび天然資源の管理が求められているのか？ 本講義では，グローバルおよび国内の視点からエネルギー・天然資源の利用に関する現状および課題を把握した上で，より持続可能な利用を可能とするガバナンス戦略のあり方を検討していく。そのために，化石燃料，原子力，水素，そして廃棄物からのエネルギー・資源の回収を含めたあらゆるエネルギー源
および資源の活用方法に着目し，いずれの長所短所を体系的に評価した上で，それらの持続可能な利用を促進する上で必要とされる技術開発，政策，ガバナンス手段を考え出す能力を身につける。
What type of energy system and management of natural resources is required to attain a sustainable
world? In this lecture, after building understanding into our current use of energy and resources andassociated issues, students will examine governance strategies to increase the sustainability of ourcurrent consumption. By focusing on energy and resources such as fossil fuels, nuclear, hydrogen, energy
recovery from waste, and the recycling of metals we will consider the advantages and weakness of eachand build the capacity to come up with technologies, policy and governance strategies to promote theirsustainable use.
地球温暖化論 （Global Warming –Theory, Hypothesis and Policies-） ２単位 選・必村田功准教授，明日香壽川教授（東北アジア研究センター）
この講義では，温暖化に関する多くの情報を客観的に見て判断できる能力を身につけること，および各国・地域が導入しようとしている炭素税や排出量取引制度などの温暖化対策や国際枠組みに関する国際交渉の現状と課題について基礎的な知識を得ることを目的とする。そのため，温暖化のメカニズムや現状・今後の予測について，何がどこまでわかっているのかを理学的見地から概説する。また，具体的な温暖化対策やエネ
ルギー政策についても，それらのメリットとデメリットを明らかにする。さまざまな意見や予測も紹介する
が，これらにどう対処すべきかはあくまで学生諸君にゆだねることとし，判断のよりどころとなる事実を中心に解説する。
エネルギー変換化学 （Chemistry of Energy Conversion） ２単位 選・必本間格教授（多元物質科学研究所）
クリーンエネルギーの要素技術である電気エネルギーと化学エネルギーの変換デバイスの基礎を講義する。
これらの相互変換を利用してエネルギーの生成，貯蔵などに用いる太陽電池，燃料電池，二次電池などの電気化学デバイスの基礎物理化学を講義する。光電変換，エネルギー輸送，電極反応，電荷移動過程などエネ
ルギー変換デバイスの理解に必要なエレクトロニクスとイオニクスの基礎を講義する。

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環境無機化学 （Environmental Inorganic Chemistry） ２単位 選・必殷澍教授（多元物質科学研究所）
単結晶，多結晶，非晶質等，種々の形態で機能性を発現する無機材料に関して，製造プロセスに係わる結晶化反応，相転移，焼結反応，分解反応等の化学反応についての基礎知識を体系的に講義するとともに機能性無機材料創製の立場から，固体の表面エネルギー，超微粒子の特異な性質，無機材料の形態や凝集の制御により発現される機能性について講義し，固体化学を理解させる。また，環境にやさしい，ソフト溶液反応
による機能性無機材料合成の最先端技術を紹介し，機能性無機材料の設計指針について講義する。
地球環境変動学 （Earth System and Global Change） ２単位 選･必坂野井健准教授（理学研究科），町田敏暢客員教授（国立環境研究所）
地球環境変動を，地圏，水圏，気圏，生物圏と人間活動との相互作用を含む地球システムの変動としてとらえ，地球システムに関する基本的認識と，特に太陽活動が地球大気環境に及ぼす影響（例えば温暖化など）に重点をおき，地球環境変動を引き起こすいくつかの要因について解説する。さらに，地球環境変動を理解する手段としての大気組成観測技術や数値シミュレーション，さらに，太陽系惑星環境についても講義する。
坂野井が，地球システムの概念と構成要素，太陽と地球環境の関係，地球システムの数値シミュレーショ
ンについて解説し，町田が集中講義にて，地球温暖化のメカニズムや，地球温暖化の原因となっている大気
中温室効果ガスの変遷ならびに地球規模での循環や，地球温暖化の現状と将来予想について解説する。
都市水環境論 （Water and urban environments） ２単位 選・必佐野大輔教授（工学研究科）
Water is the most abundant substance on earth, the principal constituent of all living things, and amajor force constantly shaping the surface of the earth. It is also a key factor in air-conditioning theearth for human existence and in influencing the progress of civilization. Changes in the distribution,
circulation, or temperature of the earth’s waters can have far-reaching effect, and these changes arecaused by human activities, in particular, since the latter half of 20 century.
This lecture focuses to study water and urban environment regarding to environmental conservation,
sanitation, water utilization, and water cycle, and to provide guidance for the planning and managementof urban environment. Finally, we will have a group presentation and discussion about water and urban
environment.
地球環境問題の構造と技術・社会論（Structure of global environmental issues with related technology and society） ２単位 選・必環境科学研究科教員
地球環境問題，メガトレンドやそれが企業や行政に与える環境をグローバルな視点でとらえて地球環境問
題の構造を理解する。その上で循環型社会における人間活動とは何かを考え，環境経営の背景と歴史，産業
発展と環境問題の関係を考察し，持続可能な社会に求められるテクノロジー，NPO/NGO・行政，市民社会等の役割を検討する。
材料リサイクル学 （Process Engineering for Materials Recycling） ２単位 選・必葛西栄輝教授，村上太一准教授 他
本講義では，金属，セラミックス，プラスチックなど主要素材・材料のリサイクルをとりあげ，これらの社会的背景や環境インパクト，循環型社会構築に対する役割を理解する。また，主なプロセス要素技術および合理的，かつ経済性のあるリサイクリングシステムについて学ぶ。さらに，非常勤講師による具体的な事
例の紹介等を通じ，プロセス評価や新奇技術開発に必要な科学的センスを養う。
Taking recycling processes of major material, e.g., metals, ceramics and plastics, their social
backgrounds, environmental impacts and roles for the construction of circulation type society will be
studied. Major elemental technologies, and rational and economical recycling systems will be also
learned. Further, scientific sense necessary for the process evaluations and development of novel
technologies will be cultivated through introductions of individual cases given by special lectures.

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環境材料力学 （Environmental Material Mechanics） ２単位 選・必成田史生教授環境に配慮した材料・構造設計のための弾塑性力学に関する基礎的事項について学習する。特に，様々な環境における材料の応力状態や変形挙動に関する知識を習得し，それを数理解析に結びつけるための方法に加え，材料・構造システムのぎりぎりの性能維持能力を把握する方法を学ぶ。また，環境発電材料や環境モ
ニタリング材料などの強度・機能設計に関する基礎的事項について理解を深める。
The primary objectives of this lecture are: (1) to develop a thorough understanding of the relations
between the stresses (loads) applied to a structure under various environments and the resulting strains(deformations) of the structure; and (2) to develop adequate numerical procedures for finding therequired materials and structures to carry a given load under a severe environment. The principles used
to meet the design requirements of the materials and structures for energy harvesting andenvironmental monitoring are included.
高温材料プロセス工学 （High-Temperature Materials Processing） ２単位 選・必福山博之教授（多元物質科学研究所）
金属，半導体やセラミックスなど高温を要する素材プロセスに必要な平衡，非平衡熱力学および熱や物質移動に関する物性などの事項を修得する。修得すべき事項には，熱化学データ集の成り立ち，状態図（相図），
非平衡熱力学の概念と化学反応などの非平衡過程の理解，各種熱物性（拡散係数，比熱，熱伝導率，表面張力，粘度など）とその測定法が挙げられる。
環境粉体工学 （Environmental Particuology） ２単位 選・必加納純也教授（多元物質科学研究所） 他
粉体工学の基礎として粒子径，粒子径分布，粒子密度，粒子形状の定義と測定法について習得する。粉を造る，分ける，混ぜる，固める，乾かすなどの粉体プロセスの原理と操作について理解し，産業と粉体プロセスの関わりについて考える。地球環境，省資源，省エネルギーに対する粉体プロセスの重要性について概説する。また‟新たな粉体プロセスへの挑戦”としてメカノケミストリーの知識を通して，熱を使わない資源処理法，材料合成法，有害物の無害化法などのプロセス開発について概説する。
環境修復生態学 （Geoenvironmental Remediation） ２単位 選・必井上千弘教授地球を構成するサブシステムのうち，特に地圏と生物圏に着目し，その構成要素と構造について論じるとともに，地圏環境における化学的物質と微生物との相互作用について明らかにする。そのうえで，今日の土壌・地下水汚染の実態に言及し，その汚染修復プロセス確立に必要な物理的，化学的あるいは生物学的な要
素技術と，実際の修復事例について講義する。主な講義内容は次の通りである。
地圏環境の構造，地圏環境と微生物，主要元素の地球化学サイクル，汚染物質の毒性，土壌・地下水汚染とその修復技術
金属資源再生システム学 （Recycling System for Metallic Resources） ２単位 選・必柴田悦郎教授（多元物質科学研究所）
金属資源循環を達成する上で重要となる非鉄製錬プロセス，特に銅製錬，鉛製錬，亜鉛製錬プロセスを中心として，鉱石の製錬のみならず二次原料（リサイクル原料，廃棄物）の処理，製錬副産物の処理（有価金
属や環境負荷元素の回収）等の詳細を説明する。
本授業を受けることで，非鉄製錬に関して，主要プロセスのみでなく， 製錬副産物、二次原料、廃棄物の処理，貴金属や多種のマイナーメタルの回収，環境負荷元素の濃縮回収や安定固定化等の，金属資源循環シ
ステムの根幹にかかわる技術の詳細を俯瞰的に理解することを目的としている。
環境リモートセンシング学 （Remote Sensing for Environment Study） ２単位 選・必佐藤源之教授（東北アジア研究センター）
This course summarizes the remote sensing technology by electromagnetic wave applied to earth
environmental studies. The lecture starts from the fundamentals of electromagnetic wave methodologies,− 54 −

and scattering of wave from various objects. This is the fundamental theoretical background of radar
remote sensing. We learn fundamental theory of antennas and principles of radar. Then we discuss
signal processing which include inverse scattering theory and signal processing theory for radar andradar imaging.
The lecture will also cover the applications of radar technology including Ground Penetrating Radar(GPR) and Synthetic Aperture Radar (SAR). The lecture also introduces advanced radar technologies
such as radar polarimetry and radar interferometry.
The lecture will be given in English.

環境とエネルギーの安全保障問題 （Environmental Security and Energy Security） ２単位 選・必明日香壽川教授（東北アジア研究センター）
地球全体および地域レベルの環境エネルギー問題をトピックとして，各国・地域が抱える課題について学生の発表を中心とするセミナー形式で議論する。現在，従来の安全保障に関する考え方が大きく変化していることを世界と日本での具体例をもとに理解することをめざす。
This subject will examine the environmental/energy issues around the world from the socio-economic
perspectives. Lecture will be taken seminar form and positive participation of all students is expected. In
the class, we discuss the challenges each country faces both to mitigate and to adopt to the problems. In
addition, we try to understand that the idea of the security has changed over the course of time throughthe concrete examples in the world.
応用錯体化学 (Advanced Coordination Chemistry) ２単位 選・必壹岐伸彦教授金属錯体の化学すなわち配位化学は無機化学の中で大きな領域を占めてきた。しかし近年，無機化学を越境し多方面への展開がめざましい。本講義では配位化学の基礎から始め，トピックスとして超微量分析やプローブ創製を中心とする分析化学，超分子や配位高分子に立脚する材料化学，医用イメージングや核医学等のバイオメディスン，金属酵素の生物無機化学などへの新展開を取りあげ，配位子と金属イオンの織りなす
多様な機能の世界を探訪する。さらに機能発現の機構を議論し，合目的な配位子・錯体・システム設計の方法を習得する。
Coordination chemistry has been a major discipline in inorganic chemistry. Recently, its advancement
toward interdisciplinary field is remarkable such as analytical chemistry, materials chemistry,
bio-medicine, and bio-inorganic chemistry. In this course, after introducing fundamental concepts ofcoordination chemistry, those topics are discussed including ultratrace analysis, probe design,
bio-imaging, nuclear medicine, chemistry of metalloenzyme and so on. Emphasis is put on thefunctions of the metal complex derived from the synergy between ligand and metal center. The goal is tolearn the designing strategy of ligand, metal complex, and the system where the function emerges.
エネルギー環境論 （Advanced energy and environment） ２単位 選･必川田達也教授，八代圭司准教授
エネルギー利用の急速な増大に伴う化石燃料の枯渇と環境負荷は，今後数十年間で最も重大な問題のひとつと考えられている。本講義では，エネルギーの各種の形態について，その特徴と相互変換の原理について学ぶとともに，これらを生かして，環境負荷のより小さなエネルギー利用を実現する手法の可能性や課題，
将来展望について，熱力学と材料科学をベースに定量的に考えるための基礎知識を身につける。
エコ・デザイン素材学 (Materials for Eco-designing) ２単位 選・必白鳥寿一客員教授（DOWA），齋藤優子准教授，他
あらゆる材料は地球資源を用途に応じた精製を経て生み出される。本講義ではあたらしいものつくりに関わる環境制約因子を地球環境のメガトレンドから明らかにし， これに立脚した環境配慮型素材製造や精製プ
ロセスのトレンドを提供する。

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エネルギー材料学 （Material Designing for Energy Systems） ２単位 選･必佐藤義倫准教授，横山俊准教授
本講義は，再生可能エネルギー利用のための材料，エネルギーの貯蓄材料，水素エネルギーに関連する材料を中心に，材料（有機物質、無機物質）の表面・界面における特性（サイズ効果や電子状態など）を理解しながら，エネルギー材料の基礎知識を学ぶことを目的としている。具体的には，太陽光発電材料，光触媒，
イオン二次電池，電気二重層キャパシタ，燃料電池，熱電材料など，持続可能な社会システムに必要なエネ
ルギー材料について講義する。また，グリーンケミストリーを基礎とした低環境負荷で低コストなエネル
ギー材料の作製方法についても言及する。
環境リスク制御学 （Environmental Risk Assessment） ２単位 選・必駒井武教授，白鳥寿一客員教授（DOWA），張銘客員教授（産業技術総合研究所）
環境リスクの評価および制御に関わる方法論や実践の入門的講義を通じて，地圏環境におけるリスク評価
手法の開発，土壌・地下水汚染の調査と解析，廃棄物の管理と制御，地熱資源開発等の環境リスクの評価と制御に関する事例検討，さらにはリスクコミュニケーションの方法論等に関する基礎的・総合的な教育を行う。
修士インターンシップ研修 （Internship for Master Course Students） １～２単位 選･必１週間～１か月程度，企業等で就業体験を行う。
特別講義Ⅰ （Special Lecture Ⅰ） （内容によって単位を与える。） 選･必
環境科学に関連する学会やシンポジウム，または講演会における講義（または講演）を履修することにより，研究科の教育を補完し，環境科学の最新の知識を学び，考え方を深めることを目的とする。延べ 11 時間
相当分の出席をもって１単位とする。申請により，４単位までを修了要件単位として認める。
特別研修Ⅰ （Special SeminarⅠ） （内容によって単位を与える。） 選･必修士研修の内容には関連しないが，先端性，国際性，あるいは社会性の育成につながる内外の研究機関等における研究やプロジェクトへの参加，または国際会議（国内開催の会議は除く）での発表など。１回につき１単位を認め，申請により，２単位までを修了要件単位として認める。
材料環境学修士セミナー （Seminar on Eco-materials & Processing） ４単位 必修
材料環境学コース全教員
材料環境学コースの修士論文研究に関する研究とその紹介，それに基づいた討論，さらに関連する最新の研究論文の抄録とその紹介や自己研究に関する研究計画の立案などに関する演習を行う。
材料環境学修士研修 （Master Course Seminar on Eco-materials & Processing） ６単位 必修
材料環境学コース全教員
材料環境学コースの各分野に所属して，研究，研究発表，討論，文献紹介，実験及び演習を行う。

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【先端環境創成学専攻

材料環境学コース

博士課程後期３年の課程】

学際基盤科目
Basic Subjects for Interdisciplinary Fields
地球環境システム学特論 （Advanced Earth System and Global Change） ２単位 選・必土屋範芳教授，駒井武教授，中島英彰客員教授（国立環境研究所）
地球を構成するサブシステムのうち，気圏と地圏の観測の方法，成り立ちと進化過程，カタストロフと将来予測，環境リスク，健康リスクなどさまざまな観点からのリスク管理について実例を含めて解説する。さらに，資源の特性，探査，開発，利用について概観し，資源の国際戦略について主として技術的観点から解説する。
Formation mechanisms and evolution of the Earth system, particularly atmosphere and geosphere,
can be studied. Catastrophe and future estimation, environmental risk, health risk and risk
management can be studied in this class.
国際エネルギー環境学特論 （Advance Studies on Global Energy and Environment）
２単位 選・必 集中講義
高橋弘教授，川田達也教授，橋田俊之教授（工学研究科），伊藤高敏教授（流体科学研究所）
地殻エネルギー開発や放射性廃棄物の地層処分にかかわる地殻システムの設計と制御，CO2 の地下貯留，燃料電池の先端技術と今後の課題などの環境低負荷型エネルギーに関する講義，土質系廃棄物処理問題などの環境対策技術に関する広範でかつ深い専門知識を講義すると共に，現時点における問題点の発掘とそれに対応する新しい問題解決法を考究し，博士課程学生の問題発見・設定能力の涵養に主眼を置く。
A design of crustal system and control to develop the crustal energy, formation disposal of nuclear
waste, carbon dioxide capture and storage system, advanced technology of fuel cell and future subjects
for energy with low environmental load and environmental issues such as waste sludge recycling arelectured. Through this lecture, students can obtain the skill to find the state-of-the-art of environmental
problems and countermeasure techniques to solve the environmental problems.
地球環境計測学特論 （Advanced surface and subsurface measurements for environmental science）
２単位 選・必 集中講義
佐藤源之教授（東北アジア研究センター） 他
地球環境・地殻環境に関する電波を利用した情報計測と情報解析について講義する。特に地中レーダ（GPR）
ならびにマイクロ波リモートセンシング技術（SAR）を中心に電波科学とその応用の具体例について論じる。
In this course, applications of electromagnetic wave to environmental monitoring will be discussed. We
will study Ground Penetrating Radar (GPR) technology and Synthetic Aperture Radar (SAR) technology
and advanced electromagnetic sciences.
環境文明論Ⅱ （Environment and Civilization Ⅱ） ２単位 選･必 集中講義
非常勤講師
モンゴル高原の牧畜を題材として，環境と文明の相互作用について解説する。具体的なトピックとしては
1)モンゴル高原の環境，2)モンゴル高原の牧畜という生業，3)牧畜を規定する社会文化的要素，4)モンゴル
高原における牧畜の多様性，を取り上げる。
環境材料プロセス学特論 （Advanced Materials Processing for Environment） ２単位 選･必 集中講義
葛西栄輝教授，Sergey KOMAROV 教授（工学研究科），福山博之教授（多元物質科学研究所），柴田悦郎教授（多元物質科学研究所），松村勝客員教授（日本製鉄）
主要な素材・材料プロセスが地球環境に及ぼす影響を，物理化学，移動現象論，反応工学等に基づいて定量的に解析し，評価する方法を学ぶ。また，高効率な環境調和型プロセスを構築する方策，プロセスから排− 57 −

出される様々な環境汚染物質の除去技術，リサイクルや分離技術とその重要性を理解する。
The methods of the quantitative analysis and evaluation for the influence of major material processeson the global environment will be studied on the bases of basic sciences, e.g., physical chemistry,transport phenomena and chemical reaction engineering. The measures to build an environmentallycompatible process and to remove environmental pollutants discharged from various processes will be
introduces and the significances of recycling and separation technologies will be learned.

環境材料評価学特論 （Advanced Environmental Materials Assessment） ２単位 選･必 集中講義
折茂慎一教授（材料科学高等研究所），大村朋彦客員教授（日本製鉄）
主に金属材料の原料調達，素材製造，製品化および廃棄に至るまでの各段階において使用される評価・分析・解析手法について解説する。特に，環境負荷の低減，省エネルギー，さらにリサイクルにおける資源再利用等の問題に対して材料評価法が果たす役割について講義する。
This lecture describes the principle and the actual application of several analytical methods, employed
in a life cycle of metallic materials, such as selection of the resources, production of raw materials andfinal products, and scrapping of them. Especially, it is explained how the analytical methods contributeto reduction in the environmental loading, saving of energy, and recycling of metallic materials.
環境材料機能学特論 （Advanced Functional Materials for Environment-friendly Systems）
２単位 選･必 集中講義
和田山智正教授，加納純也教授（多元物質科学研究所），高橋英志教授，佐藤義倫准教授，横山俊准教授，轟直
人准教授
環境に調和する材料機能を分類・整理し，機能発現の方法と原理を修得する。高機能材料の環境への効果，
機能性微粒子の合成によるクリーンエネルギー創製，メカノケミストリーによる機能発現，環境に調和した機能材料の設計理念など，材料機能を環境調和性との関連において教育する。
This course provides an overview of various functions for eco-friendly materials, so that students
understand principles of material’s functionalization. The lectures explain reduction in environmental
burden through fabrications of high-strength and high-heat-resisting materials, synthesis offunctionalized fine particles to create clean-energy, materials functionalization throughmechano-chemistry, and design concept of eco-friendly materials, etc.
特別講義Ⅱ （Special Lecture Ⅱ） （内容によって単位を与える。） 選･必
環境科学に関連する学会やシンポジウム，または講演会における講義（または講演）を履修することにより，研究科の教育を補完し，環境科学の最新の知識を学び，考え方を深めることを目的とする。延べ 11 時間
相当分の出席をもって１単位とする。申請により，２単位までを修了要件単位として認める。
特別研修Ⅱ （Special Seminar Ⅱ） （内容によって単位を与える。） 選･必博士研修の内容には関連しないが，先端性，国際性，あるいは社会性の育成につながる内外の研究機関等における研究やプロジェクトへの参加，または国際会議（国内開催の会議は除く）での発表など。１回につき１単位を認め，申請により，２単位までを修了要件単位として認める。
博士インターンシップ研修 （Internship for Doctor Course Students） １～２単位 選･必１週間～１か月程度，企業等で就業体験を行う。
専門科目
Subjects for Specialized Fields
材料環境学博士セミナー （Advanced Seminar on Eco-materials & Processing） ４単位 必修
材料環境学コース 全教員
材料環境学コースの博士論文研究に関する研究の紹介，それに基づいた討論，さらに関連する最新の研究− 58 −

論文の抄録とその紹介や自己研究に関する研究計画の立案などに関する演習を行う。

材料環境学博士研修 （Doctor Course Seminar on Eco-materials & Processing） ８単位 必修
材料環境学コース 全教員
材料環境学コースの各分野に所属して，研究，研究発表，討論，文献紹介，実験及び演習を行う。

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授 業 要 旨【先端環境創成学専攻

応用環境化学コース

博士課程前期２年の課程】

共通科目 A
Common Subject A
環境科学概論 （Introduction to Environmental Studies） ２単位 必修
環境科学研究科教員
この科目は，環境科学で学ぶにあたって基礎となる人文･社会･自然科学分野の科目群から構成される。人
文･社会科学から自然科学までの広範な講義は，環境科学の学際的な性質を反映しており，基礎的かつ必須の知識体系を構成するだけでなく，最新の議論の紹介も兼ねる。
This subject provides an introduction to subject areas within: 1) Environmental Studies for Advanced
Society; 2) Global Environment Materials Science; 3) Applied Eco-chemistry; and, 4) Cultural
Environmental Studies.
共通科目 B
Common Subject B
環境科学演習 （Seminar on Environmental Studies） ２単位 選･必（日本語）坂口清敏准教授 （英語）Guido GRAUSE 准教授
地球環境問題，エネルギー・資源枯渇などの現状および将来的な課題とその解決策について，数名のグルー
プごとに課題を設定し，調査，討論，発表を通して各課題についての理解を深めるとともに，討論や発表の技法を学ぶ。
On seven days each of two lectures, students are guided in the preparation of a presentation dealing
with an environmental problem. Students shall develop a scheme for the solution of this problem as agroup work and present the results in front of the other students. It is expected that the members organize
the work in their group by their own. This requires the distribution of tasks from the collection of
information over the preparation of slides to the presentation itself. Each group provides two possible
solutions for one environmental problem. The results are presented and after discussion, students
evaluate the feasibility of the proposed solutions.
環境文明論Ⅰ （Environment and Civilization Ⅰ） ２単位 選･必非常勤講師
グローバルな取り組みによって，近年，いわゆる開発途上国における保健指標が大幅な改善を見た。これによりもたらされるのが少子高齢化社会であるが，人類史上初めて迎えるこの特異な人口バランスのもとで，どのような社会像を描くべきかという議論が成熟しているとは言えない。この講義では「現在を理解し，未来像を描く」ための手続きとして，「老いること，病むこと，死ぬこと」の人類史を学び，21 世紀前半期を生きる人々がローカルにも，グローバルにも，価値観を共有できるようにするための基礎的学びを目指す。関連する学問分野は社会人類学，国際保健学，公衆衛生学，人口学，歴史生態学である。
Global struggle for health development in the past a few decades has brought rapid health improvement
even among developing countries, which leads to the era of population aging. This course aims at basic
learning of history of aging, illness, and death for further developing imagination of global and local social
environment in the future. Related disciplines are social anthropology, international health, public health,demography and historical ecology.

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応用環境科学 （Advanced Environmental Studies） ２単位 選･必環境科学研究科教員
As a follow-up to “Introduction to Environmental Studies,” this subject delves deeper into the field ofenvironmental studies and consists of lectures covering each of the following four educational courses of
the School: 1) Environmental Studies for Advanced Society; 2) Global Environment Materials Science; 3)Applied Eco-chemistry; and, 4) Cultural Environment Studies. The main purpose of the subject is toprovide the student with an overview of the environmental studies the School is pursuing.
応用環境工学 （Advanced Environmental Engineering） ２単位 選･必
日本製鉄連携講座教員 他
In this course, students will be provided with the environmental issues surrounding the steel industry,
and the multifaceted efforts to improve the environments and to control the global warming. The following
technological topics will be specifically described by some leading researchers and engineers working ineach field at Nippon Steel Corporation; (i) on the energy and resource circulation in the steel industry, (ii)on the relation between environmental aspects and energy conservation, and (iii) on the development ofvarious fundamental technologies for environmental improvement and recycling. These topics will be
explained not only from the technological aspects, but also from the social and international viewpoints
including the life cycle assessments of materials.
文化環境学概論 （Introduction to Cultural Environment Studies） ２単位 選･必文化環境学コース教員
歴史学，文化人類学，環境政策論，環境保全工学などの様々な観点から，文化環境学に取り組む方法と実例，課題について論じる。
先端環境創成学概論 （Introduction to Frontier Sciences for Advanced Environment） ２単位 選・必材料環境学コース教員，応用環境化学コース教員
地球環境のモニタリング，環境調和材料の設計・分析，その製造を含む環境適合型プロセス，リサイクル
等，持続可能性を見据えた技術に関してコースを横断し，総合的な理解を深める。
先進社会環境学概論 I （Introduction to Environmental Studies for Advanced Society I） ２単位 選･必上高原理暢教授，駒井武教授，高橋英志教授
環境に関わる文明や思想に強い関心を有し，社会諸科学と政策の実際をよく理解し，多様な科学技術に関する厚みのある基礎知識を習得する。文理融合の観点から，環境と社会に関わる具体的な事例を取り上げ，諸問題の解決に向けた手法，技術や社会システムについて学修する。
Students learn basic knowledge on various technologies through the understanding of social sciences
and policy with a strong interest in environmental civilizations and ideologies. From the interdisciplinary
viewpoint, case studies related to the environment and society are taken up, and the technologies andsocial systems for solving various problems are studied.
先進社会環境学概論 II （Introduction to Environmental Studies for Advanced Society II） ２単位 選･必（日本語）松八重一代教授，土屋範芳教授，小沢晴司講師（非）（宮城大学教授）（英語）松八重一代教授，土屋範芳教授，Gregory Patrick TRENCHER 講師（非）（京都大学准教授）
環境に関わる科学技術に強い関心を有し，現在の技術や社会システムの実際をよく理解し，多様な社会諸科学や政策に関する厚みのある基礎知識を習得する。環境に関わる現代社会における諸問題の解決に向け，
市民社会・法・経済を含む制度，政策，倫理について複眼的視点を養うように学修する。文理融合の観点か
ら，科学技術と政策・社会のインターフェース，制度と技術の社会実装や合意形成の課題について，具体的な環境問題と科学技術に関わる事例を取り上げながら講義・議論をする。
In this course students will acquire rich knowledge in the field of social sciences and policy studies bybuilding understanding into technologies and society from legal, economic, social institutional and policy
contexts related to the environment and technology. From an inter- and transdisciplinary viewpoint, case− 61 −

studies related to the nexus between environmental technologies, science and society will be examined inaddition to institutional, policy and ethical issues for solving various contemporary environmental
problems.

環境法・政策学 （Environmental Law and Governance） ２単位 選・必倉阪秀史講師（非）（千葉大学教授），西村智朗講師（非）（立命館大学教授）
環境に関わる国内的，国際的なルールが，どのように形成されてきたのか，あるいは形成されるのか，さらには，具体的にはどのように作成するのか（法案作成），といった社会のルール作りの仕組みを学ぶ。
国内的諸課題については，環境政策の原理・原則・手法についての理解を深めるとともに，市民参加による政策形成の必要性とそのための手法の実践方策（例えば，具体的な法案の作成方法）を学ぶ。ワークショッ
プ形式で参加型の講義となる（倉阪講師担当）。
国際的な環境問題に対処するための法制度については，その現状と課題を理解することを目的とする。そのために，国際法（international law）の基本枠組みを確認した上で，環境を保護するための国際法，すな
わち国際環境法（international environmental law）の形成と実施について，具体的な環境問題を例に挙げながら検討していく（西村講師担当）。
専門基盤科目
Basic Subjects for Specialized Fields
環境資源化学 （Environmental Resource Chemistry） ２単位 選・必吉岡敏明教授，亀田知人准教授（工学研究科）
地球規模の環境問題は産業活動に伴う気体，液体，固体廃棄物の排出量とその処理形態が生態系と適合しないために起きている。環境問題の現状，廃棄物の発生の抑制及び資源化に対する化学技術の現状，新しい物質循環システムの課題について講義する。また，受講院生は，環境問題に関連したテーマを各自設定し，テーマに対する調査研究報告をプレゼンテーションし発表にたいするディスカッションを行う。
応用錯体化学 (Advanced Coordination Chemistry) ２単位 選・必壹岐伸彦教授金属錯体の化学すなわち配位化学は無機化学の中で大きな領域を占めてきた。しかし近年，無機化学を越境し多方面への展開がめざましい。本講義では配位化学の基礎から始め，トピックスとして超微量分析やプローブ創製を中心とする分析化学，超分子や配位高分子に立脚する材料化学，医用イメージングや核医学等のバイオメディスン，金属酵素の生物無機化学などへの新展開を取りあげ，配位子と金属イオンの織りなす
多様な機能の世界を探訪する。さらに機能発現の機構を議論し，合目的な配位子・錯体・システム設計の方法を習得する。
Coordination chemistry has been a major discipline in inorganic chemistry. Recently, its advancement
toward interdisciplinary field is remarkable such as analytical chemistry, materials chemistry, biomedicine, and bio-inorganic chemistry. In this course, after introducing fundamental concepts ofcoordination chemistry, those topics are discussed including ultratrace analysis, probe design, bioimaging, nuclear medicine, chemistry of metalloenzyme and so on. Emphasis is put on the functions of
the metal complex derived from the synergy between ligand and metal center. The goal is to learn thedesigning strategy of ligand, metal complex, and the system where the function emerges.
環境修復生態学 （Geoenvironmental Remediation） ２単位 選・必井上千弘教授地球を構成するサブシステムのうち，特に地圏と生物圏に着目し，その構成要素と構造について論じるとともに，地圏環境における化学的物質と微生物との相互作用について明らかにする。そのうえで，今日の土壌・地下水汚染の実態に言及し，その汚染修復プロセス確立に必要な物理的，化学的あるいは生物学的な要
素技術と，実際の修復事例について講義する。主な講義内容は次の通りである。
地圏環境の構造，地圏環境と微生物，主要元素の地球化学サイクル，汚染物質の毒性，土壌・地下水汚染とその修復技術− 62 −

エネルギー変換化学 （Chemistry of Energy Conversion） ２単位 選・必本間格教授（多元物質科学研究所）
クリーンエネルギーの要素技術である電気エネルギーと化学エネルギーの変換デバイスの基礎を講義する。
これらの相互変換を利用してエネルギーの生成，貯蔵などに用いる太陽電池，燃料電池，二次電池などの電気化学デバイスの基礎物理化学を講義する。光電変換，エネルギー輸送，電極反応，電荷移動過程などエネ
ルギー変換デバイスの理解に必要なエレクトロニクスとイオニクスの基礎を講義する。
環境生命機能化学 （Biofunctional Chemistry for Environmental Science） ２単位 選・必珠玖仁教授（工学研究科），井上久美准教授，伊野浩介准教授（工学研究科）
生体内プロセスを化学反応の観点から理解するために，生体分子，生体膜，細胞の機能を解説する。生体系における情報変換，エネルギー変換，生体を取り巻く環境の変化が生体系に及ぼす影響を学び，バイオセ
ンシングに関わる生体反応の基礎的理解を養う。またバイオセンシングシステムの応用に関しても概観する。
環境無機化学 （Environmental Inorganic Chemistry） ２単位 選・必殷澍教授（多元物質科学研究所）
単結晶，多結晶，非晶質等，種々の形態で機能性を発現する無機材料に関して，製造プロセスに係わる結晶化反応，相転移，焼結反応，分解反応等の化学反応についての基礎知識を体系的に講義するとともに機能性無機材料創製の立場から，固体の表面エネルギー，超微粒子の特異な性質，無機材料の形態や凝集の制御により発現される機能性について講義し，固体化学を理解させる。また，環境にやさしい，ソフト溶液反応
による機能性無機材料合成の最先端技術を紹介し，機能性無機材料の設計指針について講義する。
超臨界流体工学 （Supercritical Fluid Engineering） ２単位 選・必Richard SMITH 教授
This course examines the possibility of using environmentally-friendly solvents, such as water or
carbon dioxide, for chemical processing. Course content focuses on the study of properties and phasebehavior of fluids in their supercritical state. Engineering systems that use supercritical fluids will be
designed. Applications include heat transfer, extractions, separations and reactions.
微粒子合成化学 （Synthetic Chemistry of Fine Particles） ２単位 選・必蟹江澄志教授（多元物質科学研究所）
無機物粒子，有機物粒子を含むサイズ形態の均一な単分散超微粒子の合成法，生成機構，サイズ形態および内部構造の制御法に関して講義する。具体的には，超微粒子の核生成に関する熱力学理論および動力学理論，粒子成長に関する熱力学と動力学，形態制御に関する理論とそれに基づく制御技術，内部構造制御技術，
単分散粒子合成系の分類と各系における生成機構，超濃厚系における単分散超微粒子の合成とその技術的背景等を論ずる。
固体材料設計学 （Design of Solid Materials） ２単位 選・必西原洋知教授（材料科学高等研究所），渡辺明准教授（多元物質科学研究所）
固体材料，とくに炭素材料が関与する化学反応の設計のための基本的な考え方や実際的手法を紹介し，その理解を深めることが目的である。さらに，固体材料の構造解析の一般的な方法を紹介し，原子・分子の観点から固体材料の物性を理解できるようにする。それにより，固体が関与する反応の解析と制御のための指導原理を与える。
ハイブリッド材料合成評価化学 （Synthetic Chemistry and Characterization of Hybrid Materials）
２単位 選・必蟹江澄志教授（多元物質科学研究所）
人々の生活をより豊かなものとするために，材料のさらなる高機能化が求められている。ハイブリッド材
料は，有機物と無機物の相反する機能，例えば有機物の柔軟性と無機物の高耐久性を兼ね備えた性質を示す材料となり得る。本講義では，ナノ・分子原子レベルでの有機－無機界面制御に着目しつつハイブリッド材
料を合成するための指針について概説するとともに，得られる材料の組織構造から特性に至るまでの評価手− 63 −

法について講義する。

生態学合同講義 （Joint Lectures on Environmental Sciences） ２単位 選・必４月から 11 月まで毎週火曜日の午後に開講される大学院生態学合同講義(＊)36 コマのうちから，受講生の関心に応じて 10 コマの講義を選択・受講する。講義は生態学および環境科学に関する人文・社会・自然分
野からの広範な内容であり，受講生は自身が専攻しようとする分野に近い内容にとどまらず，むしろ関心を広げて選択・受講して欲しい。受講した講義については出席記録として短い報告が求められるが，それとは別にすべての講義終了後，複数の講義内容を組み合わせた報告を課し，評価の対象とする。
＊４月に講義日程および講義室，受講方法などの案内があるので注意すること。
専門科目
Subjects for Specialized Fields
国際資源エネルギー戦略論 （Energy and Resource Strategies） ２単位 選・必Guido GRAUSE 准教授，岡本敦教授，八代圭司准教授，渡邉則昭准教授，横山俊准教授
持続可能な世界を実現するためには，如何なるエネルギーシステムおよび天然資源の管理が求められているのか？ 本講義では，グローバルおよび国内の視点からエネルギー・天然資源の利用に関する現状および課題を把握した上で，より持続可能な利用を可能とするガバナンス戦略のあり方を検討していく。そのために，化石燃料，原子力，水素，そして廃棄物からのエネルギー・資源の回収を含めたあらゆるエネルギー源
および資源の活用方法に着目し，いずれの長所短所を体系的に評価した上で，それらの持続可能な利用を促進する上で必要とされる技術開発，政策，ガバナンス手段を考え出す能力を身につける。
What type of energy system and management of natural resources is required to attain a sustainable
world？ In this lecture, after building understanding into our current use of energy and resources andassociated issues, students will examine governance strategies to increase the sustainability of ourcurrent consumption. By focusing on energy and resources such as fossil fuels, nuclear, hydrogen, energy
recovery from waste, and the recycling of metals we will consider the advantages and weakness of eachand build the capacity to come up with technologies, policy and governance strategies to promote theirsustainable use.
エネルギー材料学 （Material Designing for Energy Systems） ２単位 選･必佐藤義倫准教授，横山俊准教授
本講義は，再生可能エネルギー利用のための材料，エネルギーの貯蓄材料，水素エネルギーに関連する材料を中心に，材料（有機物質、無機物質）の表面・界面における特性（サイズ効果や電子状態など）を理解しながら，エネルギー材料の基礎知識を学ぶことを目的としている。具体的には，太陽光発電材料，光触媒，
イオン二次電池，電気二重層キャパシタ，燃料電池，熱電材料など，持続可能な社会システムに必要なエネ
ルギー材料について講義する。また，グリーンケミストリーを基礎とした低環境負荷で低コストなエネル
ギー材料の作製方法についても言及する。
環境粉体工学 （Environmental Particuology） ２単位 選・必加納純也教授（多元物質科学研究所） 他
粉体工学の基礎として粒子径，粒子径分布，粒子密度，粒子形状の定義と測定法について習得する。粉を造る，分ける，混ぜる，固める，乾かすなどの粉体プロセスの原理と操作について理解し，産業と粉体プロセスの関わりについて考える。地球環境，省資源，省エネルギーに対する粉体プロセスの重要性について概説する。また‟新たな粉体プロセスへの挑戦”としてメカノケミストリーの知識を通して，熱を使わない資源処理法，材料合成法，有害物の無害化法などのプロセス開発について概説する。
エコ・デザイン素材学 (Materials for Eco-designing) ２単位 選・必白鳥寿一客員教授（DOWA），齋藤優子准教授，他
あらゆる材料は地球資源を用途に応じた精製を経て生み出される。本講義ではあたらしいものつくりに関− 64 −

わる環境制約因子を地球環境のメガトレンドから明らかにし，これに立脚した環境配慮型素材製造や精製プ
ロセスのトレンドを提供する。

環境資源経済学 （Environmental and Resource Economics） ２単位 選・必松八重一代教授
近年，環境や資源問題が経済問題として，ますます重要な課題として議論されるようになっている。本講義はそれらの経営や経済へ及ぶ影響の理解，そして対処法のために経済学的な考え方を用いた処方箋を理論的そして現実への事例を通して講義する。
環境行政論 ２単位 選・必非常勤講師（宮城県環境生活部，仙台市環境局）
今日の環境問題は，大量生産・大量消費・大量廃棄型の社会経済活動や生活様式が，自然の復元力や自浄能力を超える環境負荷を生じさせていることからもたらされるものであり，その影響は，地球温暖化や生物多様性の危機など地球規模の問題にまで広がっています。また，各地で大規模な不法投棄事件が発生し，環境汚染や自然破壊が深刻な問題となっています。
一方，国民の環境への関心は，高まっており，地球の有限性に配慮した，持続可能な社会の構築を目指す
方向へと，大きな転換期を迎えつつあります。
このような環境問題について，環境関連法規を基にして行政はどのように施策を展開しているかを，各種の具体例を引きながら説明します。また，持続可能な社会を構築し，すばらしい環境を次の世代に引き継いでいくための方策について，ともに考えていきたいと思います。
環境倫理とマネジメント （Environmental Ethics and Management Systems） ２単位 選・必小野寺秀明講師（非）（環境省）， 内藤弘講師（非）（エックス都市研究所），吉田泰隆講師（非）（東北電力）
現代社会において地球温暖化をはじめ環境問題への対応は不可欠なものとなっており，日頃の事業活動や
ライフスタイルの転換が求められている。環境問題については，技術的な方策とともに，思想・哲学，社会学，法学，経済学など多面的に議論がなされている。現実の社会の中で実務として環境問題を捉えていく視点から，①環境倫理・思想，②環境政策，③環境マネジメント・環境経営について講義を行う。
環境リスク制御学 （Environmental Risk Assessment） ２単位 選・必駒井武教授，白鳥寿一客員教授（DOWA），張銘客員教授（産業技術総合研究所）
環境リスクの評価および制御に関わる方法論や実践の入門的講義を通じて，地圏環境におけるリスク評価
手法の開発，土壌・地下水汚染の調査と解析，廃棄物の管理と制御，地熱資源開発等の環境リスクの評価と制御に関する事例検討，さらにはリスクコミュニケーションの方法論等に関する基礎的・総合的な教育を行う。
地球環境変動学 （Earth System and Global Change） ２単位 選･必坂野井健准教授（理学研究科），町田敏暢客員教授（国立環境研究所）
地球環境変動を，地圏，水圏，気圏，生物圏と人間活動との相互作用を含む地球システムの変動としてとらえ，地球システムに関する基本的認識と，特に太陽活動が地球大気環境に及ぼす影響（例えば温暖化など）に重点をおき，地球環境変動を引き起こすいくつかの要因について解説する。さらに，地球環境変動を理解する手段としての大気組成観測技術や数値シミュレーション，さらに，太陽系惑星環境についても講義する。
坂野井が，地球システムの概念と構成要素，太陽と地球環境の関係，地球システムの数値シミュレーショ
ンについて解説し，町田が集中講義にて，地球温暖化のメカニズムや，地球温暖化の原因となっている大気
中温室効果ガスの変遷ならびに地球規模での循環や，地球温暖化の現状と将来予想について解説する。
地球温暖化論 （Global Warming –Theory, Hypothesis and Policies-） ２単位 選・必村田功准教授，明日香壽川教授（東北アジア研究センター）
この講義では，温暖化に関する多くの情報を客観的に見て判断できる能力を身につけること，および各国・地域が導入しようとしている炭素税や排出量取引制度などの温暖化対策や国際枠組みに関する国際交渉の現状と課題について基礎的な知識を得ることを目的とする。そのため，温暖化のメカニズムや現状・今後の予− 65 −

測について，何がどこまでわかっているのかを理学的見地から概説する。また，具体的な温暖化対策やエネ
ルギー政策についても，それらのメリットとデメリットを明らかにする。さまざまな意見や予測も紹介する
が，これらにどう対処すべきかはあくまで学生諸君にゆだねることとし，判断のよりどころとなる事実を中心に解説する。

環境とエネルギーの安全保障問題 （Environmental Security and Energy Security） ２単位 選・必明日香壽川教授（東北アジア研究センター）
地球全体および地域レベルの環境エネルギー問題をトピックとして，各国・地域が抱える課題について学生の発表を中心とするセミナー形式で議論する。現在，従来の安全保障に関する考え方が大きく変化していることを世界と日本での具体例をもとに理解することをめざす。
This subject will examine the environmental/energy issues around the world from the socio-economic
perspectives. Lecture will be taken seminar form and positive participation of all students is expected. In
the class, we discuss the challenges each country faces both to mitigate and to adopt to the problems. In
addition, we try to understand that the idea of the security has changed over the course of time throughthe concrete examples in the world.
都市水環境論 （Water and urban environments） ２単位 選・必佐野大輔教授（工学研究科）
Water is the most abundant substance on earth, the principal constituent of all living things, and amajor force constantly shaping the surface of the earth. It is also a key factor in air-conditioning the earth
for human existence and in influencing the progress of civilization. Changes in the distribution,
circulation, or temperature of the earth’s waters can have far-reaching effect, and these changes arecaused by human activities, in particular, since the latter half of 20 century.
This lecture focuses to study water and urban environment regarding to environmental conservation,
sanitation, water utilization, and water cycle, and to provide guidance for the planning and managementof urban environment. Finally, we will have a group presentation and discussion about water and urban
environment.
水環境論 （Hydro-Environmental Studies） ２単位 選・必風間聡教授（工学研究科），小森大輔准教授（工学研究科）
降水から，蒸発，地下浸透，河川の流出に至る一連の水循環システムについて，その物理過程と確率論手法を論ずる。物理水文学では，各水文過程について，確率統計水文学では，頻度解析，時系列解析について説明する。また，水資源や水環境など，人間活動に伴う地球上の水問題に関して，自然科学と社会科学の両面の視点から講義をする。また，各自が取り組む研究課題について発表会を行い，議論を行う。
This lecture focuses to study hydrology for analyzing the problems by changes in the distribution,
circulation, or temperature of the earth's waters, and to provide guidance for the planning andmanagement of watershed environment. Finally, we will have a discussion about human security on
watershed environment and water.
環境微生物工学 （Environmental Microbial Engineering） ２単位 選・必李玉友教授（工学研究科）
自然環境において物質代謝作用を行う環境微生物の分類，生理・増殖特性及び自然環境での動態を明らかにし，自然浄化機能の定量把握及びバイオテクノロジーを導入した環境保全技術について講義する。
地球環境問題の構造と技術・社会論（Structure of global environmental issues with related technology and society） ２単位 選・必環境科学研究科教員
地球環境問題，メガトレンドやそれが企業や行政に与える環境をグローバルな視点でとらえて地球環境問
題の構造を理解する。その上で循環型社会における人間活動とは何かを考え，環境経営の背景と歴史，産業
発展と環境問題の関係を考察し，持続可能な社会に求められるテクノロジー，NPO/NGO・行政，市民社会等の− 66 −

役割を検討する。

修士インターンシップ研修 （Internship for Master Course Students） １～２単位 選･必１週間～１か月程度，企業等で就業体験を行う。
特別講義Ⅰ （Special Lecture Ⅰ） （内容によって単位を与える。） 選･必
環境科学に関連する学会やシンポジウム，または講演会における講義（または講演）を履修することにより，研究科の教育を補完し，環境科学の最新の知識を学び，考え方を深めることを目的とする。延べ 11 時間
相当分の出席をもって１単位とする。申請により，４単位までを修了要件単位として認める。
特別研修Ⅰ （Special SeminarⅠ） （内容によって単位を与える。） 選･必修士研修の内容には関連しないが，先端性，国際性，あるいは社会性の育成につながる内外の研究機関等における研究やプロジェクトへの参加，または国際会議（国内開催の会議は除く）での発表など。１回につき１単位を認め，申請により，２単位までを修了要件単位として認める。
応用環境化学修士セミナー （Seminar on Applied Environmental Chemistry） ４単位 必修
応用環境化学コース教員
応用環境化学コ－スにおける修士論文研究に関連して国内外の重要な研究論文，あるいは自己の研究の背景，中間成果を紹介し，討論することで，分野の研究動向と自己の研究の位置付けを把握する。
応用環境化学修士研修 （Master Course Seminar on Applied Environmental Chemistry） ６単位 必修
応用環境化学コース教員
応用環境化学コースに関する研究，研究発表，技術の修得について，自身で課題解決する。

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【先端環境創成学専攻

応用環境化学コース

博士課程後期３年の課程】

学際基盤科目
Basic Subjects for Interdisciplinary Fields
環境物性化学特論 （Advanced Eco-engineering Systems） ２単位 選･必 集中講義
Richard Lee SMITH 教授，蟹江澄志教授，亀田知人准教授（工学研究科），熊谷明哉准教授（AIMR）
材料化学，物理化学，化学工学および関連分野の中でも，環境と深く関わっている材料の化学的特性や物性，環境負荷を軽減した化学プロセス，超臨界流体化学に関する基礎的解明と応用について，広範で，かつ深い専門知識を講義すると共に，問題点の発掘しそれに対応する新しい問題解決法を探求し，博士課程学生の問題発見・設定能力を涵養するための講義を行う。
This lecture includes subjects concerning on chemical and physical properties of materials forenvironmental industry, chemical engineering process toward environmental load reduction, basics andapplications of supercritical fluid. Topics will be selected from the backgrounds including material science,physical chemistry, and chemical engineering. Students will learn expert knowledge of individual topics
and find out problems to be solved.
環境生命・生態学特論 （Advanced Environmental Biotechnology） ２単位 選･必 集中講義
壹岐伸彦教授，渡邉賢教授（工学研究科），井上千弘教授，上高原理暢教授
生物化学，生物工学，生態学および関連分野の中でも，環境と深く関わっている生物機能に関する基礎的解明と環境浄化等への応用について，広範で，かつ深い専門知識を講義すると共に，問題点の発掘しそれに対応する新しい問題解決法を探求し，博士課程学生の問題発見・設定能力を涵養するための講義を行う。
環境資源・材料化学特論 （Advanced Environmental Resources Chemistry） ２単位 選･必 集中講義
殷澍教授（多元物質科学研究所），吉岡敏明教授，本間格教授（多元物質科学研究所），白鳥寿一客員教授（DOWA），齋藤優子准教授
資源を化学的に再利用するための資源循環，環境負荷物質を化学分析するための環境システム計測，環境に適合し得る無機材料やセラミックスに関して，広範で，かつ深い専門知識を講義すると共に，問題点の発掘しそれに対応する新しい問題解決法を探求し，博士課程学生の問題発見・設定能力を涵養するための講義を行う。
環境文明論Ⅱ （Environment and Civilization II） ２単位 選･必 集中講義
非常勤講師
モンゴル高原の牧畜を題材として，環境と文明の相互作用について解説する。具体的なトピックとしては
1)モンゴル高原の環境，2)モンゴル高原の牧畜という生業，3)牧畜を規定する社会文化的要素，4)モンゴル
高原における牧畜の多様性，を取り上げる。
特別講義Ⅱ （Special Lecture II） （内容によって単位を与える。） 選･必
環境科学に関連する学会やシンポジウム，または講演会における講義（または講演）を履修することにより，研究科の教育を補完し，環境科学の最新の知識を学び，考え方を深めることを目的とする。延べ 11 時間
相当分の出席をもって１単位とする。申請により，２単位までを修了要件単位として認める。
特別研修Ⅱ （Special Seminar II） （内容によって単位を与える。） 選･必博士研修の内容には関連しないが，先端性，国際性，あるいは社会性の育成につながる内外の研究機関等における研究やプロジェクトへの参加，または国際会議（国内開催の会議は除く）での発表など。１回につき１単位を認め，申請により，２単位までを修了要件単位として認める。

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博士インターンシップ研修 （Internship for Doctor Course Students） １～２単位 選･必１週間～１か月程度，企業等で就業体験を行う。
専門科目
Subjects for Specialized Fields
応用環境化学博士セミナー （Advanced Seminar on Applied Environmental Chemistry） ４単位 選・必応用環境化学コ－ス 全教員
応用環境化学コースにおける博士論文研究に関連して国内外の最先端の研究論文を総括するとともに，自己の研究の背景，中間成果を紹介し，これらに関して討論することで，分野の最先端研究の動向と世界的な視点での自己の研究の位置付けを把握する。
応用環境化学国際セミナー（Seminar on Presentation and Discussion in English on Applied Environmental Chemistry） ４単位 選・必応用環境化学コ－ス 全教員
博士論文研究に関する研究成果を国際学会などで発表かつ討論するに十分な語学力，ディベート力，コミュ
ニケーション能力の育成を目的とする。本研修には国際学会などでの実際の研究発表・質疑応答が含まれ，さらに事前にプレゼンテーション資料の作成や発表に関わる練習を行う場として，グループディスカッションを行う。
応用環境化学博士研修 （Doctor Course Seminar on Applied Environmental Chemistry） ８単位 必修
応用環境化学コ－ス 全教員
応用環境化学に関する研究方法，技術の修得についての最先端の論文などの中から，博士論文に関連する課題を解決し，高度な研究能力を養う。

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授 業 要 旨【先端環境創成学専攻

文化環境学コース

博士課程前期２年の課程】

共通科目 A
Common Subject A
環境科学概論 （Introduction to Environmental Studies） ２単位 必修
環境科学研究科教員
この科目は，環境科学で学ぶにあたって基礎となる人文･社会･自然科学分野の科目群から構成される。人
文･社会科学から自然科学までの広範な講義は，環境科学の学際的な性質を反映しており，基礎的かつ必須の知識体系を構成するだけでなく，最新の議論の紹介も兼ねる。
This subject provides an introduction to subject areas within: 1) Environmental Studies for Advanced
Society; 2) Global Environment Materials Science; 3) Applied Eco-chemistry; and, 4) Cultural
Environmental Studies.
共通科目 B
Common Subject B
環境科学演習 （Seminar on Environmental Studies） ２単位 選･必（日本語）坂口清敏准教授 （英語）Guido GRAUSE 准教授
地球環境問題，エネルギー・資源枯渇などの現状および将来的な課題とその解決策について，数名のグルー
プごとに課題を設定し，調査，討論，発表を通して各課題についての理解を深めるとともに，討論や発表の技法を学ぶ。
On seven days each of two lectures, students are guided in the preparation of a presentation dealing
with an environmental problem. Students shall develop a scheme for the solution of this problem as agroup work and present the results in front of the other students. It is expected that the members organize
the work in their group by their own. This requires the distribution of tasks from the collection of
information over the preparation of slides to the presentation itself. Each group provides two possible
solutions for one environmental problem. The results are presented and after discussion, students
evaluate the feasibility of the proposed solutions.
環境文明論Ⅰ （Environment and Civilization Ⅰ） ２単位 選･必非常勤講師
グローバルな取り組みによって，近年，いわゆる開発途上国における保健指標が大幅な改善を見た。これによりもたらされるのが少子高齢化社会であるが，人類史上初めて迎えるこの特異な人口バランスのもとで，どのような社会像を描くべきかという議論が成熟しているとは言えない。この講義では「現在を理解し，未来像を描く」ための手続きとして，「老いること，病むこと，死ぬこと」の人類史を学び，21 世紀前半期を生きる人々がローカルにも，グローバルにも，価値観を共有できるようにするための基礎的学びを目指す。関連する学問分野は社会人類学，国際保健学，公衆衛生学，人口学，歴史生態学である。
Global struggle for health development in the past a few decades has brought rapid health improvement
even among developing countries, which leads to the era of population aging. This course aims at basic
learning of history of aging, illness, and death for further developing imagination of global and local social
environment in the future. Related disciplines are social anthropology, international health, public health,demography and historical ecology.

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応用環境科学 （Advanced Environmental Studies） ２単位 選･必環境科学研究科教員
As a follow-up to “Introduction to Environmental Studies,” this subject delves deeper into the field ofenvironmental studies and consists of lectures covering each of the following four educational courses of
the School: 1) Environmental Studies for Advanced Society; 2) Global Environment Materials Science; 3)Applied Eco-chemistry; and, 4) Cultural Environment Studies. The main purpose of the subject is toprovide the student with an overview of the environmental studies the School is pursuing.
応用環境工学 （Advanced Environmental Engineering） ２単位 選･必
日本製鉄連携講座教員 他
In this course, students will be provided with the environmental issues surrounding the steel industry,
and the multifaceted efforts to improve the environments and to control the global warming. The following
technological topics will be specifically described by some leading researchers and engineers working ineach field at Nippon Steel Corporation; (i) on the energy and resource circulation in the steel industry, (ii)on the relation between environmental aspects and energy conservation, and (iii) on the development ofvarious fundamental technologies for environmental improvement and recycling. These topics will be
explained not only from the technological aspects, but also from the social and international viewpoints
including the life cycle assessments of materials.
文化環境学概論 （Introduction to Cultural Environment Studies） ２単位 選･必文化環境学コース教員
歴史学，文化人類学，環境政策論，環境保全工学などの様々な観点から，文化環境学に取り組む方法と実例，課題について論じる。
先端環境創成学概論 （Introduction to Frontier Sciences for Advanced Environment） ２単位 選・必材料環境学コース教員，応用環境化学コース教員
地球環境のモニタリング，環境調和材料の設計・分析，その製造を含む環境適合型プロセス，リサイクル
等，持続可能性を見据えた技術に関してコースを横断し，総合的な理解を深める。
先進社会環境学概論 I （Introduction to Environmental Studies for Advanced Society I） ２単位 選･必上高原理暢教授，駒井武教授，高橋英志教授
環境に関わる文明や思想に強い関心を有し，社会諸科学と政策の実際をよく理解し，多様な科学技術に関する厚みのある基礎知識を習得する。文理融合の観点から，環境と社会に関わる具体的な事例を取り上げ，諸問題の解決に向けた手法，技術や社会システムについて学修する。
Students learn basic knowledge on various technologies through the understanding of social sciences
and policy with a strong interest in environmental civilizations and ideologies. From the interdisciplinary
viewpoint, case studies related to the environment and society are taken up, and the technologies andsocial systems for solving various problems are studied.
先進社会環境学概論 II （Introduction to Environmental Studies for Advanced Society II） ２単位 選･必（日本語）松八重一代教授，土屋範芳教授，小沢晴司講師（非）（宮城大学教授）（英語）松八重一代教授，土屋範芳教授，Gregory Patrick TRENCHER 講師（非）（京都大学准教授）
環境に関わる科学技術に強い関心を有し，現在の技術や社会システムの実際をよく理解し，多様な社会諸科学や政策に関する厚みのある基礎知識を習得する。環境に関わる現代社会における諸問題の解決に向け，
市民社会・法・経済を含む制度，政策，倫理について複眼的視点を養うように学修する。文理融合の観点か
ら，科学技術と政策・社会のインターフェース，制度と技術の社会実装や合意形成の課題について，具体的な環境問題と科学技術に関わる事例を取り上げながら講義・議論をする。
In this course students will acquire rich knowledge in the field of social sciences and policy studies bybuilding understanding into technologies and society from legal, economic, social institutional and policy
contexts related to the environment and technology. From an inter- and transdisciplinary viewpoint, case− 71 −

studies related to the nexus between environmental technologies, science and society will be examined inaddition to institutional, policy and ethical issues for solving various contemporary environmental
problems.

環境法・政策学 （Environmental Law and Governance） ２単位 選・必倉阪秀史講師（非）（千葉大学教授），西村智朗講師（非）（立命館大学教授）
環境に関わる国内的，国際的なルールが，どのように形成されてきたのか，あるいは形成されるのか，さらには，具体的にはどのように作成するのか（法案作成），といった社会のルール作りの仕組みを学ぶ。
国内的諸課題については，環境政策の原理・原則・手法についての理解を深めるとともに，市民参加による政策形成の必要性とそのための手法の実践方策（例えば，具体的な法案の作成方法）を学ぶ。ワークショッ
プ形式で参加型の講義となる（倉阪講師担当）。
国際的な環境問題に対処するための法制度については，その現状と課題を理解することを目的とする。そのために，国際法（international law）の基本枠組みを確認した上で，環境を保護するための国際法，すな
わち国際環境法（international environmental law）の形成と実施について，具体的な環境問題を例に挙げながら検討していく（西村講師担当）。
専門基盤科目
Basic Subjects for Specialized Fields
東アジアの社会と環境 （Development and the Environment in Industrializing Asia） ２単位 選・必先進社会環境学専攻教員
近代経済成長の特質とメカニズムを理解し，その日本やアジア諸国への波及の経緯，その結果とも考えられる地球規模での資源・環境制約の出現，そしてこれを克服するためになされている世界的な取り組みと残された課題について考える。
自然環境地理学 （Physical Environmental Geography） ２単位 選・必Mohammad Javad Koohsari 講師（非）（早稲田大学スポーツ科学研究センター次席研究員）“Physical environment and population health”
Health, which is an important issue in our society, can be influenced by the physical environment. This
interdisciplinary intensive course provides a critical review of evidence-based research on how physicalenvironment may influence population health. The emphasis is on the role of the physical environment
on non-communicable diseases such as diabetes, cardiovascular diseases, and blood pressure. The course
introduces the basic concepts and identifies the key gaps in the literature on this topic, and discusses a
research framework for further research. The course may be of interest to a wide range of environmental
disciplines.
生態学合同講義 （Joint Lectures on Environmental Sciences） ２単位 選・必４月から 11 月まで毎週火曜日の午後に開講される大学院生態学合同講義(＊)36 コマのうちから，受講生の関心に応じて 10 コマの講義を選択・受講する。講義は生態学および環境科学に関する人文・社会・自然分
野からの広範な内容であり，受講生は自身が専攻しようとする分野に近い内容にとどまらず，むしろ関心を広げて選択・受講して欲しい。受講した講義については出席記録として短い報告が求められるが，それとは別にすべての講義終了後，複数の講義内容を組み合わせた報告を課し，評価の対象とする。
＊４月に講義日程および講義室，受講方法などの案内があるので注意すること。
人間環境地理学 （Human-Environmental Geography） ２単位 選・必中谷友樹教授，埴淵知哉准教授
環境・人間関係論の展開する地理学の一領域に，医学・健康地理学がある。それは，人文地理学の様々な主題とその理論・方法論を基礎としながら，環境疫学や社会疫学などと密接な関わりをもって発展してきた。
本授業では，この医学・健康地理学を糸口に，地図・GIS（地理情報システム）を用いた空間分析の方法，調− 72 −

査法，および地理的な分布・環境を読み解く人文地理学と関連する諸領域の理論について講義する。ただし，
ここで問題となる環境は，いわゆる自然環境に限定されず，むしろ建造環境や社会環境など社会的構成物としての環境に多くの関心が注がれる。分析指標や空間統計学，地理情報処理の技術的な内容については，若干の実習的な作業を含める場合がある。

水環境論 （Hydro-Environmental Studies） ２単位 選・必風間聡教授（工学研究科），小森大輔准教授（工学研究科）
降水から，蒸発，地下浸透，河川の流出に至る一連の水循環システムについて，その物理過程と確率論手法を論ずる。物理水文学では，各水文過程について，確率統計水文学では，頻度解析，時系列解析について説明する。また，水資源や水環境など，人間活動に伴う地球上の水問題に関して，自然科学と社会科学の両面の視点から講義をする。また，各自が取り組む研究課題について発表会を行い，議論を行う。
This lecture focuses to study hydrology for analyzing the problems by changes in the distribution,
circulation, or temperature of the earth's waters, and to provide guidance for the planning andmanagement of watershed environment. Finally, we will have a discussion about human security on
watershed environment and water.
環境資源経済学 （Environmental and Resource Economics） ２単位 選・必松八重一代教授
近年，環境や資源問題が経済問題として，ますます重要な課題として議論されるようになっている。本講義はそれらの経営や経済へ及ぶ影響の理解，そして対処法のために経済学的な考え方を用いた処方箋を理論的そして現実への事例を通して講義する。
日本社会史論 （Society History of Japan） ２単位 選・必佐藤大介准教授（災害科学国際研究所）
主として日本の江戸時代（17 世紀～19 世紀半ば）を対象に，政治・社会・文化・環境などの問題を多面的に取り上げ，その歴史的背景などについて検討する。なお，これらの問題を歴史学的に分析するためには，
和様漢文で記された古文書の解読能力の取得が不可欠であり，そのための基礎的訓練も適宜行なう。
環境とエネルギーの安全保障問題 （Environmental Security and Energy Security） ２単位 選・必明日香壽川教授（東北アジア研究センター）
地球全体および地域レベルの環境エネルギー問題をトピックとして，各国・地域が抱える課題について学生の発表を中心とするセミナー形式で議論する。現在，従来の安全保障に関する考え方が大きく変化していることを世界と日本での具体例をもとに理解することをめざす。
This subject will examine the environmental/energy issues around the world from the socio-economic
perspectives. Lecture will be taken seminar form and positive participation of all students is expected. In
the class, we discuss the challenges each country faces both to mitigate and to adopt to the problems. In
addition, we try to understand that the idea of the security has changed over the course of time throughthe concrete examples in the world.
専門科目
Subjects for Specialized Fields
エネルギー環境論 （Advanced energy and environment） ２単位 選・必川田達也教授，八代圭司准教授
エネルギー利用の急速な増大に伴う化石燃料の枯渇と環境負荷は，今後数十年間で最も重大な問題のひとつと考えられている。本講義では，エネルギーの各種の形態について，その特徴と相互変換の原理について学ぶとともに，これらを生かして，環境負荷のより小さなエネルギー利用を実現する手法の可能性や課題，
将来展望について，熱力学と材料科学をベースに定量的に考えるための基礎知識を身につける。

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国際資源エネルギー戦略論 （Energy and Resource Strategies） ２単位 選・必Guido GRAUSE 准教授，岡本敦教授，八代圭司准教授，渡邉則昭准教授，横山俊准教授
持続可能な世界を実現するためには，如何なるエネルギーシステムおよび天然資源の管理が求められているのか？ 本講義では，グローバルおよび国内の視点からエネルギー・天然資源の利用に関する現状および課題を把握した上で，より持続可能な利用を可能とするガバナンス戦略のあり方を検討していく。そのために，化石燃料，原子力，水素，そして廃棄物からのエネルギー・資源の回収を含めたあらゆるエネルギー源
および資源の活用方法に着目し，いずれの長所短所を体系的に評価した上で，それらの持続可能な利用を促進する上で必要とされる技術開発，政策，ガバナンス手段を考え出す能力を身につける。
What type of energy system and management of natural resources is required to attain a sustainable
world？ In this lecture, after building understanding into our current use of energy and resources andassociated issues, students will examine governance strategies to increase the sustainability of ourcurrent consumption. By focusing on energy and resources such as fossil fuels, nuclear, hydrogen, energy
recovery from waste, and the recycling of metals we will consider the advantages and weakness of eachand build the capacity to come up with technologies, policy and governance strategies to promote theirsustainable use.
地球温暖化論 （Global Warming –Theory, Hypothesis and Policies-） ２単位 選・必村田功准教授，明日香壽川教授（東北アジア研究センター）
この講義では，温暖化に関する多くの情報を客観的に見て判断できる能力を身につけること，および各国・地域が導入しようとしている炭素税や排出量取引制度などの温暖化対策や国際枠組みに関する国際交渉の現状と課題について基礎的な知識を得ることを目的とする。そのため，温暖化のメカニズムや現状・今後の予測について，何がどこまでわかっているのかを理学的見地から概説する。また，具体的な温暖化対策やエネ
ルギー政策についても，それらのメリットとデメリットを明らかにする。さまざまな意見や予測も紹介する
が，これらにどう対処すべきかはあくまで学生諸君にゆだねることとし，判断のよりどころとなる事実を中心に解説する。
ビジネスソリューション演習 （Training of Business System Development for Sustainability） ２単位 選･必土屋範芳教授，他
地球環境問題を解決するためのビジネスシステムを考案する手法を習得する。地球環境問題の構造を理解し，解決すべき問題の設定を行い，その問題を解決する上での制約を抽出し，成功要因を分析することで新ビジネスシステムを考案する。そのために，バックキャスト思考を身につけ，ライフスタイルを変革するプ
ロセスからビジネスを考える手法を習得する。
言語システム論 （Study of Language Systems） ２単位 選・必柳田賢二准教授（東北アジア研究センター）
言語学全体の基盤を成す音声学・音韻論について概観し，併せて日本語・ロシア語・朝鮮語の分節的・超分節的音韻体系に関する対照研究を行う。これら各言語の音素体系について概観し，各言語においていかな
る音的差異が関与的であり，また音素の音声的実現においていかなる余剰的特徴が現れるかを把握する。同時に，日本語話者によるロシア語および朝鮮語の習得，朝鮮語話者による日本語およびロシア語の習得過程において見られる発音および聞き取り上の問題点に注目し，そうした現象が現れる原因を音韻論的に解明する。さらに各言語の超分節的音韻体系を対照し，同上の外国語学習においてその違いがもたらす問題点を考える。例えば日本語における有声音と無声音の区別やアイウエオの５母音の区別のような，母語話者にとっては自明の区別が実は普遍的なものではなく単に各個言語によって恣意的に規定されたものに過ぎないことを３つの言語を対照することによって実体験として把握し，「言語記号」や「文化としての言語」とは如何なる存在なのかについて考える一助としてもらいたい。
環境科学・政策論 （Environmental Policy） ２単位 選・必石井敦准教授（東北アジア研究センター）
環境・資源政策を形成していく上で，科学と政治がどのように関わりあい，どのような相互影響を及ぼし
あうのか，また科学が政策決定プロセスに影響を与えうるための条件は何かといった疑問に対する答えを，− 74 −

温暖化問題などの環境問題やその他の社会問題の具体的事例を通して考察する。環境リスクに対処するための先入観にとらわれないバランスの取れた科学技術に対する見方，特に社会構築主義的な科学技術の捉え方を習得する。
科学技術社会学の基礎文献を輪読したあと，受講生各自の研究テーマを科学技術社会学の観点から論じた
場合の発表を行い，討議を行う。なお，使用言語については受講生と相談の上，決定する。

東北アジア歴史人類学 （Historical Anthropology of Northeast Asia） ２単位 選・必上野稔弘准教授（東北アジア研究センター）
東北アジア地域を主たる対象として，歴史人類学の観点から講義または演習を行う。詳細はシラバスを参照のこと。（奇数年度に開講する。）
東北アジア社会人類学 （Social Anthropology of Northeast Asia） ２単位 選・必Delaney Alyne 准教授（東北アジア研究センター）
この授業では、東北アジアの社会人類学の方法と理論を紹介する。主に取り上げるのは、民族誌学、社会組
織、宗教、生業などの社会人類学の古典的なトピックであり、これに加えて現代の傾向や問題も扱う。毎回の授業は主に演習形式で行われ、時折映画を含めることもある。（奇数年度に開講する）
This course provides an introduction to the methods and theory of sociocultural anthropology ofNortheast Asia. As an overview, the course presents classic topics of sociocultural anthropology such as
ethnography, social organization, religion and subsistence with an eye towards contemporary trends andissues. Course meetings primarily take place in seminar format, but can also include occasionalfilms.(Open in the odd year)
東北アジア比較社会組織論 （Comparative Study of Northeast Asian Social Organizations） ２単位 選・必BORET Sebastien 准教授（災害科学国際研究所）
本授業は、東北アジア諸国および関連地域の社会組織に対する人類学的アプローチを議論する。扱われる主題は、いわゆる「自然」災害と「人為的」災害の両方の災害に関連するものである。講義においては、
移行、宗教、社会的連帯、気候変化、レジリエンス、脆弱性、コミュニティなどの概念が取り上げられる。
学生の数に応じて講義の後にグループ討論を実施し、最終的に全体の結論を導く。（偶数年度に開講する）
This course introduces the anthropological approach to the social organization of countries in Asia,
including Japan, Taiwan, Korea and China. The topic will be dealt with in the context of disasters, both
so-called ‘natural’ and ‘human-made’ catastrophes. The lectures will deal with the concept of
migration,climate change, social solidarity, resilience, vulnerability, community and more. Each lecture
will be followed by a group discussion and a general conclusions. (Open in the even year)
東北アジア民族誌論 （Northeast Asian Ethnography） ２単位 選・必高倉浩樹教授（東北アジア研究センター）
講義ないし演習を行いながら東北アジアの民族誌研究の方法や理論について学ぶ。主要なテーマは３つある。第一に人類史における環境適応や現代における気候変動についての生態人類学的アプローチ，第二に映像や記録の実践も含む映像人類学的アプローチ，第三にシベリア・北極についての地域研究である。どのテーマを扱うかは，年によって異なるのでシラバスを確認すること（偶数年度に開講する）
This course provides the methodology and theory of ethnography of Northeast Asia either by lecture or
seminar. There are main three topics, which the lecturer chooses by year. The first is of ecologicalanthropology in which the arctic adaptation in human history and the cultural resilience to climatechange. The second is related to visual anthropology with practices. The last is Siberia and Arctic areastudies. (Open in the even year)
内陸アジア地域史論 （Historical study on Inner Asia） ２単位 選・必岡洋樹教授（東北アジア研究センター）
本講義は，地域理解における環境の意義を，内陸アジアを素材としつつ考察することを目的とする。内陸
アジアは，遊牧や狩猟，あるいはオアシス農耕など，環境に密着した生産が行われている地域である。それ− 75 −

ゆえ内陸アジア地域の社会や歴史の理解において，環境がもつ意味は大きい。
講義では，まず環境の定義について考察した後，内陸アジアの乾燥地帯とその歴史・文化・社会にかんす
る先人の理解を跡づけ，地域の社会環境や自然環境が内陸アジア研究，とくに歴史研究にどのように反映し，いかなる地域理解を導出しているのかについて考察を加える。これにより，環境が歴史認識に多大な影響を与えたことを理解する。

内陸アジア文献研究 （Lecture on Written Records of Inner Asia） ２単位 選・必岡洋樹教授（東北アジア研究センター）
歴史学・文化人類学など人文社会科学分野の研究においては，近年内陸アジア地域社会が直面する環境の問題が取り上げられるようになった。本講義では，内陸アジア地域の社会と環境に関する，人文社会科学分野の論文の読解・書評を行い，内容について出席者全員でディスカッションを行うことを通じて，社会環境
や自然環境，歴史的文脈が地域社会においてもつ意味について考察する。
環境行政論 ２単位 選・必非常勤講師（宮城県環境生活部，仙台市環境局）
今日の環境問題は，大量生産・大量消費・大量廃棄型の社会経済活動や生活様式が，自然の復元力や自浄能力を超える環境負荷を生じさせていることからもたらされるものであり，その影響は，地球温暖化や生物多様性の危機など地球規模の問題にまで広がっています。また，各地で大規模な不法投棄事件が発生し，環境汚染や自然破壊が深刻な問題となっています。
一方，国民の環境への関心は，高まっており，地球の有限性に配慮した，持続可能な社会の構築を目指す
方向へと，大きな転換期を迎えつつあります。
このような環境問題について，環境関連法規を基にして行政はどのように施策を展開しているかを，各種の具体例を引きながら説明します。また，持続可能な社会を構築し，すばらしい環境を次の世代に引き継いでいくための方策について，ともに考えていきたいと思います。

環境リスク制御学 （Environmental Risk Assessment） ２単位 選・必駒井武教授，白鳥寿一客員教授（DOWA），張銘客員教授（産業技術総合研究所）
環境リスクの評価および制御に関わる方法論や実践の入門的講義を通じて，地圏環境におけるリスク評価
手法の開発，土壌・地下水汚染の調査と解析，廃棄物の管理と制御，地熱資源開発等の環境リスクの評価と制御に関する事例検討，さらにはリスクコミュニケーションの方法論等に関する基礎的・総合的な教育を行う。
環境倫理とマネジメント （Environmental Ethics and Management Systems） ２単位 選・必小野寺秀明講師（非）（環境省）， 内藤弘講師（非）（エックス都市研究所），吉田泰隆講師（非）（東北電力）
現代社会において地球温暖化をはじめ環境問題への対応は不可欠なものとなっており，日頃の事業活動や
ライフスタイルの転換が求められている。環境問題については，技術的な方策とともに，思想・哲学，社会学，法学，経済学など多面的に議論がなされている。現実の社会の中で実務として環境問題を捉えていく視点から，①環境倫理・思想，②環境政策，③環境マネジメント・環境経営について講義を行う。
都市水環境論 （Water and urban environments） ２単位 選・必佐野大輔教授（工学研究科）
Water is the most abundant substance on earth, the principal constituent of all living things, and amajor force constantly shaping the surface of the earth. It is also a key factor in air-conditioning the earth
for human existence and in influencing the progress of civilization. Changes in the distribution,
circulation, or temperature of the earth’s waters can have far-reaching effect, and these changes arecaused by human activities, in particular, since the latter half of 20 century.
This lecture focuses to study water and urban environment regarding to environmental conservation,
sanitation, water utilization, and water cycle, and to provide guidance for the planning and managementof urban environment. Finally, we will have a group presentation and discussion about water and urban
environment.
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地球環境問題の構造と技術・社会論 （Structure of global environmental issues with related technology andsociety） ２単位 選・必環境科学研究科教員
地球環境問題，メガトレンドやそれが企業や行政に与える環境をグローバルな視点でとらえて地球環境問
題の構造を理解する。その上で循環型社会における人間活動とは何かを考え，環境経営の背景と歴史，産業
発展と環境問題の関係を考察し，持続可能な社会に求められるテクノロジー，NPO/NGO・行政，市民社会等の役割を検討する。
太陽地球環境学 （Solar-Terrestrial System Science） ２単位 選・必村田功准教授，中島英彰客員教授（国立環境研究所）「グローバル」をキーワードに，地球環境のエネルギー源である太陽の活動とその変動の地球への影響，
人間活動・陸上生態系・海洋の活動等が大気組成を変動させるメカニズムや大気組成の変化が気候に及ぼす影響について，地球規模の環境問題に対する国際的な取り組みも含めて解説する。村田が太陽・地球系の放射エネルギー交換に係る物理的機構とその変動，オゾン層の役割と人間活動に起因するオゾン層破壊について講義し，中島が集中講義で地球環境問題の概要，地球大気の形成と変遷，地球大気と生物との関わり，地
球温暖化とパリ協定の意義などに関する最近の話題について解説する。
大気化学 （Atmospheric Chemistry） ２単位 選・必村田功准教授大気中の様々な微量成分の生成・消滅とそれらの反応（光化学反応を含む），およびその結果としての分布を解説するとともに，各成分の分布に影響する輸送・放射についても概説する。また，微量成分を観測するための直接観測およびリモートセンシングによる観測手法を解説し，その後，実際の大気環境問題として，
成層圏・対流圏オゾン，酸性雨等について解説する。これらを通して大気微量成分の化学に関する基礎的知
識を習得し，それらが主原因となって起こる大気環境問題について人間活動との関係を軸に理解することを目的とする。
環境微生物工学 （Environmental Microbial Engineering） ２単位 選・必李玉友教授（工学研究科）
自然環境において物質代謝作用を行う環境微生物の分類，生理・増殖特性及び自然環境での動態を明らかにし，自然浄化機能の定量把握及びバイオテクノロジーを導入した環境保全技術について講義する。
地球環境変動学 （Earth System and Global Change） ２単位 選･必坂野井健准教授（理学研究科），町田敏暢客員教授（国立環境研究所）
地球環境変動を，地圏，水圏，気圏，生物圏と人間活動との相互作用を含む地球システムの変動としてとらえ，地球システムに関する基本的認識と，特に太陽活動が地球大気環境に及ぼす影響（例えば温暖化など）に重点をおき，地球環境変動を引き起こすいくつかの要因について解説する。さらに，地球環境変動を理解する手段としての大気組成観測技術や数値シミュレーション，さらに，太陽系惑星環境についても講義する。
坂野井が，地球システムの概念と構成要素，太陽と地球環境の関係，地球システムの数値シミュレーショ
ンについて解説し，町田が集中講義にて，地球温暖化のメカニズムや，地球温暖化の原因となっている大気
中温室効果ガスの変遷ならびに地球規模での循環や，地球温暖化の現状と将来予想について解説する。
エコプラクティス （Eco-practice） ２単位 選･必土屋範芳教授プロジェクト研究の立案能力や NPO 法人設立のためのノウハウを習得することを目的とした研修を行う。
具体的には以下の２つの研修から１つを選択しグループで研修を行う。
本授業は修士１年を対象とする。
1）種々の機関（財団，学術振興会，文科省等）の公募研究への申請を目的とした申請書類の作成を行う。
（研究テーマの選定，研究計画・方法の立案，研究資金の見積り，期待される成果）
2）NPO 法人設立のための主な申請書類の作成を行う。
（設立申請書，設立趣意書，定款，事業計画，収支予算書）− 77 −

修士インターンシップ研修 （Internship for Master Course Students） １～２単位 選･必
1 週間～1 か月程度，企業等で就業体験を行う。
特別講義Ⅰ （Special LectureⅠ）（内容によって単位を与える。） 選･必
環境科学に関連する学会やシンポジウム，または講演会における講義（または講演）を履修することにより，研究科の教育を補完し，環境科学の最新の知識を学び，考え方を深めることを目的とする。延べ 11 時間
相当分の出席をもって１単位とする。申請により，４単位までを修了要件単位として認める。
特別研修Ⅰ （Special SeminarⅠ）（内容によって単位を与える。） 選･必修士研修の内容には関連しないが，先端性，国際性，あるいは社会性の育成につながる内外の研究機関等における研究やプロジェクトへの参加，または国際会議（国内開催の会議は除く）での発表など。１回につき１単位を認め，申請により，２単位までを修了要件単位として認める。
文化環境学修士セミナー （Seminar on Cultural Environment Studies） ４単位 必修
高倉浩樹教授，BORET Sebastien 准教授，Delaney Alyne 准教授
文化環境学コースの修士論文研究に関する研究の紹介，それに基づいた討論及び関連する最新の国内外の研究論文の紹介及び演習を行う。
文化環境学修士研修 （Master Course Seminar on Cultural Environment Studies） ６単位 必修
文化環境学コース教員
文化環境学コースの各分野に所属して，研究，研究発表，討論，文献紹介，実験及び演習を行う。

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【先端環境創成学専攻

文化環境学コース

博士課程後期３年の課程】

学際基盤科目
Basic Subjects for Interdisciplinary Fields
地域環境学特論 （Special Lectures on Regional Environment Studies） ２単位 選・必 集中講義
東北アジア地域社会論講座・東北アジア地域文化論講座教員
環境問題は全球的・広域的・局所的スケールで問題化されるが，その解決にあたっては，国際機関・国家・
民間セクターによる法規・政策・対応アプローチだけでなく，広域・国家・地域社会といった個別の社会・文化システムを分析・理解することが必要となってくる。本授業では，このような問題意識に基づき，地域研究の観点からアプローチする環境研究の最新成果と方法について講義する。文化と社会に関わる学際的な地域研究の基本的知識に基づき環境及び環境問題を捉える視座を涵養することを目指す。
［本授業は 3 年に一度開講，2021 年度実施（次回は 2024 年度）］
Environmental issues occurs on a global, regional, and local scale. In order to identify and solve theproblems, both social science and humanities approaches are required. The research targets are the laws,
policies, and measurement related to international organizations, national, and private sectors, and thehistory and culture related to regional, national, and local communities. In this course, based on thisawareness, we will give a lecture on the latest results and methods of environmental research that weapproach from the perspective of area studies. Based on the basic knowledge of area studies, we aim tocultivate a perspective that properly understand the environment and environmental issues. [This course
is opened every three years, 2021 year is open]
都市環境学特論 （Advanced Urban Environment） ２単位 選・必李玉友教授（工学研究科），佐野大輔教授（工学研究科）
近年急速に顕在化してきた都市におけるヒートアイランド（都市温暖化），水・物質循環を含めたアーバン
メタボリズムについて，その形成要因，実態，および未来予測などについて講義する。
このような都市スケールの現象の数値シミュレーション技術についても，モデリングや数値解析法も含め詳述し，都市大気における熱と流れの循環のメカニズムなどを講述する。
国際環境地理学特論 （Advanced Lecture on Environmental Geography） ２単位 選・必非常勤講師“Geographic space and active urban design”
This intensive course is an interdisciplinary course of how where people live impact their health.
Specifically, it focuses on the role of urban form on promoting people’s active behaviours. It provides
students from different disciplines such as environmental studies, sport science, urban design,
epidemiology, geography, transportation, urban planning, and landscape architecture with necessaryinterdisciplinary knowledge in the emerging field of ‘active urban design’. This course provides a brief
introduction of the main concepts, presents a critical review of evidence-based research, and discusses
the key topics in this field.
環境文明論Ⅱ （Environment and Civilization II） ２単位 選･必 集中講義
非常勤講師
モンゴル高原の牧畜を題材として，環境と文明の相互作用について解説する。具体的なトピックとしては
1）モンゴル高原の環境，2）モンゴル高原の牧畜という生業，3）牧畜を規定する社会文化的要素，4）モン
ゴル高原における牧畜の多様性，を取り上げる。
特別講義Ⅱ （Special Lecture II） （内容によって単位を与える。） 選・必
環境科学に関連する学会やシンポジウム，または講演会における講義（または講演）を履修することによ− 79 −

り，研究科の教育を補完し，環境科学の最新の知識を学び，考え方を深めることを目的とする。延べ 11 時間
相当分の出席をもって１単位とする。申請により，２単位までを修了要件単位として認める。

特別研修Ⅱ （Special Seminar II） （内容によって単位を与える。） 選・必博士研修の内容には関連しないが，先端性，国際性，あるいは社会性の育成につながる内外の研究機関等における研究やプロジェクトへの参加，または国際会議（国内開催の会議は除く）での発表など。１回につき１単位を認め，申請により，２単位までを修了要件単位として認める。
博士インターンシップ研修 （Internship for Doctor Course Students） １～２単位 選・必１週間～１か月程度，企業等で就業体験を行う。
専門科目
Subjects for Specialized Fields
文化環境学博士セミナー （Advanced Seminar on Cultural Environment Studies） ４単位 必修
文化環境学コース 全教員
文化環境学コースの博士論文研究に関する研究の紹介，それに基づいた討論及び関連する最新の国内外の研究論文の紹介及び演習を行う。
文化環境学博士研修 （Doctor Course Seminar on Cultural Environment Studies） ８単位 必修
文化環境学コース 全教員
文化環境学コースの各分野に所属して，研究，研究発表，討論，文献紹介，実験及び演習を行う。

− 80 −

Ⅳ

教 育 プ ロ グ ラ ム◇ International Environmental Leadership
Program (IELP)（国際環境リーダープログラム）◇ 国際共同大学院（環境・地球科学，機械科学技術，日本学，材料科学，
災害科学・安全学）◇ 博士課程教育リーディングプログラム◇ 産学共創大学院プログラム（変動地球共生学卓越大学院）◇ 学際高等研究教育院

Ⅳ
教
育
プログラム

International Environmental Leadership
Program (IELP)（国際環境リーダー育成プログラム）− 81 −

Graduate School of Environmental Studies

International Environmental Leadership Program
IELP
1. About IELPThe International Environmental Leadership Program (IELP) was initiated in October
2014 as one of the “International Priority Graduate Programs (PGP) - Advanced Graduate
Courses for International Students –” supported by the Ministry of Education, Culture,
Sports, and Technology (MEXT).
The program is designed to develop the qualities and skills needed to solve the futureissues of global and local environment and resources with special emphasis on Asia
(ASEAN), Russia/CIS, and Africa. Students are required to take advanced lectures tocultivate comprehensive intercultural and practical skills as well as their expertise. The
courses will be mainly given in English except for some discussions by Japanese toexperience Japanese culture and life.

2. Program
Students belong to the same major/course as their supervisor's. To graduate from the school
they need to fulfill the requirements designated by each major/course. In addition, students
who enrolled via IELP entrance examination are required to include all IELP classes listed in
the next page.
Students who enrolled via entrance examination other than IELP may also take the IELP
classes. With the consent of the supervisor, they can be registered as the IELP student, andjoin the all activities in IELP program.

3. Application and contact information
Students who want to apply the IELP are necessary to contact with the following office.
Those who complete the program will be conferred certificates from Graduate School ofEnvironmental Studies, Tohoku University. Japanese students are also welcome for the
program.
IELP Admissions Office
Graduate School of Environmental Studies, Tohoku University468-1 Aramaki-aza-Aoba, Aoba-ku, Sendai, 980-8572, JAPAN
Tel: +81-22-752-2235
Email: ielp_admin@grp.tohoku.ac.jp− 82 −

4. Curriculum
Master Course in Environmental Leadership Program
Category

Semester

Subject

1

Credits
Required○

2

GSES instructors○

2

GSES instructors○

2

GSES instructors○

4

GSES instructors○

2

GSES instructors

2

GSES instructors

2

Assoc. Prof. D. Komori

Solution Creation

Elective

Instructors

2

Optional

Sustainable
Environmental
Management andBusiness
Introduction to
Sustainability
Environmental
Leadership Practical
Training
Environmental
Leadership Seminar
Strategies for Energy○

and Resources
Water and Urban○

Environments
Total credits

16

Required credits for International Environmental Leadership Program (all required)
Required total credits for each of GSES courses (required + optional)

16 credits

30 credits or more

Doctor Course in Environmental Leader Program
Category

Subject

Semester
1

2

Credits
RequiredElective

Optional

Instructors

Environmental
Leader4

GSES instructors

2

GSES instructors

2

GSES instructors

Internship
Environmental
Leadership
Special Training
I
Environmental
Leadership
Special Training
II
Total credits

8

Required credits for International Environmental Leadership Program (all required)
Required total credits for each of GSES courses(required + optional)− 83 −

8 credits

16 credits or more国 際 共 同 大 学 院
・環 境 ・ 地 球 科 学・機 械 科 学 技 術
・日

本

・材

料

学
科

学

・災害科学・安全学− 85 −

国際共同大学院プログラムについて
国際共同大学院プログラムは，本学の強みを生かし，世界を牽引できる分野や，今後重要になり人類の発展に貢献できる分野を選択し，部局の枠を超えて本学の英知を結集し，海外有力大学との強い連携のもと共同教育を実践することにより，グローバルな人材を育成します。
このプログラムは計 9 プログラムが開設していますが，このうち，本研究科は次に紹介する 5 つのプログラムに参画しています。

◎環境・地球科学 国際共同大学院プログラム（The International Joint Graduate Program in Earth and Environmental Sciences: GP-ESS）
本プログラムは，環境・地球科学分野において，実績のある海外教育研究機関と連携した世界最高水準の大学院国際共同教育を実施するものです。このため理学研究科・環境科学研究科等から，本分野の研究で成果をあげている世界トップクラスの教員を配置すると共に，海外トップレベル研究者
等を積極的に集めて，博士課程学生を中心とした大学院教育を行います。
環境・地球科学分野では学問の伸展に伴い新しい学術領域が次々に創生されており，研究手法も著しく発達しています。本プログラムは，そのような状況に適応して世界をリードできる，広い視野と先端的な手法を持った国際的な若手研究者を育成することを目指しています。共同する海外研究機
関とは学生の積極的交流を行い，英語による授業，QE（Qualifying Examination）の導入による教
育の質の保証，学習と研究に専念できる学生へのサポート（経済的サポート，留学支援）などを行います。実質的な国際共同教育を実践し，海外連携先との協定が整っている場合には国際共同学位を証明する証書を授与します。

1．養成する人材像
環境科学・地球惑星科学は，地球表層環境・地球内部・大気海洋から惑星間空間まで非常に多様な研究対象を扱い，その研究手法も，物理学・化学・生物学の幅広い基礎の上に成り立つ典型的な学際科学です。地球・惑星の諸現象はシステムとして連動しており，それを研究する科学は本来“Seamless”であるべきです。21 世紀に入り，各ディシプリンにおいて高度に発展した研究は，再び研究分野の垣根を越えて融合されることが必要不可欠となっており，またそれが可能な時代を迎えています。このような背景のもと，本プログラムでは，『地球を丸ごと理解する』 意欲と能力を身に付けた人材の教育に力を入れます。国際レベルの学位論文の作成などを通じて，本分野における国際的なリーダーを育成します。

2．応募資格（令和 3 年度）
令和 3 年 4 月時点で，原則として前期課程の 2 年次に在籍予定で，海外の連携大学・部局との環境・地球科学に関連する国際共同指導による博士論文研究を行う見通しが立っており，かつ指導− 86 −

教員の強い推薦があり，GP-EES に所属することが相応しいと判断されるもの。
【本プログラムに参画している専攻】
理学研究科地球物理学専攻および地学専攻
環境科学研究科先進社会環境学専攻および先端環境創成学専攻※本プログラムは前期課程から後期課程につながる一貫教育を原則としているので，後期課程への進学を希望しない者は本プログラムへ申請することはできません。
※特例として，後期課程の 1 年次に在籍予定で，環境・地球科学国際共同大学院運営委員会の承認がある者も認める場合があります。
※海外の連携大学・部局は，当面，バイロイト大学・数学自然科学研究科実験地球科学専攻，
ハワイ大学マノア校・海洋地球科学技術研究科（SOEST），同・天文学研究所（IfA），ソル
ボンヌ大学（ピエール・マリー・キュリー大学（パリ第 6 大学）），フィレンツェ大学，韓国
極地研究所，アーヘン工科大学・資源材料工学部（Faculty of Georesources and Materials
Engineering），グルノーブル・アルプ大学，コロラド鉱山大学・地球資源科学工学研究科（College of Science），ペンシルベニア州立大学・地球鉱物研究科（College of Earth andMineral Sciences），ノボシビルスク大学，カールスルーエ工科大学，マッセー大学，ビクト
リア大学ウェリントン校，カリフォルニア大学バークレー校，同サンタバーバラ校など，本プログラム運営委員会で認める大学・研究機関の中で，博士論文研究の国際共同指導（ジョイントリー・スーパーバイズド・ディグリーまたはダブルディグリー）に関する協定をすでに締結している，または協定締結を具体的に進める予定のあるものとします。

3．経済サポート
GP-EES に選抜された優秀な学生を RA として雇用し，給与を支給します。雇用期間は当該年度です。標準修業年限に限り，毎年審査のうえ後期課程修了まで雇用することができます。海外の研究機関等での研究中については同等のサポートを奨学金として支給します。なお，支給額は学生の能力に応じて差をつける場合があります。

4．GP-EES のカリキュラム（1）学習教育到達目標
本籍の所属専攻で設定されている学習到達目標は，環境・地球科学分野の国際研究を遂行するにあたり基礎知識となるものであり，これを修得します。これに加えて，GP-EES では下記のような能力を獲得することを目標としています。
A）環境・地球科学の諸問題を，既存の学問分野の枠組みに囚われず，幅広い視野から多角的に捉える能力
B）国際的視座から課題を発見し解決する能力
C）学位取得後に世界をリードする研究を行っていくための基盤となる高い基礎学力・技術力・
コミュニケーション能力− 87 −

D）国際学術誌等の査読・編集プロセスを通じて学問の発展に寄与できる幅広い知識とマネジメ
ント能力E）国際学会・シンポジウム等において，コンビナーとしてセッション提案を行うなどに必要な，学問領域を俯瞰する能力，企画・運営・調整能力，英語によるコミュニケーション能力（2）基本カリキュラム構造
上記の目標を達成するため，GP-EES のカリキュラムでは，国際・学際研究力を涵養する英語による講義，専攻・国境横断型の実験や演習を設定しています。特に環境・地球科学特別実験は，海外教育研究機関に原則としてのべ 6 か月以上滞在し，研修することを義務付けています。GP-EESの学生が，所属専攻でのカリキュラムに加えて追加で修得する必要のあるカリキュラム（必修科目）
は，前期課程（修士相当）では，環境・地球科学基礎講義Ⅰ，Ⅱの 4 単位，後期課程（博士相当）
では，環境・地球科学特殊講義Ⅰ，Ⅱ，環境・地球科学特別実験Ⅰ，環境・地球科学実践演習 I の8 単位になります。
（3）GP-EES の科目群と追加修了要件単位数
前期課程（修士相当）
国際・学際研究力涵養プログラム科目群
環境・地球科学基礎講義Ⅰ，Ⅱ（各 2 単位，必修）よりなり，海外連携機関教員，GP-EESの外国人教員，本プログラム教員が英語により環境・地球科学の 基礎教育を行います。

後期課程（博士相当）
国際・学際研究力涵養プログラム科目群
環境・地球科学特殊講義Ⅰ，Ⅱ（各 2 単位，必修），環境・地球科学特殊講義Ⅲ（1 単位，選択）よりなり，海外連携機関教員，GP-EES の外国人教員，本プログラム教員が英語により
環境・地球科学の発展的教育を行います。

専攻・国境横断型コアプログラム科目群
環境・地球科学特別実験Ⅰ（2 単位，必修）は，所属する専攻にて実施する特別研究の延長として実施するもので，海外機関における原則としてのべ 6 か月以上の研究実施を含みます。
環境・地球科学特別実験Ⅱは，原則として海外の大学からこのプログラムに参加する学生が6 か月以上本学に滞在し研究した場合に与える科目です。
環境・地球科学実践演習Ⅰ（2 単位，必修），環境・地球科学実践演習Ⅱ，Ⅲ（各 2 単位，選択）は，海外野外巡検や実習，自主企画による国際スクールなどの実践的国際教育を行います。

（4）Qualifying

Examination（QE）

前期課程及び後期課程修了時には，Qualifying Examination（それぞれ QE1，QE2）を行い，外国人教員を含めて，研究能力のみならずグローバルに活躍できる能力を審査します。GP-EES の前期課程から後期課程に進学するためには，本籍の所属専攻における修士論文の審査に加えて− 88 −

QE1 に合格する必要があります。また，GP-EES の博士授与には，本籍の各専攻において最終試
験に合格し，英語による博士論文を提出し，QE2 に合格することが条件となります。なお，選択科目の履修状況は，QE の成績評価に反映されます。

（5）学位授与
GP-EES では，学位として所属する部局の博士を授与します。審査基準は，各研究科の審査基準を基本とします。また，GP-EES はこれまでの大学院教育と大きく異なり，環境・地球科学の基礎から応用までを修得し，十分な国際性を持った博士を教育するものであることから，全学組織である東北大学学位プログラム推進機構に設置された学位審査会において審査を行い，合格した学生については，環境・地球科学国際共同大学院を修了したことを学位記に付記します。特に，共同教
育協定（覚書）のある大学との共同教育に関しては，両大学で共同教育が行われたことを示す証書
を授与します。

5．プログラムホームページ
GP-EES の詳細や学生募集などの最新情報については以下のホームページを参照してください。
http://gp-ees.tohoku.ac.jp/【環境・地球科学国際共同大学院プログラム（GP-EES）において開設する授業科目，単位数及び履
修方法】
1 前期課程

単位と履修方法
選択
必修 必修 選択

科目群

授業科目

国際・学際
研究力涵養
プログラム

環境・地球科学基礎講義Ⅰ

2

環境・地球科学基礎講義Ⅱ2− 89 −

備考

2 後期課程

区

分

単位と履修方法
選択
必修
選択
必修

授業科目

国際・学際研 環境・地球科学特殊講義Ⅰ
究力涵養プログラム
環境・地球科学特殊講義Ⅱ

備考

2
2
1

環境・地球科学特殊講義Ⅲ
専攻・国境横 環境・地球科学特別実験Ⅰ
断型コアプログラム
環境・地球科学特別実験Ⅱ

2

環境・地球科学実践演習Ⅰ2

2

環境・地球科学実践演習Ⅱ2

環境・地球科学実践演習Ⅲ2

環境・地球科学特別実験Ⅰは，海外機関における，のべ 6 か月以上の研究実施を含む。環境・地球科
学特別実験Ⅱは，原則として海外の大学からこのプログラムに参加する学生が 6 か月以上本学に滞在し研究した場合に受講する科目である。

3 修了要件等（1）後期課程への進級要件①

環境・地球科学基礎講義Ⅰ・Ⅱの 4 単位を修得すること。

②

本プログラムが実施する博士基礎能力審査（Qualifying Examination 1：QE 1）に合格すること。

（2）修了要件①

環境・地球科学特殊講義Ⅰ・Ⅱ，環境・地球科学特別実験Ⅰ，環境・地球科学実践演習Ⅰの計 8 単位を修得すること。

②

本プログラムが実施する総合審査（Qualifying Examination 2：QE 2）に合格すること。

③

必要な研究指導を受けた上，博士論文を提出し学位プログラム推進機構国際共同大学院

プログラム部門が実施する国際共同大学院プログラム学位審査および最終試験に合格すること。

− 90 −

◎機械科学技術 国際共同大学院プログラム，(Graduate Program for Integration of Mechanical Systems: GP-Mech)
機械科学技術国際共同大学院プログラムでは，ロボットや航空宇宙機に代表されるシステム・イン
テグレーションを主眼とする機械科学技術分野を対象とします。本学がこれまで築いてきた実績を基盤として世界の最先端と切磋琢磨する大学院教育を展開し，挑戦的な応用分野において機能を発揮する機械システムを実現することにより，世界規模のイノベーションを牽引できる研究者や技術者を育成輩出します。

1．プログラム概要
機械科学技術はグローバル化する社会の中で，わが国のイノベーションを牽引する重要な柱の一つであります。しかしながら，これまでの日本の研究者・技術者は専門性を深化・緻密化させることは得意としながらも，システムとして技術全体を設計し要素技術を統合するシステム・インテ
グレーションが不得意であるとされてきました。本プログラムでは，航空宇宙およびロボティクスを中心とした，本学がこれまで実績を挙げてきた分野をベースとして，世界の最先端と切磋琢磨することによりシステム・インテグレーションを意識させた大学院教育を展開し，世界規模のイノベーションを牽引できる研究者や技術者を育成輩出することをめざします。

2．ディプロマ・ポリシー
本プログラムでは，国際的な教育研究環境を提供することにより，以下の能力を有する人材育成を目的とします。
(1) 機械科学技術に関する知識や専門性に加えて，多様な価値観や文化を理解でき，学術に立脚した確かな経験をもとに，自ら考え決断できる能力(2) ロボットや航空宇宙機に代表される機械システムのインテグレーションにおいて，使用環境
やエンドユーザーのニーズを理解し，現実世界で役に立つシステムを設計開発，創成できる能力(3) 世界の研究者や技術者と連携し，大型プロジェクトの中核として活躍でき，アカデミアやグ
ローバル企業などにおいて，世界規模の技術革新に貢献する能力(4) グローバルな視点を持ち，ベンチャー起業などを通じて新事業を創出し，世の中にイノベー
ションを生み出す能力

3．応募資格(a) プログラム開始時点で，下記の研究科の博士課程前期 2 年の課程の 1 年次，2 年次，および博士課程後期 3 年の課程の 1 年次在籍予定の者。
工学研究科
情報科学研究科
医工学研究科
環境科学研究科− 91 −

(b) 機械科学技術，特にシステム・インテグレーションに関する分野において，国際共同指導による博士研究を行うことを希望し，指導教員の推薦があり，本プログラムに所属することが相応しいと判断される者。
※ 本プログラムは博士課程前期 2 年の課程から後期 3 年の課程につながる一貫教育を原則としているので，博士課程後期 3 年の課程への進学を希望しない者は本プログラムに申請することはできない。

4．授業科目，単位数及び履修方法（1）博士前期課程
科目群

単位と履修方法

授業科目

必修

専門基盤 Thermal Science and Engineering A
科目
Thermal Science and Engineering B

選択必修
2
2

選択

備

考

左記専門基盤科目（英語開講）のうちから 4 単位以上選

Numerical Analysis

2

択履修すること。

Fluid Dynamics

2※左表に無い授業

Solid Mechanics

2

System Control Engineering I

2

かつ修士研修に関

System Control Engineering II

2連の深い博士前期

Materials Chemistry2

Computer Hardware Fundamentals

2て認められる場合

Solid State Physics

2

がある。

Mechanics of Plasticity

2

Structures and Function of Living
Systems2

Robot Vision2

Structural Mechanics

2

Applied Fluid Mechanics

2

Digital Signal Processing

2

Introduction to Mechanics andPhysical Mathematics

2

Continuum Mechanics

2− 92 −

科目であっても，
英語で開講され，課程科目については，履修要件とし

科目群

単位と履修方法

授業科目

必修

専門科目 Micro Electro Mechanical Systems

選択必修
2

選択

備

考

左記専門科目（英語開講）のうちかRobot Systems Engineering

2Foundations of Molecular Robotics

2

履修すること。

Intelligent Mechanosystem Analysis

2※左表に無い授業

Human-Robot Informatics

2

Introduction to Solid State Ionics

2

Fluid Design Informatics

2

課程科目について

Neuro Robotics

2

は，履修要件としIntelligent Control Systems

2

Functional Fluids Engineering

2

Aerospace Propulsion

2

Computational Fluid Dynamics

2

Aerospace Fluid Dynamics

2

Robotics for Space Exploration

2

Spacecraft Engineering

2

Mathematical Modeling andComputation

2

Applied Mathematical Fluid
Dynamics

2

High Performance Computing

2

Fluid Design Informatics

2

Computer Architecture2

Special Lecture in cooperation with
JAXA

2

国際科目 Academic Writing Skills I（修士）
Presentation and Discussion I

2

System Integration Hands-On

2

Special Lecture Series on System
Integration I22− 93 −

ら 4 単位以上選択科目であっても，
英語で開講され，かつ修士研修に関連の深い博士前期て認められる場合がある。

左記国際科目のうちから 6 単位以上選択履修すること。

科目群

単位と履修方法

授業科目

必修

選択必修

Special Lecture Series on System
Integration II

2Special Lecture Series on System
Integration III

2

International Internship Training

2

修士研修 System Integration Seminar
Master’s Course Seminar

選択

備

考

2

左記修士研修科目

8

は，在籍する研究科専攻に応じて，別に指定する工学
研究科，情報科学
研究科，環境科学
研究科，医工学研
究科各専攻の授業
科目（分野横断セ
ミナー，修士研修）を英語にて修得す
ることにより読み替えるものとする。

（2）

博士後期課程

科目群
学際基盤
科目

単位と履修方法

授業科目

必修

選択必修

選択

備

考

Management of Research andDevelopment

2

Advanced Robotics

2Intelligent Mechanosystem
Engineering

2

Advanced Aero Systems I

2Advanced Aero Systems II

2

かつ博士研修に関Advanced Space Systems I

2

課程科目について

Advanced Space Systems II

2Advanced Space Fluid Dynamics

2

左記学際基盤科目（英語開講）のうちから 2 単位以上選択履修すること。
※左表に無い授業科目であっても，− 94 −

英語で開講され，連の深い博士後期は，履修要件として認められる場合
がある。

科目群
国際科目
（博士）

博士研修

授業科目

単位と履修方法
必修

選択必修

選択

備

考

Academic Writing Skills II2

左記国際科目のうPresentation and Discussion II

2

選択履修するこ

Advanced Lecture Series on
System Integration I

2Advanced Lecture Series on
System Integration II

2

Advanced Lecture Series on
System Integration III

2

Doctor Course Seminar8

ちから 4 単位以上と。

博士研修は，在籍する研究科専攻に応じて，別に指定する工学研究科，情報科学研究科，
環境科学研究科，医工学研究科各専
攻の授業科目を英語にて修得することにより読み替えるものとする。
左記博士研修にはInternational
long Term Study（海外博士研究 6～
12 カ月）を含む。

※国際科目については，GP-Mech プログラム以外の機械系学生も受講可能です。ただし英語 4
科目（Academic Writing Skills I & II, Presentation and Discussion I & II) は定員制で GPMech 学生を優先します。

5．修了要件本プログラムの修了には，所属研究科の修了要件に加えて，別途定める修了要件を満たす必要があります。プログラムの各節目において，以下の 3 段階の Qualification Examination (QE)を実施します。それぞれの合格基準は以下の通りとなります。
QE-I：博士課程前期 2 年の課程 1 年次から 2 年次に進級する際の審査・修士論文研究テーマに関する英語でのプレゼンテーション（System Integration Seminar）
を実施済みであること。
・プログラム面接試問に合格すること（博士課程後期 3 年の課程進学の意思等を審査）。
− 95 −

QE-II：博士課程前期 2 年の課程の修了審査
・所属研究科の修了要件を満たしていること。
・博士課程前期 2 年の課程における取得単位の過半数が英語開講科目であること。
・国際科目（修士）より 6 単位以上取得していること。
・修士論文審査（各研究科）に合格すること。
・プログラム面接試問に合格すること（博士課程後期 3 年の研究計画等を審査）。
QE-III：博士課程後期 3 年の課程の修了審査
・所属研究科の修了要件を満たしていること。
・博士課程後期 3 年の課程における取得単位の 2/3 以上が英語開講科目であること。
・国際科目（博士）より 4 単位以上取得していること。
・博士論文審査（各研究科）：海外博士研究を対象とし，海外共同研究先の教員を副査に加えた審査会を行い，それに合格すること。
・国際共同大学院プログラム学位審査および最終試験に合格すること。

なお，プログラム学位審査における評価の観点は以下の通りである。
① グローバルな視点を有しているか。
② 海外派遣において何を得たか。
③ ディプロマ・ポリシーに示される内容が身についているか。

また，プログラム最終試験では，以下の点を確認・評価する。
① 本プログラムに関する基礎学力が身についているか。
② 本プログラムが求める研究能力が身についているか。

6．経済的サポート
国内外の優秀な学生を獲得し，主体的に独創的な研究を計画・実践させ，国際的に活躍する博士
人材を養成するため，選抜されたプログラム生に対して RA 給与や海外研修経費などの経済的サ
ポートを行う。支給金額については，東北大学国際共同学位取得支援制度に基づき決定する。ただし，RA 給与支給は博士課程前期 2 年の課程の 2 年次以降の者のみとする。他の経済的支援を受けている場合は相談すること。
また，プログラム採択者は学振特別研究員に採択される努力をおこなうこと。

7．プログラムのホームページ
本プログラムで開講する授業科目や学生募集などの最新情報については，以下のホームページ
を参照してください。
http://gp-mech.tohoku.ac.jp/− 96 −

◎日本学 国際共同大学院プログラム，（The International Joint Graduate Program in Japanese Studies: GP-JS）
2017 年，東北大学は，東京大学，京都大学とともに指定国立大学に指定されました。指定国立大学として東北大学では，人材育成・学生の獲得強化を重点目標に掲げ，国際共同大学院をはじめとした特色ある学位プログラムを拡充することとしております。その中心となるのが，「世界十指に入る学問領域」や「新学問領域」としての 9 つの国際共同大学院プログラムです。9 つのプログラムのうち，文科系で唯一開設されるのが，「日本学国際共同大学院プログラム」です。
本大学院プログラムに採用された大学院生は，文学研究科，教育学研究科，法学研究科，経済学研
究科，国際文化研究科，環境科学研究科（ただし，前述の研究科もしくは東北アジア研究センターと連携し日本学に関連する博士論文研究を行う見通しがある者に限る）の各専攻に所属しながら，同時に本プログラムにも参加し，大学院前・後期課程を通して学びます。

これまでの日本学は，日本では国内での問題関心から日本学が研究され，他方，海外ではそれぞれの国の視点から日本の歴史・思想・芸術・社会・言語，サブカルチャーなどの研究が盛んに行われてきました。その結果として，相互のベクトルに大きなズレが生じてきたのも事実です。それは多様性として歓迎できるものというよりもむしろ，相互理解を阻む障壁となってきました。本学においてこ
れから始まる「日本学」は，日本で培われた日本学を世界に発信するとともに，世界から見た日本学を吸収することによって，このような状況を乗り越え，新たな日本学のプラットフォームを構築するものです。
そこで，新たな日本学に対するこのような理念の下，本大学院プログラムでは，①地域研究としての日本学と②新たな方法・視点を定めることに軸足を置く，日本の学問論としての日本学からなる新しい教育を行います。また，現代社会の課題に取り組むという視点を積極的に導入することで，①能動的に課題を発見し根気強く解決する知性と探求心，②研ぎ澄まされた現実感覚に裏打ちされた深い教養と専門性，③人を牽引する説得力のある主導性と求心力を持つ人材を育成します。
本プログラム生は，自らの専門分野を「表象」「共感」「資本」の三つの学域の中に位置づけ，専門分野における研究を深めると同時に，それと他の二つの学域を有機的，融合的に結びつけながら積極的に学ぶことによって，新たな「日本学」領域を創造し，現代の課題を視野に入れた独創的な研究を行います。そしてそうした教育・研究活動を通じて，価値観の衝突や，環境破壊などの現代の社会問題に対し，さまざまな場で果敢に挑戦する志を養います。具体的には，国際交流を通して培った視野を生かし，大学などの研究者，民間の研究員，国際機関等の職員及び公務員などとして活躍できる実
力を磨きます。それはとりもなおさず，人類の幸福追求のための新しいルール作りに参画し，その基盤を支えることのできる見識をそなえたリーダーを志向することであり，日本学国際共同大学院プ
ログラムが目指すのは，このような人材の育成です。

本プログラムの選抜は，博士前期課程 1 年次後期に行われますが，これに応募するためには博士前期課程 1 年次後期に日本学メソドロジー基盤 A を履修し，且つ日本学ワークショップに参加するこ− 97 −

とが必須の条件となります。採用された学生は，前期課程 2 年次からリサーチアシスタント（RA）
として給与が毎月支給されます。これによって，自身の研究遂行に対して経済的な支援が得られ，若手研究者としての研究遂行能力を身につけることに邁進できます。
また，本プログラムのカリキュラムの際立った特徴は，国際共同大学院という名前の通り，海外の大学の教員と共同での研究指導です。従って，修士論文や博士論文の指導には，本学の教員だけではなく，海外（ヨーロッパの連携大学）の教員も研究指導に積極的に関わります。そのため，本プログ
ラムでは，博士課程後期において 6 ヶ月以上の海外研修が義務づけられます。そしてこの海外研修にかかる費用についても大学から支援が受けられます。

日本学国際共同大学院の詳しい内容は，ホームページもご覧ください。
日本学国際共同大学院ホームページ

https://www.sal.tohoku.ac.jp/gpjs/

日本学国際共同大学院プログラムの授業科目(博士前期 2 年の課程）
選択
科目群

授業科目

必修

備考
必修

基盤科目

日本学メソドロジー基盤 A

2

A は前期 2 年の課程 1 年次，B は日本学メソドロジー基盤 B2

同課程 2 年次に履修すること

日本学

表象基盤科目＊2

プログラムにおいて指定される

学域基盤

共感基盤科目＊2

自分の学域の外から，4 単位を選科目

資本基盤科目＊2

択して履修すること

コミュニケーション科目

日本学研究のための英語・日2

本語演習
海外連携教育科目2

日本学特別講義※

授業科目欄の "＊" について，具体的な授業科目名は別に定めます。

※

そのほか，以下の 2 点を満たさなければなりません。
1．本プログラムが実施する博士資格第一次審査（Qualifying Examination 1: QE1）に合格すること。

2．前期 2 年の課程 1 年次から，日本学ワークショップに毎年参加すること。

− 98 −

日本学国際共同大学院プログラムの授業科目（博士後期 3 年の課程）
選択
科目群

授業科目

備考

必修
必修

実践科目

日本学メソドロジー実践2

日本学

表象実践科目＊2

プログラムにおいて指定される自学域実践

共感実践科目＊

2分の学域の外から，4 単位を選択し科目

資本実践科目＊

2て履修すること

コミュニケーション科目

日本学研究のための英語・

2

日本語演習
海外研修科目日本学国際研修4

海外連携教育科目

日本学特別講義2

海外提携大学への半年以上の研修※授業科目欄の ‟＊” について，具体的な授業科目名は別に定めます。

※

そのほか，以下の 2 点を満たさなければなりません。
1．本プログラムが実施する博士資格第二次審査（Qualifying Examination 2: QE2）に合格すること。

2．日本学ワークショップ及び日本学公募型カンファレンスに毎年参加すること。

− 99 −

◎材料科学 国際共同大学院プログラム，（International Joint Graduate Program in Materials Science: GP-MS）

材料科学国際共同大学院プログラムは，東北大学大学院の材料関連分野を結集したプロジェクトです。学生の材料科 学に関する俯瞰的視野の養成，国際的コミュニケーション力の向上，グローバル
感覚の育成を通して，世界トップクラ スのグローバルリーダーの育成を目指します。

1．プログラム概要
基幹産業を支えると共に，新しいイノベーションを生み出すのは材料であり，我々の未来社会において材料科学・工 学分野の発展は極めて重要な役割を担っております。本プログラムは，材料科学領域において将来の科学技術の発展と 革新を担うことができる創造性豊かで国際性に富む，
世界的リーダーを育成することを目指します。

2．ディプロマポリシー（1）材料科学・工学に関する専門的知識に加え，その周辺の一般的な科学，工学に関する基礎知識を有する。（基礎知 識力）（2）多様な素材，材料の創製，解析，評価技術を幅広く修得し，材料科学分野における俯瞰的視野と思考能力を有する。（俯瞰思考力）（3）適切な研究課題を自ら開拓し，研究計画を遂行する能力を有する。（課題立案・解決力）（4）国際的な舞台で，他者に対して十分な主張，議論，意見交換ができるコミュニケーション能力と，研究成果を社 会発信することができる能力を有する。（アウトリーチ力）（5）上記の修得能力を応用し，国際的研究プロジェクトを主体的に進める能力を有する。（先導研究力）

3．出願資格（令和 3 年 4 月期の場合）(a) 令和 3 年 4 月時点で，下記の研究科の博士課程前期 2 年の課程の 1 年次，2 年次，及び博士課
程後期 3 年の課程の 1 年 次在籍予定の者。
工学研究科
理学研究科
環境科学研究科
医工学研究科(b) 材料科学分野において，国際共同指導による博士研究を行うことを希望し，指導教員の推薦があり，本プログラ ムに所属することが相応しいと判断されるもの。
* 本プログラムは博士課程前期 2 年の課程から後期 3 年の課程に繋がる一貫教育を原則としているので，博士課程後 期 3 年の課程への進学を希望しない者は本プログラムに申請することはできない。

− 100 −

4．GP-MS のカリキュラム
別表 1 前期課程
単位と履修方法
科目群

授業科目
必修

国際科目 I

材料科学国際講義 I

2

材料科学実践 I

1

材料科学特別実践 I

考1Practical English Skills I

2Practical Japanese Skills I

2セミナー，特別研修，課題
研究（単位数は所属専攻による）

修士研修

備
選択

1～2

材料科学特別研修 I
コミュニケーション科目 I

選択
必修

いずれかを選択すること

修士研修は，在籍する各専攻の合格要件を満たすことで認定す
る。

10-16

1 英語が母国語以外の学生は Practical English Skills I を，英語が母国語の学生は，Practical Japanese Skills
I を履修すること。
2

日本語検定試験において，所定の認定または得点を得た場合は，Practical Japanese Skills I を修得したとみなされ，単位が与えられ ます。GP-MS 支援室に照会してください。

別表 2 後期課程
単位と履修方法
科目群

授業科目
必修

国際科目 II

材料科学国際講義 II1

材料科学実践 II

1

材料科学特別実践 II

博士研修

備

考

選択

1～2

材料科学特別研修 II
コミュニケーション科目 II

選択
必修

連携大学における 6～12 か月の海外研修

4Practical English Skills II

2Practical Japanese Skills II

2

特別研修，博士研修，セミ
ナー，課題研究（単位数は 10-16
所属専攻による）

いずれかを選択すること
博士研修は，在籍する各専攻の合格要件を満たすことで認定するが，GP-MS では博士学位論文
を英語で書くことを義務付け，
海外からの教員も含めた英語による審査を行う。

1 英語が母国語以外の学生は Practical English Skills II を，英語が母国語の学生は，Practical Japanese Skills IIを履修すること。
2 英語が母国語の学生は，日本語検定試験において，所定の認定または得点を得た場合は，Practical Japanese
Skills II を修得したとみなされ，単位が与えられます。GP-MS 支援室に照会してください。
3 博士後期課程から編入したもので，博士前期課程の必修科目である材料科学国際講義 I，材料科学実践 I，材料科学特別研修 I，コミュニケーション科目 I が未 履修の場合は，この 6 単位も修得することを修了要件とする。

− 101 −

5．進級及び修了要件（1）博士後期課程への進級条件① 在籍する研究科専攻の修了要件を満たすこと。
② 国際科目群必修 4 単位，コミュニケーション科目群から 2 単位以上修得すること。
③ 修士研修の単位を修得すること。
④ 本プログラムが実施する博士前期課程 1 年次から 2 年次への進級能力審査（Qualifying
Examination I: QE I ） お よ び 博 士 後 期 課 程 へ 進 級 の 基 礎 能 力 審 査 （ Qualifying
Examination II: QE II）に合格すること。

（2）修了要件① 在籍する研究科専攻の修了要件を満たすこと。
② 国際科目群必修 6 単位，コミュニケーション科目群から 2 単位以上修得すること。
③ 博士研修の単位を修得すること。
④ 本プログラムが実施する総合審査（Qualifying Examination III: QE III）に合格すること。
⑤ 必要な研究指導を受けた上，博士論文を提出し学位プログラム推進機構国際共同大学院プロ
グラムが実施する 国際共同大学院プログラム学位審査および最終試験に合格すること。

詳細は，ホームページに掲載するので，それを参照してください。

6．プログラムホームページ
本プログラムで開講する授業科目や学生募集などの最新情報については，以下のホームページを参照ください。
http://gp-ms.tohoku.ac.jp/index.html− 102 −

◎災害科学・安全学 国際共同大学院プログラム（The International Joint Graduate Program in Resilience and Safety Studies: GP-RSS）

1．プログラム概要
現在，世界を取り巻く不確実性の中，安全・安心な社会を構築していく上で，しなやかな対応力のあるレジリエントな研究の国際化と研究者の育成は急務となっています。
災害科学・安全学国際共同大学院プログラム（以下「GP-RSS」）では，本分野において成果をあげている世界トップクラスの教員を配置し，海外トップレベル研究者の招聘，海外連携教
育研究機関との積極的な研究・学生交流を行うことにより，学術的分野からフィールドに至る
広域的な分野において，高い専門性を有し国際的に活躍できる人材の育成を目指した実践的国
際教育を行います。
講義は英語により行われ，QE（Qualifying Examination）の導入による教育の質の保証を行います。また，プログラムに所属する学生が，自己の学習と研究に専念できるよう，学生へのサポート（経済的サポート，留学支援など）を行います。
プログラムを修了した場合には，学位記にその旨が付記されるとともに，海外連携先との協定が整っている場合には国際共同学位を証明する証書を授与します。

2．ディプロマポリシー
本プログラムでは，国際的な教育研究環境を整備することにより，以下の能力を有する人材育成を目的としています。
・災害科学・安全学分野における基礎基盤知識と応用する能力
・災害科学・安全学分野における既存の枠組みを踏まえつつ，幅広い視野から多角的に捉える能力
・災害科学・安全学分野において対話型協働能力の習得と実践課題解決の能力
・国際的視座と現地密着滞在型の研究交流の経験を有し，その知見に立脚しながら研究成果を発信し，国際的に活躍できる能力

3．応募資格（令和 3 年度）（1）下記部局の博士前期課程・修士課程の１年次，または医学履修課程１年次に在籍している者。
参画部局：医学系研究科，工学研究科，農学研究科，国際文化研究科，環境科学研究科，
災害科学国際研究所※災害科学国際研究所の場合は当該研究所教員による研究指導を受けている者を対象とします。
（2）海外の連携大学・部局との災害科学・安全学に関連する国際共同指導による博士論文研究を行う見通しが立っており，かつ指導教員の強い推薦があり，GP-RSS に所属することが相応しいと判断される者。

− 103 −

※本プログラムは博士前期課程・修士課程から博士後期課程・医学履修課程へつながる一貫教
育を原則としているので，博士後期課程・医学履修課程への進学を希望しない者は本プログ
ラムへ出願することはできません。
※特例として，博士後期課程 1 年次に編入学・進学を予定し，本プログラム運営委員会の承認がある者も出願を認める場合があります。
※海外の連携教育研究機関には，国連大学環境・人間の安全保障研究所（UNU-EHS）（ドイツ），国連大学サスティナビリティ高等研究所（UNU-IAS）（日本），国連大学グローバルヘ
ルス研究所（International Institute for Global Health, IIGH）（マレーシア），ハーバード
大学エドウィン・O・ライシャワー日本研究所（アメリカ），ソウル大学（SNU）（韓国），
シンガポール国立大学（NUS）（シンガポール），清華大学（中国），マレーシア工科大学（UTM）（マレーシア），韓国科学技術院（KAIST），バンドン工科大学（ITB）（インドネシア），ブラウィジャヤ大学（インドネシア），クィーンズランド大学（オーストラリア），
ワーゲニンゲン大学（WUR）（オランダ），ユトレヒト大学（オランダ），南開大学経済社会
発展研究院（中国），国立ノボシビルスク大学（ロシア）他を予定しています。博士海外研
修先はこれら連携機関以外も可能です。

4．学生へのサポート（1）経済的サポート
GP-RSS に選抜された優秀な学生については，RA として雇用し，給与を支給します。
RA の採用は，博士課程前期・修士課程の 2 年次以降（医学履修課程から所属の学生は 1 年次以降）のプログラム生を対象に実施します。海外での長期研修期間中は，同等のサポートとして奨学金を支給します。なお，支給額は東北大学国際共同学位取得支援制度に基づき GP-RSS プ
ログラム運営委員会で決定された額となります（開始年度等で変動する可能性もあり，事務局
や説明会等で必ず事前に確認ください）。
なお，他の経済的支援を受けている場合は事前にご相談ください。既存の支援形態によっては差額支援も可能ですが、二重支給はできません。

（2）日本学術振興会特別研究員（DC1/DC2）採用に向けたサポート
GP-RSS ではプログラム生に対して，日本学術振興会特別研究員（DC1/DC2）の取得を推奨しており，教員による取得のための指導等のサポートを実施します。採択された優秀な学生には、留学支援などが含まれる奨励金が授与されます。

5．GP-RSS のカリキュラム（1）基本カリキュラム構成
GP-RSS のカリキュラムは，博士前期課程・修士課程から博士後期課程・医学履修課程の一貫教育となっており，すべて英語により実施されます。カリキュラムは，大きく，①災害科学・安− 104 −

全学分野における基礎基盤知識，応用能力，多角的な視野に立脚し課題を捉える能力の修得を目的とするインプット科目と，②修得した基盤的知識の実践・活用，対話型協働，実践課題解決能力の修得・研鑽を目的とするアウトプット科目（連携教育研究機関で開催されるサマースクール，
国際セミナー等への参画等），国際的視座の形成，研究成果の発信能力，対話型国際協働等の実
践的能力の修得，定着を目的とする現地密着滞在型の海外研修（通算６ヶ月以上の海外連携教育研究機関での研究）により構成されています。

（2）GP‐RSS において開設する授業科目，単位数及び履修方法
GP-RSS では，災害科学・安全学基礎（2 単位），学際基幹科目（6 単位），グローバルリーダー
実践演習（2 単位），災害科学・安全学実践研修（2 単位），災害科学・安全学発展講義（2 単位），
学際発展科目（4 単位），海外研修（8 単位・通算 6 ヶ月以上）の履修が必要となります。
なお，学際基幹科目についてはプログラム所属前の履修，単位取得が可能です（プレ履修）。その場合，選抜試験合格後，GP-RSS 教務委員会へ申請することにより GP-RSS の単位として認定されます。詳細は表 1 を参照ください。
(3) Qualifying Examination（QE）
GP-RSS の 博 士 前 期 課 程 ・ 修 士 課 程 及 び 博 士 後 期 課 程 ・ 医 学 履 修 課 程 修 了 時 に は ，Qualifying Examination（QE1，QE2）を行い，ディプロマポリシーに基づき，研究能力のみ
ならず，グローバルに活躍できる能力を審査します。GP-RSS の博士前期課程・修士課程から博士後期課程・医学履修課程に進学するためには，所属する各研究科における修士論文の審査に加え，QE1 に合格する必要があります。また GP-RSS の博士後期課程・医学履修課程修了のためには，所属する研究科で実施される論文審査に合格するとともに，QE2 に合格することが条件となります。
※医学履修課程から GP-RSS に所属した場合の QE1 は，所属後，半年から１年後に実施します。
（4）プログラム修了と学位授与
学位は，所属する研究科の審査基準に基づき，当該研究科より授与されます。GP-RSS のプログラム修了には，全学組織である東北大学学位プログラム推進機構に設置された学位審査会における審査，及び GP-RSS で実施する最終試験に合格することが必要となります。合格した場合には災害科学・安全学国際共同大学院を修了したことが学位記に付記されます。ま た ， 共同
教育協定（覚書）のある大学との共同教育に関しては，両大学で共同教育が行われたことを示す証書が授与されます。

6．プログラム Web サイト
GP-RSS の詳細や学生募集などの最新情報については以下の Web サイトを参照してください。
http://gp-rss.tohoku.ac.jp/− 105 −

表 1 〔災害科学・安全学国際共同大学院プログラム〕
1 授業科目，単位数及び履修方法（1）博士前期課程・修士課程
単位と履修方法科目群

授 業 科 目必修

基幹基礎

災害科学・安全学基礎 I

科目

Basics of Disaster and Safety Sciences I
災害科学・安全学基礎 II
Basics of Disaster and Safety Sciences II

学際基幹

ヒューマンセキュリティとグローバルヘルス

科目

Human Security and Global Health

選択
必修

1

2

2

Health and Social Resilience for Large-Scale
Disasters
高齢化社会における健康レジリエンス

水循環システム論

2

Hydrology
防災システム論2

Disaster Control System
国際開発学

2

International Development Studies
食料経済学

2

Food Economics
グローバルガバナンスと安全

2

Global Governance and Safety
環境レジリエンスと持続可能性

2

Environmental Resilience and Sustainability
環境とエネルギーの安全保障問題
Environmental Resilience and Energy
Security

2

国際資源エネルギー戦略論
Energy and Resource Resilience Strategies

2

グローバルリーダー実践演習 I
Global Leadership I

工学開講
左記のうち，
所属する研究科が開講する科目から 2
単位以上，他研究
農学 科 が 開 講 す る 科 目
開講 から 4 単位以上，計 6 単位以上を履修すること。

国際
文化
開講

環境
科学
開講

1
環境科学研究科サマースクールにて履修グローバルリーダー実践演習 II

1

Global Leadership II
研修科目

医学
開講

2

Health Resilience in Aging Society

科目

考

1

巨大災害に対する健康と社会のレジリエンス

国際実践

備
選択

災害科学・安全学実践研修
Master’s Practicum2− 106 −

連携校サマースクール等にて 1～2 週間の海外派遣

（2）医学履修課程・博士後期課程
単位と履修方法科目群

授 業 科 目
必修

基幹発展

災害科学・安全学発展講義

科目

Disaster and Safety Sciences Doctoral
Seminar

選択
必修

備

考

選択
APRU サマースクール参加
にて履修

2

学際発展
科目

グローバルヘルス 特論

2Advanced Global Health
巨大災害に対する健康と社会のレジリエンス
特論

2

Advanced Health and Social Resilience forLarge-Scale Disasters
高齢化社会における健康レジリエンス特論
Advanced Health Resilience in Aging Society2

水循環システム論 特論

2Advanced Hydrology
防災システム論 特論

医学
開講

工学
開講

2

Advanced Disaster Control System
応用 国際開発学
Advanced International Development
Studies2

応用 食料経済学

2

農学開講

Advanced Food Economics
グローバルガバナンスと安全 特論

2Advanced Global Governance and Safety
環境レジリエンスと持続可能性 特論

環境とエネルギーの安全保障問題 特論
Advanced Environmental Resilience andEnergy Security

2

国際資源エネルギー戦略論 特論

2Advanced Energy and Resource Resilience
Strategies
研修科目8

Doctoral Research Residency

国際
文化
開講

2

Advanced Environmental Resilience andSustainability

博士海外研修学際基幹科目のうち，未履修科目の応用・特論を 4 単
位以上履修するこ
と。

環境
科学
開講

海外連携教育研究
機関での共同研究（6ヶ月以上）注1．医学履修課程又は博士後期課程から採用された者は，上記 （2）に示す科目に加え，（1）博士前期課程・修士課程の学際基幹科目から６単位以上を備考欄の規定に従い履修すること。

− 107 −

2 修了要件（1）医学履修課程又は博士後期課程への進級要件① 在籍する研究科専攻の修了要件を満たすこと。
② 基幹基礎科目を 2 単位修得すること。
③ 学際基幹科目のうち所属する研究科が開講する科目から 2 単位，他研究科が開講する科目
から 4 単位，計 6 単位以上修得すること。
④ 国際実践科目を 2 単位修得すること。
⑤ 研修科目を 2 単位修得すること。
⑥ プログラムが実施する資格審査試験（Qualifying Examination 1: QE1）に合格すること。

（2）修了要件① 在籍する研究科専攻の修了要件を満たすこと。
② 基幹発展科目を 2 単位修得すること。
③ 学際発展科目（学際基幹科目のうち，未修得科目の応用・特論）を 4 単位以上履修すること。なお，医学履修課程又は博士後期課程から採用された者は，学際基幹科目 6 単位以上を修得すること。
④ 研修科目を 8 単位修得すること。
⑤ 本プログラムが実施する総合審査（Qualifying Examination 2: QE2）に合格すること。
⑥ 必要な研究指導を受けた上，博士論文を提出し高等大学院機構国際共同大学院プログラム部門が実施する国際共同大学院プログラム学位審査及び最終試験に合格すること。

− 108 −

博士課程教育リーディングプログラム− 109 −

博士課程教育リーディングプログラム「博士課程教育リーディングプログラム」は，優秀な学生を俯瞰力と独創力を備え広く産学官にわたりグローバルに活躍するリーダーへと導くため，国内外の第一級の教員・学生を結集し，産・学・官の参画を得つつ，専門分野の枠を超えて博士課程前・後期一貫した世界に通用する質の保証された学位プログラ
ムを構築・展開する大学院教育の抜本的改革を支援し，最高学府に相応しい大学院の形成を推進する事業です。【博士課程教育リーディングプログラム公募要領（2013）から】◎マルチディメンジョン物質理工学リーダー養成プログラム
本プログラムが育てる人財目標は，マルチディメンジョン物質デザイン思想を有し，それを実行するだ
けの広く確かな基礎知識と幅の広い研究経験を有する物質リーダーです。本プログラムで言う「マルチディメンジョン」とは，例えば，機能（発光，触媒，伝導，磁力等），特性（強度，効率，限界値等），プロセス（原料，製法，デバイス化等），環境調和性（低炭素，高リサイクル性等），経済性（コスト，需給バランス等），安全，評価，等に関するマルチプルな軸・次元で物質を幅広く俯瞰的に捉えることを意味します。このような能力を有する
人財を養成するために，基礎と応用を担う理学と工学の 2 つのコア，数学，化学，物理学の基礎基盤に対して「物質科学」の横串を入れ，更に薬学，環境科学，経済学，哲学等人文・社会科学を教育要素として配した総合的な教育を行ないます。

1．養成する人財像
広くしっかりした基礎を有する人財は幅広い対応能力を持つことを原則に，物質・材料科学に関する基礎，特に数学，物理，化学，工学，社会学の基礎を修得させた上で，マルチプルな軸次元で物質を多視角的に捉える能力を養成させる点が本学位プログラムの一番の特徴です。もう一つの特徴的な取り組
みは，様々な場面での産業界との教育連携です。学生の選抜から研究室での共同研究，博士基礎能力審査（Qualifying Examination 1: QE1）や総合審査（Qualifying Examination 2: QE2）といった場面
で企業の研究者あるいはマネージャーを招いて，産業的視点での考察を絶えず意識させます。また，履
修生は単なる訪問ではなく，共同研究ベースの 3 ヶ月程度の企業インターシップを行うことを必修とします。また，プログラム内インターンシップ制度も本プログラムの大きな特徴です。履修生は原則として，所属する研究室とは専攻が異なる他の研究室において，3 ヶ月程度の期間で異なる研究課題と取り組み，
その課題についてのオーバービューと成果発表を行うことで，幅広い知識，研究能力，俯瞰力，独創性を磨くことができます。異なる研究・開発カルチャーへの理解と経験は，幅広い俯瞰力を有する物質リー
ダーに不可欠な要素です。さらに，本プログラムに選抜された学生がグローバルに活躍するために，海外インターンシップを課し，海外留学，国際共同研究を充実させます。国際社会で通用する英語コミュ
ニケーション能力を養うため，MD グローバルコミュニケーションスキル研修（必修）を用意していま− 110 −

す。修了生の質を保証する制度として，博士課程前期２年次修了前に最初の博士基礎能力 審 査（Qualifying Examination 1: QE1）があり，これをパスして博士課程後期（3 年目）に進学できます。
博士課程後期 1 年目以降に博士論文研究課題，およびプログラム内インターンシップ先研究室での研究
課題の 2 テーマに関するオーバービューを行ないます。さらに博士論文審査には，従来の専門審査に加えて，学位プログラム推進機構リーディングプログラム部門によるリーディング学位審査および外国人
研究者や企業の審査員も加えた総合審査（Qualifying Examination 2: QE2）を行うことで，幅広い視角と深い知識の両方を有する物質リーダーを養成します。

2．応募資格（令和 3 年度）
原則として下記に該当する者。
・令和 3 年 3 月末に表 1 の研究科・専攻の博士課程前期に在籍の者。
表 1 マルチディメンジョン物質理工学リーダー養成プログラムに参画している研究科・専攻
文学研究科

総合人間学専攻

理学研究科

物理学専攻，化学専攻，数学専攻，天文学専攻
金属フロンティア工学専攻，知能デバイス材料学専攻，材料システム
工学研究科工学専攻，機械機能創成専攻，電子工学専攻，応用物理学専攻，応用化学専攻
情報科学研究科 システム情報科学専攻
環境科学研究科 先進社会環境学専攻，先端環境創成学専攻
薬学研究科

分子薬科学専攻

3．経済的支援
本プログラムに選抜された優秀な博士課程学生に対して，博士前期課程の 2 年次以降，経済的支援を行います。支援期間は当該年度内です。ただし，標準修業年限に限り，毎年審査のうえ更新することができます。なお，支給額は学生の能力に応じて決定します。

4．マルチディメンジョン物質理工学リーダー養成プログラムのカリキュラム（1）学習教育到達目標
本プログラムの学習教育到達目標は，下記のように設定されています。
A） 物質・材料科学に関連する高度な基礎基盤知識を修得すること。
B） 物質・材料に関連する高度な専門能力を身につけるとともに，他分野に応用できる幅広く俯瞰的な知識と思考能力を持つこと。
C） 物質・材料科学の複数の特定分野について，最新の科学技術情報および実験・研究手法を修得すること。
D） 物質・材料の産業プロセスや社会での利用形態に関する情報を理解し，それらを利用できる能力を修得すること。
E） 適切な研究課題を自ら開拓し，研究計画を実施する能力を修得すること。

− 111 −F） 国際的な舞台で，他者に対して十分な主張，議論，意見交換が出来るコミュニケーション能力と，研究成果を広く情報発信できる能力を修得すること。
G） 組織の管理，運営方法と倫理についての基礎知識を修得し，他の組織との連携を主体的に進める能力を修得すること。
H） 上記の修得能力を応用し，社会の要請に応え，実践するリーダーシップ能力を修得すること。
（2）基本カリキュラム構造
本プログラムのカリキュラムは，前期課程（修士相当）は 6 つ，後期課程は 5 つの科目群より構成されており，修了要件単位数は前期課程 38 単位，後期課程は 22 単位です。
上述のように，本プログラムでは，育成人財像を具体的に示す学習教育到達目標 A）～H）を明確に示しています。カリキュラムでは，各学習教育到達目標を達成するための科目群が設定されており，全修了生が全ての学習教育到達目標を達成できるように設計されています。

（3）各科目群と修了要件単位数
1，2 年次（前期課程：修士相当）○科目群（1）：MD 物質理工学基盤科目
MD 物質理工学概論（必修），科学者倫理（必修），MD 物質物理学基礎，MD 物質化学基礎，
MD 物質数学基礎等の科目よりなり，専門分野を超えた徹底した基礎教育を行うための基盤科目群から構成されています。（必修 2 単位を含み 6 単位以上）○科目群（2）：専門および専門基礎科目履修生が所属している専攻におけるコアの専門科目です。各自の本来の専門科目をしっかり学習
することが基本ですが，プログラムの趣旨に基づいて，履修科目の選択は指導教員とよく相談して決定することとします。（10 単位以上）○科目群（3）：MD 物質理工学展開科目
実践的物質理工学 I～X よりなる科目群です。基本原理に基づいて，材料がどのようなプロセス，
デバイス化を経て実用化されており，どのような装置，システムと組み合わされているか，物質・材料のライフサイクルに沿って学びます。（10 単位以上）○科目群（4）：MD 物質理工学応用科目
MD グローバルコミュニケーションスキル研修 I・II 等，国際的なリーダー育成にとって重要な科目群です。また，産学連携プラットホームの参画企業より客員教授を招聘し，安全・組織管理法講座 I，リーダー養成講座 I の講義をご担当頂きます。これらの科目は，リーダーとして企業の1 部門を担当する場合に要求される組織の管理と運営に関するノウハウを学ぶために，本プログラ
ムで独自に計画するものです。（必修 4 単位）○科目群（5）：インターンシップ科目 I
企業インターンシップ，海外インターンシップ，プログラム内インターンシップよりなる科目群です。企業インターンシップは，ペアリング企業の生産現場で研修を行うのが基本であり，博士
論文研究と関係した生産現場を経験することが重要な意味を持つと考えています。海外インターンシップでは，プログラムに参画する各専攻が，従来より整備してきた海外ネットワークを有効− 112 −

に利活用します。例えば，工学研究科材料系 3 専攻では，中国・北京科技大学，精華大学，韓国・浦項工科大学，スウェーデン・王立工科大学，米国・ワシントン大学，エール大学等と強い連携関係にあり，学生の派遣には全く問題がありません。プログラム内インターンシップは，プ
ログラム内で専攻が異なる研究室に 3 ヶ月程度滞在し，博士論文研究テーマとは異なる研究課題を遂行するものです。インターンシップ科目は，5 年間の履修期間中に企業インターンシップ，海外
インターンシップ，プログラム内インターンシップの全てを履修しなければなりません。但し，外国人留学生については，国内の他大学等との共同研究に参画することによって，海外インターン
シップに替えることができます。また，前期課程で，少なくともこのうちの１つを履修する必要があります。2 単位を越えて履修した単位は，後期課程に進学後，インターンシップ科目 II に読み替えることができます。（2 単位以上）○科目群（6）：修士研修履修生が所属している専攻で実施する研修科目であり，修士論文を提出し，審査に合格すること
で修士の学位が授与される点では一般コースと同じですが，本プログラムでは本研修は学習教育
到達目標 A）～H）の全ての要素を含んでおり，加えて各目標能力のインテグレーションの達成度の中間評価科目と位置付けられます。このような本研修の位置付けを履修生，指導教員双方が強く認識してこれに当たることは極めて重要であり，プログラムの入学オリエンテーションで周知します。（6 単位）前期課程 2 年次修了時には，博士基礎能力審査（Qualifying Examination 1：QE1）を実施します。ここでは，これまでの学業成績と単位取得状況，英語能力（TOEFL 等），プロジェクト研修報
告書の評価により書面審査を行うと共に，課題設定能力と英語コミュニケーション力について面接試
問形式で審査します。これに合格した者のみ，本プログラムでの 3 年次（後期課程）への進学を認めます。

3，4，5 年次（後期課程：博士相当）○科目群（7）：MD 物質理工学発展科目
実践的物質理工学特論 I～IV よりなる科目群であり，実用材料，デバイス製造時の評価，解析手法等の原理と実践について深く詳細に学習します。（4 単位以上）○科目群（8）：MD 物質理工学実践科目
産学連携セミナー・演習等よりなる科目群であり，博士論文研究テーマに関連した周辺技術の基本原理とプロセス等について学ぶものです。（2 単位以上）○科目群（9）：インターンシップ科目Ⅱ
前期課程におけるインターンシップ科目 I の上級版科目です。5 年間の間にはプログラム内イン
ターンシップ，企業インターンシップ，海外インターンシップのいずれをも経験することを原則とします。（6 単位）○科目群（10）：オーバービュー
履修生が所属している専攻で実施する博士論文研究テーマおよびプログラム内インターンシッ
プ先の研究室で実施する研究テーマについて，既存先行研究に関する文献を収録，分類整理，解− 113 −

明されている点と今後の課題の抽出を行うものであり，ペアリング企業の担当者，プログラム内
インターンシップ先研究室の担当教員（サブ指導教員）を交えて審査します。取り纏めたオーバービューレポートは，出来る限り当該ジャンルの国際学術誌に投稿することを奨励します。（必修 2 単位）○科目群（11）：博士研修履修生が所属している専攻で実施する研修科目であり，博士論文を提出し，審査に合格すること
で博士の学位が授与される点では一般コースと同じですが，単純な博士研修科目ではありません。
すなわち，科目群（6）の場合と同様，各目標能力のインテグレーションの達成度を評価する科目
でもあります。このような本研修の位置付けを履修生，指導教員双方が強く認識してこれに当たることは極めて重要であり，プログラムの入学オリエンテーションで周知します。（必修 8 単位）
博士論文審査には，従来の専門審査に加えて，マルチディメンジョン物質理工学教育研究センターが中心となり，総合審査（Qualifying Examination 2: QE2）を行います。総合審査では産学連携プ
ラットホーム参画企業の特任教授や外国人研究者，企業の審査員も含めます。専門審査と総合審査の両方の審査に合格することで，最終的な本プログラムの修了を認めます。

（4）学位授与
本プログラムは，学位として所属する研究科の「博士」を授与します。審査基準は，学術面において確かな実績を持つ各研究科の審査基準を基本とします。また，本プログラムは，これまでの大学院教育と大きく異なり，ひとつの分野の深い知見と経験を持ちつつ，物質科学に関する俯瞰的・総合的知識を教育するものであることから，全学組織である東北大学学位プログラム推進機構リーディングプログラム部
門内に設置された学位審査委員会において審査を行い，合格した学生については学位記に「マルチディ
メンジョン物質理工学リーダー養成プログラム修了」を付記し，修了生の幅広い知識能力を保証します。

5．プログラムホームページ
本プログラムの詳細や学生募集などの最新情報については以下のホームページを参照してください。
http://www.m-dimension.tohoku.ac.jp/− 114 −

【マルチディメンジョン物質理工学リーダー養成プログラムにおいて開設する授業科目，単位数及び履修方法】（1）1，2 年次（前期）の課程
単位と履修方法
科目群

授業科目
必修

科目群（1）MD 物質理工学基盤科目

科目群（2）
専門および専門基礎科目

科目群（3）MD 物質理工学
展開科目

科目群（4）MD 物質理工学
応用科目

科目群（5）
インターンシップ科目Ⅰ
科目群（6）
修士研修
関連科目

MD 物質理工学概論

1

科学者倫理

1

MD 物質物理学基礎

2

MD 物質化学基礎

2

MD 物質数学基礎

2

先端環境創成学概論

2

社会学特論

2

MD 物質経済論

2

MD 物質ゲーム理論

2
各専攻の単
位に準ずる

在籍する所属専攻毎に別に定める
実践的物質理工学Ⅰ

2

実践的物質理工学Ⅱ

2

実践的物質理工学Ⅲ

2

実践的物質理工学Ⅳ

2

実践的物質理工学Ⅴ

2

実践的物質理工学Ⅵ

2

実践的物質理工学Ⅶ

2

実践的物質理工学Ⅷ

2

実践的物質理工学Ⅸ

2

実践的物質理工学Ⅹ

2

MD グローバルコミュニケーション
スキル研修Ⅰ

1

MD グローバルコミュニケーション
スキル研修Ⅱ1

安全・組織管理法講座Ⅰ1

リーダー養成講座Ⅰ1
1～2

海外インターンシップ

1～2

プログラム内インターンシップ

1～4
6

考

左記の授業科目のうちから必修 2 単位を含め，6 単位以
上選択履修すること。

専門および専門基礎科目のうちから 10 単位以上選択履修すること。

左記の授業科目のうちから
10 単位以上選択履修すること。

左記の授業科目 4 単位を履修すること。

企業インターンシップ

修士研修

備

選択
必修

左記の授業科目のうちから 2
単位以上選択履修すること。
修士研修を 6 単位履修すること。

マルチディメンジョン物質理工学教育研究センター基礎教育委員会において関連科目として認めたもの。

− 115 −

（2）3，4，5 年次（後期）の課程
単位と履修方法
科目群

授業科目
必修

科目群（7）MD 物質理工学発展科目※

科目群（8）MD 物質理工学
実践科目

科目群（9）
インターンシップ科目Ⅱ※※

科目群（10）
オーバービュー

博士研修

関連科目

実践的物質理工学特論Ⅰ

2

実践的物質理工学特論Ⅱ

2

実践的物質理工学特論Ⅲ

2

実践的物質理工学特論Ⅳ

2

産学連携セミナー・演習Ⅰ

1

産学連携セミナー・演習Ⅱ

1

MD 物質理工学特別講義

1

MD グローバルコミュニケーション
スキル研修Ⅲ1

MD グローバルコミュニケーション
スキル研修Ⅳ

1

企業インターンシップ

1～2

海外インターンシップ

1～2

プログラム内インターンシップ

1～4

オーバービューⅠ（博士論文研究課題）

1

オーバービューⅡ（プログラム内インターンシップ研究課題）

1

博士研修

8

備

選択
必修

考

左記の授業科目のうちから 4
単位以上選択履修すること。

左記の授業科目のうちから 2
単位以上選択履修すること。

左記の授業科目のうちから 6
単位を選択履修すること。

左記の授業科目 2 単位を履修すること。

博士研修を 8 単位履修すること。

マルチディメンジョン物質理工学教育研究センター基礎教育委員会において関連科目として認めたもの。

MD 物質理工学発展科目の実践的物質理工学特論Ⅰ～Ⅲについては，所属する専攻の該当する科目で読み替えることができるものとする。
※※ インターンシップ科目Ⅰ，Ⅱでは，Ⅰで 2 単位を超えて取得した科目単位をⅡの科目単位に読み替えることができるものとする。
ただし，Ⅰ，Ⅱの合計で企業インターンシップ及び海外インターンシップはそれぞれ 2 単位，プログラム内インターンシップは４単位を履修すること。企業インターンシップは，企業との共同研究の一環として行う位置づけにあることから，博士後期課程
において実施することが望ましい。
※− 116 −

産学共創大学院プログラム− 117 −

産学共創大学院プログラムについて
産学共創大学院プログラムは，新たな知の創造と活用を主導し，次代を牽引する価値を創造するとともに，社会的課題の解決に挑戦して社会にイノベーションをもたらすことのできる人材の育成に資するため，関係部局との連携の下，国内外の企業及び研究機関との共創による教育プログラ
ムの企画，実施及び支援することを目的としています。
このプログラムは計 3 プログラムが開設していますが，このうち，本研究科（先端環境創成学専
攻）は次に紹介するプログラムに参画しています。

◎変動地球共生学（SyDE）卓越大学院プログラム（WISE Program for Sustainability in the Dynamic Earth: SyDE）
本プログラムは，変動帯における地球科学的諸現象を背景とした災害発生メカニズムの解明と予測技術の向上を推進するとともに，社会と人間を理解し，多様なリスクに事前対応できる実践力を身につけた「知のプロフェッショナル」を輩出することを目的とした博士課程前前期 2 年の課程・後期
3 年の課程一貫の学位プログラムで，令和元年度に文部科学省の卓越大学院プログラムに採択され，
令和２年４月からプログラム生の受入れを開始しました。地球の全体像を俯瞰し，未来像を描くことができる卓越した専門力を核として，その成果を社会に還元するために必要な実践力を身につけ，リ
スクに事前対応できる博士人材の育成を目的としています。東北大学の７研究科（理学研究科，工学研究科，情報科学研究科，環境科学研究科，医学系研究科，文学研究科，経済学研究科），民間企業・団体や研究機関・国際機関と協働で実施します。

1. 養成する人物像
本プログラムでは，自然災害への対応に留まらず，幅広い分野において，安全・安心で持続可能な社会を創出するため，それぞれの専門力をさらに強化して知の最前線を開拓しつつ，人間を理解し，研究成果を社会に還元することのできる博士人材を育成します。博士研究における先端的専門力を核として，専門知と現場
ニ ーズのシームレスな接合を目指します。実践型文理融合教育により，多様な課
題解決のための俯瞰力・コミュニケ―ショ

図 1. 地球の全体像を俯瞰し未来像を描く卓越した専門力

ン能力・実践力・倫理観・国際性・探求力・＋多角的な 6 つの能力の獲得（Snow Crystal 型人材）− 118 −

リーダーシップなどの多角的能力を身につけた人材（「スノークリスタル型人材」）を育成します。
本プログラムを修了した後は，プロジェクトリーダーや次世代を牽引する研究者として産官学業界において活躍することができる人材を育成します。

2. 応募資格
本プログラムに出願できるのは，本プログラムの趣旨を十分に理解し，博士学位取得に向けて意欲のある者で，受入れ予定教員または所属予定の研究科・専攻等の長から強い推薦があり，令和 3
年 4 月 1 日時点で下記のいずれかに該当する者です。
（1）表１の研究科・専攻の博士課程前期 2 年の課程の 1 年次に入学する者※（令和 2 年秋入学で博士課程前期 2 年の課程の 1 年次に在籍している者を含む）（2）令和 2 年 4 月に入学し，表 1 の研究科・専攻の博士課程前期 2 年の課程の 2 年次に在籍する
者※研究科大学院入試の合否が本プログラムの出願締切後に発表される者も出願は可能です。ただし，研究科の大学院入試に不合格の場合は，出願資格を失います。
令和 3 年度 4 月または 10 月から，表 1 の研究科・専攻の博士後期課程への入学が内定している学生、または入学を希望する学生は、応募を認める場合があります。個別に変動地球共生学
卓越大学院支援事務室に問い合わせること。
表 1. 変動地球共生学卓越大学院プログラムに参画している研究科・専攻
研究科
理学研究科

専攻
地学専攻
地球物理学専攻
量子エネルギー工学専攻
化学工学専攻工学研究科

土木工学専攻都市・建築学専攻
技術社会システム専攻

情報科学研究科

応用情報科学専攻
人間社会情報科学専攻

環境科学研究科

先端環境創成学専攻

医学系研究科

医科学専攻
日本学専攻

文学研究科

広域文化学専攻
総合人間学専攻

経済学研究科

経済経営学専攻− 119 −

【出願資格のある学生の所属専攻以外に，本プログラムに教員が参画する本学の研究所等】
災害科学国際研究所，地震・噴火予知研究観測センター，東北アジア研究センター，
法学研究科（公共法政策専攻），高度教養教育・学生支援機構，国際連携推進機構

3. 経済的サポート
本プログラムに採択された優秀な大学院学生には，経済的サポートを行います。支給金額は別途決定します。公的奨学金等，他の経済的支援を受けている場合は，事前に相談してください。

4. 変動地球共生学卓越大学院プログラムのカリキュラム(1) 基本カリキュラム構造
本プログラムのカリキュラムは，SyDE 前期課程（1・2 年次），SyDE 後期課程（3・4・5 年次）より構成されています。さらに各課程の中に，幅広い分野の研究者や民間企業の研究者との協働による教育科目が含まれ，受講者が将来において中核となってグローバルに活躍するための卓越した実践力を修得できるように設計されています。

(2) 各課程における科目群
SyDE 前期課程（1・2 年次）
基幹科目群
・「世界リスクマネジメント学」では，世界トップレベルの大学の研究者や国内業界トップ・国際的企業が防災学とリスク管理に関する講義を行い，国際連携・社会学的な視座の獲得を目的とします。講義内容は「リスク教育仙台モデル」としてビデオ教材を作成して世界に発信します。

学融合科目群・変動する地球環境とリスク管理の分野を総合的に理解するための授業科目です。幅広い知識と広い視野を獲得するための文理融合型の専門複合科目となっています。

研修科目群
・「I-ラボ 研修」は，参画専攻・連携企業・団体との共同により研修ラボ (Integrated-science
Laboratory)を構成し，産学連携を意識した課題解決型研修（Project-Based Learning; PBL）
を実施するものです。本卓越大学院プログラムの特徴である問題設定力と課題解決スキルの向上のための研修科目となっています。複数の研究科・専攻の学生がグループを組んで課題に取り組むことが望ましいです。
・「国際知育成研修」は，英語によるコミュニケーション能力，プレゼンテーション能力の獲得と目的とした研修です。国際会議や英語を使用言語とした研究集会への参加を研修として認めます。

− 120 −

SyDE 後期課程（3・4・5 年次）
研修科目群
・「産官学協働研修」では，参画専攻・連携企業・団体との共同による研修ラボにおいて課題解決型研修を行います。先端の研究開発で活用できる問題設定能力と実践力，課題解決力を習得します。
・「自主企画研修」では，自主的に課題を設定して取り組みます。必要に応じて，国内外企業・団体・研究機関へのインターンシップをこの研修として認めます。研究の筋道を自ら設定して実践する経験を通して，チームを率いるリーダーシップを強化し，アイディアを形にする創造力を鍛えます。
・「海外研修」研究の展開状況に応じて海外研修を行うことにより，専門研究の発展とグローバル
な人的ネットワークの形成を目指します。単独の研修でも，複数の研修を組み合わせてもよいです。
・「高度技術経営塾」は，講義や学際的グループワークを通して、博士としての今後の人生を自律的で充実したものとするために必要なコミュニケーション力や、組織・プロジェクトのマネージメント力を強化し、リーダーとしての自覚の形成を促進するものです。

(3) 進級および修了要件
本プログラムの進級と修了には，所属研究科・専攻における所定の単位取得と並行して以下の要件を満たさなければならない。

【2 年次への進級要件】
1．世界リスクマネジメント学 2 単位を修得すること。
2．本プログラムが実施する博士論文研究基礎力審査（Qualifying Examination 1; QE1）に合格すること。

【3 年次への進級要件】
1．I-ラボ研修 I および II を修得すること。
2．学融合科目群から 4 単位以上を修得すること。
3．国際知育成研修 I を修得すること。
4．修士研修の単位を修得すること。
【4 年次への進級要件】
1．後期課程の研修科目群から，1 単位以上を修得すること。
2．本プログラムが実施する中間審査（Qualifying Examination 2; QE2）に合格すること。
【本プログラムの修了要件】
1．上記の 2・3・4 年次への進級条件を全て満たすこと。
2.

後期課程の研修科目群から，産官学協働研修および自主企画研修を含め 4 単位以上を修得す− 121 −

ること。
3.

博士研修の単位を修得すること。

4.

必要な研究指導を受けた上，博士論文を提出し，学位プログラム推進機構産学共創大学院プ
ログラム部門が実施する卓越大学院プログラム学位審査および最終試験（Qualifying
Examination 3; QE3）に合格すること。

※ 表 2 及び表 3 は令和 3 年 3 月時点の情報であり，今後変更があり得ますので，SyDE 卓越大学
院プログラムのウェブサイト（下記）等で最新情報を確認してください。
SyDE 卓越大学院プログラム

https://www.syde.tohoku.ac.jp/※ 学融合科目群の授業科目の教室，曜日・時間については各研究科のウェブサイトを参照してください。
表 2. SyDE 前期課程（1・2 年次）の科目

区分

基幹
科目

授業科目名

単位と履修方法

研究科

選択

自由

および

必修

選択

専攻

必修

2

世界リスクマネジメント学
Geography（地理学）
Rock and Mineral Science II（岩石鉱物科学 II）
Rock and Mineral Science III（岩石鉱物科学 III）
（地球・生命起源学 II）

科目群
(*)

理・卓越
2

理・地

2

理・地

2

理・地

左記授業科目または，その他

Origin of the Earth and Life II

学融合

備考

2

理・地

SyDE 教務委員会の認めたもののうちから

Field Science I

1（フィールドサイエンス I）

理・地

4 単位以上選択
履修すること。

Field Science II

1（フィールドサイエンス II）
Advanced Solid Earth Physics

理・地所属専攻以外の科目から履修す

2

理・地物 ること。

2

理・地物

生態工学

2

工・土

環境微生物工学

2

工・土II（固体地球物理学特論 II）
Advanced Physical
Oceanography（先端海洋物理学）− 122 −

区分

単位と履修方法

研究科

選択

自由

および

必修

選択

専攻

授業科目名
必修
都市景観論

2

工・土

耐震設計論

2

工・土

維持管理工学2

工・土

水循環システム論

2

工・土

防災システム論2

工・土

リスク管理学特論

2

工・技社

リスク評価・管理学論

2

工・技社

科学技術コミュニケーション論

2

工・技社

安全マネジメント論

2

工・技社

計量システム分析

2

情・人

経済物理学

2

情・人

社会経済ネットワーク分析

2

情・人

都市経済学

2

情・人

空間経済学

2

ゲーム理論

2

情・人

応用経済数学2

情・人

プロジェクト評価論2

計量行動分析

2

国際資源エネルギー戦略論

2

環・先進

2

環・先端

2

医学

2

医学

行動科学各論2

文・総合

都市環境政策論演習

4

法・公共

防災法

2

法・公共

原子炉廃止措置工学

2

工・量子

環境とエネルギーの安全保障問
題ヒューマンセキュリティとグロー
バルヘルス
巨大災害に対する健康と社会のレジリエンス− 123 −

情・人
工・土

情・人
工・土
情・人
工・土

備考

区分

単位と履修方法

研究科

選択

自由

および

必修

選択

専攻

授業科目名
必修
変動地球共生学特別講義 I

2

理・卓越

変動地球共生学特別講義 II

2

理・卓越

変動地球共生学特別講義 III

2

理・卓越

変動地球共生学特別講義 IV

2

理・卓越

産学共創特別講義 I

2

理・卓越

産学共創特別講義 II

2

理・卓越

産学共創特別講義 III

2

理・卓越

産学共創特別講義 IV

2

理・卓越

I-ラボ研修 I

1

理・卓越

研修

I-ラボ研修 II

1

理・卓越

科目群

国際知育成研修 I

2

理・卓越

国際知育成研修 II

2

備考

理・卓越
修士研修は，在籍する研究科専
攻に応じて，別に指定する理学研究科，工学研

修士

究科，情報科学

研修
専門
科目

修士研修

に
合格
する
こと

研究科，環境科
各専攻

学研究科，医学系研究科，文学研究科，経済学研究科各専攻の授業科目を修得することにより読み替えるものとする

1. 表に定められた授業科目の単位は，申請により在籍する専攻の修了要件単位として認められることがある。
(*) 科目によっては隔年で開講のものがある。

− 124 −

表 3. SyDE 後期課程（3・4・5 年次）の科目単位と履修方法

研究科

選択

自由

および

必修

選択

専攻

変動地球共生学特殊講義 I

2

理・卓越

変動地球共生学特殊講義 II

2

理・卓越

変動地球共生学特殊講義 III

2

理・卓越

学融合

変動地球共生学特殊講義 IV

2

理・卓越

科目群

産学共創特殊講義 I

2

理・卓越

産学共創特殊講義 II

2

理・卓越

産学共創特殊講義 III

2

理・卓越

産学共創特殊講義 IV

2

理・卓越

区分

授業科目名

必修

産官学協働研修1

理・卓越

自主企画研修

1

理・卓越

研修
科目群

海外研修

2

理・卓越

高度技術経営塾

2

理・卓越

備考

左記授業科目のうちから 2 単位以上選択履修すること。
博士研修は，在籍する研究科
専攻に応じて，別に指定する
理学研究科，工

専門
科目

博士研修

博士

学研究科，情報研修

科学研究科，環に合格

各専攻

境科学研究科，
医学系研究科，する

文学研究科，経こと

済学研究科各
専攻の授業科
目を修得することにより読
み替えるものとする。

1. 表に定められた授業科目の単位は，申請により在籍する専攻の修了要件単位として認められることがある。

− 125 −

5．JICA 開発大学院連携プログラムについて（JICA 外国人留学生対象）
変動地球共生学卓越大学院プログラムと JICA（独立行政法人国際協力機構）においては，連携機関として協働教育を実施しており，2021 年 10 月より，JICA 仙台防災枠組に貢献する防災中核
人材育成プログラムで東北大学大学院理学研究科，工学研究科，情報科学研究科に入学する留学生について，本卓越大学院プログラム授業科目を提供し，JICA 開発大学院連携プログラムを設定いたします。
JICA から派遣された外国人留学生は，大学院在学期間中に下記科目から 2 科目 4 単位を選択履修すること。
また，所属専攻の修了要件単位にカウントできるように，各専攻の教務係に関連科目の認定の手続きを行うこと。
2 単位①

世界リスクマネジメント学②

変動地球共生学特別講義 I（MC 対象）または変動地球共生学特殊講義 I（DC 対象）
2 単位③

防災システム論

2 単位− 126 −

学 際 高 等 研 究 教 育 院− 127 −

学際高等研究教育院の若手研究者養成の支援を希望する
博士課程前期 2 年の課程の 1 年次学生の皆さんへ
学際高等研究教育院（以下「研究教育院」という。）とは，既存の研究科や学術領域にとらわれず，新しいタイプの異分野融合による新領域の学際的研究を創造して，将来のアカデミアを担う
世界的な研究者を目指そうとする若手研究者を養成するための支援組織です。
研究教育院には，現在，博士前期課程 2 年次の修士研究教育院生と博士後期課程の博士研究教
育院生が合わせて 100 名ほど在籍しています。
修士研究教育院生になるには，研究教育院指定授業科目（以下「指定授業科目」という。）から
前期の 1 年次に 6 単位以上（ただし，他専攻又は他研究科等の指定授業科目を 4 単位以上）を履修した上で，自身が所属する研究科（環境科学研究科）に申請し，その推薦に基づき研究教育院の審査を受け，合格しなければなりません。
具体的には，前期 1 年次の 3 月までに指定授業科目を 6 単位以上修得し，指導教員の意見書を添え所属研究科の教務係（環境科学研究科教務係）に申請します。所属研究科で審査のうえで研究科の推薦書や成績表を添えて研究教育院へ推薦します。研究教育院では申請書を基に審査をして合格すれば前期課程 2 年次に修士研究教育院生として，奨学金の経済的支援や研究環境支援を受けるとともに，学際科学フロンティア研究所等の若手研究者などとの研究会やセミナーを通して，融合研究の視点の醸成や他分野研究者とのネットワーク形成などが可能となります。
また，修士研究教育院生であったものや修士研究教育院生以外で特に成績優秀な博士後期課程
1 年次生（医学，歯学，薬学履修課程は 2 年次生）から選抜される「博士研究教育院生」は，3 年間にわたり上記の支援を受けることができます。

学際高等研究教育院の詳しい内容や指定授業科目については，ウェブサイトやパンフレットをご覧願います。
学際高等研究教育院ウェブサイト

http://www.iiare.tohoku.ac.jp/

学際高等研究教育院における学生等に対する支援について○

学際高等研究教育院とは，既存の研究科の枠にとらわれず，新しいタイプの異分野融合からなる新領域の学際的研究を創造し世界トップレベルの研究者を目指そうとする若手研究者養成のための支援組織です。

○

いま，学問の領域は広がり，新しい研究分野がめざましい成果を挙げ始めています。新しい研究分野や融合領域を開拓しうる視野と発想の醸成を支援します。具体的には，既成の学術領
域のディシプリンにとらわれない，複眼的で幅広い視野と発想を育て，独創的な問題解決能力の育成を重視した実践的研究教育を支援します。

○

学際高等研究教育院の審査に合格した大学院学生は，所属研究科に在籍したまま，「研究教− 128 −

育院生」と呼ばれます。
博士課程前期 2 年の課程の 1 年次は，所属研究科所定の授業科目のほかに，学際高等研究教
育院の指定する授業科目（6 単位以上）を履修し，その修了時に，所属研究科に申請し，その推薦を受け，学際高等研究教育院の審査に合格した者は 2 年次への進級時に「修士研究教育院生」となります。（専門職学位課程は含みません。）
また，博士課程後期 3 年の課程への進学時に，所属研究科に申請し，その推薦を受け，提出する研究計画書及び成績が学際高等研究教育院の審査に合格した者は「博士研究教育院生」となります。例外的に修士研究教育院生以外の学生であって特に成績が優秀な者についても，申請を受け付けます。この場合，所属研究科所定の単位のほかに研究テーマの達成度に応じ 4 単位を履修することとなります。
なお，所属は，あくまで研究科にあることから，学位はそれぞれの研究科において授与されます。

○「修士・博士研究教育院生」においては，奨学金の支給，全領域合同研究交流会の開催等の各種支援が受けられます。

○

また，「博士研究教育院生」においては，融合分野のプログラム研究リーダーとして研究活動を展開しつつ成長できるよう，奨学金の支給等のほかに，国際会議等の海外研究集会において発表又は討議を行う「博士研究教育院生」に対し，旅費等の支援が提供されるよう検討しています。

○

各年度の支援内容については，学際高等研究教育院に配分される予算の状況により，変更になる場合があります。

東北大学学際高等研究教育院について
1 組織の位置付け
東北大学学際高等研究教育院は，21 世紀の先端学問領域で，卓越した研究グループに選ばれた研究者群（文部科学省の「グローバル COE プログラム」に採択された 12 グループ）を中核とし，各研究科から支援を受けて設置された若手研究者養成の支援組織です。
また，この組織は，新しいタイプの異分野融合からなる新領域の学際的研究組織の創出やグローバル COE 対応型大学院の形成を視野に入れながら，研究・教育に様々な新しい試みを展開
しようとする実践的な学内共同組織です。
2 理念
東北大学学際高等研究教育院の理念は，既存の学術領域の融合により形成された新融合分野の研究から世界に向けて発信される研究成果を基盤に活動を展開しようとするものです。ここでは，複眼的視野で多角的にみる見方が歓迎されるとともに，既存のディシプリンにとらわれ− 129 −

ない考え方も尊重されます。そして，既存の研究科の枠にとらわれず，新たなる総合的知を創造しうる世界トップレベルの若手研究者を養成することにあります。
3 支援の方策
学際高等研究教育院の審査に合格した修士課程又は博士課程（前期 2 年課程（以下「修士課
程等」という。））の 1 年次学生は，2 年次への進級時に「修士研究教育院生」となり，奨学金の支給，全領域合同研究交流会の開催等の各種支援が提供されます。
また，「修士研究教育院生」が博士課程（後期 3 年の課程）への進学時に学際高等研究教育
院の審査に合格した学生は，「博士研究教育院生」となり，同様の支援が提供されるほかに，国際会議等の海外研究集会において発表又は討議を行う「博士研究教育院生」に対し，旅費等の支援が提供されるよう検討しています。
ただし，学部 6 年課程を卒業した博士課程（医学，歯学及び薬学履修課程）に入学した者にあっては，2 年次進級時に学際高等研究教育院の審査に合格した学生が「博士研究教育院生」となります。
4 審査の申請
修士課程等の学生で「修士研究教育院生」を志願する者は 1 年次（令和 3 年度）に，所属する研究科所定の授業科目のほかに学際高等研究教育院が指定する 6 単位以上の講義の単位を修得した上で，その修了時に所属する研究科に申請します。学際高等研究教育院は当該研究科からの推薦をもとに審査を行います。学生への支援は翌年度になります。
また，「修士研究教育院生」で「博士研究教育院生」を志願する者（その他「修士研究教育院
生」以外の学生であって特に成績が優秀な者）は，進学時等に所属する研究科に申請します。
学際高等研究教育院は当該研究科からの推薦をもとに審査を行います。ただし，本院の予算が認められた場合に実施するものですので，詳しい内容は本院のウェブサイトをご覧ください。

− 130 −

Ⅴ

学

生

留

意

事

項

1 諸連絡・手続等
2 学籍
3 留学
4 表彰
5 教育職員免許状取得
6 授業料・奨学金
7 健康
8 事故防止9 防犯，犯罪行為等
10 ハラスメント
11 各種証明書発行
12 各種施設の利用
13 アルバイト
14 就職
15 プレ FD
16 東北大学工明会

Ⅴ
学生留意
事
項

学

生

留

意

事 項

1 諸連絡・手続等（1）学生に対する連絡事項は，原則として環境科学研究科ウェブサイト
http://www.kankyo.tohoku.ac.jp により行います。特に，学内向け情報の「教務係からのお知らせ」の画面については，日常的に見る習慣をつけることが大切です。また，各自の電子メー
ルアドレスへ配信する場合もありますので，環境科学研究科ウェブサイト「教務係からのお知らせ」と同様に，日常的に見る習慣をつけることが大切です。
あわせて，環境科学研究科掲示板のほか，関係研究科（専攻），関係研究所等の掲示板にも注意してください。
（2）連絡事項の見落としにより，周知事項や提出期日等の連絡の不徹底が生じて，取り返しのつかない事態を生ずることがありますので，十分注意してください。
（3）事務的な手続等は，環境科学研究科事務室または工学部・工学研究科事務室（教務課・経理課）
において行っています。
事務室の学生応接時間は，次のとおりです。
午前 8 時 30 分～午前 12 時 30 分

午後 1 時 30 分～午後 5 時 15 分

（ただし，工学部・工学研究科 経理課経理係は午前 9 時 00 分～午後 4 時 00 分）
なお，土曜日・日曜日・祝日（振替休日を含む）・一斉休業日（8 月中旬予定）及び年末年始（12 月 29 日～1 月 3 日）は業務を行いません。
（4）手続き等についての不明な点は，環境科学研究科事務室教務係又は工学部・工学研究科教務課・経理課各係に照会してください。
022-752-2235

環境科学研究科事務室教務係（内線）2247，2248
工学部・工学研究科教務課学生支援係

022-795-5822（内線）4624022-795-5827

工学部・工学研究科経理課経理係（内線）4625
区

学
籍

修
学

奨授
学業
金料

分

窓

口

時

期

学生証交付（再交付）

教務係

入学時

休学・退学・他大学院等修学・留学願

教務係

随時

現住所変更届

教務係〃

改姓・転籍，旧姓・通称名使用届

教務係〃

保護者等変更届

教務係〃

授業時間割表配布

教務係

4月

履修届

教務係

4 月・10 月

履修簿

教務係

3 月・9 月

授業料納付

口座引落としにより納付※窓口納付は工学部・工学研究科経理課経
理係

前期分
後期分

奨学金関係

教務係

掲示等により通知− 131 −

備考修了・退学時に返還

戸籍抄本等を提出

4 月下旬
10 月下旬学務情報システムに入力
学務情報システムで確認

窓口は 9:00～16:00

区

分

窓

口

時

期

備

考

保
健
衛
生

定期健康診断保健管理センター

掲示等により通知

学生教育研究災害傷害保険
学生教育研究賠償責任保険

教務係

入学時に手続き

学割証

自動発行機（教務係）

証
明
書
発
行

在学証明書（和文・英文）

自動発行機（教務係）

修了見込証明書（和文・英文）

自動発行機（教務係）

成績証明書（和文・英文）

自動発行機（教務係）

健康診断結果報告書（和文）

自動発行機

各種証明書（修了証明書等）

教務係

月曜日～木曜日までの申込みは，翌日午後交付
金曜日の申込みは，月曜日午後交付

体育館の使用工学部・工学研究科
教務課学生支援係

使用の 3 日前

講義室の使用管理する研究科，専攻（系）の事務室

その他※

保険料振込み時の受領書のコピーを提出

学割，在学証明書，修了見込証明書，成績証明書及び定期健康診断結果報告書の自動発行
機は，各キャンパスに設置されており，どの場所の自動発行機でも利用することが出来ます。
○自動発行機の設置場所
川内北地区（教育・学生総合支援センター1 階）

川内南地区（文科系総合研究棟玄関ロビー）

青葉山北地区（理学部・理学研究科教務窓口前）

青葉山東地区（工学部・工学研究科中央棟 1 階）

青葉山新地区（農学系総合研究棟本館 1 階エントランスホール）

星陵地区（星陵会館 1 階エントランスホール）

片平地区（エクステンション教育研究棟 1 階エントランスホール）

2 学籍（1）学生証①

学生証は，本学の学生であることを証明するものなので，常に携帯してください。

②

図書館での本の貸出及び証明書の自動発行機利用の際に必要です。

③

紛失又は汚損したときは，写真 1 枚（3cm×4cm）を添えて教務係に再交付の申請をしてください。
④

修了，退学又は除籍等，学籍を離れた際は，直ちに返却してください。

（2）学籍異動
休学，復学，退学しようとするときは，あらかじめ指導教員に相談の上，教務係に願い出てください。
願い出が遅れることによって，授業料を納付しなければならなくなることもありますので，願い出の時期に注意してください。
（詳しくは環境科学研究科教務係に確認してください。）①

休学
病気等の事情により休学しようとするときは，事前に保護者等の連署の上，指導教員及び教務センター長の承認を得て研究科長に願い出を行い，許可を得なければなりません。前期課程
及び後期課程とも 3 か月以上 1 年を超えない範囲で願い出ることができます。休学期間は在学− 132 −

期間に算入されません。休学の理由により，添付書類が必要な場合があるので，教務係に確認してください。
なお，休学期間は，通算して前期課程は 2 年，後期課程は 3 年を越えることができません。
②

復学
休学期間が満了した時は，復学届を提出してください。なお，休学期間中であっても，休学の理由がなくなったときは，事前に復学願を提出し，許可を得て復学することができます。病
気による休学で快癒による復学を願い出るときは，診断書の提出が必要です。

③

退学
病気，その他やむを得ない事情により退学しようとする時は，事前に保護者等の連署の上，指導教員及び教務センター長の承認を得て研究科長に願い出を行い，許可を得なければなりま
せん。

④長期履修学生の在学期間の短縮
長期履修学生に認定された学生で，長期履修による在学期間の短縮を希望する者は，「長期履
修学生在学期間短縮願」を提出し，承認を得なければなりません。なお，在学期間の短縮が許可された場合の授業料は，標準修業年限（前期課程 2 年，後期課程 3 年）分の授業料から既に納付済みの授業料を差し引いた分を新たに認められた修業年限で除した額となります。
（3）長期欠席
病気等の事情により欠席の期間が長期（3 か月以内）にわたるときには，指導教員及び教務センター長の承認を得て研究科長に届け出なければなりません。
（4）除籍
下記の一に該当するときは，除籍となりますので，十分注意してください。
一

病気その他の事故により，成業の見込みがないと認められる者

二

前期課程において 4 年，後期課程において 6 年在学しても，なお所定の課程を修了できない者
三納付すべき入学料を所定の期日までに納付しない者

四納付すべき授業料を所定の期日までに納付しない者

五

最長休学期間に達しても，なお修学できない者（5）身上の変更
変更した場合は，速やかに教務係に変更届を提出してください。
①

改姓・転籍・旧姓使用
氏名及び本籍地の変更が生じた場合は，変更届に戸籍抄本を添えて教務係に届け出てください。届け出をしない場合，諸証明書には最初に届け出たもので交付されるので注意してください。（修了後も同様です。
）
また，旧姓使用を希望する場合は，所定様式にて教務係に申し出てください。なお，認められた旧姓等と戸籍の原本との相違に関する説明はご本人よりお願いいたします。

②

本人及び保護者等の住所，連絡先の変更
住所及び連絡先（電話番号等）が明確でない場合，緊急時の連絡に支障がありますので，変更が生じた場合には速やかに届け出てください。

− 133 −

3 留学
本学では，海外の大学と学術交流協定を締結し，積極的に交流を進めています。協定校への留学及び留学計画については，教務係又は教育・学生支援部留学生課（川内北キャンパス，電話 022-795-7820）に問い合わせてください。
留学が決定した場合は，教務係で「留学」の手続きをしてください。
なお，12～13 ページも参照してください。
【大学間学術交流協定による留学】
本学の学生が海外の大学で教育を受けることは，将来，本学の研究教育の向上と活性化を促進するためのみならず，国際理解と友好親善を図り，我が国の国際的地位を維持する上で，重要となります。
このことから本学では，海外の大学と大学間学術交流協定を締結し，それぞれの大学へ毎年学生を派遣しています。
(1) 主な派遣大学（下記の大学の他，大学間学術交流協定校及び部局間学術交流協定校への応募も可能です。
）○ カリフォルニア大学（アメリカ合衆国）○ ワシントン大学（アメリカ合衆国）○ ペンシルベニア大学（アメリカ合衆国）○ パーデュー大学（アメリカ合衆国）○ 全北大学校（韓国）○ ウーメオ大学（スウェーデン）○ ロンドン大学（英国）○ ニューサウスウェールズ大学（オーストラリア）など

その他の学術交流協定校は，東北大学総務企画部国際企画課ウェブサイトから確認できます。
https://ie.bureau.tohoku.ac.jp/partners(2) 応募資格
応募資格は，次の全てを満たす者とします。
①

本学の学部学生又は大学院学生（外国人留学生を除く。）で，学業，人物ともに優秀な者②

専門分野に関し，派遣先大学において教育を受けるに十分な語学能力がある者③

留学期間終了後，本学に戻り学業を継続する者(3) 派遣期間
1 年以内を原則とします。なお，派遣大学によって派遣期間が異なります。
(4) 募集時期
派遣予定年の前年の 9 月頃に募集しますので，掲示等に注意してください。
(5) 留学経費
渡航費，滞在費等は自己負担となります。
派遣先大学での検定料，入学料及び授業料は協定に基づき徴収されません。
ただし，一部の大学については徴収されますので，教務係で確認してください。

− 134 −

(6) 奨学金①

独立行政法人日本学生支援機構の留学生交流支援制度（短期派遣）に基づく派遣留学生には，次のとおり奨学金が支給されます。
・奨 学 金：月額 8 万円程度（前年実績）
・採用人数：本学全体で 12 名程度（前年実績）
・支給期間：12 か月以内②

その他の奨学金
短期留学推進制度（派遣）に基づく短期留学推進制度以外に，各種奨学団体等による奨学金制度を利用することができます。募集要項は随時掲示で行います。

(7) 留学中の本学における学籍上の身分
大学間協定校への留学は，派遣留学生の所属学部（研究科）の認定により，学籍上原則として「留学」の身分によるものとします。派遣先大学で修得した単位の認定，本学における在学年数，授業料等の取り扱いについては，教務係で説明を受けてください。
(8) その他
派遣先大学では，TOEFL（Test of English as a Foreign Language）の成績に最低基準を設定していること があります。特に，欧米の派遣先大学は，入学許可の条件として，TOEFL iBT
79～80 点（PBT/ITP 550 点相当）以上とすることが多いので，各自志望大学の入学許可条件を確認してください。
大 学 院 学 生 で ， ア メ リ カ 合 衆 国 の 大 学 の 大 学 院 課 程 に 入 学 を 希 望 す る 場 合 は ， GRE（Graduate Record Examinations）の受験が義務づけられています。

4 表彰
本学では，東北大学の目標にかない，かつ，学業成績が優秀である学部学生及び大学院学生を選考の上，卒業・修了時に「総長賞」として表彰しています。また，環境科学研究科においては，学業成績及び研究成果等が卓越した学生を選考し，「研究科長賞」
として表彰しています。

5 教育職員免許状取得
学校教育法第 1 条に定める中学校，高等学校などの各学校の教員となるためには，教育職員免許法に定める所定の単位を修得し，各都道府県の教育委員会から授与される教育職員免許状を取得する必要があります。
ここでは，取得しようとする専修免許状と同教科の一種免許状を有する者及び授与を受けることができる者が，専修免許状を取得する場合の所要資格などについて説明します。
なお，一種免許状を取得していない者で，新たに専修免許状を取得しようとする者は，教育職員免許法に定める科目を修得しなければなりません。その所要資格などについては，出身大学（学部）での既修得単位及び教育職員免許法の改正等に伴い個々に修得科目（単位）が異なりますので環境科学研究科教務係に相談してください。
（1）取得できる免許状の種類及び教科
本研究科で取得できる免許状は次のとおりです。

− 135 −

中学校教諭専修免許状
社
理高等学校教諭専修免許状

会
科

地理歴史
理
科

（2）基礎資格及び最低修得単位数
本研究科で免許状を取得するための基礎資格及び最低修得単位数は次のとおりです。
大学・大学院において修得することを必要とする最低単位数

所要
資格

基礎資格

免許状
の種類
中
学
校
教
諭
高
等
学
校
教
諭

専 修 修士の学位を免許状 有すること

教科及び教職に関する科目
道徳，総合
的な学習
の時間等
教科及び 教育の基の指導法 教育実践 大学が独教科の指 礎的理解
及び生徒 に関する 自に設定
導法に関 に関する指導、教育 科目
する科目
科目
する科目
相談等に
関する科
目
28

一 種 学士の学位を免許状 有すること

28

10

10

7

28

10

10

7

（うち 24 単位は大学院の課程
において履修すること）

4
36

専 修 修士の学位を免許状 有すること

24

10

8

5

一 種 学士の学位を免許状 有すること

24

10

8

5

（うち 24 単位は大学院の課程
において履修すること）

12※教育公務員特例法等の一部を改正する法律（平成 28 年 11 月 28 日法律第 87 号）による改正後の「教育職員免許法」及び「教育職員免許法施行規則及び免許状更新講習規則の一部を改正する省令（平成29 年文部科学省令第 41 号）」が平成 31 年 4 月 1 日から施行されました。これに伴い，改正前の「教科に関する科目」，「教職に関する科目」及び「教科又は教職に関する科目」は「教科及び教職に関する科目」に変更になっていることに留意してください。

（3）大学が独自に設定する科目について
本研究科で免許状を取得するための大学が独自に設定する科目の単位及び履修方法は，教務係に問い合わせてください。
（4）教育職員免許状の申請について
教育職員免許状は，大学が発行するものではなく，都道府県の教育委員会への申請に基づき授与されるものです。ただし，在学中の者の免許状については，本学で宮城県教育委員会に一括して申請を行っており，申請手続きを行った者は，学位記授与式の日に免許状を受け取ることができます。なお，この申請手続きについては，11 月頃に掲示等でお知らせします。
（5）教員免許更新制について
平成 19 年 6 月の改正教育職員免許法の成立により，平成 21 年 4 月 1 日から教員免許更新
制が導入されました。
− 136 −

教員免許更新制の基本的なポイントは次のとおりです。
①

更新制の目的は，その時々で教員として必要な資質能力が保持されるよう，定期的に最新の知識技能を身に付けることで，教員が自信と誇りを持って教壇に立ち，社会の尊敬と信頼を得ることを目指すものです。
平成 21 年 4 月 1 日以降に授与される教員免許状には 10 年間の有効期間が付される②

ことになり，更新のためには，免許状の失効前の 2 年間で 30 時間以上の免許状更新講習（文部科学大臣の認定を受けて大学などが開設する，最新の知識技能の修得を目的とする講習。）の受講・修了が必要です。

6 授業料・奨学金（1）授業料の納付
入学時に届出のあった金融機関の預金口座から引き落して納入（口座振替）していただくことになります。口座振替手続は，工学部・工学研究科経理課経理係窓口にて取り扱います。
なお，口座引落しの際の授業料の領収書の発行を希望する場合は経理係へ申し出てください。
（2）入学料免除・授業料免除・徴収猶予・月割分納願①

入学を許可された者で，経済的理由により入学料を納入することが著しく困難であると認められ，かつ，学業が優秀であると認められる者に対しては，願い出により，入学料の全額又は半額が免除されることがあります。また，入学料を納付期限までに納付することが困難であると認められ，かつ，学業が優秀であると認められる者に対しては，願い出により，入学料の徴収猶予が許可されることがあります。

②

経済的理由により授業料の納付が困難であると認められ，かつ，学業が優秀と認められる者に対しては，願い出により，授業料の全額又は半額又は 3 分の 1 の額が免除されることがあります。また，授業料を納付期限までに納付することが困難な者は，徴収猶予又は月割分納が許可されることがあります。
いずれも，学期ごとに所定の期日まで川内北キャンパスの教育・学生支援部学生支援課経済支
援係に許可を願い出てください。

（3）奨学金関係① 日本学生支援機構奨学生，地方公共団体及び財団法人等の奨学生，並びに本学独自の奨学生の募集については，募集の都度，周知します。
② 日本学生支援機構の奨学生となっている者は，年に 1 回，教務係に「奨学金継続願」を提出し，適格認定手続を行ってください。所定の期日までに奨学金継続願を提出しない場合は，奨学生の資格を失うことになりますので，十分に注意してください。

7 健康（1）保健管理センター
保健管理センターは，学生の健康を保持し，さらに増進することを目的として，健康に関する種々の業務を行っています。保健管理センターには，川内北キャンパスのほか片平キャンパ
スなどにも保健室があり，健康相談や診療を行っています。
身体的・精神的な健康に関する疑問，悩みごと，心配ごとなどがあれば遠慮なく訪問してください。
− 137 −

①

定期健康診断学生の定期健康診断は，全学生を対象として年 1 回（在学生は 5 月，新入生は 4 月又は 10月）に実施しています。これは，疾病を早期に発見し，適切な健康指導を行うためですので，必ず受診してください。なお，受診しない場合には，就職活動等に使用する健康診断書の発行ができませんので注意してください。

②

特別健康診断放射線取扱い・有機溶剤使用・VDT（Visual Display Terminals）使用の学生には，それぞれの障害防止のために，
特別健康診断を行っています。該当する学生は必ず受診してください。
実施時期等については，その都度掲示等でお知らせします。
なお，受診日が近づいたら，過度の飲食・運動等を避けてください。

③

専門医による健康相談
相談希望者は，予約の上，訪問してください。
相談項目
消 化 器 疾 患
メンタルヘルス
生活習慣関連疾患
循 環 器 疾 患
禁 煙 外 来

④

相談日
月・木
火・木・金
火
木
火

相談時間

相談場所

9：30～11：30
13：00～16：15＊予約が必要保健管理センター
川内北キャンパス
022-795-7829

健康相談及び診療
最寄りの保健室に申し込んでください。
ただし，学医による健康相談及び診療は，各診療施設において次のように行っています。
（休
診日は，その都度掲示等でお知らせします。）
受付時間

平日

保健室名

午前 9：00～11：30
健康診断日（看護師常勤）

午後 1：00～4：15

学医による健康診断・診療
科

別

内
科
保健管理センター
外科
月～金（川内北キャンパス）（午前・午後） メンタルヘルス
022-795-7829
歯
科
片平保健室
金（午後）
内
科
022-217-5022
工学部保健室火（午後）内科
022-795-3667
農学部保健室月・水（午後）内科
022-757-4036（青葉山コモンズ）
医・歯学部保健室木（午後）内科
022-717-8192
⑤

※は要予約

相

談・診 療 日

月～金（午前・午後）
水（午前）・月～金（午後）※火・木・金（午前・午後）※月（午後）
・火・金（午前）
金（午後）
火（午後）
月・水（午後）木（午後）不慮の事故による怪我等の処置
事故等により怪我を負った場合は，保健管理センター又は保健室に連絡した上，処置を受けてください。
授業中に起きた事故等により医療機関での受診が必要な場合で，東北大学病院で受診した場− 138 −

合のみ，研究科が医療費を負担する制度があります。研究科負担で大学病院を受診する場合には，病院窓口で，正課・研究中の事故であることを伝えるとともに，「研究災害診療証明書」の提出が必要です。緊急で，証明書を持参せずに受診した場合は，その場で医療費の支払いはせず，教務係において速やかに（できるだけ当日または翌日までに）「研究災害診療証明書交付願」の交付手続きを行ってください。期間内に手続きを行わない場合は，医療費は本人負担となります。手続きは事情を知る代理の方でも可能です。詳細は，環境科学研究科教務係（内線 962235）に問い合わせてください。
⑥

健康診断証明書の発行
進学，就職及び奨学金の申請に必要な健康診断証明書は，保健管理センター（川内北キャンパス）で発行しています。発行は即日交付となります。電話での申し込みは原則として受け付けません。
提出先から健康診断の発行機関を指定されている場合や診断証明項目によっては発行できな
いことがあります。また，定期健康診断を受診しなかった場合は，発行できません。
なお，奨学金申請等のため定期健康診断の実施前に健康診断書の必要が生じた場合及び定期
健康診断実施時に教育実習・休学等のため受診できなかった場合には，特別に健康診断を実施しますので，教務係に申し出て，証明書（任意の用紙）を持参の上，保健管理センターに申し出てください。
受付時間

⑦

平日

午前 8:45～12：30

午後 1:00～4:45

食生活相談
親元を離れた生活は，嗜好のおもむくままの偏食になりがちです。食生活の欠陥は，将来の健康に悪影響を及ぼす原因になります。偏った食生活の改善のための一助として，栄養診断や補食・外食のとり方，合宿時の献立等について，栄養士が相談に応じています。
（要予約）TEL⑧

022-795-7836

東北大学病院への紹介
保健管理センターのほか，本学には，東北大学病院があります。保健管理センター・各保健室等では，必要に応じ紹介状を発行していますが，東北大学病院は特定機能病院となっており，
初診時には別途料金が加算されます。
なお，東北大学病院を利用する場合には，健康保険証を必ず持参してください。

（2）学生相談所（学生相談・特別支援センター）
学生相談所はこころ豊かな学生生活をサポートします。
大学生活の中でさまざまな問題にぶつかって，混乱し，悩み，不安になったとき，こころが疲れたと感じたとき，そんなとき，気軽に相談してください。
相談内容についての秘密はかたく守られますので，安心して相談してください。
相談の方法
・直接，学生相談所に来所するか，電話や電子メールにて予約をおとりください。
・家族や友人，サークルや研究室のスタッフなど，本人以外の関係者からの相談も受け付けています。
TEL 022-795-7833（直通）郵便 〒980-8576 仙台市青葉区川内 41 東北大学学生相談所
E-mailgakuso@ihe.tohoku.ac.jp− 139 −

相談できる時間帯：
月曜日から金曜日（祝日及び年末年始は休みです。）午前 9 時 30 分～午後 5 時
学生相談所・特別支援室の場所：

川内北キャンパス（3）環境科学研究科の相談体制
環境科学研究科では，学生の相談窓口を図のとおり設けています。生活その他のことで助言を求めたいときは，指導教員，専攻・コース主任・副主任又は教務係に気軽にご相談ください。

【図

学生の相談の流れ図】

教育相談窓口（022-752-2235）
eco@mail.kankyo.tohoku.ac.jp

研究科長※教務係長受信専攻主任・コース主任・副主任（下記参照）

運営会議

指導教員
環境科学研究科教務係（022-752-2235）

学 生

kankyo.kyomu@grp.tohoku.ac.jp

教務センター

ハラスメント相談窓口
相談員（下記参照）
soudan@mail.kankyo.tohoku.ac.jp※教務係長受信

学生相談所（022-795-7833）川内北キャンパス
gakuso@ihe.tohoku.ac.jp

特別支援室（022-795-7696）川内北キャンパス
t-sien@ihe.tohoku.ac.jp

工学研究科の学生相談施設（青葉山東キャンパス）①工学研究科各系学生支援室− 140 −

② カウンセリングルーム（下記②参照）

①

教育相談室
学生生活で困っていること，進路のこと，講義，研究の悩みなど，各コースの相談員に気軽に相談してください。
（令和 3 年度）
相 談 員
教
育 先進社会環境学専攻
相談 先端環境創成学専攻
室
材料環境学コース
相先端環境創成学専攻
談
応用環境化学コース
員
先端環境創成学専攻
文化環境学コース

連絡先等
高橋

弘
教授

成田 史生
教授

TEL 022-795-7394
hiroshi.takahashi.b3@tohoku.
ac.jp
TEL 022-795-7342
narita@material.tohoku.ac.
jp

相談
受付
時間

場 所
（研究室等）

随時

環境科学研究科
研究棟 3 階 303 号室

随時

工学研究科マテリアル・
開発系
教育研究棟 5 階 515 号室

壹岐 伸彦
教授

TEL 022-795-7221
iki@tohoku.ac.jp

随時

化学・バイオ系研究棟本館 6 階 W601

明日香 壽川教授

TEL 022-795-7557
jusen.asuka.a3@tohoku.ac.
jp

随時

川内北キャンパス
川北合同研究棟
3 階 315 号室※相談者の了承のもと，相談の内容に応じ，関係部署とその内容を共有することがあります。

②

工学研究科の学生相談施設
工学部・工学研究科等の学生相談施設として，青葉山東キャンパス内（工学部管理棟 5 階）に「各系学生支援室」「カウンセリングルーム」が設置されており，環境科学研究科の学生も利用できます。修学上及び生活上の問題や悩みが生じたときには，できるだけ早く相談することをおすすめします。相談内容は原則として秘密事項として取り扱われますが，相談員のみでは解決できない事項については，本研究科の関係教員と協議して，相談に沿うようにいたします。
【利用対象】工学研究科・工学部，情報科学研究科，環境科学研究科，医工学研究科に所属する学生
開室時間・連絡先等の詳細は，下記の工学研究科ウェブサイト「在学生の方へ」から「学生相談」により確認してください。
http://www.eng.tohoku.ac.jp/v-student/common/counseling.html③

ハラスメント被害の相談の方法
1．相談員への連絡は面談・電話・メールなど，相談者の都合のよい方法を選ぶことができます。

2．事情聴取に際しては，相談者は，立会人・付添人を同席させることができます。立会人・付
添人は，学内者・学外者を問いません。
3．ハラスメント相談員の氏名と連絡先（令和 3 年度）

＊相談用アドレス

職 名
教 授
教 授
教務係長

研 究 室 等
環境科学研究科本館 5 階 503 号室
環境科学研究科研究棟 2 階 207 号室
環境科学研究科本館 2 階事務室

氏
名松八重 一代岡本敦
菅田
宙

soudan@mail.kankyo.tohoku.ac.jp
連 絡 先℡ 022-752-2264℡ 022-795-6334℡ 022-752-2235

4．相談者は，学生相談所の相談窓口を利用することもできます。
学生相談所の利用方法については以下の URL を参照してください。
http://www.ccds.ihe.tohoku.ac.jp/front/counseling_office/− 141 −

8 事故防止（1）事故の種類と原因
大学院での研究には，高度な実験が伴います。また，社会生活面でも広範囲な活動が求められてくるでしょう。それだけに，学内外で様々な災害や事故に遭遇する可能性があり，どのような事故が起こっているのかを良く知っておく必要があります。
①

授業や研究中の事故
授業や研究では未知の領域を対象とすることが多いため，実験器具や薬品の扱い方を間違えると，身体に重大な障害を負うなど，他人を巻き込む恐れのある爆発や火災事故にもなりかねません。従って常に不測の事態を想定し，安全についての十分な配慮が必要です。

②

課外活動中の事故
課外活動を積極的に行うことは，人間形成の面でも大切なことです。しかし，本学では課外活動施設や練習場が市内各所に分散しているため，本来のスポーツなどによる事故以外に，課外活動施設等との往復中におけるバイクや自家用車などの交通事故も増加しています。また，新入生歓迎コンパ等における，いわゆる「一気飲み」による急性アルコール中毒など，分別をわきまえない事故も後を絶ちません。ちょっとした軽い気持ちの悪ふざけでも重大な過失につながることがあります。

③

通学途中の事故
川内・青葉山地区は高台にあるため，傾斜がきつく見通しの悪いカーブがあり，またキャンパス内を市道が通っているため，交通量も多く，交通事故が発生し易い道路状況になっています。
また，冬期間は道路がしばしば凍結状態となり，それによるスリップ事故も発生しています。
融雪対策としての融雪剤が逆にスリップ事故の元になることもあります。冬季は特に道路状況が悪いことを十分頭に入れておく必要があります。

④

私生活上の事故
社会の多様化に伴って，以上のようないわゆる事故とは別に，サラ金，キャッチセールス，
インターネット詐欺等私生活上の各種トラブルや事件に巻き込まれる例も最近多くなっていますので，細心の注意を払ってください。

（2）事故防止の対策
本学は，学生の自主性を尊重しており，そこには自ずと自己責任を伴います。それが，‟atyour own risk”の精神です。危険を予知し事故防止に注意を払うことは，科学を学ぶ者として最も基本的なことです。
事故に対する自己責任の原則を念頭に入れて，平常から安全に留意し，事故を未然に防ぐ心構えを持つことが何よりも大切です。
①

実験
実験では，まず服装にも注意を払わなければなりません。例えは，肌を露出しないとか，不必要な飾りの着いた服を着用しないとか，安全に対する常識が必要です。裾が機械に巻き込まれた例もあります。歩く場合にも，機械・器具に触れないように，また，薬品などを転倒させないように注意してください。ガラス器具一つをとっても大ケガをすることがありますし，破裂・爆発を伴うときには，重傷や失明など大事故にもつながります。目の損傷を受けた事故では，防御メガネを着用していれば防ぐことができたものが大部分です。ちょっとしたことでも− 142 −

気を抜かない用心深さが必要です。
研究で特殊装置に携わる場合は，関連の安全講習会も積極的に受講してください。
②

交通事故
最近の交通事故では，加害者としてのケースが多く報告されています。加害者になると一般社会人として責任が問われることになりますし，場合によっては，指導教員や両親が呼び出されるなど，多くの人に迷惑をかけることにもなります。自動車はもちろんバイクや自転車での通学の際には，交通規制を守り，また安全にはくれぐれも細心の注意を払ってください。
また，自動車通学の場合，冬期間は必ずチェーンやスタッドレスタイヤ等の装備着用を行ってください。交差点や曲がり角では，特にスピードの出し過ぎに気をつけましょう。見た目には大丈夫そうでも路面がアイスバーンになっているときもあります。一方，降雪時のバイク・自転車による通学は事故の元であり，厳に謹んでください。

（3）事故発生時の措置
実験や研究の際，万一事故が起こった場合には，すぐに大きな声で周りの人の注意を引くことが大切です。周りの人の助けが得られることと，周りの人を事故に巻き込まないようにするためです。事故があまり大きくないと思われても，必ず他の人に知らせて，複数の判断で対処しましょう。一人だけの判断は得てして事故を大きくし，危険性を増すことがあります。
事故における対処の原則は，まず危険物を遠ざけ，避難路を確保する。事故の程度が大規模でなく，安全が確認できたなら，消火活動などの事故に対する措置をとる。一次措置により，事故現場を離れられると判断したときは，直ちに教員・職員に連絡し，その後の措置についての判断を仰ぐ。そばに人がいたら，連絡を頼むなど，役割分担をして，迅速な処置を行いましょう。
もし事故で負傷者等がでたならば，次のような点に留意して処置します。
a．負傷者等を寝かせる（ショックで倒れるのを防ぐ）。顔が紅潮しているときは頭を少し下げ，嘔吐感があるときには顔を横に向かせる。
b．出血，火傷，骨折等の症状を見落とさないよう調べる。大出血，呼吸停止，中毒については早急な措置が必要です。
c．被服類を除去する必要があるときには，無理に脱がせず，被服を切り取る。
d．負傷者等をむやみに動かさず，温かく保つ。
e．意識不明の負傷者等に水その他のものを飲ませない。
f．自己の負傷を見せないように元気付け，見物人を遠ざける。
また負傷者等がでたときには，保健管理センターに連絡をとり，処置を受けてください。緊急の場合には，東北大学病院高度救命救急センター等に連絡し，処置を受けるとともに保健管理センターに連絡してください。
研究中に起きた事故のために診療が必要なときには，東北大学病院において所属部局の負担で診療を受けることができますので，教務係に申し出て証明書を取得してください。
事故が発生したときには，教員の処置を仰ぎ，警察・消防署・病院等関係機関への連絡を頼
むことが原則です。ただし，直ちに教員に連絡が取れない状況で，かつ生命に係わると判断された場合には，自ら通報してください。
震災などの大きな災害が発生したときには，安否をできるだけ速やかに教員や教務係に連絡− 143 −

することが必要です。
また，事故以外の様々な盗難やトラブルもあるかもしれません。そのようなときには学生相談所を利用してください。
（4）災害補償制度
正課授業中や通学中の事故，学内外活動中の事故など，予期することのできない事故に備えて，本研究科では，学研災，学研賠（日本人学生対象），インバウンド付帯学総（外国人留学生
対象）への加入を全学生に義務づけています。
学研災（学生教育研究災害傷害保険）は，正課授業中の事故，大学行事など課外活動中の事
故及び通学途中に生じた予期することのできない事故によって自己の身体に傷害を被った場合の災害補償を，学研賠（学生教育研究賠償責任保険）は正課中，学校行事中，課外活動中又はその往復で他人にケガを負わせたり，他人の財物を損壊した事により被る法律上の損害賠償への補償を目的とした保険制度です。
また，外国人留学生向けのインバウンド付帯学総（外国人留学生向け学研災付帯学生生活総合保険）は，海外からの留学生が安心して日本での留学生活を送れるように，留学中（日常生活を含む。）に発生したケガ・病気・事故の賠償責任等を補償する保険で，留学期間に合わせ月単位で加入できます。この保険は学研災に加入した留学生が加入対象者であり，この保険に加入した場合は学研賠に加入する必要はありません。
これらの保険の加入手続き，事故に遭ったときの保険金の請求手続きについては，教務係に問い合わせてください。

9 防犯，犯罪行為等（1）防犯等について
大学生活においては，大学の自由な雰囲気に気持ちがゆるみがちです。当然のことながら，自由な環境というものは各個人の良識ある行動に支えられ維持できるものです。
その意味でも，
以下のような犯罪の当事者にならないよう，また巻き込まれるような心の隙を作らぬよう意識してほしいものです。
大学構内では，度々バイクや自転車あるいは金銭等の盗難が発生しています。所定の場所以外に駐車しておいたバイクが盗難にあったなどのケースもありますので，自動車はもとよりバ
イクや自転車は所定の場所に駐車・駐輪するよう厳守してください。
また，防犯上，学内での携行品の管理，特に現金，貴重品の取り扱いに十分気をつけてくだ
さい。教室や研究室を退室の際，不用意に財布を机の上に置き忘れ，気がついて戻ってみると無くなっていたなどの届出がしばしばあります。なお，紛失物は最寄の事務室に届いている場
合もありますので，確認してください。
また，非常に物騒な話ですが，夕方暗くなってから帰宅しようとしていた学生が，駐車場で後方から金槌状の物で頭部を殴打されるという事件もありました。残念ながら，大学構内は必
ずしも安全とは言えない状況ですので，盗難や事件にあわないよう，平常からくれぐれも注意
してください。もし，不幸にしてそのような事態に遭遇したときは，直ちに医師又は救急車を呼ぶ等，救護の措置を採り，速やかに最寄りの事務室又は警務員室に連絡してください。
一方，学外においては，コンパで飲み過ぎて泥酔し，路上で寝込んで警察署に保護された，あるいは急性アルコール中毒で病院に救急車で搬送されたなどの不祥事が少なくありません。
− 144 −

市民の一人としても周りに迷惑をかけるような行為は厳に慎まなければなりません。
また，過去に，窃盗の共犯の容疑で逮捕されるという重大事件がありました。学内駐車場でも，他人のバイクを無断で使用していたところを発見されたという事件もありました。いずれのケースも当事者には厳しい懲戒処分が下されています。
（2）セキュリティ・ポールについて
環境科学研究科本館や附属図書館農学分館がある青葉山新キャンパスには屋外で緊急事態が発生した場合の非常通報用の設備としてセキュリティポールが配置されています。

10 ハラスメント（1）社会としての大学
教育及び研究を目的とする大学は，学生，教員，職員によって形成される一つの社会です。
この社会を構成する個人個人の人格は如何なる意味においても尊重されなければなりません。
年令・性別・国籍などによる差別的行為や，他人を精神的・肉体的に傷つける行為は決して許されるものであってはなりません。しかし，良識の府としての大学においても，外部からの不法な侵入者や構成員自身によって不幸な事態がもたらされることも想定する必要があります。
（2）ハラスメントとは本学のハラスメント防止対策が対象とするハラスメントとは，セクシャル・ハラスメントまたは教育研究ハラスメントに該当する人権侵害行為をいいます。
〈セクシャル・ハラスメント〉
他者を不快にさせる性的な言動による人権侵害行為【行為の類型】○優越的な地位を利用した意に反する性的言動○就学・就労・教育・研究環境を損なう性的言動○不当な性差別的意識に基づいた言動※などある言動がセクシャル・ハラスメントにあたるかどうかは，それを行われた者の受け止め方によるものであって，その言動を行う者の感覚で判断されるものではありません。

〈教育研究ハラスメント〉
教育研究における優越的な地位等を利用した不適切な言動による人権侵害行為（いわゆるアカデミック・ハラスメントやパワーハラスメントなどが対象となります。）【行為の類型】○学習・研究活動妨害○卒業・進級妨害○指導義務放棄・指導上の差別○誹謗・中傷○選択権の侵害○不当な経済的負担の強制○不適切な環境下での指導の強制○職場のパワーハラスメント○研究成果の搾取○権力濫用

○精神的虐待○暴力○プライバシーの侵害など（3）ハラスメントを受けたと思ったら○あなたがハラスメントを受けたと思ったら
もしも，あなたがハラスメントを受けたと思ったら，勇気をもって自分の気持ちを相手に対してはっきりと意思表示しましょう。気持ちを相手に伝えることで，解決につながることもあります。

− 145 −

また，信頼できる人や相談窓口に相談しましょう。本学では，学内・学外の相談窓口（学外はセクシャル・ハラスメント限定）を設置しています。相談員は，プライバシーを守り，あな
たの意志に沿って，あなたと一緒に考えてくれます。相談したことであなたが不利になることはありません。我慢してひとりで悩んでいても問題は解決しません。勇気を出して行動することが解決の第一歩になります。
○自分の周りで，ハラスメントを受けている人がいたら，親身に相談にのってあげましょう。
また，加害者への注意や相談窓口への同行など，積極的に協力してあげることも必要です。
あなたの周りに誰にも言えずひとりで悩んでいる被害者がいるかもしれません。あなたが気づいた場合は，決して傍観者にならず被害者の力になってあげてください。
（参考）ハラスメント防止等規程・ガイドライン公開「東北大学ハラスメント防止対策」
http://www.bureau.tohoku.ac.jp/jinji/open/harassment/new_harassment/top/top.htm（4）相談窓口（7（3）③も参照してください。）

本学では学内におけるハラスメントに対処するために，次の相談窓口を設けています。相談
内容の秘密は固く守られますので，できるだけ速やかに相談するようにしてください。相談したことで，あなたが不利になることはありません。
○ハラスメント全学学生相談窓口（学生相談所・特別支援センター隣り）○環境科学研究科教務係

電話022-795-7812

電話022-752-2235○学外の相談窓口
東北大学では，専門業者（ティーペック株式会社）に委託し，学外にも相談窓口を設置しています。

電話 0120-7830-59（フリーダイヤル）

また，ハラスメントに関する一般的質問等についても遠慮なく申し出てください。

11 各種証明書発行（1）修了証明書，厳封を要する成績証明書等を必要とする時は，教務係に申し出てください。
（2）修了見込証明書，成績証明書，在学証明書及び学割は，各キャンパスの自動発行機で発行できます。
（3）修了後，各種資格取得等のため諸証明書を必要とする時は，所要の切手を貼付した返信用封筒を同封し，下記事項を記入の上，環境科学研究科教務係に申込み願います。
課程及びコース・入学及び修了年月日・氏名・生年月日・本籍地・電話番号（連絡先）
・
証明書の種類及び枚数・必要理由及び提出先※英文証明書の場合は，上記事項のほかに氏名をローマ字で記入してください。
※学部生時代の証明書（卒業証明書，成績証明書など）は，出身学部に申込み願います。

12 各種施設の利用（1）講義室の使用
環境科学研究科学生のみで，講義室を使用して集会等をしようとする時は，使用日の 3 日前①

までに環境科学研究科長に願い出て許可を得てください（受付は教務係）。

− 146 −

②

集会等の取扱いについては，「学生団体，集会，掲示，印刷物配付等の内規」によります。

（2）体育館の使用
体育館は，青葉山地区の部局の学生及び職員の体育活動に使用することができます。また，体育館を使用する場合は，所定の使用願を使用日の 3 日前まで工学部・工学研究科学生支援係に提出して，その許可を受けてください。なお，使用を許可されたら，「体育館使用心得」を守って使用してください。
（3）図書館の利用
本学には，附属図書館本館の他，医学分館，北青葉山分館，工学分館，農学分館が設置されています。また，研究科や研究所の部局図書室もあります。
利用手続きは図書館ごとに異なりますので，ご利用になりたい図書館の利用案内（下記のホー
ムページ）をご覧ください。
http://www.library.tohoku.ac.jp/

東北大学附属図書館

13 アルバイト
本学では，アルバイトを希望する学生のために，家庭教師・アルバイトを紹介しています。
なお，アルバイトに従事するにあたっては，学業に支障をきたさないように心がけてください。
（1）掲示板（川内北キャンパス教育・総合支援センター東棟 3 階）による紹介①

家庭教師
掲示板の情報により，希望する家庭教師については，キャリア支援センター（教育・学生支
援部キャリア支援事務室就職係）窓口（川内北キャンパス教育・学生総合支援センター東棟 3階）に申し出てください。

②

アルバイト（学内の求人のみ）
掲示板の情報により，各自，希望するアルバイト先に直接，電話連絡をしてください。

○上記アルバイトに関する問い合わせ先
東北大学キャリア支援センター（教育・学生支援部キャリア支援事務室就職係）
TEL 022-795-7770
E-mail：shien@grp.tohoku.ac.jp（2）東北大学アルバイト紹介システムによる紹介
本学では，アルバイト紹介業務の一部を株式会社ナジック・アイ・サポートに委託し，同社がウェブ上で運営する『学生アルバイト情報ネットワーク』のなかの「東北大学アルバイト紹介システム」の求人情報を使い，アルバイトを紹介しています。
システムの利用に当たっては，新規登録し，ID とパスワードを取得し，ログインする必要があります。
東北大学アルバイト紹介システム

http://www.aines.net/tohoku/（※キャリア支援センターのウェブサイトからも，システムへのアクセスが可能です。）

14 就職
求人情報や就職活動に関するお知らせは，本研究科ウェブサイト及び本学キャリア支援セン
ターのウェブサイトにて各種情報提供をしています。
環境科学研究科 在学生の方へ 就職活動
− 147 −

http://www2.kankyo.tohoku.ac.jp/kyomu/list08.html
キャリア支援センター
http://www.career.ihe.tohoku.ac.jp/※博士後期課程対象のイノベーション創発塾，留学生対象の東北イノベーション人
材育成プログラム(DATEntre) 等についても掲載

15 プレ FD
本学では，博士後期課程学生を対象とした学識を教授するために必要な能力を培うための機会（いわゆる「プレ FD」）として，高度教養教育・学生支援機構 大学教育支援センターにおいて大学教員準備プログラム（PFFP: Preparing Future Faculty Program）を提供しています。
本プログラムは通年で実施するもので例年，春に募集を行っていますが，プログラムの中には単発で参加できるセミナー（PD セミナー）や動画等オンラインにて学習が可能なもの（PDP
online）もあります。詳細は，以下のウェブサイトにて確認してください。
大学教育支援センター

http://www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/

大学教員準備プログラム（PFFP）

http://www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/pffp/

PD セミナー

http://www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/pdp/pdp_2019/

PDP online

http://www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/PDPonline/

16 東北大学工明会
工明会は，工学部，工学研究科，情報科学研究科，環境科学研究科及び医工学研究科に在学する学生諸君と教員等で組織され，その相互親睦と学園生活の向上を図ることを目的としている親睦団体です。
工明会には，各種の事業を実施するための機関として，総務及び運動の 2 部があります。
年間行事として大運動会（5 月下旬又は 10 月中旬），茶会（11 月下旬）及び会誌の編集・発行を行っています。
運動部主催の大運動会は，恒例の催しとして，全学によく知られています。
伝統を生かし，これを更に充実させるとともに，清新の企画を加えることも新入会員の果たすべき活動の場です。
工明会は皆さんの充実した学生生活のために大いに活用されることを望んでいます。

− 148 −

Ⅵ

諸

規

程

東北大学大学院環境科学研究科規程
東北大学大学院環境科学研究科履修内規東北大学大学院通則
東北大学大学院通則細則
東北大学学位規程
東北大学大学院環境科学研究科学位論文に係る評価に当たっての基準
東北大学研究生規程
東北大学研究生規程細則
東北大学における入学料の免除及び徴収猶予に関する取扱規程
東北大学学生の授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の取扱いに関する規程
学生団体，集会，掲示，印刷物配布等の内規

Ⅵ
諸 規 程

東北大学大学院環境科学研究科規程
制
定 平成 15 年 4 月 1 日 規第 42 号
日 規第 号
最新改正 令和 3 年 月

目次
第 1 章 総則（第 1 条－第 2 条）
第 2 章 入学，再入学，進学，編入学，転科，転入学及び転専攻（第 3 条－第 6 条）
第 3 章 教育方法等（第 7 条－第 11 条）
第 4 章 他の大学院等における修学及び留学（第 12 条－第 16 条）
第 5 章 課程修了（第 17 条－第 23 条）
第 6 章 科目等履修生（第 24 条－第 29 条）
第 7 章 特別聴講学生及び特別研究学生（第 30 条－第 32 条）
附則
第 1 章 総則
第 1 条 東北大学大学院環境科学研究科（以下「本研究科」という。
）における入学，教育方法，課程修了等については，東北大学大学院通則（昭和 28 年 11 月 16 日制定。以下「通則」という。
）
及び東北大学学位規程（昭和 30 年 1 月 1 日制定）に定めるもののほか，この規程の定めるところによる。ただし，環境科学研究科長（以下「本研究科長」という。
）は，この規程にかかわらず，
必要に応じ，環境科学研究科委員会（以下「本研究科委員会」という。
）の議を経て，特例を定めることができる。
第 1 条の 2 本研究科は，地域から地球規模にわたる環境問題の解決及び持続可能な社会の創出を目指して，社会，自然，技術を支える理論及び方法に関する教育研究を行うことにより，環境問
題に関する幅広い知識及び理解力を有し，かつ，深い専門性及び国際性を持った人材を育成することを目的とする。
第 2 条 本研究科に，次の専攻を置く。
先進社会環境学専攻
先端環境創成学専攻
2 先端環境創成学専攻に履修上の区分として次のコースを置く。
材料環境学コース
応用環境化学コース
文化環境学コース
3 先端環境創成学専攻の学生は前項に定めるコースのいずれかに所属するものとする。
第 2 章 入学，再入学，進学，編入学，転科，転入学及び転専攻
第 3 条 通則第 11 条の規定による入学志願者に対する選考方法は，本研究科委員会の議を経て，− 149 −

本研究科長が別に定める。
第 4 条 通則第 13 条の規定による再入学を願い出た者については，退学又は除籍の後 2 年以内に限り，選考の上，許可することがある。ただし，特別の事情がある者については，退学又は除籍の後 2 年を超えたときにおいても許可することがある。
2 前項の選考方法は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長がその都度定める。
3 第 1 項の規定により再入学を許可された者の既に修得した授業科目及び単位並びに在学期間の一部又は全部の認定は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長がその都度行う。
第 5 条 通則第 14 条の規定による進学志願者及び通則第 15 条の規定による編入学志願者並びに通則第 16 条第 1 項及び第 2 項の規定による転科志願者，転入学志願者及び転専攻志願者に対する選考方法は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定める。
2 前項の規定による転科，転入学及び転専攻を許可された者の既に修得した授業科目及び単位並
びに在学期間の一部又は全部の認定は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長がその都度行う。
第 6 条 入学又は編入学を許可された者が，本研究科に入学し，又は編入学する前に次の各号に掲げる教育課程において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生として修得した単
位を含む。
）
は，
教育上有益と認めるときは，本研究科において修得した単位とみなすことがある。
一 東北大学大学院又は他の大学の大学院（以下「他の大学院」という。
）
二 外国の大学の大学院又はこれに相当する高等教育機関等（以下「外国の大学院等」という。
）
三 我が国において，外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって文部科学大臣が別に指定するもの又は通則第 15 条第 5 号に規定する国際連合大学（以下「外国の大学院の課程を有する教育施設等」 という。
）
2 前項の規定により本研究科の前期 2 年の課程（以下「前期課程」という。
）において修得したものとみなすことができる単位数は 15 単位までとし，同項及び第 15 条第 1 項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は合わせて 20 単位までとする。
3 第 1 項の規定により本研究科の後期 3 年の課程（以下「後期課程」という。
）において修得したものとみなすことができる単位数は，第 15 条第 1 項の規定により修得したものとみなすことができる単位数と合わせて 4 単位までとする。
第 3 章 教育方法等
第 7 条 本研究科の授業科目の区分は，前期課程にあっては共通科目 A，共通科目 B，専門基盤科
目，専門科目及び関連科目とし，後期課程にあっては学際基盤科目，専門科目及び関連科目とする。
2 本研究科の授業科目，単位数及び履修方法は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定める。
3 本研究科における学位論文の作成等に対する指導（以下，「研究指導」という。
）の内容等については，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定める。
− 150 −

第 8 条 授業科目については，
必要に応じ，
夜間その他特定の時間又は時期に開設することがある。
第 9 条 本研究科長は，授業科目の履修の指導及び研究指導を行うために，本研究科委員会の議を経て，学生ごとに指導教員を定める。
第 10 条 学生は，学年又は学期の初めに，指導教員の指示に従って，履修しようとする授業科目を，本研究科長に届け出なければならない。
第 10 条の 2 学生が職業を有している等の事情により，標準修業年限を超えて一定の期間にわた
り計画的に教育課程を履修することを願い出たときは，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が許可することがある。
2 前項の規定により計画的な履修を許可された者（以下「長期履修学生」という。
）が，当該在学期間について短縮することを願い出たときは，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が許可することがある。
3 前二項に定めるもののほか，長期履修学生の取扱いに関し必要な事項は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定める。
第 10 条の 3 学生は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定めるところにより，本研究科長の許可を得て，所属する専攻以外の専攻，他の研究科若しくは学部の授業科目を履修し，又は他の研究科において研究指導の一部を受けることができる。この場合には，その研究科又は学部の所定の手続きによらなければならない。
2 他の研究科の学生が，本研究科の授業科目の履修又は本研究科において研究指導の一部を受けることを願い出たときは，許可することがある。
第 11 条 授業科目の履修の認定は，試験による。試験に合格した者には，所定の単位を与える。ただし，実験，実習，演習等については，他の方法によることができる。
2 試験は，授業担当教員が行う。ただし，授業担当教員が退職し，又は事故があるときは，本研究科長が定めた他の教員が行う。
3 試験を受けることができる授業科目は，授業を受けた科目に限る。
4 その年の 3 月又は 9 月に前期課程又は後期課程を修了すべき者で修了できなかったものに対しては，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が必要と認めた場合に限り，追試験を行うことがある。
5 履修した授業科目の成績の表示は，次の区分により評価する。
AA 90 点から 100 点まで
A 80 点から 89 点まで
B 70 点から 79 点まで
C 60 点から 69 点まで
D 59 点以下− 151 −

6 前項による評価 AA，A，B 及び C は合格とし，評価 D は不合格とする。
第 4 章 他の大学院等における修学及び留学等
第 12 条 学生は，本研究科長の許可を得て，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定める他の大学院の授業科目を履修することができる。
2 前項の規定は，学生が外国の大学院等が行う通信教育における授業科目及び外国の大学院の課程を有する教育施設等の当該教育課程における授業科目を我が国において履修する場合について準用する。
第 13 条 学生は，本研究科長の許可を得て，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定める他の大学院若しくは研究所等（以下「他の大学院等」という。
）又は外国の大学院の課程を有す
る教育施設等において，研究指導の一部を受けることができる。この場合において，前期課程の学生が当該研究指導を受けることができる期間は，1 年を超えないものとする。
第 14 条 学生が，外国の大学院等において修学することが教育上有益であると本研究科委員会の議を経て，本研究科長が認めるときは，当該外国の大学院等と協議の上，学生が当該外国の大学院等に留学することを認めることがある。
2 前項の規定にかかわらず，特別の事情があると本研究科委員会の議を経て，本研究科長が認める
ときは，当該外国の大学院等との協議を欠くことがある。
3 留学の期間は，在学年数に算入する。
4 第 1 項及び第 2 項の規定は，学生が休学中に外国の大学院等において修学する場合について準用する。
第 15 条 第 12 条の規定により履修した授業科目について修得した単位，第 13 条の規定により受けた研究指導並びに前条第 1 項及び第 4 項の規定により留学し，及び休学中に修学して得た成果
は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が定めるところにより，本研究科において修得した単位又は受けた研究指導とみなす。
2 前項の規定により本研究科の前期課程において修得したものとみなすことができる単位数は 15単位までとし，第 6 条第 1 項及び前項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は合わせて 20 単位までとする。
3 第 1 項の規定により本研究科の後期課程において修得したものとみなすことができる単位数は，
第 6 条第 1 項の規定により修得したものとみなすことができる単位数と合わせて 4 単位までとする。
第 16 条 この章に規定するもののほか，他の大学院等における修学，外国の大学院等が行う通信教育における授業科目の我が国における履修，外国の大学院の課程を有する教育施設等の当該教育課程における修学，外国の大学院等への留学及び休学中の外国の大学院等における修学に関し必要な事項は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定める。
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第 5 章 課程修了
第 17 条 本研究科の前期課程を修了するためには，同課程に 2 年以上在学し，授業科目の中から
本研究科委員会の議を経て，本研究科長が定めるところにより，30 単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受け，修士論文又は特定の課題についての研究の成果（以下「修士論文等」という。
）を提出して，その審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし，在学期間に関しては，優れた研究業績を上げた者と本研究科委員会の議を経て，本研究科長が認めた場合には，1 年以上（次条の規定により在学したものとみなされた期間を除く。
）在学すれば足りるものとする。
2 前項の場合において，博士課程の目的を達成するために必要と認められる場合には，修士論文等の審査及び最終試験の合格に代えて，次に掲げる試験及び審査の合格を前期課程の修了の要件とすることがある。
一 専攻分野に関する高度の専門的知識及び能力並びに当該専攻分野に関連する分野の基礎的素養であって当該前期課程において修得し，又は涵養すべきものについての試験
二 博士論文に係る研究を主体的に遂行するために必要な能力であって当該前期課程において修得すべきものについての審査
第 17 条の 2 前期課程においては，第 6 条第 1 項の規定により本研究科に入学する前に修得した単位を本研究科において修得したものとみなす場合であって，当該単位の修得により前期課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは，当該単位数，その修得に要した期間その他を勘案して 1 年までの期間在学したものとみなすことがある。ただし，この場合においても前期課程に少なくとも 1 年以上在学しなければならない。
第 18 条 本研究科の博士課程を修了するためには，後期課程に 3 年以上在学し，授業科目の中から本研究科委員会の議を経て，本研究科長が定めるところにより，16 単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受け，博士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし，在学
期間に関しては，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定めるところにより，優れた研究業績を上げた者と認めた場合には，1 年（2 年未満の在学期間をもって修士課程を修了した者にあっては，当該在学期間を含めて 3 年）以上在学すれば足りるものとする。
第 19 条 修士論文等は，前期課程に 1 年以上在学し，所属専攻の授業科目の単位数を合わせて，20 単位以上を修得し，かつ，研究指導を受けた者でなければ提出することができない。
2 修士論文等の審査を受けようとする者は，その論文の題目を，本研究科委員会の議を経て，本研
究科長が指定する期日までに本研究科長に届け出なければならない。ただし，休学のため，当該期日までに論文の題目を届け出ることができなかった者は，復学した後に届け出ることができる。
3 修士論文等は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が指定する期日までに本研究科長に提出しなければならない。
4 第 17 条第 1 項ただし書の規定を適用させようとする場合の修士論文等の提出については，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定める。

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第 20 条 博士論文は，後期課程に 2 年以上在学し，所属専攻の授業科目について所定の単位数を修得し，かつ，研究指導を受けた者でなければ提出することができない。
2 博士論文の審査を受けようとする者は，その論文の題目を，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が指定する期日までに本研究科長に届け出なければならない。ただし，休学のため，当該期日までに論文の題目を届け出ることができなかった者は，復学した後に届け出ることができる。
3 博士論文は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が指定する期日までに本研究科長に提出しなければならない。
4 第 18 条ただし書の規定を適用させようとする場合の博士論文の提出については，本研究科委員
会の議を経て，本研究科長が別に定める。
第 21 条 最終試験は，前期課程又は後期課程を修了するのに必要な単位の全部を修得し，かつ，
修士論文等又は博士論文を提出した者に対して行う。
2 最終試験は，修士論文等又は博士論文を中心として，これに関連のある専攻分野について口頭試問によって行う。
第 22 条 修士論文等及び博士論文並びに最終試験の成績は，合格又は不合格とする。
第 23 条 課程修了の認定は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が行う。
第 6 章 科目等履修生
第 24 条 科目等履修生として入学できる者は，大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力があると認められた者とする。
第 25 条 科目等履修生を志願する者は，所定の願書に必要書類を添えて，所定の期日までに，本研究科長に提出しなければならない。
第 26 条 科目等履修生の選考方法は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定める。
第 27 条 科目等履修生の在学期間は 1 年以内とする。ただし，引き続き在学を願い出たときは，在学期間の延長を許可することがある。
第 28 条 科目等履修生は，履修した授業科目について，所定の試験を受けて，単位を修得することができる。
第 29 条 科目等履修生が修得した単位について証明を願い出たときは，本研究科長の単位修得証
明書を交付することがある。

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第 7 章 特別聴講学生及び特別研究学生
第 30 条 他の大学院の学生又は外国の大学院等若しくは外国の大学院の課程を有する教育施設等の学生で，本研究科の授業科目の履修を志願するものがあるときは，当該他の大学院又は外国の大学院等若しくは外国の大学院の課程を有する教育施設等と協議して定めるところにより，特別聴講学生として受入れを許可することがある。
第 31 条 他の大学院の学生又は外国の大学院等若しくは外国の大学院の課程を有する教育施設等の学生で，本研究科において研究指導を受けることを志願するものがあるときは，当該他の大学
院又は外国の大学院等若しくは外国の大学院の課程を有する教育施設等と協議して定めるところ
により，特別研究学生として受入れを許可することがある。
第 32 条 特別聴講学生及び特別研究学生の受入れに関し必要な事項は，本研究科委員会の議を経て，本研究科長が別に定める。
附 則
この規程は，平成 15 年 4 月 1 日から施行する。
（省 略）
附 則（平成 27 年 4 月 10 日規第 67 号改正）
1 この規程は，平成 27 年 4 月 10 日から施行し，改正後の東北大学大学院環境科学研究科規程の規定は，平成 27 年 4 月 1 日から適用する。
2 平成 26 年度以前に入学，進学，編入学，転科及び転入学した者の転専攻，履修方法及び課程修了については，改正後の第 2 条第 1 項，第 5 条，第 10 条の 3 第 1 項，第 17 条第 1 項及び第 18条の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附 則（平成 30 年 5 月 8 日規第 102 号改正）
1 この規程は，平成 30 年 5 月 8 日から施行し，改正後の第 10 条の 3 の規定は，平成 30 年 4 月
1 日から適用する。
2 この規程による改正前の東北大学大学院環境科学研究科規程第 10 条の 3 第 2 項の規定は，東北大学大学院通則の一部を改正する通則（平成 30 年規第 54 号）附則第 2 項の規定により存続するものとされた教育情報学教育部が存続する間，なおその効力を有する。
附 則（平成 31 年 3 月 26 日規第 20 号改正）
1 この規程は，平成 31 年 4 月 1 日から施行する。
2 東北大学大学院環境科学研究科規程の一部を改正する規程（平成 27 年規第 67 号）附則第 2 項の規定によりなお従前の例によることとされた平成 26 年度以前に編入学した者の履修方法及び課程修了については，改正後の第 2 条第 2 項の規定にかかわらず，なお従前の例による。
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附 則（令和 3 年

月

日規第

号改正）

1 この規程は，令和 3 年 4 月 1 日から施行する。
2 令和 2 年度以前に後期課程に進学，編入学及び転科した者の入学前の既修得単位の認定並びに他の大学院等における修学及び留学等については，改正後の第 6 条第 3 項及び第 15 条第 3 項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

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東北大学大学院環境科学研究科履修内規制

定 平成 17 年 12 月 27 日

最新改正 令和 3 年 3 月 5 日（趣旨）
第 1 条 この内規は，東北大学大学院環境科学研究科規程（平成 15 年規第 42 号）第 7 条第 2 項の規定に基づき，東北大学大学院環境科学研究科（以下「本研究科」という。
）において開設する授業科目，単位数及び履修方法について定めるものとする。

（授業科目，単位数及び履修方法）
第 2 条 本研究科において開設する授業科目，単位数及び履修方法は，前期 2 年の課程にあっては
別表第 1 に，後期 3 年の課程にあっては別表第 2 による。
2 前項の授業科目のほか，環境科学研究科委員会（以下「本研究科委員会」という。
）の議を経て，研究科長が教育上必要と認めるときには，臨時の授業科目を開設することがある。

附 則
この内規は，平成 18 年 1 月 1 日から施行する。
（省 略）
附 則（平成 27 年 3 月 6 日改正）
1 この内規は，平成 27 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 26 年度以前に入学，進学及び編入学をした者の授業科目及び単位数及び履修方法について
は，この内規の規定にかかわらず，この内規施行の日の前日において改正前の規程により適用されていた授業科目，単位数及び履修方法とする。
附 則（平成 30 年 3 月 6 日改正）
1 この内規は，平成 30 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 29 年度以前に入学，進学，編入学，転科及び転入学をした者の授業科目，単位数及び履修方法については，この内規の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附 則（平成 31 年 3 月 8 日改正）
1 この内規は，平成 31 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 30 年度以前に入学，進学，編入学，転科及び転入学した者並びに平成 31 年度以降に在学者の属する年次に再入学，転科，転入学及び転専攻する者の授業科目，単位数及び履修方法については，− 157 −

この内規の規定（別表第 1 及び別表第 2 の東北大学大学院環境科学研究科規程第 2 条第 2 項で定める
先端環境創成学専攻のコースの名称に係る改正規定を除く。
）にかかわらず，なお従前の例による。
附 則（令和 2 年 3 月 6 日改正）
1 この内規は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。
2 令和元年度以前に入学，進学，編入学，転科及び転入学した者並びに令和 2 年度以降に在学者の属する年次に再入学，転科，転入学及び転専攻する者の授業科目，単位数及び履修方法については，この内規の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附 則（令和 3 年 3 月 5 日改正）
1 この内規は，令和 3 年 4 月 1 日から施行する。
2 令和 2 年度以前に入学，進学，編入学，転科及び転入学した者並びに令和 3 年度以降に在学者の属する年次に再入学，転科，転入学及び転専攻する者の授業科目，単位数及び履修方法については，この内規の規定にかかわらず，なお従前の例による。
別表第 1，別表第 2
各コースのカリキュラム表（22～36 ページに掲載）− 158 −

東北大学大学院通則

制
定 昭和 28 年 11 月 16 日
最新改正 令和 3 年 3 月 日 規第 号
目次
第 1 章 総則（第 1 条―第 9 条）
第 2 章 入学，再入学，進学，編入学，転科，転入学及び転専攻（第 10 条―第 21 条）
第 3 章 休学（第 22 条―第 24 条）
第 4 章 転学，退学及び除籍（第 25 条―第 27 条）
第 5 章 教育方法等（第 28 条―第 30 条）
第 5 章の 2 他の大学院等における修学及び留学等（第 31 条―第 31 条の 5）
第 6 章 課程修了及び学位授与（第 32 条―第 37 条）
第 7 章 懲戒（第 38 条）
第 8 章 授業料（第 39 条―第 44 条の 2）
第 9 章 科目等履修生（第 44 条の 3―第 44 条の 10）
第 9 章の 2 特別聴講学生及び特別研究学生（第 44 条の 11―第 44 条の 17）
第 10 章 外国学生（第 45 条―第 46 条の 2）
第 11 章 インターネット・スクール（第 47 条）
附則
第 1 章 総則
第 1 条 東北大学大学院（以下「本大学院」という。
）は，学術の理論及び応用を教授研究し，その深奥を究め，又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い，ひろく文化の発展に寄与することを目的とする。
2 本大学院のうち，専門職大学院は，学術の理論及び応用を教授研究し，高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことを目的とする。
3 次条第 1 項又は第 3 条の規定により本大学院に置かれる研究科若しくは専攻又は課程ごとの人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的については，研究科規程の定めるところによる。
第 2 条 本大学院に置く研究科及び専攻は，次のとおりとする。
文学研究科 日本学専攻，広域文化学専攻，総合人間学専攻
教育学研究科 総合教育科学専攻
法学研究科 総合法制専攻，公共法政策専攻，法政理論研究専攻
経済学研究科 経済経営学専攻，会計専門職専攻
理学研究科 数学専攻，物理学専攻，天文学専攻，地球物理学専攻，化学専攻，地学専攻
医学系研究科 医科学専攻，障害科学専攻，保健学専攻，公衆衛生学専攻
歯学研究科 歯科学専攻
薬学研究科 分子薬科学専攻，生命薬科学専攻，医療薬学専攻− 159 −

工学研究科 機械機能創成専攻，ファインメカニクス専攻，ロボティクス専攻，航空宇宙工学専攻，量子エネルギー工学専攻，電気エネルギーシステム専攻，通信工学専攻，電子工学専攻，応用物理学専攻，応用化学専攻，化学工学専攻，バイオ工学専攻，金属フロンティア工学専攻，
知能デバイス材料学専攻，材料システム工学専攻，土木工学専攻，都市・建築学専攻，技術社
会システム専攻
農学研究科 資源生物科学専攻，応用生命科学専攻，生物産業創成科学専攻
国際文化研究科 国際文化研究専攻
情報科学研究科 情報基礎科学専攻，システム情報科学専攻，人間社会情報科学専攻，応用情報科学専攻
生命科学研究科 脳生命統御科学専攻，生態発生適応科学専攻，分子化学生物学専攻
環境科学研究科 先進社会環境学専攻，先端環境創成学専攻
医工学研究科 医工学専攻
2 研究科の定員は，別表第 1 のとおりとする。
第 2 条の 2 前条に定めるもののほか，本大学院の次条に定める博士課程に，履修上の区分として，
学位プログラムを置く。
2 学位プログラムに関し必要な事項は，別に定める。
第 3 条 本大学院に，別表第 1 のとおり修士課程，博士課程及び専門職学位課程を置く。
第 3 条の 2 医学系研究科，歯学研究科及び薬学研究科以外の研究科の博士課程は，前期 2 年の課程
（以下「前期課程」という。
）及び後期 3 年の課程（以下「後期課程」という。
）に区分する課程（以下「区分課程」という。
）とし，前期課程は，修士課程として取り扱う。
2 医学系研究科医科学専攻の博士課程は，医学を履修する課程（以下「医学履修課程」という。
）とし，医学系研究科障害科学専攻及び保健学専攻の博士課程は，区分課程とする。
3 歯学研究科の博士課程は，歯学を履修する課程（以下「歯学履修課程」という。
）とする。
4 薬学研究科医療薬学専攻の博士課程は，薬学を履修する課程（以下「薬学履修課程」という。
）とし，薬学研究科分子薬科学専攻及び生命薬科学専攻の博士課程は，区分課程とする。
第 3 条の 3 法学研究科総合法制専攻の専門職学位課程は，法科大学院の課程とする。
第 3 条の 4 修士課程及び前期課程（以下「修士課程等」という。
）は，広い視野に立って精深な学識を授け，専攻分野における研究能力又はこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を培うことを目的とする。
第 3 条の 5 後期課程並びに医学履修課程，歯学履修課程及び薬学履修課程は，専攻分野について研究者として自立して研究活動を行い，又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。
− 160 −

第 3 条の 6 専門職学位課程は，高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことを目的とする。
第 3 条の 7 法科大学院の課程は，専ら法曹養成のための教育を行うことを目的とする。
第 4 条 修士課程等の標準修業年限は，2 年とする。ただし，教育研究上の必要があると認められる
場合には，研究科の定めるところにより，研究科，専攻又は学生の履修上の区分に応じ，その標準
修業年限は，2 年を超えるものとすることがある。
2 前項の規定にかかわらず，修士課程等においては，主として実務の経験を有する者に対して教育を行う場合であって，教育研究上の必要があり，かつ，昼間と併せて夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適切な方法により教育上支障を生じないときは，研究科の定めるところにより，研究科，専攻又は学生の履修上の区分に応じ，標準修業年限を 1 年以上 2 年
未満の期間とすることがある。
3 修士課程等の在学年限は，4 年（2 年以外の標準修業年限を定める研究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限の 2 倍の期間）とする。
第 4 条の 2 後期課程の標準修業年限は，3 年とする。ただし，教育研究上の必要があると認められる場合には，研究科の定めるところにより，研究科，専攻又は学生の履修上の区分に応じ，その標準修業年限は，3 年を超えるものとすることがある。
2 後期課程の在学年限は，6 年（3 年を超える標準修業年限を定める研究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限の 2 倍の期間）とする。
第 5 条 医学履修課程，歯学履修課程及び薬学履修課程の標準修業年限は，4 年とする。ただし，教育研究上の必要があると認められる場合には，研究科の定めるところにより，研究科，専攻又は学生の履修上の区分に応じ，その標準修業年限は，4 年を超えるものとすることがある。
2 前項の課程の在学年限は，8 年（4 年を超える標準修業年限を定める研究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限の 2 倍の期間）とする。
第 5 条の 2 法科大学院の課程を除く専門職学位課程の標準修業年限は，2 年又は 1 年以上 2 年未満の期間とする。
2 前項の規定にかかわらず，法科大学院の課程を除く専門職学位課程においては，主として実務の経験を有する者に対して教育を行う場合であって，かつ，昼間と併せて夜間その他特定の時間又は時期において授業を行う等の適切な方法により教育上支障を生じないときは，研究科の定めるところにより，研究科，専攻又は学生の履修上の区分に応じ，その標準修業年限が 2 年の課程にあっては 1 年以上 2 年未満の期間又は 2 年を超える期間とし，その標準修業年限が 1 年以上 2 年未満の期間にあっては当該期間を超える期間とすることがある。
3 法科大学院の課程を除く専門職学位課程の在学年限は，4 年（2 年以外の標準修業年限を定める研
究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限の 2 倍の期間）とする。
− 161 −

第 5 条の 3 法科大学院の課程の標準修業年限は，3 年とする。
2 法科大学院の課程における課程修了のための在学年限は，6 年とする。ただし，法科大学院の課程において法学の基礎的な学識を有すると認める者（以下「法学既修者」という。
）にあっては，その在学年限を 4 年とする。
3 法科大学院の課程における各年次ごとに定める必要単位数の修得のための在学年限は，各年次 2年とする。ただし，法科大学院の課程において病気その他やむを得ない事情があると認めた場合にあっては，その在学年限を各年次 2 年を超えた期間とすることがある。
第 5 条の 4 学生が職業を有している等の事情により，標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計
画的に教育課程を履修することを願い出たときは，研究科の定めるところにより，その計画的な履修を許可することがある。
2 前項の規定により計画的な履修を許可された者（以下「長期履修学生」という。
）が，当該在学期間について短縮することを願い出たときは，研究科の定めるところにより，その在学期間の短縮を許可することがある。
3 長期履修学生は，標準修業年限の 2 倍の期間（第 32 条の 2，第 33 条の 4 又は第 35 条の 2 の規定により在学したものとみなされた長期履修学生にあっては，標準修業年限の 2 倍の期間から第 32
条の 2，第 33 条の 4 又は第 35 条の 2 の規定により在学したものとみなされた期間を減じた期間）を超えて在学することができない。
第 6 条 学年は，4 月 1 日に始まり，翌年 3 月 31 日に終わる。
第 7 条 学年を分けて，次の 2 学期とする。
第 1 学期 4 月 1 日から 9 月 30 日まで
第 2 学期 10 月 1 日から翌年 3 月 31 日まで
第 8 条 定期休業日は，次のとおりとする。
日曜日及び土曜日
国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）に規定する休日
東北大学創立記念日 6 月 22 日
春季休業 4 月 1 日から 4 月 7 日まで
夏季休業 7 月 11 日から 9 月 10 日まで
冬季休業 12 月 25 日から翌年 1 月 7 日まで
2 定期休業日において，必要がある場合には，授業を行うことがある。
3 春季，夏季及び冬季の休業の期間は，必要がある場合には，変更することがある。
4 臨時休業日は，その都度定める。
第 9 条 削除− 162 −

第 2 章 入学，再入学，進学，編入学，転科，転入学及び転専攻
第 10 条 入学，進学，編入学，転科，転入学及び転専攻の時期は，学年の初めから 30 日以内とする。
2 前項の規定にかかわらず，入学，進学，編入学，転科，転入学及び転専攻の時期は，第 2 学期の初めから 31 日以内とすることがある。
3 再入学の時期は，その都度定める。
第 11 条 修士課程等及び専門職学位課程においては，次の各号の一に該当し，かつ，所定の選考に合格した者に対して入学を許可する。
一 大学を卒業した者
二 学校教育法（昭和 22 年法律第 26 号。以下「法」という。
）第 104 条第 7 項の規定により学士の学位を授与された者
三 外国において，学校教育における 16 年の課程を修了した者
四外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者

五 我が国において，外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。
）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
六 外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について，当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。
）において，修業年限が 3 年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。
）により，学士の学位に相当する学位を授与された者
七 専修学校の専門課程（修業年限が 4 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。
）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
八 文部科学大臣の指定した者
九 大学に 3 年以上在学した者，外国において学校教育における 15 年の課程を修了した者，外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 15 年の課程を修了した者又は我が国において，外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 15 年の課程を修了したとされるものに限る。
）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者で，本大学院において，所定の単位を優秀な成績で修得したと認めたもの
十 法第 102 条第 2 項の規定により他の大学の大学院（以下「他の大学院」という。
）に入学した者であって，本大学院において，その教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの− 163 −

十一 本大学院において，個別の入学資格審査により，大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で，22 歳に達したもの
第 12 条 医学履修課程，歯学履修課程及び薬学履修課程においては，次の各号の一に該当し，かつ，所定の選考に合格した者に対して入学を許可する。
一 大学の医学，歯学，薬学又は獣医学を履修する課程を卒業した者
二 外国において，学校教育における 18 年の課程を修了した者
三 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 18 年の課程を修了した者
四 我が国において，外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 18 年の課程を修了したとされるものに限る。
）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
五 外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について，当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。
）において，修業年限が 5 年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。
）により，学士の学位に相当する学位を授与された者
六 文部科学大臣の指定した者
七 大学の医学，歯学，薬学若しくは獣医学を履修する課程に 4 年以上在学した者，外国において学校教育における 16 年の課程（医学，歯学，薬学又は獣医学を履修する課程を含むものに限る。
以下この号において同じ。
）を修了した者，外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者又は我が国において，外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。
）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者で，本大学院において，所定の単位を優秀な成績で修得したと認めたもの
八 法第 102 条第 2 項の規定により他の大学院（医学，歯学，薬学又は獣医学を履修する課程を含
むものに限る。
）に入学した者であって，本大学院において，その教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの
九 本大学院において，個別の入学資格審査により，大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で，24 歳に達したもの
第 13 条 本大学院を中途退学した者又は除籍された者が，再入学（在学していた同一専攻に限る。
）
を願い出たときは，研究科規程の定めるところにより，選考の上，再入学を許可することがある。

− 164 −

第 14 条 修士課程，前期課程又は専門職学位課程を修了して，引き続き後期課程，医学履修課程，
歯学履修課程又は薬学履修課程に進学（志願しようとする研究科又は専攻が，修士課程，前期課程
又は専門職学位課程における研究科又は専攻と異なる場合を含む。
）することを願い出た者に対しては，研究科規程の定めるところにより，選考の上，進学を許可する。
第 15 条 後期課程及び法科大学院の課程を除く専門職学位課程においては，研究科規程の定めるところにより，次の各号の一に該当し，かつ，所定の選考に合格した者に対して編入学を許可することがある。
一 修士の学位又は専門職学位を有する者
二 外国の大学の大学院（以下「外国の大学院」という。
）において，修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
三 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し，修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
四 我が国において，外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するもの（以下「外国の大学院の課程を有する教育施設」という。
）の当該課程を修了し，修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
五 国際連合大学本部に関する国際連合と日本国との間の協定の実施に伴う特別措置法（昭和 51
年法律第 72 号）第 1 条第 2 項に規定する 1972 年 12 月 11 日の国際連合総会決議に基づき設立された国際連合大学（以下「国際連合大学」という。
）の課程を修了し，修士の学位に相当する学位を授与された者
六 外国の学校，外国の大学院の課程を有する教育施設又は国際連合大学の教育課程を履修し，大学院設置基準（昭和 49 年文部省令第 28 号）第 16 条の 2 に規定する試験及び審査に相当するものに合格し，修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者
七 文部科学大臣の指定した者
八 本大学院において，個別の入学資格審査により，修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で，24 歳に達したもの
第 16 条 次の各号の一に該当する者に対しては，研究科規程の定めるところにより，選考の上，転科又は転入学を許可することがある。
一 本大学院に在学する者で，課程の中途において他の研究科に転科を志願するもの
二 他の大学院に在学する者で，課程の中途において本大学院に転入学を志願するもの
三 外国の大学院若しくはこれに相当する高等教育機関等（以下「外国の大学院等」という。
）に在学する者，我が国において，外国の大学院の課程を有する教育施設の当該課程に在学する者（法第 102 条第 1 項に規定する者に限る。
）又は国際連合大学の課程に在学する者で，課程の中途において本大学院に転入学を志願するもの
2 研究科内における課程の中途の転専攻は，研究科規程の定めるところにより，選考の上，許可することがある。
− 165 −

3 第 1 項の規定により転科又は転入学を志願する場合は，現に在学する研究科の長又は大学の長の許可書を願書に添付しなければならない。
第 16 条の 2 本大学院に入学又は編入学を許可された者が，本大学院に入学し，又は編入学する前に本大学院，他の大学院，外国の大学院等又は外国の大学院の課程を有する教育施設若しくは国際連合大学（以下「外国の大学院の課程を有する教育施設等」という。
）の当該教育課程において履修した授業科目について修得した単位（大学院設置基準第 15 条に規定する科目等履修生として修得した単位を含む。
）は，研究科において教育上有益と認めるときは，研究科規程の定めるところにより，本大学院において修得した単位とみなすことがある。
2 修士課程等，後期課程，医学履修課程，歯学履修課程及び薬学履修課程において前項の規定により本大学院において修得したものとみなすことができる単位数は 15 単位までとし，同項及び第 31条の 4 第 1 項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は合わせて 20 単位までとする。
3 法科大学院の課程を除く専門職学位課程において第 1 項の規定により本大学院において修得したものとみなすことができる単位数は，第 31 条の 5 第 1 項の規定により修得したものとみなす単位数と合わせて当該専門職学位課程が修了の要件として定める 30 単位以上の単位数の 2 分の 1 までとする。
4 法科大学院の課程において第 1 項の規定により本大学院において修得したものとみなすことができる単位数は，第 31 条の 5 第 1 項及び第 35 条の 4 の規定により修得したものとみなす単位数（第31 条の 5 第 3 項ただし書きの規定により 30 単位を超えて修得したものとみなす単位を除く。
）と合わせて 30 単位までとする。
第 16 条の 3 再入学，転科，転入学又は転専攻を許可された者の既に修得した授業科目及び単位数並
びに在学期間については，教授会又は研究科委員会（以下「教授会等」という。
）において，審査の上，その一部又は全部を認める。
第 17 条 入学，進学，編入学，転科，転入学又は転専攻を志願する者は，それぞれ所定の期日までに，再入学を志願する者は再入学を願い出るときに，願書を提出しなければならない。
2 入学，再入学，進学，編入学，転科，転入学又は転専攻を許可された者で，前項の願い出において虚偽又は不正の事実があったことが判明したものに対しては，当該許可を取り消すことがある。
第 18 条 入学，再入学，編入学又は転入学を志願する者は，願書に添えて，検定料を納付しなければならない。
2 前項の検定料の額は，別表第 2 のとおりとする。
第 19 条 入学，再入学，編入学又は転入学を許可された者は，入学料の免除又は徴収猶予の許可を願い出た場合を除き，所定の期日までに入学料を納付しなければならない。
2 前項の入学料を所定の期日までに納付しない者に対しては，入学，再入学，編入学又は転入学の− 166 −

許可を取り消す。
3 第 1 項の入学料の額は，別表第 2 のとおりとする。
第 19 条の 2 入学，再入学（第 1 学期又は第 2 学期の初めにおける再入学に限る。
），編入学又は転入学を許可された者で，経済的理由により入学料を納付することが困難であると認められ，かつ，学業が優秀であると認められるものに対しては，入学料の全部若しくは一部を免除し，又はその徴収を猶予することがある。
2 前項に規定する者のほか，特別の事情により入学料を納付することが著しく困難であると認められる者に対しては，入学料の全部若しくは一部を免除し，又はその徴収を猶予することがある。
3 前二項に規定する入学料の免除及び徴収猶予の取扱いについては，別に定める。
第 20 条 納付した検定料及び入学料は，返付しない。
2 前項の規定にかかわらず，出願書類等による選抜（以下「第 1 段階目の選抜」という。
）を行い，その合格者に限り学力検査その他による選抜（以下「第 2 段階目の選抜」という。
）を実施する場合
において，第 1 段階目の選抜に合格しなかった者については，その者の申出により，第 18 条に規定する検定料のうち第 2 段階目の選抜に係る額を返付する。
第 21 条 入学，再入学，編入学又は転入学を許可された者は，所定の期日までに，東北大学（以下「本学」という。
）所定の宣誓書を提出しなければならない。
2 前項の宣誓書を所定の期日までに提出しない者に対しては，入学，再入学，編入学又は転入学の許可を取り消す。
第 3 章 休学
第 22 条 病気その他の事故により引き続き 3 月以上修学することができない者は，所定の手続を経て，休学の許可を願い出ることができる。
2 休学期間は，引き続き 1 年を超えることができない。ただし，特別の事情がある場合には，1 年を超えて許可することがある。
3 休学期間は，修士課程等にあっては 2 年（2 年以外の標準修業年限を定める研究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限と同年数）を，後期課程にあっては 3 年（3 年を超える標準修業年限を定める研究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限と同年数）を，医学履修課程，歯学履修課程及び薬学履修課程にあっては 4 年（4 年を超える標準修業年限を定める研究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限と同年数）を，
法科大学院の課程を除く専門職学位課程にあっては 2 年（2 年以外の標準修業年限を定める研究科，
専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限と同年数）を，法科大学院の課程にあっては各年次 1 年を超えることができない。ただし，特別の事情がある場合には，願い出によりその延長を許可することがある。
4 休学期間内に，その事故がなくなったときは，復学の許可を願い出ることができる。
− 167 −

第 23 条 病気その他の事情により修学が不適当と認められる者に対しては，休学を命ずることがある。
2 休学期間内に，その事情がなくなったときは，復学を命ずる。
第 24 条 休学が引き続き 3 月以上にわたるときは，その期間は，在学年数に算入しない。
第 4 章 転学，退学及び除籍
第 25 条 他の大学院に転学しようとする者は，理由を具して，その許可を願い出なければならない。
第 26 条 退学しようとする者は，理由を具して，その許可を願い出なければならない。
第 27 条 次の各号の一に該当する者は，除籍する。
一 病気その他の事故により，成業の見込みがないと認められる者
二 第 4 条第 3 項，第 4 条の 2 第 2 項，第 5 条第 2 項，第 5 条の 2 第 3 項並びに第 5 条の 3 第 2項及び第 3 項に規定する在学年限を経て，なお所定の課程を修了し，又は必要単位数を修得できない者
三 入学料の免除若しくは徴収猶予を許可されなかった者，半額の免除若しくは徴収猶予を許可された者又は免除若しくは徴収猶予の許可を取り消された者で，その納付すべき入学料を所定の期日までに納付しないもの
四 授業料の納付を怠り，督促を受けても，なお納付しない者
五 第 22 条第 3 項に規定する休学期間に達しても，なお修学できない者
第 5 章 教育方法等
第 28 条 修士課程等，後期課程，医学履修課程，歯学履修課程及び薬学履修課程の教育は，授業科
目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。
）によって行う。
2 専門職学位課程の教育は，授業科目の授業によって行う。
第 28 条の 2 授業は，講義，演習，実験，実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。
2 前項の授業は，文部科学大臣が別に定めるところにより，多様なメディアを高度に利用して，当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
第 28 条の 3 専門職大学院は，前条第 1 項の授業を行う場合には，その目的を達成し得る実践的な教育を行うよう専攻分野に応じ事例研究，現地調査，双方向又は多方向に行われる討論又は質疑応答
その他の適切な方法により行う。
2 専門職大学院は，当該専攻分野の授業について，前条第 2 項の規定によって十分な教育効果が得− 168 −

られると研究科において認める場合には，授業を行う教室等以外の場所で授業を履修させることができる。
第 28 条の 4 教育上特別の必要があると研究科において認める場合には，夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行うことがある。
第 28 条の 5 授業科目の単位の計算方法は，1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし，次の基準によるものとする。
一 講義及び演習については，
15 時間から 30 時間までの範囲の時間の授業をもって 1 単位とする。
二 実験，実習及び実技については，30 時間から 45 時間までの範囲の時間の授業をもって 1 単位とする。
三 一の授業科目について，講義，演習，実験，実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合は，その組み合わせに応じ，前二号に規定する基準を考慮した時間の授業をもって 1 単位とする。
2 前項の規定にかかわらず，学位論文等に係る授業科目については，これらの学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合には，これらに必要な学修を考慮して，単位数を定めるものとする。
第 28 条の 6 1 学年の授業を行う期間は，定期試験等の期間を含め，35 週にわたることを原則とする。
第 28 条の 7 各授業科目の授業は，10 週又は 15 週にわたる期間を単位として行うものとする。ただし，教育上必要があり，かつ，十分な教育効果をあげることができると研究科において認める場合には，この限りでない。
第 28 条の 8 研究科は，授業及び研究指導の方法及び内容，1 学年の授業及び研究指導の計画並びに学修の成果及び学位論文に係る評価及び修了の認定の基準（専門職大学院にあっては，授業の方法
及び内容，1 学年の授業の計画並びに学修の成果に係る評価及び修了の認定の基準）をあらかじめ明示するものとする。
第 28 条の 9 専門職大学院は，学生が各年次にわたって適切に授業科目を履修するため，学生が 1
学年又は 1 学期に履修科目として登録することができる単位数の上限を定めるものとする。
第 28 条の 10 学生が他の研究科の授業科目を履修しようとするときは，所定の手続を経て，その許可を受けなければならない。
第 29 条 本大学院の課程における正規の授業を受け，所定の授業科目を履修した者に対しては，所定の時期に試験を行う。
− 169 −

2 試験の方法は，教授会等が定める。
第 29 条の 2 試験に合格した者には，所定の単位を与える。
第 30 条 この章に規定するもののほか，教育方法に関し必要な事項は，別に定める。
第 5 章の 2 他の大学院等における修学及び留学等
第 31 条 学生が他の大学院の授業科目を履修することが教育上有益であると研究科において認める
ときは，あらかじめ，当該他の大学院と協議の上，学生が当該他の大学院の授業科目を履修することを認めることがある。
2 前項の規定は，学生が，外国の大学院等が行う通信教育における授業科目を我が国において履修する場合及び外国の大学院の課程を有する教育施設等の当該教育課程における授業科目を我が国において履修する場合について準用する。
3 前項の規定にかかわらず，特別の事情があると研究科において認めるときは，当該外国の大学院等との協議を欠くことができる。
第 31 条の 2 学生が他の大学院若しくは研究所等（以下「他の大学院等」という。
）又は外国の大学院の課程を有する教育施設等において研究指導を受けることが教育上有益であると研究科において認めるときは，あらかじめ，当該他の大学院等又は外国の大学院の課程を有する教育施設等と協議の上，学生が当該他の大学院等又は外国の大学院の課程を有する教育施設等において研究指導の一部を受けることを認めることがある。この場合において，修士課程又は前期課程の学生が当該研究指導を受けることができる期間は，1 年を超えないものとする。
第 31 条の 3 学生が外国の大学院等において修学することが教育上有益であると研究科において認めるときは，当該外国の大学院等と協議の上，学生が当該外国の大学院等に留学することを認めることがある。
2 前項の規定にかかわらず，特別の事情があると研究科において認めるときは，当該外国の大学院等との協議を欠くことができる。
3 留学の期間は，在学年数に算入する。
4 第 1 項及び第 2 項の規定は，学生が休学中に外国の大学院等において修学する場合について準用する。
第 31 条の 4 修士課程等，後期課程，医学履修課程，歯学履修課程及び薬学履修課程においては，第31 条第 1 項及び第 2 項の規定により履修した授業科目について修得した単位，第 31 条の 2 の規定により受けた研究指導並びに前条第 1 項及び第 4 項の規定により留学し，及び休学中に修学して得た成果は，研究科規程の定めるところにより，本大学院において修得した単位又は受けた研究指導とみなす。
− 170 −

2 前項の規定により本大学院において修得したものとみなすことができる単位数は，15 単位までとし，第 16 条の 2 第 1 項及び前項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は合わせて 20 単位までとする。
第 31 条の 5 専門職学位課程においては，第 31 条第 1 項及び第 2 項の規定により履修した授業科目について修得した単位並びに第 31 条の 3 第 1 項及び第 4 項の規定により留学し，及び休学中に修学して得た成果は，研究科の定めるところにより，本大学院において修得した単位とみなす。
2 前項の規定により本大学院において修得したものとみなすことができる単位数は，第 16 条の 2 第1 項の規定により修得したものとみなす単位数と合わせて当該専門職学位課程が修了の要件として定める 30 単位以上の単位数の 2 分の 1 までとする。
3 前項の規定にかかわらず，法科大学院の課程にあっては，本大学院において修得したものとみなすことができる単位数は，第 16 条の 2 第 1 項の規定及び第 35 条の 4 の規定により修得したものとみなす単位数と合わせて 30 単位までとする。ただし，93 単位を超える単位を修了の要件とする場
合には，その超える分の単位数に限り，30 単位を超えて修得したものとみなすことができる。
第 6 章 課程修了及び学位授与
第 32 条 修士課程又は前期課程を修了するためには，2 年（2 年以外の標準修業年限を定める研究科，
専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限）以上在学し，研究科規程の定めるところにより，授業科目について 30 単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，修士課
程等の目的に応じ，修士論文又は特定の課題についての研究の成果（以下「修士論文等」という。
）
を提出して，その審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし，在学期間に関しては，優れた研究業績を上げた者と教授会等において認めた場合には，1 年以上（第 32 条の 2 の規定により在学したものとみなされた期間を除く。
）在学すれば足りるものとする。
2 前項の場合（前期課程を修了する場合に限る。
）において，博士課程の目的を達成するために必要と認められる場合には，研究科規程の定めるところにより，修士論文等の審査及び最終試験の合格に代えて，次に掲げる試験及び審査の合格を前期課程の修了の要件とすることがある。
一

専攻分野に関する高度の専門的知識及び能力並びに当該専攻分野に関連する分野の基礎的素養であって当該前期課程において修得し，又は涵養すべきものについての試験

二 博士論文に係る研究を主体的に遂行するために必要な能力であって当該前期課程において修得すべきものについての審査
第 32 条の 2 修士課程等においては，第 16 条の 2 第 1 項の規定により本大学院に入学する前に修得した単位を本大学院において修得したものとみなす場合であって，当該単位の修得により修士課程
又は前期課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは，研究科規程の定めるところにより，当該単位数，その修得に要した期間その他を勘案して 1 年までの期間在学したものとみなすことができる。ただし，この場合においても，修士課程又は前期課程に少なくとも 1 年以上在学しなければならない。
− 171 −

第 33 条 修士論文等は，第 3 条の 4 に掲げる学識及び能力を証示するに足るものでなければならない。
2 修士論文等は，在学期間中に，所定の期日までに提出しなければならない。
第 33 条の 2 区分課程の博士課程を修了するためには，後期課程に 3 年（3 年を超える標準修業年限を定める研究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限とし，法科大学院の課程を修了した者にあっては，2 年（3 年を超える標準修業年限を定める研究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限から 1 年の期間を減じた期間）とする。第 34 条第 3項において同じ。
）以上在学し，研究科規程の定めるところにより，必要な研究指導を受けた上，博士論文を提出して，その審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし，在学期間に関しては，次の各号に掲げる者について優れた研究業績を上げた者と教授会等において認めた場合には，それぞれ当該各号に掲げる期間在学すれば足りるものとする。
一 2 年又は 2 年を超える標準修業年限を定める修士課程又は前期課程を修了した者 1 年以上
二 1 年以上 2 年未満の標準修業年限を定める修士課程若しくは前期課程を修了した者又は 1 年以
上 2 年未満の在学期間をもって修士課程若しくは前期課程を修了した者 当該課程における在学期間を含めて 3 年以上
三 1 年以上 2 年未満の標準修業年限を定める法科大学院を除く専門職学位課程を修了した者 当
該標準修業年限を含めて 3 年以上
2 前項に定めるもののほか，研究指導の上で特に必要がある場合に限り，研究科規程の定めるところにより，後期課程における授業科目の履修を博士課程の修了の要件とすることがある。
第 33 条の 3 医学履修課程，歯学履修課程又は薬学履修課程を修了するためには，4 年（4 年を超える標準修業年限を定める研究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限。次条第 3 項において同じ。
）以上在学し，研究科規程の定めるところにより，授業科目について 30 単
位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，博士論文を提出して，その審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし，在学期間に関しては，優れた研究業績を上げた者と教授会等において認めた場合には，3 年以上在学すれば足りるものとする。
第 33 条の 4 医学履修課程，歯学履修課程及び薬学履修課程においては，第 16 条の 2 第 1 項の規定
により本大学院に入学する前に修得した単位を本大学院において修得したものとみなす場合であって，当該単位の修得により医学履修課程，歯学履修課程又は薬学履修課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは，当該単位数，その修得に要した期間その他を勘案して 1 年までの期間在学したものとみなすことができる。
第 34 条 博士論文は，第 3 条の 5 に掲げる研究能力及び学識を証示するに足るものでなければならない。
2 博士論文は，在学期間中に提出することを原則とする。この場合には，所定の期日までに提出しなければならない。
− 172 −

3 前項の期間内に博士論文を提出しないで退学した者のうち，後期課程に 3 年以上在学し，第 33 条の 2 第 2 項の規定を修了の要件とする研究科にあっては，当該授業科目について所定の単位を修得
し，かつ，必要な研究指導を受けた者又は医学履修課程，歯学履修課程若しくは薬学履修課程に 4年以上在学し，授業科目について所定の単位を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた者は，退学した日から起算して 1 年以内に限り，博士論文を提出することができる。
第 35 条 法科大学院の課程を除く専門職学位課程を修了するためには，2 年（2 年以外の標準修業年限を定める研究科，専攻又は学生の履修上の区分にあっては，当該標準修業年限）以上在学し，研究科の定めるところにより，授業科目について 30 単位以上を修得する等所定の教育課程を履修しなければならない。
第 35 条の 2 法科大学院の課程を除く専門職学位課程においては，第 16 条の 2 第 1 項の規定により本大学院に入学する前に修得した単位を本大学院において修得したものとみなす場合であって，当該単位の修得により法科大学院の課程を除く専門職学位課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは，研究科規程の定めるところにより，当該単位数，その修得に要した期間その他を勘案してその標準修業年限の 2 分の 1 までの期間在学したものとみなすことができる。ただし，この場合においても，法科大学院の課程を除く専門職学位課程に少なくとも 1 年以上在学しなければならない。
第 35 条の 3 法科大学院の課程を修了するためには，3 年以上在学し，研究科の定めるところにより，授業科目について 96 単位以上を修得しなければならない。
第 35 条の 4 法科大学院の課程において，法学既修者に関しては，研究科の定めるところにより，前条に規定する在学期間については 1 年までの期間在学し，同条に規定する単位については，第 16条の 2 第 1 項及び第 31 条の 5 第 1 項の規定により修得したものとみなす単位（同条第 3 項ただし書きの規定により 30 単位を超えて修得したものとみなす単位を除く。
）と合わせて 30 単位までを本大学院において修得したものとみなすことができる。
第 36 条 修士課程又は前期課程を修了した者には修士の学位を，博士課程を修了した者には博士の学位を，専門職学位課程を修了した者には専門職学位を授与する。
2 前項の規定により修士の学位を授与するに当たっては，次の区分により，専攻分野の名称を付記する。
文学研究科 修士（文学）
教育学研究科 修士（教育学又は教育情報学）
法学研究科 修士（法学）
経済学研究科 修士（経済学又は経営学）
理学研究科 修士（理学）
医学系研究科 修士（医科学，障害科学，看護学，保健学又は公衆衛生学）− 173 −

歯学研究科 修士（口腔科学）
薬学研究科 修士（薬科学）
工学研究科 修士（工学）
農学研究科 修士（農学）
国際文化研究科 修士（国際文化）
情報科学研究科 修士（情報科学）
生命科学研究科 修士（生命科学）
環境科学研究科 修士（環境科学）
医工学研究科 修士（医工学）
3 第 1 項の規定により博士の学位を授与するに当たっては，次の区分により，専攻分野の名称を付記する。
文学研究科 博士（文学）
教育学研究科 博士（教育学又は教育情報学）
法学研究科 博士（法学）
経済学研究科 博士（経済学又は経営学）
理学研究科 博士（理学）
医学系研究科 博士（医学，障害科学，看護学又は保健学）
歯学研究科 博士（歯学）
薬学研究科 博士（薬科学又は薬学）工学研究科 博士（工学）
農学研究科 博士（農学）
国際文化研究科 博士（国際文化）
情報科学研究科 博士（情報科学）
生命科学研究科 博士（生命科学）
環境科学研究科 博士（環境科学）
医工学研究科 博士（医工学）
4 前二項に定めるもののほか，修士又は博士の学位を授与するに当たっては，専攻分野の名称を修士（学術）又は博士（学術）と付記することがある。
5 第 1 項の規定により授与する専門職学位は，次のとおりとする。
法学研究科 公共法政策修士（専門職）又は法務博士（専門職）
経済学研究科 会計修士（専門職）
第 37 条 この章に規定するもののほか，修士，博士及び専門職学位の学位授与の要件その他学位に関し必要な事項は，東北大学学位規程の定めるところによる。
第 7 章 懲戒第 38 条 本学の規則，命令に違反し，又は学生の本分に反する行為のあった者は，所定の手続によっ− 174 −

て懲戒する。
2 懲戒の種類は，戒告，停学及び退学とする。
3 停学 3 月以上にわたるときは，その期間は，在学年数に算入しない。
第 8 章 授業料
第 39 条 授業料の額は，別表第 2 のとおりとする。
2 長期履修学生に係る授業料の年額は，前項の規定にかかわらず，同項に規定する授業料の年額に標準修業年限（第 32 条の 2，第 33 条の 4 又は第 35 条の 2 の規定により在学したものとみなされた長期履修学生にあっては，標準修業年限から第 32 条の 2，第 33 条の 4 又は第 35 条の 2 の規定により在学したものとみなされた期間を減じた期間）に相当する年数を乗じて得た額をその在学期間の年数で除した額とする。
3 授業料は，第 1 学期及び第 2 学期の 2 期に区分して納付するものとし，それぞれの期における額
は，授業料の年額の 2 分の 1 に相当する額とする。
4 前項の授業料は，授業料の免除又は徴収猶予若しくは月割分納の許可を願い出た場合を除き，第 1
学期にあっては 5 月，第 2 学期にあっては 11 月に納付しなければならない。ただし，第 2 学期に係る授業料については，第 1 学期に係る授業料を納付するときに，併せて納付することができる。
第 40 条 第 1 学期又は第 2 学期の中途において，復学し，又は再入学した者は，授業料の年額の 12分の 1 に相当する額（以下「月割計算額」という。
）に，復学し，又は再入学した月からその学期の末月までの月数を乗じて得た額の当該学期の授業料を，復学し，又は再入学した月に納付しなければならない。
第 41 条 学年の中途で修了する見込みの者は，月割計算額に，修了する見込みの月までの月数を乗じて得た額の授業料を，第 1 学期の在学期間に係る授業料については 5 月（4 月に修了する見込みの者にあっては，4 月）に，第 2 学期の在学期間に係る授業料については 11 月（10 月に修了する見込みの者にあっては，10 月）に納付しなければならない。
第 41 条の 2 長期履修学生で，第 5 条の 4 第 2 項の規定によりその在学期間の短縮を許可されたものは，当該短縮後の期間に応じて第 39 条第 2 項の規定により算出した授業料の年額に当該者の在学した期間の年数を乗じて得た額から当該者の在学した期間に納付すべき授業料の総額を控除した額の授業料を直ちに納付しなければならない。
第 42 条 退学し，転学し，除籍され，又は退学を命ぜられた者は，別に定める場合を除くほか，その期の授業料を納付しなければならない。
2 停学を命ぜられた者は，その期間中の授業料を納付しなければならない。
第 43 条 経済的理由により，授業料を納付することが困難であると認められ，かつ，学業が優秀で− 175 −

あると認められる者その他やむを得ない事情があると認められる者に対しては，授業料の全部若し
くは一部を免除し，又はその徴収を猶予し，若しくはその月割分納をさせることがある。
2 前項に規定する授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の取扱いについては，別に定める。
第 44 条 納付した授業料は，返付しない。
2 前項の規定にかかわらず，第 39 条第 4 項ただし書の規定により第 1 学期及び第 2 学期に係る授業料を併せて納付した者が，第 2 学期の初めまでに休学し，又は第 1 学期の終わりまでに退学した場
合には，その者の申出により第 2 学期に係る授業料相当額を返付する。
第 44 条の 2 この章に規定するもののほか，授業料の取扱いについて必要な事項は，別に定める。
第 9 章 科目等履修生
第 44 条の 3 本大学院の授業科目（関連科目を含む。
）のうち，1 科目又は数科目を選んで履修を志願する者があるときは，研究科において，学生の履修に妨げのない場合に限り，選考の上，科目等履修生として入学を許可することがある。
第 44 条の 4 科目等履修生の入学の時期は，学期の初めとする。
第 44 条の 5 科目等履修生の入学資格，在学期間その他については，研究科規程の定めるところによる。
第 44 条の 6 科目等履修生として入学を志願する者は，願書に添えて，検定料を納付しなければならない。
2 検定料の額は，別表第 2 のとおりとする。
第 44 条の 7 科目等履修生として入学を許可された者は，所定の期日までに，入学料を納付しなければならない。
2 前項の入学料を所定の期日までに納付しない者に対しては，入学の許可を取り消す。
3 入学料の額は，別表第 2 のとおりとする。
第 44 条の 8 科目等履修生は，毎学期授業開始前に，その学期の分の授業料を前納しなければならない。
2 授業料の額は，別表第 2 のとおりとする。
第 44 条の 9 科目等履修生には，研究科規程の定めるところにより，単位修得証明書を交付することがある。

− 176 −

第 44 条の 10 本章に規定する場合を除くほか，科目等履修生には，大学院学生に関する規定を準用する。
第 9 章の 2 特別聴講学生及び特別研究学生
第 44 条の 11 他の大学院の学生又は外国の大学院等若しくは外国の大学院の課程を有する教育施設等の学生で，本大学院の授業科目の履修を志願するものがあるときは，当該他の大学院又は外国の大学院等若しくは外国の大学院の課程を有する教育施設等と協議して定めるところにより，研究科において特別聴講学生として受入れを許可することがある。
2 前項の規定にかかわらず，法科大学院の教育と司法試験等との連携等に関する法律（平成 14 年法
律第 139 号）第 6 条第 1 項に規定する法曹養成連携協定を本学と締結した本学又は他の大学の同条
第 2 項第 1 号に規定する連携法曹基礎課程の学生で，法科大学院の授業科目の履修を志願するものがあるときは，当該協定で定めるところにより，法科大学院において特別聴講学生として受入れを許可することがある。
第 44 条の 12 他の大学院の学生又は外国の大学院等若しくは外国の大学院の課程を有する教育施設等の学生で，本大学院において研究指導を受けることを志願するものがあるときは，当該他の大学
院又は外国の大学院等若しくは外国の大学院の課程を有する教育施設等と協議して定めるところ
により，研究科において特別研究学生として受入れを許可することがある。
第 44 条の 13 特別聴講学生の受入れの時期は，学期の初めとする。
2 特別研究学生の受入れの時期は，原則として，学期の初めとする。
3 第 1 項の規定にかかわらず，当該特別聴講学生が外国の大学院等又は外国の大学院の課程を有す
る教育施設等の学生で，特別の事情がある場合の受入れの時期は，研究科において，その都度定めることができる。
第 44 条の 14 特別聴講学生及び特別研究学生を受け入れる場合の検定料及び入学料は，徴収しない。
第 44 条の 15 次の各号の一に該当する者を特別聴講学生又は特別研究学生として受け入れる場合の授業料は，徴収しない。
一 国立大学の大学院の学生
二 大学間相互単位互換協定又は大学間特別研究学生交流協定（それぞれ大学間協定，部局間協定
及びこれらに準じるものを含む。
）により授業料を不徴収とされた公立又は私立の大学の大学院の学生
三 大学間交流協定（大学間協定，部局間協定及びこれらに準じるものを含む。以下同じ。
）により授業料を不徴収とされた外国の大学院等の学生
四 第 44 条の 11 第 2 項の連携法曹基礎課程の学生− 177 −

第 44 条の 16 特別聴講学生及び特別研究学生が前条各号の一に該当する者以外の者である場合の授業料の額は，別表第 2 のとおりとする。
2 前項の授業料は，特別聴講学生については当該特別聴講学生に対する授業の開始前にその学期の分を徴収し，
特別研究学生については，受入れの月から 3 月分ごとに当該期間の当初の月に徴収し，受入れの期間が 3 月未満であるときは当該期間の当初の月にその期間の分を徴収する。
第 44 条の 17 本章に規定する場合を除くほか，特別聴講学生及び特別研究学生には，大学院学生に関する規定を準用する。
第 10 章 外国学生
第 45 条 外国人で，本大学院に入学，再入学，編入学又は転入学を志願するものがあるときは，外国学生として入学，再入学，編入学又は転入学を許可することがある。
2 外国学生として入学，再入学，編入学又は転入学を志願する者に対し，特別の事情があると研究科において認める場合には，特別の選考を行うことができる。
3 外国学生は，定員外とすることがある。
第 46 条 国費外国人留学生制度実施要項（昭和 29 年 3 月 31 日文部大臣裁定。以下「実施要項」という。
）に基づく国費外国人留学生に係る検定料，入学料及び授業料（実施要項第 4 条第 4 号に規定する推薦方法による推薦に基づき，実施要項第 3 条の規定により国費外国人留学生として選定された者に係る検定料及び入学料を除く。
）は，それぞれ第 18 条第 1 項，第 19 条第 1 項及び第 39
条第 1 項の規定にかかわらず，徴収しない。
第 46 条の 2 本大学院と外国の大学院等との共同の教育を目的とした大学間交流協定に基づく外国学生に係る検定料，入学料及び授業料は，それぞれ第 18 条第 1 項，第 19 条第 1 項及び第 39 条第1 項の規定にかかわらず，徴収しない。
第 11 章 インターネット・スクール
第 47 条 本大学院に，インターネットを利用した遠隔教育を行うため，東北大学インターネット・
スクールを置く。
2 東北大学インターネット・スクールについては，別に定める。
附 則
この通則は，昭和 28 年 11 月 16 日から施行し，昭和 28 年 4 月 1 日から適用する。
（省 略）− 178 −

附 則（平成 27 年 4 月 10 日規第 65 号改正）
1 この通則は，平成 27 年 4 月 10 日から施行し，改正後の第 2 条第 1 項，第 16 条の 2 第 5 項，第36 条第 2 項及び別表第 1 の規定は，平成 27 年 4 月 1 日から適用する。
2 国際文化研究科の国際地域文化論専攻，国際文化交流論専攻及び国際文化言語論専攻並びに環境科学研究科の環境科学専攻は，改正後の第 2 条の規定にかかわらず，平成 27 年 3 月 31 日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。
（省 略）
附 則（平成 30 年 3 月 29 日規第 54 号改正）
1 この通則は，平成 30 年 4 月 1 日から施行する。
2 教育学研究科の教育設計評価専攻，生命科学研究科の分子生命科学専攻，生命機能科学専攻及び生態システム生命科学専攻，教育情報学教育部並びに教育情報学教育部の教育情報学専攻は，改正後の第 2 条の規定にかかわらず，平成 30 年 3 月 31 日に当該教育部又は専攻に在学する者が当該教育部又は専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。
3 前項の規定により存続するものとされた教育情報学教育部に関するこの通則による改正前の東北大学大学院通則（昭和 28 年 11 月 26 日制定）の規定は，教育情報学教育部が存続する間，なおその効力を有する。
4 平成 29 年度以前に教育学研究科及び教育情報学教育部に入学，進学又は編入学した者の学位に付記する専攻分野の名称は，改正後の第 36 条第 2 項及び第 3 項の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附 則（平成 31 年 3 月 28 日規第 60 号改正）
1 この通則は，平成 31 年 4 月 1 日から施行する。
2 文学研究科の文化科学専攻，言語科学専攻，歴史科学専攻及び人間科学専攻は，改正後の第 2 条の規定にかかわらず，平成 31 年 3 月 31 日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。
附 則（令和 2 年 3 月 28 日規第 40 号改正）
この通則は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。
附 則（令和 3 年 月 日規第 号改正）
この通則は，令和 3 年 4 月 1 日から施行する。

− 179 −

別表第 1（第 2 条，第 3 条関係）
研究科

専攻

収容定員

入学定員

課程

前期課程等

後期課程

前期課程等

後期課程

人

人

人

人

58

42

29

14

広域文化学専攻

58

36

29

12

博士課程

総合人間学専攻

62

36

31

12

博士課程

教育学研究科

総合教育科学専攻

90

45

45

15

博士課程

法学研究科

総合法制専攻

50

専門職学

文学研究科

日本学専攻

150

博士課程

位課程
60

公共法政策専攻

30

専門職学
位課程

経済学研究科

法政理論研究専攻

20

36

10

12

博士課程

経済経営学専攻

120

42

60

14

博士課程

40

専門職学

80

会計専門職専攻位課程
理学研究科

医学系研究科

数学専攻

76

54

38

18

博士課程

物理学専攻

182

138

91

46

博士課程

天文学専攻

18

12

9

4

博士課程

地球物理学専攻

52

39

26

13

博士課程

化学専攻

132

99

66

33

博士課程

地学専攻

64

48

32

16

博士課程

医科学専攻

60

―

30

―

修士課程

130

博士課程

520

歯学研究科

障害科学専攻

40

27

20

9

博士課程

保健学専攻

64

36

32

12

博士課程

公衆衛生学専攻

20

―

10

―

修士課程

歯科学専攻

16

―

8

―

修士課程

42

博士課程

168
薬学研究科

分子薬科学専攻

44

24

22

8

博士課程

生命薬科学専攻

64

―

32

―

博士課程

医療薬学専攻
工学研究科

30

10

16

4

博士課程

機械機能創成専攻

84

30

42

10

博士課程

ファインメカニク

90

33

45

11

博士課程

ロボティクス専攻

84

33

42

11

博士課程

航空宇宙工学専攻

84

33

42

11

博士課程

ス専攻

− 180 −

76

33

38

11

博士課程

64

24

32

8

博士課程

通信工学専攻

62

24

31

8

博士課程

電子工学専攻

102

45

51

15

博士課程

応用物理学専攻

64

33

32

11

博士課程

応用化学専攻

52

24

26

8

博士課程

化学工学専攻

68

21

34

7

博士課程

バイオ工学専攻

38

15

19

5

博士課程

金属フロンティア

52

21

26

7

博士課程

74

30

37

10

博士課程

60

24

30

8

博士課程

土木工学専攻

86

36

43

12

博士課程

都市・建築学専攻

90

24

45

8

博士課程

技術社会システム

42

39

21

13

博士課程

資源生物科学専攻

72

39

36

13

博士課程

応用生命科学専攻

70

39

35

13

博士課程

生物産業創成科学

76

33

38

11

博士課程

量子エネルギー工学専攻
電気エネルギーシ
ステム専攻

工学専攻
知能デバイス材料学専攻
材料システム工学
専攻

専攻
農学研究科

専攻
国際文化研究科

国際文化研究専攻

70

48

35

16

博士課程

情報科学研究科

情報基礎科学専攻

76

33

38

11

博士課程

システム情報科学

74

33

37

11

博士課程

60

30

30

10

博士課程

応用情報科学専攻

70

30

35

10

博士課程

脳生命統御科学専

72

30

36

10

博士課程

70

30

35

10

博士課程

70

30

35

10

博士課程

専攻
人間社会情報科学専攻

生命科学研究科

攻
生態発生適応科学
専攻
分子化学生物学専
攻− 181 −

環境科学研究科

80

39

40

13

博士課程

120

60

60

20

博士課程

78

36

39

12

博士課程

先進社会環境学専
攻
先端環境創成学専
攻

医工学研究科

医工学専攻

別表第 2（第 18 条，第 19 条，第 39 条，第 44 条の 6，第 44 条の 7，第 44 条の 8，第 44 条の 16 関係
区分
大学院学生

検定料

法科大学院の課程

入学料

授業料

円

円

円

30,000282,000

804,000

30,000282,000

589,300

30,000282,000

535,800

科目等履修生9,800

28,20014,800

特別聴講学生――14,800

特別研究学生――29,700

経済学研究科会計専門職
専攻の専門職学位課程
その他の課程備考
1 第 20 条第 2 項に定める選抜に係る検定料の額は，第 1 段階目の選抜にあっては 7,000 円，第2 段階目の選抜にあっては 23,000 円とする。
2 大学院学生の授業料は，年額である。
3 科目等履修生及び特別聴講学生の授業料は，1 単位に相当する授業についての額である。
4 特別研究学生の授業料は，月額である。

− 182 −

東北大学大学院通則細則
制
定 昭和 29 年 4 月 27 日
最新改正 平成 30 年 3 月 29 日 規第 55 号
第1条

入学，再入学，進学，編入学，転科及び転入学の許可は，研究科長の申請により総長が行う。この場合には，教授会又は研究科委員会（以下「教授会等」という。）の議を経なければならない。
2 転専攻の許可は，研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
第 1 条の 2 入学，再入学，進学，編入学，転科及び転入学の許可の取消しは，総長の承認を得て研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
2 転専攻の許可の取消しは，研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
第2条

休学及び復学の許可は，研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
2 休学及び復学を命ずる場合は，総長の承認を得て研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
第 3 条 転学及び退学の許可は，研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
第 3 条の 2

除籍は，総長の承認を得て研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
第 3 条の 3

次の各号に掲げる協議は，研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
一修学に関する他の大学の大学院若しくは研究所等（以下「他の大学院等」という。）又は外国の大学の大学院若しくはこれに相当する高等教育機関等（以下「外国の大学院等」という。）との協議

二修学に関する外国の大学の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するもの又は国際連合大学
本部に関する国際連合と日本国との間の協定の実施に伴う特別措置法（昭和 51 年法律第 72号）第 1 条第 2 項に規定する 1972 年 12 月 11 日の国際連合総会決議に基づき設立された国際連合大学（以下「外国の大学院の課程を有する教育施設等」という。）との協議

三

留学又は休学中における修学に関する外国の大学院等との協議

2 前項の規定にかかわらず，特別の事情がある場合には，研究科長の申出に基づき，当該協議を総長が行うことがある。
− 183 −

第 3 条の 4

他の大学院等における修学，外国の大学院等が行う通信教育における授業科目の我が国においての履修，外国の大学院の課程を有する教育施設等の当該教育課程における授業科
目の我が国においての履修並びに外国の大学院等への留学及び休学中における修学の許可は，研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
第4条

修士及び博士の学位並びに専門職学位の授与は，研究科長の証明により総長が行う。

第 5 条

懲戒は，教授会等の議を経て研究科長が総長に申請し，総長の命により研究科長が行う。
2 総長は，前項の規定により研究科長に懲戒を命じたときは，教育研究評議会に報告するものとする。
第 6 条 停学の解除は，教授会等の議を経て研究科長が総長に申請し，総長の命により，研究科長が行う。
2 総長は，前項の規定により研究科長に停学の解除を命じたときは，教育研究評議会に報告するものとする。
第7条

第 1 条から第 3 条の 2 まで，第 5 条第 1 項及び第 6 条第 1 項の規定は，科目等履修生について準用する。この場合において，第 1 条第 1 項中「研究科長の申請により総長」とあるのは「研究科長」と，第 1 条の 2 第 1 項，第 2 条第 2 項及び第 3 条の 2 中「総長の承認を得て研究科長」とあるのは「研究科長」と，第 5 条第 1 項及び第 6 条第 1 項中「研究科長が総長に申請し，総長の命により，研究科長」とあるのは「研究科長」と読み替えるものとする。
第8条

科目等履修生の在学期間延長及び履修単位増減の許可は，研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
第9条

削除

第 10 条

特別聴講学生及び特別研究学生の受入れの許可，受入れの許可の取消し及び受入れの期間の変更の許可並びに特別聴講学生の履修単位の増減の許可は，研究科長が行う。この場合には，教授会等の議を経なければならない。
第 11 条研究科長は，第 1 条第 2 項，第 2 条第 1 項，第 3 条若しくは第 3 条の 4 の規定による許可をし，第 1 条の 2 第 2 項の規定による許可の取消しをし，又は第 3 条の 3 第 1 項の規定による協議をしたときは，総長に報告しなければならない。

− 184 −

附則

この細則は，昭和 29 年 4 月 27 日から施行し，昭和 28 年 4 月 1 日から適用する。
（省

附

略）
則（平成 22 年 12 月 7 日規第 98 号改正）

この細則は，平成 22 年 12 月 7 日から施行する。
附則（平成 30 年 3 月 29 日規第 55 号改正）

1 この細則は，平成 30 年 4 月 1 日から施行する。
2 東北大学大学院通則の一部を改正する通則（平成 30 年規第 54 号）附則第 2 項の規定により存続するものとされた教育情報学教育部に関するこの細則による改正前の東北大学大学院通則細則（昭和 29 年 4 月 27 日制定）の規定は，教育情報学教育部が存続する間，なおその効力を有する。

− 185 −

東北大学学位規程制定
最新改正

昭和 30 年 1 月 1 日
平成 30 年 3 月 29 日

規第 56 号

（趣旨）
第1条

学位規則（昭和 28 年文部省令第 9 号）第 13 条第 1 項の規定に基づき，東北大学（以下「本学」という。）が授与する学位については，東北大学学部通則（昭和 27 年 12 月
18 日制定）及び東北大学大学院通則（昭和 28 年 11 月 16 日制定）に定めるもののほか，
この規程の定めるところによる。

（学位）
第2条
2

本学において授与する学位は，学士，修士，博士及び専門職学位とする。

学士の学位を授与するに当たっては，次の区分により，専攻分野の名称を付記する。
文学部

学士（文学）

教育学部
法学部

学士（教育学）学士（法学）

経済学部

3

学士（経済学）

理学部

学士（理学）

医学部

学士（医学，看護学又は保健学）

歯学部

学士（歯学）

薬学部

学士（創薬科学，薬学）

工学部

学士（工学）

農学部

学士（農学）

修士の学位を授与するに当たっては，次の区分により，専攻分野の名称を付記する。
文学研究科

修士（文学）

教育学研究科
法学研究科

修士（教育学又は教育情報学）
修士（法学）

経済学研究科
理学研究科

修士（経済学又は経営学）
修士（理学）

医学系研究科

修士（医科学，障害科学，看護学，保健学又は公衆衛生学））

歯学研究科

修士（口腔科学）

薬学研究科

修士（薬科学）

工学研究科

修士（工学）

農学研究科

修士（農学）

国際文化研究科

修士（国際文化）情報科学研究科

修士（情報科学）生命科学研究科

修士（生命科学）− 186 −

環境科学研究科
医工学研究科4

修士（環境科学）
修士（医工学）第 4 条第 1 項の規定により博士の学位を授与するに当たっては，次の区分により，専攻分野の名称を付記する。
文学研究科

博士（文学）

教育学研究科
法学研究科

博士（教育学又は教育情報学）
博士（法学）

経済学研究科
理学研究科

博士（経済学又は経営学）
博士（理学）

医学系研究科
歯学研究科

博士（歯学）

薬学研究科

博士（薬科学又は薬学）

工学研究科

博士（工学）

農学研究科

博士（農学）

国際文化研究科

博士（国際文化）情報科学研究科

博士（情報科学）生命科学研究科

博士（生命科学）環境科学研究科

博士（環境科学）

医工学研究科5

博士（医学，障害科学，看護学又は保健学）

博士（医工学）

前二項に定めるもののほか，修士又は博士の学位を授与するに当たっては，専攻分野の名称を修士（学術）又は博士（学術）と付記することがある。

6第 4 条第 2 項の規定により博士の学位を授与するに当たっては，専攻分野の名称を付記するものとし，その名称については，前二項の規定を準用する。

7

第 4 条の 2 の規定により授与する専門職学位は，次のとおりとする。
法学研究科
経済学研究科

公共法政策修士（専門職）又は法務博士（専門職）
会計修士（専門職）（学士の学位授与の要件）
第 2 条の 2
2

学士の学位は，本学を卒業した者に授与する。

前項に規定するもののほか，学士の学位授与については，別に定める。

（修士の学位授与の要件）
第3条

修士の学位は，本学大学院修士課程又は博士課程の前期 2 年の課程（以下「修士課

程等」という。）を修了した者に授与する。

（博士の学位授与の要件）
第4条
2

博士の学位は，本学大学院博士課程を修了した者に授与する。

前項に定めるもののほか，博士の学位は，博士課程を経ない者であっても，博士論文の審− 187 −

査に合格し，かつ，博士課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認された場
合は，これを授与することができる。

（専門職学位の学位授与の要件）
第 4 条の 2

専門職学位は，本学大学院専門職学位課程を修了した者に授与する。

（大学院の課程による者の学位論文の提出）第5条

本学大学院の課程（専門職学位課程を除く。）による者の学位論文（修士課程等において，特定の課題についての研究の成果の審査を受けようとする者については，当該研究の成果。以下同じ。）は，研究科長に提出するものとする。
2

研究科長は，前項の学位論文を受理したときは，学位を授与できる者か否かについて，教授会又は研究科委員会（以下「教授会等」という。）の審査に付さなければならない。

（大学院の課程を経ない者の学位授与の申請）
第6条

第 4 条第 2 項の規定により学位の授与を申請する者（以下「学位申請者」という。）

は，学位申請書に博士論文，履歴書，論文目録，論文内容要旨及び学位論文審査手数料を添え，博士論文の内容に係る専攻分野の名称を付記して，その申請に応じた研究科長を経て総長に提出しなければならない。
2

学位論文審査手数料の額は，1 件につき 150,000 円とする。ただし，学位申請者のうち本学の学部若しくは大学院に在籍していた者（科目等履修生，特別聴講学生，学部入学前教育受講生，特別研究学生又は研究生として在籍していた者を除く。）又は本学の職員（国立
大学法人東北大学職員就業規則（平成 16 年規則第 46 号）第 2 条第 1 項に規定する職員及び国立大学法人東北大学特定有期雇用職員就業規則（平成 21 年規第 26 号）第 2 条に規定
する特定有期雇用職員（外国人研究員（同規則第 6 条第 2 項に定める者をいう。）を除く。）
をいう。以下同じ。）若しくは職員であった者に係る学位論文審査手数料の額は，1 件につき 75,000 円とする。

3

研究科長は，第 1 項の申請を受理したときは，学位申請書を総長に進達するとともに，学位を授与できる者か否かについて，教授会等の審査に付さなければならない。

（学位論文）
第7条

第 5 条第 1 項及び前条第 1 項に規定する学位論文（以下「学位論文」という。）は，

1 編に限る。ただし，参考として他の論文を添付することができる。
2

審査のため必要があるときは，学位論文の副本，訳本，模型又は標本等の材料を提出させることがある。

（学位論文及び学位論文審査手数料の返付）
第8条

受理した学位論文及び学位論文審査手数料は，いかなる理由があっても返付しない。

− 188 −

（審査委員）第9条

教授会等は，第 5 条第 2 項又は第 6 条第 3 項の規定により学位を授与できる者か否かについて審査に付されたときは，当該研究科の専任の教授若しくは当該研究科に置かれる協力講座若しくは東北大学大学院組織運営規程第 2 条第 1 項の規定に基づき当該研究科を組織する附置研究所等の研究部門等に属する専任の教授である研究科担当教員のうちから 2 人以上の審査委員を選出して，学位論文の審査及び最終試験又は学力の確認を委嘱しなければならない。
2

教授会等は，必要と認めたときは，前項の規定にかかわらず，前項の審査委員以外の本学大学院の研究科担当教員等を，学位論文の審査，最終試験又は学力の確認の審査委員に委嘱することができる。

3

教授会等は，必要と認めたときは，第 1 項の規定にかかわらず，他の大学院又は研究所等の教員等に学位論文の審査を委嘱することができる。

（審査期間）
第 10 条

博士論文の審査，博士の学位の授与に係る最終試験及び学力の確認は，博士論文

又は学位の授与の申請を受理した後 1 年以内に，学位を授与できる者か否かを決定できる
よう終了しなければならない。ただし，特別の理由があるときは，教授会等の議を経て，その期間を延長することができる。

（面接試験）
第 10 条の 2

第 4 条第 2 項の規定により学位の授与を申請した者についての博士論文の審査に当たっては，面接試験を行うものとする。ただし，教授会等が，特別の理由があると認めた場合は，面接試験を行わないことができる。

（最終試験）
第 11 条

最終試験は，学位論文の審査が終わった後に学位論文を中心として，これに関連のある科目について，口頭又は筆答により行うものとする。

（学力確認の方法）
第 12 条

学力の確認は，博士論文に関連ある専攻分野の科目及び外国語について行うものとする。
2

学力の確認は，前項の規定にかかわらず，教授会等が特別の理由があると認めた場合は，博士論文に関連ある専攻分野の科目についてのみ行い，又は別に定めるところにより行うことができる。

（審査の省略）第 12 条の 2

審査委員は，学位論文の審査の結果，不合格と判定したときは，最終試験及び学力確認を行わないものとする。
− 189 −

（審査委員の報告）
第 13 条

審査委員は，審査が終了したときは，直ちにその結果を教授会等に報告しなければならない。

（学位授与の議決）
第 14 条

学位の授与は，教授会等の出席者の 3 分の 2 以上の賛成がなければならない。

（研究科長の報告）
第 15 条

教授会等において，学位を授与できる者と議決したときは，研究科長は，学位論文の審査及び最終試験又は学力の確認の結果の要旨等を総長に報告しなければならない。
2

教授会等において，第 4 条第 2 項の規定により学位の授与を申請した者に対して，学位を授与できない者と議決したときは，研究科長は，博士論文の審査及び学力の確認の結果の要旨を総長に報告しなければならない。ただし，第 12 条の 2 の規定により学力の確認を行わないときは，その確認の結果の要旨は，報告することを要しない。

（学位の授与）第 16 条総長は，前条第 1 項の規定による報告に基づいて，学位を授与できる者と認めたときは，学位を授与するものとする。
2

総長は，前条第 2 項の規定による報告に基づいて，学位を授与できない者と認めたときは，その旨を本人に通知するものとする。

（論文要旨等の公表）
第 17 条総長は，前条第 1 項の規定により博士の学位を授与したときは，当該学位を授与した日から 3 月以内に，当該博士の学位の授与に係る論文の内容の要旨及び論文審査の結果の要旨をインターネットを通じて公表するものとする。

（学位論文の公表）
第 18 条

博士の学位を授与された者は，授与された日から 1 年以内に，当該博士論文の全文を公表しなければならない。ただし，学位を授与される前に既に公表したときは，この限りでない。
2

前項の規定にかかわらず，博士の学位を授与された者は，やむを得ない理由がある場合には，研究科長の承認を受けて，当該博士論文の全文に代えてその内容を要約したものを公表することができる。この場合において，当該研究科長は，その論文の全文を求めに応じて閲覧に供するものとする。

3

博士の学位を授与された者が行う前二項の規定による公表は，別に定めるところによりインターネットを通じて行うものとする。

4

第 1 項の規定により公表する場合は当該博士論文に「東北大学審査学位論文（博士）」と，
第 2 項の規定により公表する場合は当該博士論文の要旨に「東北大学審査学位論文（博士）− 190 −

の要旨」と明記しなければならない。

（学位授与の取消）
第 19 条

学位を授与された者が，次の各号の一に該当するときは，総長は，当該教授会等及び学務審議会の議を経て，既に授与した学位を取り消し，学位記を返付させ，かつ，その旨を公表するものとする。

2

一

不正の方法により学位の授与を受けた事実が判明したとき。

二

学位を授与された者がその名誉を汚辱する行為を行ったとき。

教授会等において前項の議決を行う場合は，第 14 条の規定を準用する。
（学位記及び学位授与申請関係書類）

第 20 条学位記及び学位授与申請関係書類の様式は，別記様式第 1 号から別記様式第 8 号のとおりとする。

附1

則

この規程は，昭和 30 年 1 月 1 日から施行する。ただし，第 4 条第 2 項の規定により学位の授与を申請した者に対する博士の学位の授与は，東北大学学位規程（大正 10 年 4 月 4日制定）第 1 条に規定する学位と同種の学位以外の学位については，本学大学院博士課程を経た者に対する博士の学位が授与された後において行なうものとする。

2

東北大学学位規程（大正 10 年 4 月 4 日制定）は，この規程の施行にかかわらず，昭和 37
年 3 月 31 日（医学博士については，昭和 35 年 3 月 31 日）までは，なお，効力を有する。
（省

附

略）
則（平成 27 年 3 月 23 日規第 38 号改正）

この規程は，平成 27 年 4 月 1 日から施行する。
附則（平成 29 年 3 月 28 日規第 39 号改正）

この規程は，平成 29 年 4 月 1 日から施行する。
附則（平成 30 年 3 月 29 日規第 56 号改正）

1

この規程は，平成 30 年 4 月 1 日から施行する。

2

平成 29 年度以前に教育学研究科及び教育情報学教育部に入学，進学又は編入学した者の学位に付記する専攻分野の名称は，改正後の第 2 条第 3 項及び第 4 項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

3

この規定による改正前の第 5 条，第 6 条第 1 項及び第 3 項，第 15 条並びに第 18 条第 2項の規定は，東北大学大学院通則の一部を改正する通則（平成 30 年規第 54 号）附則第 2項の規定により教育情報学部が存続する間，なおその効力を有する。

− 191 −

別記様式第 1 号（第 2 条の 2 の規定により授与する学位記の様式）○第Tohoku University
hereby confers upon

号

学 位 記

［氏名］
氏
名
年月日生

the Degree of［学位名］
having completed the prescribed program of
the Department of［学科名］
Faculty (School) of［学部名］
on ［月］ ［日］，［年］

本学○○学部○○学科所定の課程を修め卒業したので学士（○○）の学位を授与する

年月日
東北大学総長
総長署名 印［総長署名］［総長名］
President,
Tohoku University

別記様式第 2 号（第 3 条の規定により授与する学位記の様式）○修第Tohoku University
hereby confers upon

号

学 位 記

［氏名］
氏
名
年月日生

the Degree of［学位名］
having completed the Master’s Programin the discipline of［専攻名］
in the Graduate School of ［研究科名］
on ［月］ ［日］，［年］

本学大学院○○研究科○○専攻の修士課程（博士課程の前期
2 年の課程）を修了したので修士（○○）の学位を授与する

年［総長署名］［総長名］
President,
Tohoku University− 192 −

月日
東北大学総長
総長署名 印別記様式第 3 号（第 4 条第 1 項の規定により授与する学位記の様式）○博第Tohoku University
hereby confers upon

号

学 位 記

［氏名］
氏
名
年月日生

the Degree of［学位名］
having passed the prescribed final examinationin the discipline of［専攻名］
and completed a doctoral dissertationin the Graduate School of ［研究科名］
on ［月］ ［日］，［年］

本学大学院○○研究科○○専攻の博士課程において博士論文の審査及び最終試験に合格したので博士（○○）の学位を授与
する

年

月

日
東北大学総長
総長署名 印［総長署名］［総長名］
President,
Tohoku University

別記様式第 3-2 号（第 4 条第 1 項の規定により授与する学位記の様式で東北大学大学院通則第 2 条の 2に規定する学位プログラムを修了した者へ授与するもの）〇博第Tohoku University
hereby confers upon
［氏名］

号

学 位 記

the Degree of［学位名］
having passed the prescribed final examinationin the discipline of［専攻名］
and completed a doctoral dissertationin the Graduate School of ［研究科名］
and also passed the final examination of
the ［△△△△△］
on ［月］ ［日］
，
［年］

氏
名
年月日生
△△△△△を修了し、本学大学院○○研究科○○専攻の博士課程において博士論文の審査及び最終試験に合格したので博士（○○）の学位を授与する

年［総長署名］［総長名］
President,
Tohoku University※△△△△△は、学位プログラムの名称− 193 −

月日

東北大学総長
総長署名 印別記様式第 4 号（第 4 条第 2 項の規定により授与する学位記の様式）○第Tohoku University
hereby confers upon

号

学 位 記

［氏名］
the Degree of［学位名］
has submitted a doctoral dissertation and successfully
fulfilled all the requirementson ［月］ ［日］
，
［年］

氏 名
年月日生
本学に博士論文を提出し所定の審査に合格したので博士（○○）の学位を授与する

年

月［総長署名］［総長名］
President,
Tohoku University

東北大学総長
総長署名 印

別記様式第 5 号（第 4 条の 2 の規定により授与する学位記の様式） （省略）
別記様式第 6 号（第 6 条第 1 項の規定による学位申請書の様式）（省略）

別記様式第 7 号（第 6 条第 1 項の規定による論文目録の様式）（省略）

別記様式第 8 号（第 6 条第 1 項の規定による履歴書の様式）（省略）− 194 −

日東北大学大学院環境科学研究科学位論文に係る評価に当たっての基準○ 博士論文（課程修了によるもの）の評価基準（ア）満たすべき水準
幅広い観点からの社会的要請を視野に入れて開拓した課題を独自の発想で展開し，高い倫理観および責任感を持って環境関連分野における研究の遂行，または環境政策や地域開発の提言を行い，自己啓発しながら社会に貢献するリーダーとしての素養を有することを証示す
るに足るものであること。

（イ）評価項目①

論文の主題について社会的・学問的な必要性が的確に論述されている。

②

研究対象である主題に即した研究方法が選択及び明示されている。

③

豊かな学識と高度な専門的知識・理解力に基づく，研究あるいは政策等の企画・立案・遂行能力を有していることが明確に示されている。

④

学術論文，技術資料，政策資料，文化資料を的確に調査・分析・引証し，その出典が明確に示されている。

⑤

論旨が明快で一貫しているとともに，適切な表現によって論述されている。

⑥

国際的な学術水準及び学際的観点からみて優れた分析，解釈，提案等を行っており，学術における議論の深化・発展に貢献し得る実践的意義を有している。

（ウ）審査委員の体制
審査委員は，本研究科を組織する講座等に属する専任の教授である研究科担当教員 2 人を含め，本学大学院研究科担当教員 3 人以上とする。ただし，本研究科委員会が必要と認めたときは，他の大学の大学院等の教員等を加えることができる。
なお，主査は本研究科を組織する講座等に属する専任の教授から定めることを原則とするが，本研究科委員会が認めた場合は准教授（指導教員又は指導教員が指名した研究指導教員に限る。）から定めることができる。

（エ）審査の方法


博士論文を提出した者に対して，論文審査及び最終試験を行い，上記の評価項目により総合的に評価する。



最終試験は，博士論文を中心として，これに関連のある専攻分野について口頭試問によって行う。

− 195 −

○ 博士論文（論文提出によるもの）の評価基準（ア）満たすべき水準
幅広い観点からの社会的要請を視野に入れて開拓した課題を独自の発想で展開し，高い倫理観および責任感を持って環境関連分野における研究の遂行，または環境政策や地域開発の提言を行い，自己啓発しながら社会に貢献するリーダーとしての素養を有することを証示す
るに足るものであること。

（イ）評価項目①

論文の主題について社会的・学問的な必要性が的確に論述されている。

②

研究対象である主題に即した研究方法が選択及び明示されている。

③

豊かな学識と高度な専門的知識・理解力に基づく，研究あるいは政策等の企画・立案・遂行能力を有していることが明確に示されている。

④

学術論文，技術資料，政策資料，文化資料を的確に調査・分析・引証し，その出典が明確に示されている。

⑤

論旨が明快で一貫しているとともに，適切な表現によって論述されている。

⑥

国際的な学術水準及び学際的観点からみて優れた分析，解釈，提案等を行っており，学術における議論の深化・発展に貢献し得る実践的意義を有している。

（ウ）審査委員の体制
審査委員は，本研究科を組織する講座等に属する専任の教授である研究科担当教員 2 人を含め，本学大学院研究科担当教員 3 人以上とする。ただし，本研究科委員会が必要と認めたときは，他の大学の大学院等の教員等を加えることができる。
なお，主査は本研究科を組織する講座等に属する専任の教授から定めることを原則とするが，本研究科委員会が認めた場合は本研究科を組織する講座等に属する専任の准教授から定めることができる。

（エ）審査の方法
 博士論文を提出した者に対して，論文審査，学位の授与に係る最終試験及び学力確認を行い，上記の評価項目により総合的に評価する。


最終試験は，博士論文を中心として，これに関連のある科目について口頭試問により行う。



学力確認は，博士論文に関連のある専攻分野について口頭試問により行う。

− 196 −

○ 修士論文の評価基準（ア）満たすべき水準
環境問題を捉える高い倫理観および責任感を持ち，専門分野における研究や技術・教育指導，または政策の企画・提案等を行うための素養を有することを証示するに足るものであること。

（イ）評価項目①

論文の主題を究明することに社会的・学問的な必要性が認められる。

②

研究対象である主題に即した研究方法が選択および明示されている。

③

自身の研究課題および研究分野に関連した基礎知識と学力を有していることが示されている。

④

研究対象に関連する学術論文，技術資料，政策資料，文化資料等を的確に理解・引証し，その出典を明確に示している。

⑤

論旨が明快で一貫しているとともに，適切な表現・表記法によって論述されている。

⑥

独自の発想により，研究課題を展開させ遂行していることを示している。

（ウ）審査委員の体制
審査委員は，本研究科を組織する講座等に属する専任の教授である研究科担当教員 2 人を含め，本学大学院研究科担当教員 3 人以上とする。ただし，本研究科委員会が必要と認めたときは，他の大学の大学院等の教員等を加えることができる。
なお，主査は本研究科を組織する講座等に属する専任の教授から定めることを原則とするが，本研究科委員会が認めた場合は准教授（指導教員又は指導教員が指名した研究指導教員に限る。）から定めることができる。

（エ）審査の方法


修士論文を提出した者に対して，論文審査及び最終試験を行い，上記の評価項目により総合的に評価する。



最終試験は，修士論文を中心として，これに関連のある専攻分野について，口頭試問により行う。

− 197 −

東北大学研究生規程
制
定 昭和 38 年 5 月 15 日 規第 49 号
最新改正 令和元年 11 月 26 日 規第 77 号
第1条

この規程は，東北大学（以下「本学」という。）における研究生の入学，種類，在学期間等について定めるものとする。
第2条

特殊事項について研究を志願する者があるときは，大学院の研究科，学部，附置研究所，

国立大学法人東北大学組織運営規程（平成 16 年規第 1 号。以下「組織運営規程」という。）第20 条第 1 項に規定する機構，同条第 3 項に規定する研究組織，組織運営規程第 21 条に規定す
る学内共同教育研究施設等又は組織運営規程第 22 条から第 26 条までに規定するセンター等において支障のない場合に限り，選考の上，研究生として入学を許可することがある。
第3条

研究生を分けて次の 3 種とする。

学部研究生 学部又は大学院の教員を指導教員として研究する者
研究所等研究生 附置研究所，組織運営規程第 20 条第 1 項に規定する機構，同条第 3 項に規定する研究組織，組織運営規程第 21 条に規定する学内共同教育研究施設等又は組織運営規程第 22 条から第 26 条までに規定するセンター等の教員を指導教員として研究する者
大学院研究生
第4条

大学院の教員を指導教員として研究する者

研究生の学年は，4 月 1 日に始まり，翌年 3 月 31 日に終わる。

2 学年を分けて，次の 2 学期とする。
第 1 学期

4 月 1 日から 9 月 30 日まで

第 2 学期

10 月 1 日から翌年 3 月 31 日まで

第5条

研究生の入学の時期は，学期の初めとする。ただし，特別の事情がある場合は，この限

りでない。
第6条

学部研究生及び研究所等研究生を志願できる者は，次の各号の一に該当する者とする。

一

大学を卒業した者

二短期大学又はこれと同等以上の学校を卒業（専門職大学の前期課程の修了を含む。）した者
で関係学科を履修したもの

三 大学院の研究科，学部，附置研究所，組織運営規程第 20 条第 1 項に規定する機構，同条
第 3 項に規定する研究組織，組織運営規程第 21 条に規定する学内共同教育研究施設等又は組織運営規程第 22 条から第 26 条までに規定するセンター等において，前二号と同等以上の学力があると認めた者− 198 −

第7条

大学院研究生を志願できる者は，次の各号の一に該当する者とする。

一

修士の学位を有する者

二

大学の医学，歯学，薬学又は獣医学を履修する課程を卒業した者

三

大学院の研究科において，前二号と同等以上の学力があると認めた者

2 前項に定めるもののほか，外国人であって，大学院研究生を志願できるものの資格は，研究科の定めるところによる。
第8条

研究生を志願する者は，願書に添えて，検定料を納付しなければならない。

2 前項の検定料の額は，別表のとおりとする。
第9条

研究生として入学を許可された者は，所定の期日までに入学料を納付しなければならない。
2 前項の入学料を所定の期日までに納付しない者に対しては，入学の許可を取り消す。
3 第 1 項の入学料の額は，別表のとおりとする。
第 10 条

納付した検定料及び入学料は，返還しない。

第 11 条研究生の在学期間は，1 年以内とする。ただし，引き続き在学を願い出たときは，在学期間の延長を許可することがある。
第 12 条外国人である大学院研究生で，大学院の授業科目（関連科目を含む。）のうち，その研究事項に関連のある 1 科目又は数科目を選んで聴講を願い出たものがあるときは，学生の履修に妨げのない場合に限り，選考の上，聴講を許可することがある。
2 前項の規定により聴講を許可された者は，聴講した授業科目につき所定の試験を受けて単位を修得することができる。
3 第 1 項の規定により聴講を許可された者が，聴講単位の増減を願い出たときは，許可することがある。
第 13 条研究生が研究事項について証明を願い出たときは，研究証明書を交付することがある。

2 前条第 1 項の規定により聴講を許可された者が，聴講した授業科目又は修得した単位について証明を願い出たときは，聴講証明書又は単位修得証明書を交付することがある。
第 14 条

本学の規則，命令に違反し，又は研究生の本分に反する行為のあった者は，懲戒する。

2 懲戒の種類は，戒告及び退学とする。
第 15 条在学期間の中途で退学しようとする者は，理由を具して，その許可を願い出なければならない。
− 199 −

第 16 条研究生の授業料の月額は，別表のとおりとし，入学の月から 3 月分ごとに前納しなければならない。ただし，学年内において，3 月に満たない端数の月を生じたときは，その端数の月分の授業料を前納しなければならない。
2 第 12 条第 1 項の規定により聴講を許可された者は，前項に定める授業料のほか，聴講する授業科目につき授業料を納付しなければならない。
3 前項の授業料の額は，1 単位に相当する授業について別表のとおりとし，毎学期授業開始前に，その学期の分を前納しなければならない。
4 納付した授業料は，返還しない。
5 授業料の納付すべき金額，期限，場所及び納付に関し必要な事項は，所定の場所に掲示する。
第 17 条

国費外国人留学生制度実施要項（昭和 29 年 3 月 31 日文部大臣裁定）に基づく国費外国人留学生及び大学間交流協定に基づく外国人留学生に対する授業料等の不徴収実施要項（平成 3 年 4 月 11 日学術国際局長裁定）に基づく協定留学生の検定料，入学料及び授業料は，それぞれ第 8 条，第 9 条第 1 項並びに第 16 条第 1 項及び第 3 項の規定にかかわらず，徴収しない。
第 18 条授業料の納付を怠り，督促を受けてもなお納付しない者は，除籍する。

第 19 条

この規程に定めるものを除くほか，研究生には，学生に関する規定を準用する。

附則

1 この規程は，昭和 38 年 5 月 15 日から施行し，昭和 38 年 4 月 1 日から適用する。
2 この規程施行の際，現に在学する従前の規定による研究生は，この規程による研究生として入学した者とみなす。
3 前項の規定による研究生にかかる研究料及び授業料の額については，定められた在学期間（在学期間が延長された場合で，その延長の始期が昭和 38 年 4 月 1 日以後のものを除く。）が満了するまでの間は，この規程にかかわらず，なお，従前の例による。

（省

附

略）
則（平成 29 年 4 月 25 日規第 85 号改正）

この規程は，平成 29 年 4 月 25 日から施行し，改正後の第 2 条，第 3 条及び第 6 条第 3 号の規定は，平成 29 年 4 月 1 日から適用する。
附則（平成 30 年 5 月 8 日規第 111 号改正）

この規程は，平成 30 年 5 月 8 日から施行し，改正後の第 2 条，第 3 条及び第 6 条第 3 号の規定（「又は」を「，」に改める部分，「第 29 条」を「第 27 条」に改める部分及び「規定するセン
ター等」の次に「，材料科学高等研究所又は学際科学フロンティア研究所」を加える部分に限る。
）− 200 −

は，平成 30 年 1 月 30 日から，改正後の第 2 条及び第 6 条第 3 号の規定（「，教育部若しくは研究部」を削る部分に限る。）並びに改正後の第 7 条の規定は，平成 30 年 4 月 1 日から適用する。
附則（平成 31 年 3 月 26 日規第 32 号改正）

この規程は，平成 31 年 4 月 1 日から施行する。
附則（平成 31 年 4 月 23 日規第 73 号改正）

この規程は，平成 31 年 4 月 23 日から施行し，改正後の第 2 条、第 3 条及び第 6 条第 3 号の規定は、平成 31 年 4 月 1 日から適用する。
附則（令和元年 11 月 26 日規第 77 号改正）

この規程は，令和元年 11 月 26 日から施行し，改正後の第 2 条，第 3 条及び第 6 条第 3 号の規定は，令和元年 10 月 1 日から適用する。

別表
区分

金額

備考

検定料

9,800 円

入学料84,600 円

第 16 条第 1 項に定める授業料

月額29,700 円

第 16 条第 3 項に定める授業料

1 単位につき14,800 円− 201 −

東北大学研究生規程細則
制
定 昭和 38 年 5 月 15 日 規第 50 号
最新改正 令和元年 11 月 26 日 規第 78 号

（入学の許可，除籍等）
第1条

入学，在学期間の延長若しくは退学の許可，入学の許可の取消し又は除籍は，教授会（教授会が置かれていない場合は，これに相当する組織。以下同じ。）又は研究科委員会の議を経て，大学院の研究科，学部，附置研究所，国立大学法人東北大学組織運営規程（平成 16 年規
第 1 号。以下「組織運営規程」という。）第 20 条第 1 項に規定する機構，同条第 3 項に規定する研究組織，組織運営規程第 21 条に規定する学内共同教育研究施設等又は組織運営規程第22 条から第 26 条までに規定するセンター等の長（以下「部局長」という。）が行う。
（懲戒）
第2条

懲戒は，教授会又は研究科委員会の議を経て，部局長が行う。

（研究証明書の交付）
第3条

研究証明書の交付は，部局長が行う。

（聴講の許可等）
第4条

聴講又は聴講単位の増減の許可は，教授会又は研究科委員会の議を経て研究科長が行う。

（聴講証明書等の交付）
第5条

聴講証明書又は単位修得証明書の交付は，研究科長が行う。

附 則
この細則は，昭和 38 年 5 月 15 日から施行し，昭和 38 年 4 月 1 日から適用する。
（省

附

略）
則（平成 31 年 4 月 23 日規第 74 号改正）

この細則は，平成 31 年 4 月 23 日から施行し，改正後の第 1 条の規定は，平成 31 年 4 月 1 日
から適用する。
附則（令和元年 11 月 26 日規第 78 号改正）

この細則は，令和元年 11 月 26 日から施行し，改正後の第 1 条の規定は，令和元年 10 月 1 日
から適用する。

− 202 −

東北大学における入学料の免除及び徴収猶予に関する取扱規程
制

定 昭和 52 年 3 月 15 日 規第 18 号

最新改正 令和 2 年 3 月 24 日

規第 14 号

（趣旨）
第 1 条 この規程は，東北大学学部通則（昭和 27 年 12 月 18 日制定。以下「学部通則」という。
）第 15条の 2 第 2 項及び東北大学大学院通則（昭和 28 年 11 月 16 日制定）第 19 条の 2 第 3 項の規定に基づき，東北大学（以下「本学」という。
）における入学料の免除及び徴収猶予の取扱いについて定めるものとする。
（免除の許可）第 2 条 本学の学部に入学，再入学（第 1 学期又は第 2 学期の初めにおける再入学に限る。
），転入学又は編入学（以下この条及び第 6 条において「入学」という。
）を許可された者で，次の各号の一に該当するものに対しては，その願い出により，入学料の免除を許可することがある。
一 特に優れた者（大学等における修学の支援に関する法律（令和元年法律第 8 号）第 8 条第 1 項の特に優れた者をいう。
）であって経済的理由により極めて修学に困難があると認められるもの
二 入学前 1 年以内において，入学を許可された者の学資を主として負担している者（以下「学資負担者」という。
）が死亡し，又は入学を許可された者若しくは学資負担者が風水害等の災害（以下「災害」という。
）を受けた場合その他これに準ずる理由により，入学料を納付することが著しく困難であると認められる者
第 3 条 本学の大学院の研究科に入学，再入学（第 1 学期又は第 2 学期の初めにおける再入学に限る。
），
転入学又は編入学（以下次項及び第 6 条において「大学院入学」という。
）を許可された者で，経済的理由により入学料を納付することが困難であると認められ，かつ，学業が優秀であると認められるものに対しては，その願い出により，入学料の免除を許可することがある。
2

前項に規定する者のほか，大学院入学を許可された者で，前条第 2 号に該当するものに対しては，その願い出により，入学料の免除を許可することがある。
（免除の額）

第 4 条 入学料の免除の額は，全額，3 分の 2 の額，半額又は 3 分の 1 の額とする。
（免除の許可の願い出）
第 5 条 第 2 条又は第 3 条の規定による入学料の免除の許可を願い出ようとする者は，所定の期日までに，次の各号に掲げる書類を，総長に提出しなければならない。
一 入学料免除願書− 203 −

二 市区町村長発行の所得に関する証明書
三 学資負担者の死亡を証明する書類（学資負担者が死亡したことにより免除の許可を願い出る者に限る。
）
四 市区町村長発行の被災証明書（災害を受けたことにより免除の許可を願い出る者に限る。
）
五 その他総長が必要と認める書類
2 前項の規定にかかわらず，外国人留学生が願い出る場合には，前項第 2 号から第 4 号までに掲げる
書類に代えて，別に定める書類を提出することができる。
（徴収猶予の許可）
第 6 条 本学への入学又は大学院入学を許可された者で，次の各号の一に該当するものに対しては，その願い出により，入学料の徴収猶予を許可することがある。
一 経済的理由により所定の期日までに入学料を徴収することが困難であると認められ，かつ，学業が優秀であると認められる場合
二 入学又は大学院入学前 1 年以内において，学資負担者が死亡し，又は入学若しくは大学院入学を許可された者若しくは学資負担者が災害を受けた場合
三 その他やむを得ない事情があると認められる場合（徴収猶予の最終期限）
第 7 条 入学料の徴収猶予の最終期限は，4 月入学者については 9 月 15 日とし，10 月入学者について
は 3 月 15 日とする。
（徴収猶予の許可の願い出）
第 8 条 入学料の徴収猶予の許可を願い出ようとする者は，所定の期日までに，入学料徴収猶予願書を，総長に提出しなければならない。
2 前項の規定にかかわらず，第 5 条の規定により入学料免除の許可を願い出た者で，免除を許可されなかった者又は半額の免除を許可された者は，当該不許可又は許可を告知された日から起算して 14 日
以内に，徴収猶予の許可を願い出ることができる。
（徴収猶予）
第 9 条 入学料の免除又は徴収猶予の許可を願い出た者に対しては，免除又は徴収猶予の許可又は不許
可を決定するまでの間，入学料の徴収を猶予する（大学等における修学の支援に関する法律施行規則（令和元年文部科学省令第 6 号）第 9 条第 1 項の申請をした者が既に入学料を納めていた場合を除く。
）。
（免除を許可されなかった者等の納付期限）
第 10 条 入学料の免除若しくは徴収猶予を許可されなかった者又は 3 分の 2 の額，半額若しくは 3 分− 204 −

の 1 の額の免除を許可された者（第 8 条第 2 項の規定により徴収猶予の許可を願い出た者及び既に入学料を納めていた者を除く。
）は，当該不許可又は許可を告知された日から起算して 14 日以内に，入学料の全額又は 3 分の 1 の額，半額若しくは 3 分の 2 の額を納付しなければならない。
（入学料の返付）
第 11 条 入学料の免除を許可された者のうち，既に入学料を納めていた者については，学部通則第 16
条第 1 項の規定にかかわらず，当該入学料のうち免除を許可された額に相当する額を返付するものとする。
2 前項に規定するもののほか，入学料の免除を願い出た者のうち，既に入学料を納めていた者であって，免除の許可又は不許可を決定する前に死亡したものについては，当該入学料のうち，次条第 2 項において準用する同条第 1 項の規定により免除された入学料に相当する額を返付するものとする。
（死亡による免除等）
第 12 条 入学料の免除又は徴収猶予を願い出た者について，入学料の徴収を猶予している期間内において，死亡した場合には，未納の入学料の全額を免除する。
2 前条第 2 項の規定により入学料を返付される者は，第 9 条の規定により入学料の徴収を猶予されているものとみなし，前項の規定を準用する。
第 13 条 入学料の免除又は徴収猶予を許可しなかった者及び 3 分の 2 の額，半額又は 3 分の 1 の額の免除を許可した者について，入学料の納付前に死亡した場合には，未納の入学料の全額を免除する。
（除籍その他の理由による免除）
第 14 条 入学料の未納を理由として除籍する者に対しては，未納の入学料の全額を免除する。
（不正事実の発見による免除等の許可の取消し）
第 15 条 入学料の免除又は徴収猶予を許可された者で，提出書類に虚偽の事項を記載し，又は提出書類を偽造して入学料の免除又は徴収猶予の許可を受けたことが判明したものに対しては，その許可を取り消す。
2 前項の規定により入学料の免除又は徴収猶予の許可を取り消された者は，直ちに，入学料を納付しなければならない。
（免除の許可等の手続）
第 16 条 入学料の免除の許可及びその取消しは，学生生活支援審議会の議を経て，総長が行う。
（徴収猶予の許可等の手続）
第 17 条 入学料の徴収猶予の許可及びその取消しは，総長が行う。

− 205 −

（雑則）第 18 条 この規程に定めるもののほか，入学料の免除及び徴収猶予の取扱いに関し必要な事項は，別に
定める。

附 則
この規程は，昭和 52 年 3 月 15 日から施行する。

（省 略）

附 則（令和 2 年 3 月 24 日規第 14 号改正）
この規程は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。

− 206 −

東北大学学生の授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の取扱いに関する規程
制
定 昭和 48 年 5 月 15 日 規第 43 号
最新改正 令和 2 年 3 月 24 日
規第 15 号
目次
第1章

総則（第 1 条）

第2章

授業料の免除

第1節

経済的理由による授業料の免除（第 2 条―第 7 条の 2）

第2節

学資負担者の死亡，災害等による授業料の免除（第 8 条―第 13 条）

第3節

休学，死亡，除籍及び退学等による授業料の免除（第 14 条―第 17 条）

第3章

授業料の徴収猶予及び月割分納（第 18 条―第 27 条）

第4章

授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の許可の取消し（第 28 条―第 31 条）

第5章

授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の許可等の手続（第 32 条―第 34 条）

第6章

雑則（第 35 条）

附則

第1章

総則

（趣旨）
第1条

この規程は，東北大学学部通則（昭和 27 年 12 月 18 日制定）第 34 条第 2 項及び東北大学大学院通則（昭和 28 年 11 月 16 日制定）第 43 条第 2 項の規定に基づき，東北大学（以下「本学」という。）における学部学生及び大学院学生の授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の取扱いについて定めるものとする。
第2章
第1節

授業料の免除経済的理由による授業料の免除（免除の許可）第2条

特に優れた者であって経済的理由により極めて修学に困難があるものと認められるものに対しては，その願い出により，授業料の免除を許可することがある。
2 前項の規定にかかわらず，本学の規則，命令に違反し，又は学生の本分に反する行為のあった者に対しては，特別の事情がある場合を除き，授業料の免除を許可しない。
（免除の実施方法）
第3条

授業料の免除の許可は，学期ごとに行う。

− 207 −

（免除の額）第4条

授業料の免除の額は，一の学期に納付すべき授業料について，その全額，3 分の 2 の額，半額又は 3 分の 1 の額とする。
（許可の願い出）
第 5 条

授業料の免除の許可を願い出ようとする者は，所定の期日までに，次の各号に掲げる書類を，総長に提出しなければならない。
一

授業料免除願書

二

市区町村長発行の所得に関する証明書

三その他総長が必要と認める書類

2 前項の規定にかかわらず，外国人留学生が願い出る場合には，前項第 2 号に掲げる書類に代えて，別に定める書類を提出することができる。
（徴収猶予）
第6条

授業料の免除の許可を願い出た者に対しては，免除の許可又は不許可を決定するまでの間，授業料の徴収を猶予する（大学等における修学の支援に関する法律施行規則（令和元年文部科学省令第6 号）第 9 条第 1 項の申請をした者が既に授業料を納めていた場合を除く。）。
（免除を許可されなかった者の納付期限）
第7条

授業料の免除を許可されなかった者又は 3 分の 2 の額，半額若しくは 3 分の 1 の額の免除を許可された者（第 20 条第 2 項の規定により徴収猶予の許可を願い出た者及び既に授業料を納めていた者を除く。）は，当該不許可又は許可を告知された日において口座引落日として本学が指定した日までに，その学期分の授業料の全額又は 3 分の 1 の額，半額若しくは 3 分の 2 の額を納付しなければならない。
（授業料の返付）
第 7 条の 2 授業料の免除を許可された者のうち，既に授業料を納めていた者については，学部通則第35 条第 1 項の規定にかかわらず，当該授業料のうち，免除を許可された額に相当する額を返付するものとする。
2

前項に規定するもののほか，授業料の免除を願い出た者のうち，既に授業料を納めていた者であって，免除の許可又は不許可を決定する前に休学若しくは退学を許可されたもの又は死亡若しくは行方不明を理由として学籍を除かれたものについては，当該授業料のうち，第 14 条第 2 項において準用する同条第 1 項の規定により免除された授業料に相当する額，第 15 条第 2 項において準用する同条
第 1 項の規定により免除された授業料に相当する額又は第 17 条第 2 項において準用する同条第 1 項の規定により免除された授業料に相当する額を返付するものとする。

− 208 −

第2節

学資負担者の死亡，災害等による授業料の免除（免除の許可）第8条

次の各号の一に該当し，授業料を納付することが著しく困難であると認められる者に対しては，その願い出により，授業料の免除を許可することがある。
一

各学期の授業料の納期前 6 月以内（入学し，再入学し，転入学し，又は編入学した日（以下単に「入学した日」という。）の属する学期分の授業料の免除に係る場合は，入学した日前 1 年以内）において，学生の学資を主として負担している者（以下「学資負担者」という。）が死亡し，又は学生若しくは学資負担者が風水害等の災害（以下「災害」という。）を受けた場合
二前号に準ずる場合であって，相当と認められる理由があるとき。

（免除の対象となる授業料）
第9条

授業料の免除の許可は，当該事由が生じた日の属する学期の翌学期（入学した日前 1 年以内に当該事由が生じたときは，入学した日の属する学期）に納付すべき授業料について行う。ただし，当該事由の生じた時期が，当該学期の授業料の納付期限の以前である場合には，当該学期に納付すべき
授業料についても行うことがある。
（免除の額）
第 10 条

授業料の免除の額は，一の学期に納付すべき授業料について，その全額，3 分の 2 の額，半額又は 3 分の 1 の額とする。
（許可の願い出）
第 11 条

授業料の免除の許可を願い出ようとする者は，所定の期日までに，次の各号に掲げる書類を，総長に提出しなければならない。
一

授業料免除願書

二

市区町村長発行の所得に関する証明書

三

学資負担者の死亡を証明する書類（学資負担者が死亡したことにより免除の許可を願い出る者に限る。）
四市区町村長発行の被災証明書（災害を受けたことにより免除の許可を願い出る者に限る。）

五

その他総長が必要と認める書類

2 前項の規定にかかわらず，外国人留学生が願い出る場合には，前項第 2 号から第 4 号までに掲げる
書類に代えて，別に定める書類を提出することができる。
（徴収猶予）
第 12 条

授業料の免除の許可を願い出た者に対しては，免除の許可又は不許可を決定するまでの間，

授業料の徴収を猶予する。
（免除を許可されなかった者の納付期限）
第 13 条

授業料の免除を許可されなかった者又は 3 分の 2 の額，半額若しくは 3 分の 1 の額の免除を− 209 −

許可された者（第 20 条第 2 項の規定により，徴収猶予の許可を願い出た者を除く。）は，当該不許可又は許可を告知された日において口座引落日として本学が指定した日までに，その学期分の授業料の全額又は 3 分の 1 の額，半額若しくは 3 分の 2 の額を納付しなければならない。
第3節

休学，死亡，除籍及び退学等による授業料の免除（休学による免除）
第 14 条休学を許可された者又は休学を命ぜられた者であって，その休学期間の初日が授業料の納付

期限の以前であるものに対しては，授業料の年額の 12 分の 1 に相当する額（以下「月割計算額」という。）に，休学期間の初日の属する月の翌月（休学期間の初日が月の初日であるときは，その月）から休学期間の末日の属する月の前月（休学期間の末日が月の末日であるときは，その月）までの月数を乗じて得た額の授業料を免除する。
2 第 7 条の 2 第 2 項の規定により授業料を返付される者（休学を許可された者に限る。）は，第 6 条の規定により授業料の徴収を猶予されているものとみなし，前項の規定を準用する。
（死亡等による免除）
第 15 条学生が死亡し，又は行方不明となったことにより学籍を除いた場合には，未納の授業料の全額を免除することがある。
2 第 7 条の 2 第 2 項の規定により授業料を返付される者（死亡又は行方不明を理由として学籍を除かれた者に限る。）は，第 6 条の規定により授業料の徴収を猶予されているものとみなし，前項の規定を準用する。
（除籍による免除）
第 16 条

入学料又は授業料の未納を理由として除籍する者に対しては，未納の授業料の全額を免除す

ることがある。
（徴収猶予期間中の退学による免除）
第 17 条

第 6 条の規定により授業料の徴収を猶予されている者，次条の規定により授業料の徴収猶予を許可されている者又は第 23 条の規定により授業料の月割分納を許可されている者であって，その期間中に退学することを許可されたものに対しては，月割計算額に，退学する月の翌月からその学期の末日までの月数を乗じて得た額の授業料を免除することがある。
2 第 7 条の 2 第 2 項の規定により授業料を返付される者（退学を許可された者に限る。）は，第 6 条の規定により授業料の徴収を猶予されているものとみなし，前項の規定を準用する。
第3章

授業料の徴収猶予及び月割分納（徴収猶予の許可）
第 18 条

次の各号の一に該当する者に対しては，学生（当該学生が行方不明の場合には，当該学生に代わる者）の願い出により，授業料の徴収猶予を許可することがある。
一

経済的理由により，授業料を，その納付期限までに納付することが困難であると認められ，かつ，− 210 −

学業が優秀であると認められる者
二学生又は学資負担者が，災害を受け，授業料を，その納付期限までに納付することが困難であると認められる者
三

行方不明の者

四その他やむを得ない事情により，授業料を，その納付期限までに納付することが困難であると認められる者（徴収猶予の最終期限）
第 19 条

授業料の徴収猶予の最終期限は，第 1 学期分の授業料については 9 月の口座引落日として本学が指定した日とし，第 2 学期分の授業料については 3 月の口座引落日として本学が指定した日とする。
（許可の願い出）
第 20 条

授業料の徴収猶予の許可を願い出ようとする者は，所定の期日までに，授業料徴収猶予願書

を，総長に提出しなければならない。
2 前項の規定にかかわらず，第 5 条第 1 項又は第 11 条第 1 項の規定により授業料免除の許可を願い出た者で，免除を許可されなかった者又は 3 分の 2 の額，半額若しくは 3 分の 1 の額の免除を許可された者は，当該不許可又は許可を告知された日から起算して 14 日以内に，徴収猶予の許可を願い出ることができる。
（徴収猶予）
第 21 条

授業料の徴収猶予の許可を願い出た者に対しては，徴収猶予の許可又は不許可を決定するまでの間，授業料の徴収を猶予する。
（徴収猶予を許可されなかった者の納付期限）
第 22 条

授業料の徴収猶予を許可されなかった者は，当該不許可を告知された日において口座引落日として本学が指定した日までに，その学期分の授業料を納付しなければならない。
（月割分納の許可）
第 23 条第 18 条第 1 号，第 2 号又は第 4 号に該当する者であって，特別の事情があるものに対しては，その願い出により，授業料の月割分納を許可することがある。
（月割分納の額及び納付期限）
第 24 条授業料の月割分納を許可された者の 1 月当りの授業料の額は，月割計算額とし，その納付期限は，別に定める場合を除き，毎月の口座引落日として本学が指定した日とする。ただし，休業期間
中の授業料の納付期限は，休業期間の開始日の前日とする。

− 211 −

（許可の願い出）第 25 条授業料の月割分納の許可を願い出ようとする者は，所定の期日までに，授業料月割分納願書を，総長に提出しなければならない。
（徴収猶予）
第 26 条授業料の月割分納の許可を願い出た者に対しては，月割分納の許可又は不許可を決定するまでの間，授業料の徴収を猶予する。
（月割分納を許可されなかった者の納付期限）
第 27 条授業料の月割分納を許可されなかった者は，当該不許可を告知された日において口座引落日として本学が指定した日までに，その学期分の授業料を納付しなければならない。
第4章

授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の許可の取消し（免除の許可の取消し）
第 28 条

授業料の免除を許可されている者であって，その理由が消滅したものは，遅滞なく，総長に届け出なければならない。
2 前項の届け出があったときは，授業料の免除の許可を取り消す。
3 前項の規定により，授業料の免除の許可を取り消された者は，速やかに，月割計算額に，その許可を取り消された月からその学期の末月までの月数を乗じて得た額の授業料を納付しなければならない。
（徴収猶予及び月割分納の許可の取消し）
第 29 条

授業料の徴収猶予又は月割分納を許可されている者であって，その理由が消滅したものは，

遅滞なく，総長に届け出なければならない。
2 前項の届け出があったときは，授業料の徴収猶予又は月割分納の許可を取り消す。
3 前項の規定により，授業料の徴収猶予の許可を取り消された者は，速やかに，その学期分の授業料を納付しなければならない。
4 第 2 項の規定により，授業料の月割分納の許可を取り消された者は，速やかに，未納の授業料を納付しなければならない。
（不正事実の発見による免除の許可の取消し）
第 30 条

授業料の免除を許可されている者であって，その理由が消滅したにもかかわらず，第 28 条第1 項の規定による届け出をしないもの又は提出書類に虚偽の事項を記載し，若しくは提出書類を偽造して授業料の免除の許可を受けたことが判明したものに対しては，その許可を取り消す。
2

前項の規定により授業料の免除の許可を取り消された者は，直ちに，その学期分の授業料を納付しなければならない。
（不正事実の発見による徴収猶予及び月割分納の許可の取消し）

第 31 条

授業料の徴収猶予又は月割分納を許可されている者であって，その理由が消滅したにもかかわらず，第 29 条第 1 項の規定による届け出をしないもの又は提出書類に虚偽の事項を記載し，若し− 212 −

くは提出書類を偽造して授業料の徴収猶予又は月割分納の許可を受けたことが判明したものに対しては，その許可を取り消す。
2

前項の規定により授業料の徴収猶予の許可を取り消された者は，直ちに，その学期分の授業料を納付しなければならない。

3 第 1 項の規定により，授業料の月割分納の許可を取り消された者は，直ちに，未納の授業料を納付しなければならない。
第5章

授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の許可等の手続（免除の許可等の手続）
第 32 条

第 2 条第 1 項及び第 8 条の規定に基づく授業料の免除の許可並びに第 30 条第 1 項の規定に基づく授業料の免除の許可の取消しは，学生生活支援審議会の議を経て，総長が行う。
第 33 条

第 15 条から第 17 条までの規定に基づく授業料の免除の許可は，その所属する学部又は大学院の研究科の長の申請に基づき，総長が行う。
2 第 28 条第 2 項の規定に基づく授業料の免除の許可の取消しは，総長が行う。
（徴収猶予及び月割分納の許可等の手続）
第 34 条第 18 条の規定に基づく授業料の徴収猶予の許可，第 23 条の規定に基づく授業料の月割分納の許可並びに第 29 条第 2 項又は第 31 条第 1 項の規定に基づく授業料の徴収猶予及び月割分納の許可の取消しは，総長が行う。
第6章
第 35 条雑則

この規程に定めるもののほか，授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の取扱いに関し必要な事項は，別に定める。

附則

1 この規程は，昭和 48 年 5 月 15 日から施行する。
2 東北大学授業料免除取扱規程（昭和 30 年 4 月 1 日制定）は，廃止する。
3

この規程の施行の際現に従前の規程等の規定により授業料の免除又は徴収猶予若しくは月割分納を許可されている者は，それぞれこの規程の相当規定により許可された者とみなす。

（省

附

略）

則（平成 30 年 5 月 8 日規第 107 号改正）

1 この規程は，平成 30 年 5 月 8 日から施行し，改正後の第 33 条第 1 項の規定は，平成 30 年 4 月 1日から適用する。
2

この規程による改正前の東北大学学生の授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納の取扱いに関す− 213 −

る規程第 33 条第 1 項の規定は，東北大学大学院通則の一部を改正する通則（平成 30 年規第 54 号）
附則第 2 項の規定により存続するものとされた教育情報学教育部が存続する間，なおその効力を有する。

附則（令和 2 年 3 月 24 日規第 15 号改正）

この規程は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。

− 214 −

学生団体，集会，掲示，印刷物配布等の内規
制

定 平成 16 年 10 月 19 日

規第 287 号

最新改正 平成 30 年 5 月 8 日 規第 104 号

学生は，相互の敬愛と協力，知性と常識に従い，大学としてふさわしい環境の醸成と維持に努めなければならない。ゆえに学生は，次の行為を行うに当たっては，この内規の定めに従い行わなければなら
ない。
一

学生団体

1 本学の学生が団体を組織し，その活動に当たって本学より部室の使用等の供与を受ける場合には，当該団体を組織しようとする学生の代表者は，理事又は副学長のうちから総長が指名する者（以下「管理運営責任者」という。
）に登録を申請し，その許可を得なければならない。
2

登録の申請に当たっては，所定の学生団体登録申請書に次に掲げる事項を記載しなければならな
い。
（1）

団体の名称

（2）

設立年月日

（3）

目的

（4）

活動内容

（5）

規約

（6）

顧問教員，役員及び会員の氏名（7）

前年度の活動内容

3 管理運営責任者は，第 1 項の申請が次に掲げる要件を充たす場合に限り，登録を許可するものとする。
（1）

本学の学生 5 名以上の会員で組織されていること。

（2） 本学の専任教員が，顧問教員として当該団体の運営と活動の指導に当たっていること。ただし，顧問教員が他の団体の顧問教員を兼任する場合，当該申請団体を含め，その数が 3 団体以内であること。
（3）
4

過去 1 年間に当該団体の目的に即した相当の活動実績があること。

前項の規定により登録の許可を得た団体（以下「登録学生団体」という。）の登録の有効期間は，1 年とする。ただし，登録学生団体が，毎年 5 月 31 日までに所定の学生団体登録継続届に第 2 項に掲げる事項を記載の上，管理運営責任者に提出し，前項に掲げる要件を充たす場合に限り，登録の更新を受けることができる。

5

登録学生団体が，学生団体登録申請書若しくは学生団体登録継続届の記載事項を変更したとき又は解散したときは，速やかに管理運営責任者に届け出なければならない。

6

学生団体登録申請書若しくは学生団体登録継続届に虚偽の記載があった場合又は登録学生団体が− 215 −

本学の規則に違反し，その他本学の秩序を乱すような行為を行った場合には，管理運営責任者は，当該団体の登録を抹消することができる。
7

登録申請若しくは登録継続の届出の結果不許可となった場合又は登録を抹消された場合は，当該通知のあった日から 14 日以内に限り，管理運営責任者に異議申立てを行うことができる。

二集会
1 登録学生団体その他の学生団体（以下「学生団体」という。）が学内において集会をしようとする
ときは，当該団体の代表者はその期日の 3 日前までに，所属の学部長，研究科長又は管理運営責任者に届け出なければならない。ただし，次項の規定により施設の使用許可を申請する場合又は登録
学生団体が平常使用している場所で活動内容の範囲内で集会をする場合はこの限りでない。
2 学生団体が集会のために施設を使用しようとするときは，当該団体の代表者はその期日の 3 日前までに，体育施設及び川内北キャンパスにおいて管理運営責任者が管理する施設にあっては管理運
営責任者，その他の施設にあっては当該施設を管理する部局長に，所定の許可申請書を提出し，使用許可を受けなければならない。
3 集会をしようとする学生団体は，次の事項を守らなければならない。
（1）

建物又は諸器具を破損又は滅失した場合には弁償すること。

（2）

当該施設の使用後は整理及び戸締りを行い，特に火気に留意すること。

（3）

学生の本分に反すること又は営利のために使用しないこと。

（4）

集会は午後 9 時以降に行わないこと。

（5） 拡声器を使用するときは講義の時間帯を避けるとともに，研究教育活動に支障のある場所での使用を避けること。
4

所管の部局長又は管理運営責任者は，業務上必要が生じたときは集会の場所若しくは使用期日の変更を求め，又は使用許可を撤回することができる。

5 所管の部局長又は管理運営責任者は，集会が学内の秩序を乱すおそれがあると判断したときは，その解散を命ずることができる。
三

掲示
1 文書又はポスターを掲示しようとするときは，所定の用紙に必要事項を記載の上，その文書又はポスターを添えて，片平キャンパス及び川内北キャンパスにおいて管理運営責任者が管理する場所にあっては管理運営責任者，その他の場所にあっては当該掲示場所を管理する部局長に届け出なければならない。
2 立て看板による掲示をしようとするときは，所定の用紙に必要事項を記載の上，片平キャンパス及び川内北キャンパスにおいて管理運営責任者が管理する場所にあっては管理運営責任者，その他の場所にあっては掲示場所を管理する部局長に申し出て，その許可を得なければならない。
3 掲示物には団体名及び責任者名を記載しなければならない。
4

掲示の内容は，虚偽のもの，他人の名誉を毀き損するもの又は風紀を乱すものであってはならない。
− 216 −

5 文書又はポスターの掲示に当たっては所定の掲示板を使用するとともに，その用紙の大きさは，原則として日本工業規格 A2 判（新聞紙 1 ページ大）以内としなければならない。
6 立て看板は，通行の妨害及び人身に危険の及ばない場所に設置するとともに，その大きさを小さくするよう努めるものとする。
7 掲示期間は原則として 2 週間とし，その期間を超えた場合は，責任者は速やかにこれを取り除く
ものとする。
8 前各項に違反した場合には，管理者がこれを撤去するものとする。
四

印刷物配布その他
1 本学構内及び各門付近で印刷物，物品等を配布又は販売しようとするときは，その印刷物，物品等を添えて，片平キャンパス及び川内北キャンパスにおいて管理運営責任者が管理する場所にあっては管理運営責任者，その他の場所にあっては当該場所を管理する部局長に届け出なければならない。

2 署名運動，募金運動及び世論調査を行う場合も前項に準ずる。
附則

1 この内規は，平成 16 年 10 月 19 日から施行する。
2 この内規施行の際現に改正前の学生団体，集会，掲示，印刷物配布等の内規の規定により受理され，又は許可された学生団体の結成若しくは継続，集会，掲示又は印刷物配布等は，それぞれ改正後の内規の相当規定により受理され，又は許可されたものとみなす。

（省 略）

附 則（平成 30 年 5 月 8 日規第 104 号改正）
1 この内規は，平成 30 年 5 月 8 日から施行し，改正後の二第 1 項の規定は，平成 30 年 4 月 1 日から適用する。
2 この内規による改正前の学生団体，集会，掲示，印刷物配布等の内規二第 1 項の規定は，東北大学大学院通則の一部を改正する通則(平成 30 年規第 54 号)附則第 2 項の規定により存続するものとされた
教育情報学教育部が存続する間、なおその効力を有する。

− 217 −

Ⅶ

環境科学研究科の組織・教職員等

環境科学研究科の講座と分野について
教員一覧
役職者
事務室

Ⅶ
環境科学
研究科の
組 織 ・
教職員等

環境科学研究科の講座と分野について「先進社会環境学専攻」と「先端環境創成学専攻」は，次に掲げる講座と分野で構成されます。

先進社会環境学専攻■ 基幹講座□ 資源戦略学講座
地圏環境計測・分析学
環境複合材料創成科学
ナノ物質の特性を発現させた集合体・複合材料の合成は難しく，ナノ物質の機能を最大限に活かした表面・界面設計に基づいた高次機能性を持つ集合体・複合材料の開発が必要である。本研
究室では，ナノ物質の特性をバルクまで引き伸ばすための集合体・複合材料設計と開発およびその表面・界面に関する教育と研究を行い，次世代を担う軽量かつ高機能な省エネルギー材料の創成を目指している。具体的には，炭素材料や炭化物をベースに，軽元素のホウ素，窒素，酸素，
フッ素を用いた高機能な表面・界面を持つ軽元素材料の開発を行っている。
環境素材設計学
持続可能な社会を構築するためには，環境科学の観点からの素材（材料）のデザインが必要である。本分野では，生命現象や地球環境と材料の相互作用についての基礎学術に立脚し，環境科学の観点から生命や環境と調和し，さらには積極的に生命や自然に働きかけて新しい調和を生み出す材料の設計の探求とそれに基づく材料の創製を行っている。具体的には，生命科学の観点か
ら生体組織の修復や病気の治療のための材料および微生物の機能を有効利用するための足場材料など，生命に調和する材料の創製に取り組んでいる。また，地球科学の観点から環境中からの有害物を除去するための材料や過酷環境で利用できるセラミックスコーティングの創製にも取り組んでいる。
環境修復生態学
さまざまな有害物質により汚染された環境を修復することは今日の重要な課題であるが，そのために使用できるエネルギーやコストは有限である。本分野では，主として重金属類，有機塩素化合物，油類，プラスチックなどで汚染された土壌・地下水を，微生物や植物を利用する生物学的方法，天然鉱物や廃棄物を利用する化学的方法で修復する基礎研究並びに技術開発を実施している。特に，地下における重金属類の化学形態とその変化，有害物質の分解過程とその分解に関与する微生物群集の動態，あるいは植物体内での有害重金属の動態などについて実験的および理論的検討を加えている。関連して，各種微生物による有価金属類の回収および廃棄物の分解とエネルギー資源への転換についても研究している。
地球物質・エネルギー学
国際的，地域的な環境や資源問題，エネルギー問題を主として物質科学的な側面から追求する。
地球物質は固体（岩石），流体，気体から成っており，これらは地球を構成する個々のサブシス
テム（地圏，水圏，気圏）内で相互作用を生じ，さらに各サブシステム間を循環している。地球規模の環境問題および資源の偏在は，地球物質循環の連鎖の過程の不均質性に起因して生じる場合が多い。本分野は，地質学，岩石学，地球化学貯留層工学を基礎にして，地球物質の成り立ちと循環プロセスを解明し，地球環境の評価，地圏環境の将来予測，環境地質リスク，人工鉱床および地熱エネルギー開発に関する教育と研究を行う。
地球開発環境学
本分野の研究キーワードは「機械と環境」であり，建設機械・開発機械などを用いた環境調和
型施工システムの開発，災害復旧に貢献し得る新しい建設機械施工システムの開発および建設廃棄物リサイクル処理機械の高度化など環境対応研究・環境知能工学に関する研究を行っている。
具体的には，災害調査用機械の開発，土壌調査用の地下自在掘進機械（モグラロボット）の開発，
汚染土壌と薬剤の混合処理機械機（土質改良機）の開発，災害復旧用の車輪・履帯（クローラ）− 219 −

併用車両の開発などの研究を行っている。さらに，国策でもある循環型社会の構築を目指した建設汚泥・掘削土砂等の建設廃棄物の高効率リサイクル処理技術の開発など新しい環境地盤工学の展開に関する研究も行っている。最近では，これまでの成果を基に津波堆積物の再資源化による人工地盤材料および汚染土壌の覆土材の開発研究を進めており，東日本大震災の被災地の早期復旧に貢献する技術開発を行っている。
また地熱エネルギーやメタンハイドレートなどのエネルギー利用技術の開発，二酸化炭素や高レベル放射性廃棄物の地層処分などの地殻利用技術の開発のため，地殻・岩石・き裂の力学的・
水理学的研究に基づく地殻システム設計法に関する研究などを行っている。

□ エネルギー資源学講座
分散エネルギーシステム学
将来にわたってエネルギーを安定に，かつ，環境負荷の小さな形で供給していく方法を見いだ
すことは，今世紀に生きる人類に課せられた最大の課題である。このためには再生可能エネル
ギーの利活用が不可欠であり，水素などの新しいエネルギーキャリアの利用や，マイクログリッ
ドによる分散エネルギーシステムの構築によって，これを実現しようとする試みがなされている。
本分野では，これらの重要な構成要素として期待される，高効率燃料電池（固体酸化物燃料電
池，SOFC）や，再生可能エネルギーからの水素製造，さらには，環境モニタリングなどの技術を取り上げ，これらに使われる機能性材料の物性や反応を，化学熱力学・固体電気化学の立場か
ら明らかにしていくことで，技術の実用化と，新しいエネルギーシステムの普及に貢献することを目指している。
エネルギー資源リスク評価学
本分野では資源・エネルギー開発に伴う環境問題や環境媒体を経由した化学物質等の曝露を対象にして，環境リスク評価に基づく健康リスクと経済リスクの低減に関する研究を行っている。
具体的には，土壌や水質，廃棄物等からの化学物質等の曝露・リスク評価手法の開発，物質循環
メカニズムの理解に基づく環境動態の調査および解析，自然由来の有害元素等の存在量の把握と医療地質学的な対策，鉱物資源開発やガスハイドレート生産に伴う環境影響評価に関する研究を進めている。また，津波堆積物や放射性廃棄物等の東日本震災からの復興支援に関する社会的な貢献も同時に行っている。これらのリスク評価手法や技術体系を確立し，社会や産業に広く普及させることを目指している。
環境共生機能学
天然に豊富に存在する元素を用い，環境負荷の低い反応プロセスから得られるナノ材料を最先端の分析技術を駆使し評価・制御することで，高機能性素材を創製し，環境・エネルギー・資源分野への応用を目指し，現在は下記の研究を中心に実施している。
（1）常温の水溶液中における金属錯体構造制御による機能性ナノ材料（化合物太陽電池，導電性材料，燃料電池材料など）の合成手法開発（2）溶液プロセスを基礎にした金属および酸化物のナノ領域での構造制御（ナノ粒子，ナノワ
イヤ）や複合化による太陽電池電極などの高機能薄膜の開発（3）金属錯体構造制御技術を用いたレアメタル等有用資源抽出技術の開発

国際エネルギー資源学
国際社会が抱えるエネルギー問題，資源問題を複眼的にとらえ，自然科学的および社会科学的手法を融合させて，持続的社会のための総合的かつ体系的なエネルギー資源学の研究を進めている。特に，エネルギー・資源フロー戦略解析および評価技術開発，また，低炭素技術の導入拡大を加速させる上で必要となる政策・社会条件の分析。およびそれらの国際比較の研究を行っている。①地熱エネルギーならびの他の再生可能エネルギーの新たな展開とその社会受容性，②低炭
素社化社会のための CO2 削減技術とその技術社会システム，③エネルギー政策の実証分析，水素技術や再生可能エネルギーの導入拡大に向けた公共政策，化石燃料関連技術の脱炭素化の国内外の政策および市場動向の分析評価，④エネルギー施設と社会ならびにステークホルダーのネッ
トワーク解析など。

− 220 −

□ 環境政策学講座
イノベーション戦略学
環境社会動態学
環境・エネルギー経済学
高付加価値工業製品の世界的な需要増大はレアメタルやレアアースを始めとする希少な鉱物資源の需要増大を引き起こしている。これらの一次資源供給国，精錬技術を有する国は限られており，国際貿易を介した資源市場は拡大傾向にある。鉱山開発，素材精錬の場で発生する環境・社会への負のインパクトは，組み立て後の最終製品を消費するステークホルダーの視野の外にある機会が多く，ステークホルダー間の環境・社会的責任分担が不適切な事態を引き起こす。
ローカルな現場で取り組まれる技術・社会イノベーションが，グローバルな経済活動を通じ，資源国，精錬国で発生する負のインパクトの解消に対し，どのように社会・環境影響の改善に寄与するのかを事前・事後に評価する実効力のある評価手法を有するためには，それを支えるデー
タベース・分析手法の構築が不可欠である。本分野ではマテリアルフロー分析，産業連関分析を通じ，サプライチェーンを通じた資源フローの同定，社会・環境への影響分析等を行い，持続可
能な資源循環システムの構築，希少資源の効率的な利用を目指した将来シナリオ提案を目指した研究を進めている。
国際環境・自然資源マネジメント学■ 協力講座□ 環境応用政策学講座
地殻環境システム学
環境情報学
本研究分野では資源・環境研究を通じて，レーダならびにリモートセンシングなど電磁波応用
計測の新たな展開をめざしている。研究対象は東北アジア地域の地下水，凍土，エネルギー・鉱
物資源から植生分布，また人道的地雷除去，自然災害に対する防災や減災技術など多様であり，自然科学・人文科学分野の研究者との協力により，人間の営みと資源環境との関わり合いを探求している。現在，衛星マイクロ波リモートセンシング（SAR），地中レーダ（GPR）・電磁法による地下計測，ポラリメトリックボアホールレーダについての開発・研究を進めている。モンゴ
ルの地下水調査やカンボジアなど地雷被災国における地雷検知など国際共同研究による現地計
測に多くの大学院学生が参加している。
機能性粉体プロセス学
粉体を原料，中間製品あるいは最終製品とする高機能性材料の開発・製造がいつの時代も盛んである。その材料の特性はその組成だけではなく，材料中の粒子集積構造にも依存し，その構造は粉体粒子の粒子径やその分布など物性・特性値に左右される。したがって，原料となる粉体の生成などの粉体プロセスを精緻に制御し，所望する粒子を取得し，かつ所望する機能を発現させるためには，粉砕や混合，成形，充填，複合化などの粉体プロセスを自在に制御する必要がある。
本研究室では，粉体プロセスを自在に精緻に制御するためのツールとしてのシミュレーション法の創成を行っている。本シミュレーションによって，粉体プロセスを最適化することにより，省エネルギー化，省資源化を図っている。また，粉体プロセスの一つである粉砕操作によって発現するメカノケミカル効果を積極的に活用し，都市鉱山からの金属リサイクルやプラスチックならびにバイオマスからの水素エネルギーの生成に関する研究を展開している。
地殻エネルギー抽出学
当研究分野では，地球環境とエネルギーの問題に対して，地殻内エネルギー資源など，特に地殻の持つポテンシャルを高度利用することで問題の解決を計ることを目指し，それに関わる大規
模流動現象の解明と予測および制御に関する研究と教育を推進している。特に地表下深度数キロ
あるいは水深数キロの海底面下にある地層の力学挙動を解明し，その応用としてキロオーダーの
広い範囲の流れの様子を評価する方法，さらには，その流れを制御する方法を検討している。これらの研究は，在来型の石油・天然ガス開発はもちろんのこと，次世代エネルギー資源として注目されるメタンハイドレート，再生可能エネルギーで日本に豊富な地熱の開発や，地球温暖化対策の切り札と目される二酸化炭素地中貯留の実用化につながるものである。
− 221 −

金属資源循環システム学
本研究室では，国内産業の持続的発展に必要不可欠である非鉄製錬業の活発な状態での持続と金属資源の効率的な循環に向けた研究活動を行っている。具体的には，非鉄金属製錬業を基盤とする金属資源リサイクル，二次原料の前処理技術，廃棄物の無害化処理技術，不純物対応技術，
製錬過程における副産物からの金属資源回収，環境負荷元素の安定固定化技術の開発等を行っている。主に化学熱力学を学問ベースとした研究開発を行っているが，その他にも新規的な物理選別技術など化学熱力学のみでは対応できない技術課題へも積極的に取り組んでいる。
エネルギー・環境材料創製学
私たちの生活様式の大きな変革は，新しい材料の登場が引き金となりもたらされてきた。鉄器による農業生産性の向上はその歴史的な例であり，青色発光ダイオードによる照明やディスプレ
イの省エネ，長寿命化，高性能二次電池や高性能磁石がもたらしたエンジンを搭載しない自動車などは最近の例である。当研究室では，人類が直面しているエネルギー，環境，資源に関わる諸課題を解決する新しい材料，中でもセラミックス，化合物半導体など無機材料の創製に取り組んでいる。現在は，次世代型の太陽電池，燃料電池，ディスプレイの心臓部となる要素材料と，プ
ロトタイプとなる素子の研究を推進している。望まれる機能を実現するのに十分なポテンシャルを持つ，未だ誰も手にしたことのない新しい物質をデザインし，その合成プロセスからオリジナ
ルに作りだすことを特徴とし，固体化学，熱力学，結晶成長学などを駆使しつつ研究を進めている。
高温材料物理化学
エネルギー，環境，航空宇宙，素材など多岐にわたる分野では，優れた特性を有する最先端の材料を開発することによって，未踏の領域への挑戦が日々行われている。例えば，高品質な窒化物結晶が深紫外 LED の高効率化をもたらし，殺菌光源として水の浄化や未知のウィルスの不活化に貢献する。また，過酷な環境下でも耐えうる超耐熱合金が開発されると航空機のジェットエ
ンジンや発電所のガスタービンの作動温度を高温化し，エネルギー効率の向上に寄与する。当研
究室では，熱力学，結晶成長，融体物性などの学問を駆使して先端材料を開発していくことによって，エネルギー，環境，航空宇宙，素材分野に貢献することを目的としている。現在は，窒化物半導体，超耐熱合金，蓄熱材料，原子力関連材料に加えて銅製錬プロセスに関する研究を行っている。これらの研究を通じて，材料物理化学をしっかり身につけ，あらゆる材料開発に対応できる教育・研究を行っている。

■ 寄附講座□ 環境物質政策学（DOWA ホールディングス（株））
環境材料政策学
世界人口は 70 億人を超え，人間活動のグローバル化により経済は環境に包括されることを多くの人々が理解するようになった。近年の経済活動と再生可能エネルギーの積極的活用により，二酸化炭素排出による地球温暖化現象が如実に現実味を帯びてきている。このような情勢のもと，私達の住環境とそれを取り巻く社会システムの省エネルギー化はエネルギー・水資源枯渇問
題の解決と環境負荷低減のためには，今を生きる私達の重要な責務となった。本講座は，省エネ
ルギー化を達成する電子デバイスを創製すべく，デバイスを構成する材料の機能制御から，実際に使用するデバイスのシステム構築まで手掛けていくことを研究命題にしている。具体的には，次世代高機能蓄電池の材料創製・基礎構造の確立によりスマートグリッドへの応用展開を図り，かつ超省エネルギー駆動が可能な世界初の平面型発光デバイスを創製すべく，材料の物性を制御するための結晶性制御から始まり材料の実装制御技術の確立に至る研究を実施している。
環境循環政策学
地球環境問題の深刻化が進む中で，3R といった言葉の中で語られていた資源循環に関わる事
柄も近年は循環経済（Circular Economy）と言い換えられ，より実効的な制度が求められるよ
うになってきた。このような二次資源の循環を推進するためには，リサイクル工程上の忌避物を系外に取り出し許容量以下にして適正に処理する技術や，そのような処理を可能にする制度・社会システムが必要である。しかし，現在までこの分野に関する科学的知見やそれに基づいた制度の設計例は必ずしも多いとは言えない。
本講座では，経済原則により拡散した後に適正に処理・リサイクルされないことで環境の汚染物質となり得る E-Scrap や LiB などの製品や金属・プラスチックといった素材について，新規
な分離・分解手法，管理技術ならびに評価技術に関する研究を実施している。また，過去の有害− 222 −

物質により起こった土壌汚染等地圏環境に関する研究も行っている。このような資源循環に関わる事項は国内に限られない事柄であるため，欧米等の最新動向の把握や情報発信，および東南アジア諸国への啓発や共同研究も積極的に行っている。新規な製品・物質が世に現れライフスタイ
ルも日々変化する中，リサイクルや廃棄物処理など産業活動を進展させるための静脈的役割を担う分野では，その処理の原理や副生成物の動きの解明といった科学的な検討は必ずしも充分でなく，基礎研究面での進展が必要である。また，このような中で有害物や資源物を管理していくた
めには，社会制度にうまく反映させていくことが重要である。具体的には，産業界などからの情報の流動化と，客観的な視点からの基礎研究の推進，それを社会に伝えていくことである。本講
座では，土壌汚染など環境汚染物質の地圏環境での動態や物質循環，および，環境汚染物質となり得る経済原則により拡散する資源物（E-Scrap など）に関する新規な分離・分解手法，管理技術ならびに評価技術に関する研究を実施している。これらを目的とした教育・研究活動を推進す
るほか,それらの社会実装を目指した活動を行っている。
環境物質政策学
当研究分野では，資源開発や製錬事業に係る環境物質政策の提案を目指して，休廃止鉱山，製錬設備の環境修復，金属リサイクルならびに環境リスク管理に係る研究およびリエゾンを実施する。環境浄化，特に製錬事業，休廃止鉱山に関わる環境修復技術の開発と，その展開を進めるともに，環境調和的な資源開発および金属リサイクルに関わる研究開発を進める。具体的には，休廃止鉱山の周辺の環境対策や廃水処理に関わる技術的な課題を取り上げ，開発された地域の自然回帰のための要件や環境修復に向けた政策の提案を行う。また，製錬工程や廃水中の有害元素や有価金属を除去あるいは回収するための基礎的な研究開発を進める。さらに，資源開発に伴う環境リスクの評価手法を開発して，環境負荷の低減のみならず，経済的,，社会的な要素を加味したトータルな環境リスク管理手法の確立を目指した研究を実施する。

■ 連携講座□ 環境リスク評価学講座（産業技術総合研究所）
当研究分野では，我が国がおかれているエネルギー・環境問題を鑑み，地熱エネルギーを社会へ「安全・安心」な形で実装するための研究教育を実施する。
ここでは，地熱開発における不確定性軽減・経済的リスク低減のための高度統合型地下モニタリング技術の開発，地熱開発にともない発生する有感地震のリスク評価法の構築，地熱開発が近隣の温泉へ与える影響の科学的解明とそのリスク評価法等の研究を実施する。さらに，超高温・高圧領域での革新的地熱エネルギー開発法の研究を国内外の研究者と連携して実施し，地熱エネ
ルギー利用のネガティブファクターの解決を目指す。

先端環境創成学専攻■ 基幹講座□ 都市環境・環境地理学講座
環境地理学（文化環境学コース）
物的環境（自然環境を含む）および社会的環境と関連した人の空間的行動，環境－人間関係，
景観変容，社会経済的格差の地理学的諸問題を対象に人文地理学研究を展開する。その方法論として，地理情報システム（GIS）ならびに時空間データ解析に関わる基礎研究もあわせて実施している。具体的な研究課題には次のようなものがある。
（1）健康や犯罪の空間疫学的問題について，健康格差の空間的側面および近隣環境との関連性，
犯罪の時空間分布と予測研究等の研究プロジェクトを，複数の共同研究機関との連携の中で進めており，犯罪・健康・災害等のリスク研究に共通する環境地理学的の分析フレームの構築を目標としている。
（2）中国内モンゴル自治区およびモンゴル国を対象とした自然環境と資源利用の関係，農業・牧畜業の経済発展に伴う変容と地域住民の高齢化といった社会経済の変化，東日本大震災以降の被災地を対象とした産業地域の復旧・復興プロセスのダイナミズムの解明などを通して，
人間生活と地域資源との相互関係を，地域性と歴史的変遷の両面から体系化して実証的に検討している。

− 223 −

□ 太陽地球システム・エネルギー学講座
資源利用プロセス学，資源分離・処理プロセス学（材料環境学コース）
波及効果の大きな基幹金属素材の製錬，廃棄物処理，再生利用など，主として高温反応が関連する各種プロセスの効率化，環境負荷低減に関する研究と共に，再生可能エネルギーの高度利用技術の開発を行っている。さらに，ポーラス金属製造技術など新規材料プロセッシング法の開発
研究を行っている。
たとえば，高効率安定生産と二酸化炭素排出量削減が両立可能な新しい製鉄技術の開発を目的として，主要高炉原料である焼結鉱の低炭素製造技術，高反応性を有する炭材と鉄鉱石粉の混合体（炭材内装鉱）を用いた超高圧還元プロセス，水素の還元材利用およびバイオマス活用促進技
術などについて検討している。
地球システム計測学（文化環境学コース）
環境問題には様々な時間・空間スケールのものが存在するが，当分野では主に全球規模の環境問題である，「オゾンホール」に代表されるオゾン破壊や地球温暖化に関する観測的研究をテーマとしている。具体的には，フーリエ変換型分光計を用いた大気微量成分の地上観測，気球を用いた上部成層圏オゾン観測などを行っている。なお，これらの研究のいくつかは連携講座の地球環境変動学分野（国立環境研究所）と協力して進めている。
水資源システム学（文化環境学コース）
水は生命の源である一方，水災害・水環境・水紛争など，様々な問題の原因にもなる。本分野
では，現地観測と数値計算（シミュレーション）を基に，グローカルな水の動態（降水，蒸発，貯留，流出）を明らかにし，水の物理的・化学的側面だけではなく，生物や人間活動が水資源や水質に及ぼす作用も含めて研究を行い，地球上の水問題解決，低炭素社会・循環型社会の形成に貢献することを目的としている。水に関する研究に関心を持つ学生を歓迎する。具体的には以下の通りである。
(1) 水資源，水循環システムの研究(2) 水（土砂輸送，栄養塩など）・熱・生物動態環境評価(3) 生物学的，物理化学的，生態学的環境浄化技術の開発(4) バイオマス利活用とバイオエネルギーの研究(5) 下水再生利用に関する技術と健康リスク管理□ 自然共生システム学講座
資源再生プロセス学（応用環境化学コース）
地球環境保全の重要な位置づけとなる資源・物質循環型の社会を実現するための技術開発として，無機及び有機材料を化学的にリサイクルする研究を行なっている。無機材料と複合されたプ
ラスチック等の有機材料を付加価値の高い化学原料に転換するための新しい化学プロセスを開発・設計し，エネルギー消費と炭酸ガス排出の抑制に貢献する新しいリサイクルシステムの構築を目指す。具体的には，塩素含有廃プラスチックの脱塩素技術開発とその有効利用，様々な廃プ
ラスチックのモノマー化・油化・ガス化，有価金属のリサイクル等の新技術開発を行なっている。
また，環境水中の無機及び有機の環境負荷物質の低減を目的とした新しい環境保全・浄化技術の開発を行っている。
環境分析化学（応用環境化学コース）
金属錯体系を素材として，これを利用して新しい分離分析法を開発し，それらを環境化学計測
および生体系分子計測へ展開する研究を行っている。高速液体クロマトグラフィーおよびキャピ
ラリー電気泳動を主な分離手法として，これら分離反応の根本的高機能化を図ると同時に，検出
化学系の基本素材として，近赤外光吸収体の化学及び発光性金属錯体の化学と光物理特性を研究して，実分析試料への適用性を決する選択性や感度のブレークスルーを達成しようとしている。
上記の分析方法論を形づくる基礎化学研究として，分子認識の化学と設計，ミセルなどの自己組
織化媒体の溶液化学，金属錯体・分子錯体のダイナミクス（速度論）についても研究を展開している。
環境生命機能学（応用環境化学コース）
タンパク質，動植物細胞，微生物などの生体材料の高度な物質・情報変換機能，環境応答機能の解明を進めるとともに，生物の優れた機能を利用した新しい環境バイオデバイスやインテリジェントバイオシステム，また，生体材料やエネルギー関連材料のマイクロ・ナノ解析システムの− 224 −

創製に関する研究を行っている。
具体的には，環境負荷物質をモニタリングするためのプロテインチップ，細胞チップ，微生物
チップの開発，健康を守るためのテーラーメード細胞診断システム，新しい遺伝子解析技術の開発，細胞や初期胚の機能評価，マイクロフルイドデバイス，マイクロ・ナノバイオ構造体の構築，
電気化学顕微鏡など新しいプローブ顕微鏡を用いた生体材料やエネルギー関連材料の局所機能評価システムの開発に関する研究を展開している。

□ 資源循環プロセス学講座
環境グリーンプロセス学（応用環境化学コース）
環境調和溶媒である超臨界流体の高度利用を目的として，反応，分離，材料製造分野における独創的な超臨界流体利用システムの開発を行っている。具体的には，超臨界 CO2 を用いた新規塗装法開発や天然物からの有用成分の抽出分離，超臨界水による高機能無機微粒子の製造，セル
ロースならびに糖を主体とするバイオマスや産業廃棄物の再資源化などである。関連してこれらの機構を解明するための平衡物性・輸送物性についても研究を行っている。
複合材料設計学（材料環境学コース）
スポーツ用品，航空宇宙機器，自動車，産業機械・ロボット，モノのインターネット（IoT）
デバイスなどでは，多くの複合材料が使用され，実環境下における材料・構造システムの信頼性設計が強く要望されている。一方，IoT 社会実現のためには，1 兆個以上のセンサやデータ通信
機器に電力を供給し続ける環境発電デバイスの開発と，使用済みとなったデバイスを簡単に廃棄できる材料技術の創出が急務である。本研究室では，マルチスケール材料力学に関する数値シミュレーション・実験に基づいて，環境に配慮した複合材料の電磁気・熱・力学に関するマルチフィジックス現象解明と設計・開発・評価を目指した研究を行っている。具体的には，自然界環境に広く存在する未利用の運動・熱エネルギーを電気に変換する環境発電複合材料や植物・動物繊維で強化した生分解性プラスチック複合材料を対象としている。

□ 環境創成計画学講座
環境分子化学（応用環境化学コース）
持続可能な社会の実現のために，環境に適合した分子からなる有能な溶媒を設計し，その高次機能技術開発へと展開している。具体的には，医薬食品素材製造のための単位操作，すなわち抽出分離や反応改質に寄与する環境分子，あるいはその混合物を利用し，天然・合成化合物に関わる付加価値の高い順に応じたカスケード利用の可能性を追究している。環境溶媒の設計は，常温常圧から臨界点を超えた超臨界状態までの広範囲な熱力学物性の本質的理解の上で実践しているが，その定量化には無次元数を応用した対応状態原理や統計熱力学の手法を適用している。また，機能発現のメカニズムを解明するためには化学平衡論に加えて，速度論の理解が必要であり，その基礎データとして分光測定や理論解析法を取り入れている。
ライフサイクル評価学（材料環境学コース）
環境材料表面科学（材料環境学コース）
環境負荷の少ない新エネルギー開発やエネルギー変換プロセスの高効率化は地球規模における喫緊の課題である。このようなプロセスにおいてナノスケールの薄膜や微粒子材料の果たす役
割はきわめて重要である。ナノ材料においては表面や界面の占める割合がきわめて大きく，従ってその材料としての化学的，電子的，光学的性質は表面や界面に支配される。本研究分野では，よく規定された表面系における物理・化学過程の表面電子線回折，プローブ顕微鏡観察，表面振動分光解析とその結果に基づいた材料表面の高機能化や燃料電池電極触媒，二酸化炭素固定化触媒などの新規材料開発を目指した教育・研究を行うことを通じて，環境負荷の低減や低炭素をキーワードとする研究展開を目指す。

■ 協力講座□ 地殻環境システム創成学講座
エネルギー創成化学（応用環境化学コース）
21 世紀の科学技術が取り組む最重要課題である地球持続技術・循環型社会構築の為に再生可能エネルギー技術のフロンティア開拓を行う。太陽電池，燃料電池，リチウム電池などのスマー
トグリッドの要素技術である高性能電源開発を目標とした新デバイス・新材料の研究を展開する。
− 225 −

物理・化学・材料・システム工学・環境科学など様々な学理を学び，それらを融合することにより革新的な再生可能エネルギー技術を創生し，低炭素化社会構築に貢献する俯瞰的・総合的な基礎学理を探求する。
ハイブリッドナノ粒子（応用環境化学コース）
地球環境に配慮し，自然に学ぶ，素材・材料作りをメインテーマに，下記の研究を実施しています。実用化を目指し，グリーンケミストリーをベースにした，各種ナノ粒子の液相合成と，粒子のナノレベルでのサイズ，形態制御。有機無機ハイブリッド材料の創製と，刺激応答性デバイスへの応用研究や，粒子合成の基礎となる物理化学的研究，ゼオライトやメソポーラス材料を用いた低炭素触媒プロセスの研究などを行っています。さらに，こうした無機と有機の合成手法を，リサイクルをベースにした有用資源の新規回収を目指した基礎と応用の研究に展開をはかり，都市鉱山の高効率利用の実用化を目指します。環境意識の高い研究者と技術者を育成しています。

□ 東北アジア地域社会論講座
多元社会環境史論（文化環境学コース）
東アジア地域を主たる対象とし，様々な民族・社会集団により構成される多元的社会が，近現代期の国民国家の形成に伴う政治的・経済的統合の進行により直面する社会・文化の変容や資源化等の質的変換，およびその過程における軋轢や調整の様相を，歴史学的な資料検証ならびに現地調査を含む資料収集を通じて分析し理解する。そのために関連資料の読解・分析を可能とする能力を涵養し，資料収集や現地調査を実施するための技術・知識の習得を基本とする教育研究を行う。
文化生態保全学（文化環境学コース）
地球上のさまざま地域で歴史的に形成されてきた人—自然関係における社会文化動態を分析し，その保全や発展といった応用的実践にも関わる専門的な教育研究を行う。生物としての人類は全地球に拡散するなかで，地域ないし集団独自のやり方で「自然の文化」化を編み出したが，それは社会・自然双方の変化に応答する動態的過程でもあった。その多様性がもつ未来可能性を理解するとともに持続可能な実践を探求する。地球温暖化と地域社会のレジリアンス，グローバル化
における生業文化や環境倫理・思想の変化，文化多様性と生物多様性の相互作用，災害と文化などの具体的課題に対し，フィールド研究（映像も含む）ないし支援実践（地域発展論や文化開発論）でアプローチする。文化人類学，民俗学，人類生態学，環境社会学，保全生態学などの領域を横断する教育研究を目指す。
歴史環境学（文化環境学コース）
日本に焦点をあて，政治的・経済的・社会的なシステムや人々の思想・文化等が交錯するなかで地域社会や国家が変容していく過程を歴史学的な視点から検討する。あわせて，日本列島の地域社会が歩んだ固有の歴史的な歩みについて，環境と人間・社会との関係も視野に検討することを課題としている。これらの研究を，地域に残された膨大な古文書（くずし字で書かれた未解読の原史料）の分析と，それらの情報を社会的に共有化する実践を通じて行う。
環境科学・政策学（文化環境学コース）
環境やエネルギー問題に係る国際交渉や国内政策における政策課題の評価や，政策決定過程を含めた諸要因を政策科学の観点から分析し，政策提言を行うことができるよう，専門的な研究教育を行う。具体的な問題としては，地球温暖化および越境酸性雨，生物多様性，湿原保護，オゾ
ン層破壊などの地球環境問題を中心に幅広く取り扱う。具体的な分析対象と研究手法の例として
は，1．地球環境問題の解決のために必要不可欠な環境・エネルギー分野の国際協力のメカニズ
ムを理論・実証の両面から解明し，東北アジア地域における当該協力を成功させるための教訓を導く；2．合理的な環境政策を実施するための知的基盤として重要な科学的知見を国際交渉や国内の政策決定過程にインプットするための科学的方法論や制度構築の要件を，政策科学と科学技術社会学を融合したアプローチにより解明する；3．個別に立案されている環境政策を統合するために，環境政策の現状評価と，統合化プロセスのメカニズムを理論・実証の両側面から解明していくと同時に，それらに基づいた政策提言を行う。

□ 東北アジア地域文化論講座
内陸アジア地域論（文化環境学コース）
アジア内陸部は，広大な乾燥ステップ草原が展開し，夏季の乾燥と冬季の極寒という苛烈な自− 226 −

然環境を有する地域である。社会環境の側面においては，歴史上遊牧民族の活動の舞台となり，南方の定住農耕民族との関わりなど，周辺地域に大きな影響を与えてきた。温暖多湿な環境に恵まれた南方の農耕地域とは大きく異なる自然環境と独特の人文・社会環境を有している。従来大陸内陸部地域は，長らく社会主義圏に属していたこともあり，当該地域に関する認識と理解は不十分なのが現状である。
そこで本分野は，言語・文化の様態，異文化間関係の在り方，その歴史，住民の自然環境との関わりなど，内陸アジア地域の人文・社会環境に関する総合的知識を基礎として，当該地域研究における人文・社会環境理解の意義を解明するとともに，主として言語学・歴史学の観点から，当該地域に関する専門的研究教育を実施する。
地域文化環境学（文化環境学コース）
世界の国々のうちの大多数が多民族・多言語国家であり，また同じ民族の人々が近隣の（あるいは遠く離れた）複数の国々に住んでいるのもごく普通のことである。さらに，互いに同じ民族と認める人々が別々の地域で全く異なる言語を母語としていることも，逆に近接した地域に住んで対立している複数の民族が同じ言語か，あるいは名称は違っても事実上同じとしかいえない言語を話しているといったことも決して稀ではない。言語は，このように複雑多様な形で人間にとって外的な社会文化環境の重要な一部となる。しかしまた他方，言語とは，例えばロシア語で移動を表す際に「一定時間における一定方向への運動」という要件を満たすか否かによって全く異なる動詞を用いねばならないことなど，その母語話者にとってごく当然であるものが他の言語の話者にとっては全く想定外の区別であって，しかも前者はこれを区別しなければ表現が成り立たないが故に常にこれを強要されているにもかかわらずそれを言語による強要だなどと認識していないという恐ろしげな「内的環境」であるという一面をも持つ。当分野では，この外的環境，内的環境の両面から言語に関わる研究を行う。

□ 環境材料物理化学講座
環境無機材料化学（応用環境化学コース）
環境に優しいソフト化学反応における無機物質のミクロ・メソ・マクロ構造のパノスコピック（階層的）制御による環境応答機能の高度発現について研究を行っている。具体的には，環境負荷の小さなアルコール系水溶液等を用いるソルボサーマル反応による無機物質の組成と形態制
御による可視光応答性光触媒の創製と環境浄化への応用，新規酸窒化物の構造制御と応用，新規
無機系紫外線・赤外線遮蔽材料の開発及びスマートウィンドウとしての応用，ガスセンサー用ナノ材料と環境浄化用触媒の創製，透明導電性材料の開発，光揮性化粧料の開発等に関する研究を展開している。
ハイブリッドナノシステム（応用環境化学コース）
継続的かつ循環的社会の構築に貢献すべく，有機，無機微粒子，生体材料の合成化学を基盤としたハイブリッド材料のデザイン・合成・社会実装に関する研究開発を分野融合的な視点に基づき推進している。さらに，産業界との密接な連携により，ハイブリッド材料のあらたな製造プロ
セスを開拓することで，より豊かな未来社会の構築に視するべく実用的な次世代材料の研究開発に取り組んでいる。一方で，ナノ材料の量子効果制御など，物質・材料の機能発現メカニズム解明に繋がる基礎研究や，マクロスケール・バルクでの自己組織構造体構築など，次世代材料を社会実装する上で避けて通れない基盤研究を推進している。
ハイブリッド炭素ナノ材料（応用環境化学コース）
従来は構造制御も構造描写も困難であった非晶質を主体とするカーボン材料に関し，有機合成
や化学気相蒸着の手法を用いて原子・分子レベルからのボトムアップ的な材料合成を行い，有機結晶のように構造を規定できる金属カーボン構造体，グラフェンからなる 3 次元構造体をはじめ，種々の新しいカーボン系構造体および複合材料の調製を進めている。また，先進のカーボン材料
分析技術を利用し，カーボン材料の反応性，耐食性，触媒能等，様々な化学的特性を分子論的に理解し，その精密制御を行っている。さらに，調製した新規材料をスーパーキャパシタ，二次電
池，燃料電池，ヒートポンプ，新規エネルギーデバイス，機能性吸着材，触媒，ヘルスケアなど
幅広い分野へ応用する検討を，国内外の研究機関および企業と連携しつつ進めている。

□ 環境システム材料学講座
環境材料分析学（材料環境学コース）
本研究室は『元素分析の定量化を主目的とした，新たな機器分析法の開発』をメインテーマと− 227 −

している。素材産業のプロセス制御において「工程／品質管理のための新たな固体試料直接分析法の開発」が望まれており，次世代工程管理分析法として期待される“グロー放電プラズマ発光分析法”の開発に取り組んでいる。また，資源循環型社会を確立するために「金属素材の循環使用のための新しい迅速分析法の開発」を進めている。スクラップ素材の有効活用は重要であり，オンサイト迅速分析法はその基盤技術として求められている。その有力候補である“減圧レーザ
誘起プラズマ発光分析法”の研究開発に力を注いでいる。
『電子線／X 線をプローブとする新しい材料組織の解析方法の開発』に取り組んでいる。金属
材料の力学特性，特に破断・変形の起点となる非金属介在物の迅速な分布解析のために，カソー
ドルミネッセンスや X 線ルミネッセンス現象に基づいた解析装置の開発を行い，さらに全反射
蛍光 X 線分析法等，材料解析に有効と考えられる分光法の応用拡大を意図した研究を推進している。
水素機能システム材料学（材料環境学コース）
人類が直面する地球規模での環境・エネルギー問題の解決に向けて，本研究室では，『エネルギー利用を目指した“水素化物”の機能設計と学理探求』に取り組んでいる。主要テーマは，将来の燃料電池・水素エネルギー社会を支える基盤材料としての高密素水素貯蔵材料の開発であり，軽量な金属元素や特異なナノ構造から構成される新たな水素化物群を創製するとともに，最先端の原子・電子構造解析やマイクロ波プロセスなどを駆使した多面的な材料開発を進めている。また，高密素水素貯蔵材料に加えて，リチウム高速イオン伝導材料やそれを用いた次世代リチウムイオン電池などの，水素化物のエネルギー利用に関する多様な研究領域を開拓している。現在，
国際エネルギー機関（IEA: International Energy Agency）での水素貯蔵材料関連の研究プログ
ラムなどにも参画して国際的なネットワークも広げながら，また材料科学高等研究所（WPI-AIMR）のスタッフと緊密に協力しながら，学術的な基盤研究から産学共同での応用研究
まで鋭意取り組んでいる。

■ 寄附講座□反応解析機器開発学（フロンティア・ラボ（株））（応用環境化学コース）
熱分解-GC/MS 法による高分子物質のキャラクタリゼーション，廃プラスチックのリサイクルやバイオマス資源の有効利活用に向けた高分子物質の分解反応評価，これらを可能とする新しい分析手法および分析機器開発（熱分析装置，ガスクロマトグラフ，質量分析装置，それらの周辺機器など）を行う。また，フロンティア・ラボが有する海外拠点を通じて研究成果を世界に発信，海外との研究交流や共同研究を実施することで，グローバル人材の育成にも積極的に取り組む。
■ 連携講座□ 環境適合材料創製学講座（日本製鉄（株））（材料環境学コース）
21 世紀は環境負荷の少ない持続的発展が可能な社会を目指す世紀である。そのために鉄鋼業は社会構成員の一員として，「環境保全型社会の構築」と「地球規模の環境保全」に貢献することが求められている。本研究室では，長年蓄積された鉄鋼技術を応用した新プロセスに関する研究，鉄鋼業の現行プロセスを活用した産業・一般廃棄物のリサイクルや省エネルギーに関する研究，さらには，低炭素社会システム実現等を狙う環境対応型材料研究を行っている。
具体的には，製鉄プロセスを活用した安価原燃料の使用，廃棄物のリサイクル，省エネルギーが可能な環境調和プロセス，構造用の鉄鋼材料，環境負荷を極端に低減した環境機能材料，コン
ピュータ利用の理論計算による環境材料設計，表面・界面現象の原子レベルシミュレーションの研究を推進している。
□ 地球環境変動学講座（国立環境研究所）（文化環境学コース）
地球規模の大気環境変動に関わる大気化学成分の分布や経時変化を計測する観測技術と，地球温暖化を含めたグローバルな大気環境変動解析に関する研究と教育を行う。
人工衛星や航空機，船舶を用いた大気成分や雲，エアロゾルの観測技術，地上からの各種の計測技術について，南極や北極，シベリアなど世界各地における具体的な観測事例に基づいて観測
原理，データ処理アルゴリズム，データ解析ならびにその解釈を通して地球規模での大気環境変動の原因究明に向けた研究と教育を行う。

− 228 −

環境科学研究科教員一覧
令和 3 年 4 月 1 日現在
専攻 区分

講 座

分 野
地圏環境計測・分析学
環境複合材料創成科学

環境素材設計学
資源戦略
学
環境修復生態学

基

教育
コース

准 教 授

-

井上 千弘（青7403）

地球物質・エネル
ギー学-

岡本 敦（青6334）
森谷 祐一（工・留）（国際交流室 青7996/青7401）

地球開発環境学-

高橋

ギド グラウゼ （青3860）

弘（青7394）

坂口 清敏（青7381）-

川田 達也（青6974）
橋田 俊之（工）（青7523）

-

（兼）駒井

渡邉 則昭（青7384）-

高橋 英志（青4854）-

イノベーション戦略学-

簡

武（青4852）

横山

里見 知昭（青7396）

中村 謙吾（青4859）

俊（青4857）

横山 幸司（青3871）
王 佳婕（青）ヴァニ ノビタ アルビアーニ（青）ミンダリョワ ディアナ（青）山岸 裕幸（青）窪田 ひろみ（特任）（電力中央研究所）

土屋 範芳（青6335）

社会

環境社会動態学
環境政策
学
環境・エネルギー
経済学
国際環境・自然資
源マネジメント学
地殻環境システム
学

環
境
学
専
攻

協

駒井

-

松八重 一代（新2264）

武（青4852）
張 政陽（新

-

環境情報学

-

佐藤 源之（東北ア）（川6075）

機能性粉体プロセス学

Ahmed Anwer sayed
Abdelhameed（東北ア）（川6074）
石原 真吾（多元研）（片5136）
久志本 築（多元研）（片5136）
椋平 祐輔（流体研）（片5235）
鈴木 杏奈（流体研）（片5284）-

加納 純也（多元研）（片5135）-

伊藤 高敏（流体研）（片5234）

金属資源循環シ
ステム学-

柴田 悦郎（多元研）（片5213） 飯塚

エネルギー・環境
材料創製学-

小俣 孝久（多元研）（片5832）

高温材料物理化学-

福山 博之（多元研）（片5178） 大塚-（兼）高橋 英志（兼）佐藤 義倫
鳥羽 隆一（DOWA）（青7378）-

白鳥 寿一（DOWA）（青7402） 齋藤 優子（青3859）-（兼）井上 千弘（兼）駒井 武講 連 環境リスク
環境リスク評価学
座 携 評価学-

浅沼張プログラム等名

教育
コース

座

環 境 物 質 環境材料政策学
寄政策学
附講 （DOWA 環境循環政策学
座 ホールディングス）
環境物質政策学）-

環境応用
地殻エネルギー
政策学
講
抽出学

力

区分

-

梅芳（青7404）

宇野 正起（青6336）

八代 圭司（青6977）
山本
剛（工）（青7524）
佐藤 一永（工）（青7519）

国際エネルギー
資源学

助教・助手等

梅津 将喜（青4274）-

エネルギー資源リ
スク評価学
エ ネ ル
座 ギ ー 資 源 環境共生機能学
学

師

佐藤 義倫（青3215）
上髙原 理暢（青7375）

分散エネルギーシステム学

講平野 伸夫（青6336）

-

講

進

授

-

幹

先

教

淳（多元研）（片5214）

安達佃

謙（多元研）（片5214）

諭志（多元研）（片5215） 鈴木 一誓（多元研）（片5215）

誠（多元研）（片5151）

安達 正芳（多元研）（片5151）

宏（産総研）
銘（産総研）

教

授

准 教 授

講

師

助教・助手等

佐野 大輔（工）グ教
ラ 育 「ヒューマンセキュリティと環境」プロ
ム プ グラム
等ロ

-

国際交流室

-

松田 亜希子（新2238）

情報広報室

-

物部 朋子（新7408）

環境研究推進センター-

李 玉友（工）ギド グラウゼ井上 千弘

松原 秀彰（特任）（青7407）

大庭 雅寛（特任）（青6626）− 229 −

専攻 区分

講 座

教育
コース

分 野

教

授

准 教 授

都 市 環
境 ・ 環 境 環境地理学
文化 中谷 友樹（新2237）
地理学
資源利用プロセス学
材料 葛西 栄輝（青4895）
太 陽 地 球 資源分離・処理プ
ロセス学
システム・
エ ネ ル 地球システム計測 文化学
ギー学
李 玉友（工）（青7464）
水資源システム学 文化
佐野 大輔（工）（青7481）
資源再生プロセス
応用 吉岡 敏明（青7211）
学
基

講

師

助教・助手等

埴淵 知哉（新2266）

関根 良平（青6639）

村上 太一（青4896）

丸岡 大佑（青4897）

村田功（青5776）

久保田 健吾（青5001）
小森 大輔（工）（青5007）
亀田 知人（工）（青7210）

熊谷 将吾（青7212）
鈴木 敦子（青7224）

自然共生
応用 壹岐 伸彦（青7221）
幹 シ ス テ ム 環境分析化学学
井上 久美（新2209 ）講
環境生命機能学 応用 珠玖 仁（工）（青7209）
伊野 浩介（工）（青7281）
座
熊谷 明哉（AIMR）（片6160）
リチャード リー スミス（青5863）
環境グリーンプロ
応用
渡邉 賢（工）（青5864）
資 源 循 環 セス学
プロセス
成田 史生（青7342）
学
複合材料設計学 材料 セルゲイ コマロフ（工）吉川 昇（工）（青7343）（青7301）環境分子化学応用

唐島田 龍之介（青7222）
梨本 裕司（学際）（青6167）
郭 海心（青）栗田 大樹（青7344）
山本 卓也（工）（青7302）

大田 昌樹（青7282）

環境創成 ライフサイクル評
材料
計画学
価学

先
端

環境材料表面科学

環

材料 和田山 智正（青7319）

轟

直人（青7320）

エネルギー創成
応用 本間 格（多元研）（片5815）
地 殻 環 境 化学
システム
ハイブリッドナノ粒
創成学
応用 村松 淳司（多元研）（片5163）
子

境創

多元社会環境史論

成学

東 北 ア ジ 文化生態保全学
ア地域社
会論

専
攻
協
力

歴史環境学

真木 祥千子（放射光）（片小林 弘明（多元研）（青5816）
岩瀬 和至（多元研）（青5816）
粕谷 素洋（多元研）（片6152））
大須賀 遼太（多元研）（片5164）

上野 稔弘（東北ア）（川7655）
文化 瀬川 昌久（東北ア）（川7695）
程 永超（東北ア）（川3621）
セバスチャン ボレー（災害研）（新2099）文化 高倉 浩樹（東北ア）（川7572）
アリーン デレーニ（東北ア）（川6079）文化佐藤 大介（災害研）（新2143）

環境科学・政策学 文化 明日香 壽川（東北ア）（川7557） 石井 敦（東北ア）（川6076）

講 東 北 ア ジ 内陸アジア地域論 文化 岡
ア地域文
座 化論
地域文化環境学 文化
環境無機材料化学

応用 殷

洋樹（東北ア）（川6083）
柳田 賢二（東北ア）（川7638）
朝倉 裕介（多元研）（片5598）

澍（多元研）（片5597）

長谷川 拓哉（多元研）（片5598）

環 境 材 料 ハイブリッドナノシ
応用 蟹江 澄志（多元研）（片5613）
物理化学 ステム
ハイブリッド炭素
応用 西原 洋知（AIMR）（片5627） 渡辺
ナノ材料

松原 正樹（多元研）（片5165）
明（多元研）（片5851）

今宿
晋（金研）（片2132）
環 境 シ ス 環境材料分析学 材料
テム材料
水素機能システム学
材料 折茂 慎一（AIMR）（片2093） 高木 成幸（金研）（片2094）
材料学
反応解析
反応解析機器開講寄応用 （兼）吉岡 敏明
渡辺 壱（フロンティア・ラボ）
機器開発
発学
座附
学
森口 晃治（日本製鉄）
環境適合
連 材 料 創 製 環境適合材料創 材料 松村 勝（日本製鉄）
製学
携 学
大村 朋彦（日本製鉄）
講座 地 球 環 境 地球環境変動学 文化 町田 敏暢（環境研）
変動学
中島 英彰（環境研）【表中略称】
材料：材料環境学コース
応用：応用環境化学コース
文化：文化環境学コース
工： 工学研究科

東北ア：東北アジア研究センター
多元研：多元物質科学研究所
流体研：流体科学研究所
金研： 金属材料研究所
農：
農学研究科

松田 秀幸（金研）（片2132）
佐藤 豊人（金研）（片2094）
金 相侖（金研）（片2094）（兼）熊谷 将吾

学際： 学際科学フロンティア研究所
災害研：災害科学国際研究所
AIMR： 材料科学高等研究所
産総研：産業技術総合研究所
放射光：国際放射光イノベーション・スマート研究センター
DOWA：DOWA ホールディングス
環境研： 国立環境研究所【各団地特番（内線利用）】
川内・青葉山地区：92（研究棟，エコラボ，工，東北ア，学際） 片平地区：91（多元研，流体研，金研，AIMR） 青葉山新キャンパス：96（本館，災害研，農）− 230 −

研

者】

土屋

範芳

教

授

長

川田

達也

教

授

教育研究評議会評議員

高橋

弘

教

授

研 究 科 長 補 佐

和田山智正

教

授

教 務 セ ン タ ー 長

松八重一代

教

授

副教務センター長

岡本

敦

教

授

研 究 企 画 室 長

高橋 英志

教

授

国 際 交 流 室 長

中谷

友樹

教

授

情 報 広 報 室 長

壹岐

伸彦

教

授

研

科

職

長

副

究

【役

究

科

専攻・コース主任，副主任
専攻・コース名
先進社会環境学専攻
先端環境創成学専攻
材料環境学コース
先端環境創成学専攻
応用環境化学コース
先端環境創成学専攻
文化環境学コース

主

任

副

主

任

上高原理暢

教

授

柴田

悦郎

教

授

高橋

弘

教

授

成田

史生

教

授

轟

直人

准教授

壹岐

伸彦

教

授

亀田

知人

准教授

明日香壽川

教

授

埴淵

知哉

准教授

【事

務

環境科学研究科事務室長

内線番号：2232

環境科学研究科総務係長

内線番号：2233

環境科学研究科教務係長

内線番号：2235

室】※外線局番は 752，新青葉山地区以外の他地区内線からは 96 を内線番号の前につけてください。

− 231 −

Ⅷ

キ ャ ン パ ス 配 置 図

Ⅷ
キャンパス
配 置 図

青葉山キャンパス
理工系学部＜青葉山新キャンパス＞
環境科学研究科
環境科学研究科本館 108

1
2

77

3

4
5

8
9
至宮城教育大学

10

26

99

27

129
104

（青葉山新キャンパス）

30

29

114

33

地下鉄青葉山駅
北1出口

31

105

109

34

108
120

地下鉄青葉山駅
南1出口

36

110

53

100

108
111

35

78

51

109

青葉山グラウンド

32

110

54

39

113

37

55

112

82
43

106

121

107
38

102
48
49

44

40

81
83

84

85

72

86

災害科学国際研究所
災害科学国際研究所棟 105
青葉山コモンズ 109
附属図書館農学分館
厚生施設（みどり食堂）厚生施設（みどりショップ）国際集積エレクトロニクス研究開発センター 98
エネルギーセンター 99
レジリエント社会構築イノベーションセンター 106
レアメタル総合棟 1107
青葉山みどり厚生会館 120
277
ユニバーシティ・ハウス青葉山1号棟
123
3
4
ユニバーシティ・ハウス青葉山2号棟 124
175
6
ユニバーシティ125
8・ハウス青葉山3号棟
15
7
16
9
ユニバーシティ・ハウス青葉山4号棟
126
13
ユニバーシティ・ハウス青葉山5号棟 127
10
20
18
22
21
ユニバーシティ・ハウス青葉山6号棟、
インタラクション棟1112
守衛所 129

64

122

58

96

97

87

57

56

42

80
47

41

123

65
66

118

46

128

126

農学部・農学研究科
事務室 110
総合研究棟 110
附属動物研究棟 111

19

101

111

127

16

18

22

21

12

23

24

28

98

17
15

20

11
25

6
7

13

60

103

115

88

45

89

124
73

125

79

90
91

92

93
94

67

95

68
69

至宮城教育大学

25

26

24

98

23

101

28
99

27

129
104

（青葉山新キャンパス）

30

29
33

114

地下鉄青葉山駅
北1出口

111
32

110

105

109

108
120

地下鉄青葉山駅
南1出口

34
78

36

110

53

100

108
111

35
106

51

109

青葉山グラウンド
31

37

54

39

113

55

112

82
43

121

107
38

102
48
49

40

81
83

84

85

72

86

97

87

57

56

64

122

58
80
47

41

46
123

126

44

42

128

127

128
19

65
66

118
60

103

115

88

45

89

124
73

125

79
67

68
69

− 233 −

90
91

92

青葉山キャンパス
理工系学部
1
2

77

3

4
5

8
9

10

26

99

22

21

27

129
104

（青葉山新キャンパス）

30

29
33

114

31

105
109

108
120

地下鉄青葉山駅
南1出口

地下鉄青葉山駅
北1出口

34
78

51

109

青葉山グラウンド

32

110

36

110

53

100

108
111

35

37

54

39

113

55

112

82
43

106

121

107
38

102

49

44

40

2

81
83

84

85

72

86

80
47

41

65
66

118

46
123

60

103

115

77

3

64

122

58

96

97

87

57

56

42
48

128

127

1

19

101

111

126

16

18

12

23

24

28

98

17
15

20

11
25

6
7

13

至宮城教育大学

4

88

45

89

124
73

125

79

90
91

92

8

95

68
69

9
至宮城教育大学

13
10

25

26

24

20

104

（青葉山新キャンパス）

30

29

114

33

地下鉄青葉山駅
北1出口

32
105

＜青葉山キャンパス＞
109

108
120

地下鉄青葉山駅
南1出口

78

36

110

106

121

2
2
68
69

工学部・工学研究科
事務室（中央棟） 46
事務室
（管理棟） 41
機械系講議棟（機械・知能系事務室） 57
電子情報システム・応物系1号館 39
電子情報システム・応物系2号館 100
電子情報システム・応物系3号館 31
教育研究基盤支援棟6 33
教育研究基盤支援棟7 51
教育研究基盤支援棟12 53
教育研究基盤支援棟11 54
教育研究基盤支援棟10 55
化学・バイオ系研究棟本館（事務室） 37
化学･バイオ系実験棟 108
総合実験棟 109
化学･バイオ系大講義棟 110
化学･バイオ系講義棟 111
化学･バイオ系研究棟分館 112
化学･バイオ系第二研究棟 113
超臨界溶媒工学研究棟 114
マテリアル・開発系教育研究棟（事務室） 103
マテリアル・開発系マテリアル共同研究棟 60
マテリアル・開発系 革新材料研究棟 73
マテリアル・開発系実験・工場棟 79
マテリアル･開発系材料実験棟 115
マテリアル･開発系大講義棟 118
人間・環境系教育研究棟 102
建築CLTモデル実証棟 121
教育研究基盤支援棟19［A1］ 48
社会環境工学実験棟 49
工学系総合研究棟 40− 234 −

38

100

108
111

35

107

本部事務機構情報部情報基盤課 29
研究推進部産学連携課 35
理学部・理学研究科

事務棟 12128
理学研究科合同A棟・B棟 24
123
理学研究科合同A棟別館
25
理学研究科大講義棟 5127
理学研究科合同C棟
101
124
数学系研究棟 7
物理系研究棟 2126
125
物理系講義棟3
物理・化学合同棟 4
化学系研究棟 8
地球科学系研究棟 11
生物学系研究棟 10
超伝導核磁気共鳴装置棟 13
数理科学記念館 6
巨大分子解析センター棟 9
附属大気海洋変動観測研究センター
附属惑星プラズマ・大気研究センター
附属地震・噴火予知研究観測センターA棟
附属地震・噴火予知研究観測センターB・C棟
機器開発研修棟 77
薬学部・薬学研究科
事務室 15
薬学研究科A棟 15
薬学研究科B棟 16
薬学研究科C棟 17
薬学研究科D棟 18
附属薬用植物園管理棟 19

34

51

109

青葉山グラウンド

111

110

23

27

129

31

環境科学研究科
研究棟 56
エコラボ 58

21

12

101

28

98

6
7

11

99

5

93
94

67

37

113
112

102

42
48

49

創造工学センター 43
建築実験所 27
建築実験棟 38
附属先端材料強度科学研究センター 40
附属先端材料強度科学研究センター電力未来技術研究室 72
附属超臨界溶媒工学研究センター 40
マイクロ・ナノマシニング研究教育センターマイクロマシニング棟 64
マイクロ・ナノマシニング研究教育センターナノマシニング棟 122
技術社会システム専攻 40
機械系1号館 80
機械系実験棟I 81
機械系実験棟J 82
機械系実験研究棟 83
機械・知能系教育実験棟・高機能試作センター 84
機械系環境材料強度研究棟 85
機械系2号館 86
機械・知能系共同棟 87
量子エネルギー工学専攻本館 88

40

41

17

17

15

15

18
22

22

16

16

18
19

39

39

53

53

54

54

55

55

19

82
43
42

4344

44
56

42

58

47

41

82

46

118
60

60

86

57

57

80

80

83

83
84
84
85

87

65
66
103

115

115

45

67

73

73

79

79

67

68

68

69

69

量子エネルギー工学専攻講義棟 89
放射線同位元素実験室 90
生活環境早期復旧技術研究センター研究棟 91
生活環境早期復旧技術研究センター実験棟 92
先進核融合炉工学総合実験棟 93
高速中性子実験棟 94
臨界未満装置実験室（量子エネルギー科学館） 95

85
72

87

122

58

118
103

81

86

47

46
45

56

81

97

64
122

72
96
96
97
64

65
66

医工学研究科
事務室 41
研究室 39 41 80 100
88
88
附属図書館 北青葉山分館 218989
附属図書館 工学分館 44
ニュートリノ科学研究センター 22
総合学術博物館 23
自然史標本館 23
90
90
国際高等研究教育院 28
93
91
91 93
学際科学フロンティア研究所 2892
92
サイクロトロン・ラジオアイソトープセンター 26
未来科学技術共同研究センター
94
94
95
95
本館 35
未来情報産業研究館 34
未来産業技術共同研究館 78
ハッチェリースクエア 42
極低温科学センター 1
サイバーサイエンスセンター 29
サイバーサイエンスセンター2号館 104
環境保全センター 67
青葉山体育館 30
ナノ医工学実験棟 96
厚生施設（けやきダイニング） 36
ナノ医工学研究棟 97
厚生施設（北青葉山厚生会館） 20
情報科学研究科
厚生施設（あおば食堂） 46
研究棟・事務室 32
青葉記念会館 45
研究室 31 32 39 51 80 86 87 100 102 厚生施設（こもれびカフェ、
コンビニエンスストア） 65
生命科学研究科
自動車の過去・未来館 66
研究室 8 10 24 25
厚生施設「BOOOK」（ブックカフェ、売店） 47− 235 −

片平キャンパス
大学本部、
研究所
1

2

5

15

4
6
75

本部事務機構総長・プロボスト室経営企画スタッフ室 26
総務企画部総務課 26
総務企画部社会連携課 28
総務企画部法務・コンプライアンス課 27
総務企画部国際企画課 29
総務企画部広報室 28
人事企画部人事企画課 29
人事企画部人事給与課 29
人事企画部人事労務課 29
環境・安全推進センター 40
財務部 29研究推進部研究推進課 29
施設部 34
情報部オンライン業務推進課 27
監査室 27
経済学研究科地域イノベーション研究センター 41
生命科学研究科
事務室 36
生命科学研究科本館 37
生命科学プロジェクト総合研究棟 36
環境制御実験棟 38
法科大学院、公共政策大学院
事務室 41
会計大学院
事務室、研究室 35
講義室 41
金属材料研究所
本多記念館（事務室） 9
1号館、2号館、3号館、4号館 10 11 12 17
共同研究プロジェクト棟 4
スーパーコンピュータ棟 5
アルファ放射体実験室 6
技術棟Ⅰ、技術棟Ⅱ 7 8
共通ラボ棟 15
国際教育研究棟 16
附属新素材共同研究開発センター 13
附属強磁場超伝導材料研究センター 14
附属強磁場超伝導材料研究センター別館 75
極低温科学センター 3
流体科学研究所
事務室 42
流体研1号館、2号館、3号館 42 44 45
高速流実験棟 46
衝撃波学際応用実験棟 47
低乱風洞実験棟 70
流動ダイナミクス棟 43
ジョイントラボラトリー棟 48
附属未到エネルギー研究センター 44
電気通信研究所
事務室 76
通研本館 76
通研1号館、2号館 61 62 63
ブレインウェア研究開発施設 64 65
評価分析センター 66
共同研究棟 67
ナノ・スピン実験施設 59
21世紀情報通信研究開発センター 71 72
多元物質科学研究所
事務部棟 51
多元研東1号館（反応化学研究棟1号館） 19
多元研東2号館（反応化学研究棟2号館） 22
多元研東3号館（反応化学研究棟旧館） 21
多元研西1号館（科学計測研究棟S棟） 24
多元研西2号館（科学計測研究棟N棟） 23
多元研西工場（工場棟） 25
多元研南1号館（素材工学研究棟1号館） 52
多元研南2号館（素材工学研究棟2号館） 53
多元研南3号館（素材工学研究棟3号館） 54
南総合研究棟1（材料・物性総合研究棟Ⅱ） 57

7

3

17

12

8

13

11

16

14

10

9

50

23

20

30
31

19

29
25
27

24

26

28

73

21
22

77

41
33

32

35
37

46

43

36

45

42
34

38

48

47

52

56

57

58

59

39

44
49

40

55

51

53

54

79
76

74

63

69

64

65

62
61

66

70
72

南総合研究棟2（材料・物性総合研究棟Ⅰ） 58
多元研共同研究棟 55
多元研図書室 31
材料科学高等研究所（AIMR）
事務室 30
AIMR本館 30
AIMRラボ棟 17
AIMR別館 20
史料館 33
研究教育基盤技術センター片平分室 36
先端電子顕微鏡センター 32
産学連携機構 29
埋蔵文化財調査室 34 39
キャンパスデザイン室 34
情報公開室 27
産学連携先端材料研究開発センター 73
エクステンション教育研究棟 41− 236 −

71

67

文化財収蔵庫 49
片平北門会館 50
ユニバーシティ・ハウス片平、エスパス、セリシィール、北門ラウンジ
厚生施設（さくらショップ）厚生施設（さくらキッチン・レストラン萩）片平会館 2
さくらホール 56
片平体育館 69
知の館 77
男女共同参画推進センター 41
耐災害ICT研究センター 74
旧金研10号館 1
教育研究基盤支援棟20（放送大学宮城学習センター） 79

川内キャンパス
人文社会科学学部、
全学教育

川内グラウンド
14

地下鉄川内駅
11

15

12

9

2
33

7

6
37

34
5

4

18

13

8
3

川内野球場

17
35

10
1

16

38
21
20

19

23

22
26

25
27
31

24

36

28
29
32
30

本部事務機構教育・学生支援部（教育・学生総合支援センター） 7
教育・学生支援部入試課 19
文学部・文学研究科
事務室 22
文学研究科・法学研究科合同研究棟 24
教育学部・教育学研究科
事務室 25
法学部・法学研究科
事務室 23
文学研究科・法学研究科合同研究棟 24
経済学部・経済学研究科
事務室 28
演習室 28 29
国際文化研究科事務室 6
附属言語脳認知総合科学研究センター 6
附属図書館 本館 20
東北アジア研究センター
事務室・研究室 3
分室 19
高度教養教育・学生支援機構
事務室 3
保健管理センター 4
学生相談・特別支援センター（学生相談所）、
ハラスメント全学学生相談窓口 38
入試センター 19

学生相談・特別支援センター（特別支援室） 33
キャリア支援センター 7
大学教育支援センター 3
学習支援センター（SLAサポート） 11
グローバルラーニングセンター 1 7
教養教育院 1
植物園
本館 30
津田記念館 31
教育情報基盤センター 11
学生実験棟 2
川北合同研究棟 3
講義棟A棟、
B棟、C棟 8 9 10
マルチメディア教育研究棟 11
文科系総合講義棟 36
中講義棟 26
文科系総合研究棟 25
文科系合同研究棟 27
サークルE棟 5
サークルF・G棟 12
厚生施設（川内北キャンパス厚生会館） 13
川内サブアリーナ 14
川内体育館（川内アリーナ） 15
川内課外活動共用施設B 16
川内課外活動共用施設A 17
教育研究基盤支援棟4 33
教育研究基盤支援棟5 34− 237 −

川内サークル部室棟 18
川内サークル部室棟Ⅱ 37
川内課外活動共用施設（川内ホール） 35
百周年記念会館（川内萩ホール） 21
厚生施設（文系食堂） 32

主要地区

北

東

前

大

祉

福

JR

仙

山

線

仙台市地下鉄南北線

川内駅

国

セ

ン

タ

駅

青葉山

ー

橋
瀬
の
仲

際

駅

大町

西公

市地

下鉄

園駅

青葉通
一番町駅
駅
宮城野通

仙台

東西

線

線
本
北
線
東
幹
新
ＪＲ
北
東
ＪＲ

八木山
動物公園駅
仙台市八木山
動物公園
仙台城南高
仙台向山高

− 238 −JR仙石線

令和 3 年度（2021 年度）
東北大学大学院環境科学研究科学生便覧

編集・発行

令和 3 年 3 月 31 日

印刷

令和 3 年 4 月 1 日

発行

東北大学大学院環境科学研究科教務係〒980-8572

仙台市青葉区荒巻字青葉 468-1

TEL：022-752-2235 FAX：022-752-2236
E-mail：kankyo.kyomu@grp.tohoku.ac.jp