情報共有システムを利用した薬局の連携体制向上による一般用医薬品適正使用推進に関する研究
一般社団法人 上田薬剤師会
よしだ

吉田たくじ

卓示

薬局部担当理事

情報共有システムを利用した薬局の連携体制向上による一般用医薬品適正使用促進に関する研究

一般社団法人上田薬剤師会

薬局部担当理事吉田卓示【要旨】
医療機関と薬局との間における一般用医薬品に関する服薬状況等に係る情報共有はできておらず、一般用医薬品等と医療用医薬品との相互作用等のリスク管理にはいまだ課題が多い。
今回、地域の拠点病院である国立病院機構信州上田医療センターと連携し、医療機関がインターネットを介して診療情報を閲覧することができる地域医療情報ネットワーク（上小メディカルネット）を利用した、入院時、退院時及び退院後の服薬情報等の情報共有円滑化に関する検討を行った。今回の研究の結果、一般用医薬品を含めた患者の服薬情報に関する共有の促進につながる手段の周知につなげることができた。今後は、上小メディカルネット上において一般用医薬品に関する情報を記入することができるトレーシングレポート等による情報共有をさらに進展させることで、一般用医薬品に関する医療機関との情報共有の充実を図っていく。

１、調査研究目的
上田市は面分業の先進地として知られており、住民のかかりつけ薬剤師・薬局に対する意識は他地域に比べて高く、一般社団法人上田薬剤師会の会員薬局間および会員薬局と医療機関との連携も比較的円滑に行われている。しかしながら、一般用医薬品に関する服薬状況等に係る情報共有はできておらず、一般用医薬品等と医療用医薬品との相互作用等のリスク管理にはいまだ課題が多い。
薬局が把握している一般用医薬品等に関する服薬情報については、医療機関に提供する手段がいまだ確立されておらず、患者が服用している一般用医薬品等の情報を医療機関が把握できていないと考えられる。そこで、上田薬剤師会が管轄する上小地域の医療機関がインターネットを介して診療情報を閲覧することができる地域医療情報ネットワーク（上小メディカルネット）を利用し、医療機関との間でも一般用医薬品の服薬情報を共有することにより、薬剤師、医師、看護師、介護関係職種などの多職種間における一般用医薬品等に関する情報共有を円滑にすることを目指す。
具体的には、地域の拠点病院である国立病院機構 信州上田医療センターと連携し、入院時に、薬局から一般用医薬品等の情報提供を可能にするよう、医師の指示の下、薬局が一般用医

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薬品等の服薬情報を含めた服薬情報提供書を作成し、医療機関に提供する方法を確立し試行した。また、退院前カンファレンスへの参加を促し、一般用医薬品の使用も含めた退院後の服薬等に関する注意点の共有促進を図った。その後、会員薬局を対象とした上小メディカルネットに関する講習会を開催し、情報共有の仕組みを会員薬局において共有した。さらに、医療機関同士、医療機関と薬局などと、簡単にリアルタイムで情報共有できる医療機関向けのコミュニケーションツールである DrJOY の運用方法に関する研修会を開催した。最後に、本研究の効果測定として、会員薬局や協力機関に対してアンケートを実施し、得られた結果をフィードバックした。

２、調査研究方法（1）事前調査（会員薬局アンケート調査）
1．アンケート用紙作成
現在の対応状況を把握するために、事前に上田薬剤師会会員薬局実態調査を実施した。
2. 調査方法
上田薬剤師会会員薬局 87 薬局に対して、アンケート調査を行った。回答は、FAX にて回収した。
3. 集計結果
回答数は 47 薬局、回答率は 54.0% だった。
（2）入院時の情報共有に関する検討
本研究では、国立病院機構信州上田医療センター（以下「医療センター」という。）の協力を得て、下記の方法により、入院患者に係る入院前の服薬情報の薬局からの提供を試行した。
1. 医療センター地域医療連携室及び薬剤部からの聞き取り調査
試行前に医療センターの薬剤部及び地域医療連携室と入院時における情報共有の現状等を確認した。
2. 服薬情報提供書ひな形の作成
上記聞き取り調査の結果を踏まえ、服薬情報提供書のひな形を作成した。
3. 服薬情報提供に関する運用ルールの検討及び試行
服薬情報提供書を用いた入院時の服薬情報提供に関する運用ルールを検討し試行した。
（3）退院前カンファレンスへの参加調整
医療センターから退院する患者の退院前カンファレンスの開催に先立ち、上田薬剤師会への事前案内をしてもらうこととした。また、上田薬剤師会としての受付窓口も一本化し、患者のかかりつけ薬局等から参加可能な薬剤師の調整を行った。

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（4）退院後の情報共有に関する検討
1. 上小メディカルネットに関する講習会の開催
上小メディカルネットのシステムである ID-Link を開発した（株）エスイーシーの担当者及び上田薬剤師会飯島裕也研修部委員長を講師に迎え、上田薬剤師会会員薬剤師を対象とした以下の講習会を開催した。
表題：医療連携推進研修会～上小メディカルネットを活用して～
日時：令和 3 年 1 月 29 日（金）19：30 ～ 21：00
場所：上田薬剤師会会館３階大会議室
内容：・上小メディカルネット（ID-Link）の機能、運用手順等及び調剤情報共有システムについて 【㈱エスイーシー】
・上小メディカルネットを活用した事例について 【飯島裕也研修部委員長】
2. Dr. JOY に関する講習会の開催
医療センターとの吸入指導連携を試行する過程において情報共有ツールとして使用した
Dr. JOY について会員薬局に広く周知する目的で、医療センター薬剤部鈴木春子先生を講師に迎え、上田薬剤師会会員薬剤師を対象とした以下の講習会を開催した。
表題：吸入指導連携に関わる研修会の開催について
日時：令和 3 年 1 月 29 日（金）19：30 ～ 21：00
場所：上田薬剤師会会館３階大会議室（5）検討結果評価のための会員薬局アンケート調査
1．アンケート用紙作成
本研究の検討結果を評価することを目的とし、上田薬剤師会会員薬局実態調査を実施した。
2. 調査方法
上田薬剤師会会員薬局 86 薬局に対して、アンケート調査を行った。回答は、FAX にて回収した。
3. 集計結果
回答数は 56 薬局、回答率は 65％だった。
（6）本研究結果のフィードバック
上田薬剤師会学術大会において、本研究結果を本会会員にフィードバックした。
日時：令和 3 年 3 月 7 日（土）場所：上田薬剤師会会館３階大会議室

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３、調査研究成果（1）事前調査（会員薬局アンケート調査）
1. 薬局における対応可否
医療機関および介護関連施設等からの要望に対応するための薬局側体制について確認した。
図 1 ～ 5 に示すように、訪問薬剤管理指導等の在宅業務について条件なく対応可能とした
薬局は 83.0％であった。また、麻薬の取り扱いについては 100.0％、在庫のない医療材料の取り寄せ販売 については 74.5％、在庫のないストーマ（人工肛門）の取り寄せ販売については61.7％、在庫のない栄養剤の取り寄せ販売については 63.8％が条件なく対応可能と回答した。
2. 医療機関等との情報共有の状況
2-1 患者の入院時に入院先の医療機関に対して、お薬手帳以外の方法で、当該患者の服薬情報を提供したことがあるか
図 6 に示すように、患者の入院時に入院先の医療機関に対して、お薬手帳以外の方法で、当該患者の一般用医薬品を含めた服薬情報を提供したことがあるかどうかについて尋ねたところ、「ある」59.6％、「ない」40.4％であった。 お薬手帳以外の方法としては、電話による口頭伝達やカンファレンスへの参加の他、「服薬情報提供書」や「薬剤情報提供書」といった書式を用いていた。
2-2 退院前カンファレンスへの参加状況・参加意向
医療機関において開催される退院前カンファレンスへの参加経験については、「ある」21.3％、「ない」78.7％と、多くの薬局で参加経験がなかった（図 7）。
医療機関から退院前カンファレンスへの参加を求められた場合の参加意向について みると、「可能」51.1％、「要相談（開催日時等により不可の場合あり）」44.7％と、大 半の薬局が参加意向を有していた（図 8）。
2-3 患者の退院後に、医療機関から入院中の服薬情報の提供を受けたことがあるか患者の退院後に、医療機関から入院中の服薬情報の提供を受けたことがあるかどうかについて尋ねたところ、「ある」38.3％、「ない」61.7％であった（図 9）。
医療機関からの情報提供の方法としては、電話による口頭伝達の他、お薬手帳や患者サマリー等が用いられていた。
2-4 医療機関から診断名の情報提供を受けたことがあるか医療機関から診断名の情報提供を受けたことがあるかどうかについて尋ねたところ、

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「ある」23.4％、「ない」74.5％であった（図 10）。
さらに、診断名の情報提供を受けた薬局（11 施設）に対して、診断名を活用することによる効果を尋ねたところ、「処方意図が把握しやすくなった」90.9％（10 施設）が最も多く、次いで「服薬指導がしやすくなった」「服薬指導の質が向上した」がそれぞれ 63.6％（７施設）であった。
2-5 医療機関からレジメンに関する情報提供を受けたことがあるか
医療機関からレジメンに関する情報提供を受けたことがあるかどうかについて尋ねたところ、「ある」6.4％、「ない」93.6％であった（図 11）。
さらに、医療機関からレジメンに関する情報提供を受けた薬局（３施設）に対して、服薬指導にレジメンを活用した経験の有無を尋ねたところ、「ある」との回答は１施設であった。
（2）入院時の情報共有に関する検討
医療センターと連携して入院患者に係る入院前の服薬情報の薬局からの提供を試行した。
事前の薬剤部及び地域医療連携室からの聞き取り調査の結果、入院時に、一般用医薬品、サプリメント、健康食品の服薬状況を把握することが困難であることが明らかになった。そこで、
図 12 に示すように、併用薬剤等（要指導医薬品、一般用医薬品、健康食品・サプリメント）や、アレルギー・副作用の状況、訪問薬剤管理指導を実施している場合は居宅での服薬管理状況等も記入する欄を設けた服薬情報提供書のひな形を作成した。
この服薬情報提供書を用いて、以下のように入院時の情報提供を試行した。
・医療センターに通院している患者の予定入院のケースを対象とする。
・医療センターの主治医が該当患者の入院直前の処方時に処方箋備考欄にコメントとして「服薬情報提供書の作成依頼【入院時に持参】」と記入する。
・作成依頼の記載のある処方箋を患者から受け取った薬局は、その場で服薬情報提供書を作成し、患者に手渡し、入院時に持参するよう指導する。
・患者が入院時に持参し、地域医療連携室、又は病棟看護師に渡す。院内での回覧の運用については、医療センターで判断する。
（3）退院時の情報共有に関する検討
医療センターから退院する患者の退院前カンファレンスの開催に先立ち、上田薬剤師会への事前案内をしてもらい、患者のかかりつけ薬局等から参加可能な薬剤師の調整を行った結果、表1 に示すように、計 13 件（うち１件は中止）の退院前カンファレンスへの参加要請があり、そのうち 9 件に薬剤師が実際に参加した。退院前カンファレンスにおいては、服薬状況等の入院中の状況、退院後の生活上の注意点などを共有することができ、退院後の一般用医薬品使用に際6して有益な情報を得ることができると考えられた。
（4）退院後の情報共有に関する検討
1. 上小メディカルネットに関する講習会の開催
事前調査において、診断名、レジメンに関する情報提供が少ないという退院後の情報共有に関する課題が判明したことから、診断名、検査値、レジメンを薬局にて閲覧可能となる上小メディカルネットの薬局での利用促進を目的として、研修会を開催した。
上小メディカルネットは、上小地域の医療機関が、患者さんの同意のうえでインターネットを介して診療情報開示病院の診療情報を閲覧するシステムであり、薬局が同システムに登録すると、上記の病院における、検査値、身長、体重、レジメン、外来診療時の使用薬剤などの診療情報を閲覧することができる（図 13 参照）。
【診療情報開示医療機関】
信州上田医療センター、東御市民病院、国保依田窪病院、鹿教湯三才山リハビリテーションセンター、 浅間南麓こもろ医療センター
研修会は、医療連携研修会－上小メディカルネットを活用して－と題して、令和 3 年 1 月 29日に実施し、ID-Link のシステム開発元であるエスイーシーの担当者より、ID-Link の機能、運用手順、今後活用の幅を広げる機能として、服薬情報提供書や一般用医薬品を含めた服薬情報をやりとりできる機能や、オプションで調剤情報を自動的に共有できる機能などを紹介していただいた。また、研修部で進めていた外来化学療法に関する上小メディカルネットを活用した事例を中心に上田薬剤師会研修部飯島委員長にご説明いただいた。
2. Dr. JOY に関する講習会の開催
事前調査において、医療機関と薬局間で情報をやり取りする手段が、電話や FAX 以外にほとんどないということが明らかになったことから、その改善策の 1 つとして、医療機関専用のコミュニケーションツールである Dr.JOY の利用促進を目的とした研修会を開催した。
Dr.JOY は、医療機関同士、医療機関と薬局などと、簡単にリアルタイムで情報共有できる医療機関向けのコミュニケーションツールであり、電話や FAX、対面コミュニュケーションの補完ツールとして活用されている。
今回は、吸入指導連携の本格始動に合わせて令和 3 年 2 月 24 日に研修会を行い、その中で Dr.JOY の登録手順、利用方法についてご紹介いただいた。
（5）検討結果評価のための会員薬局アンケート調査
1. 薬局属性
調剤主体：53 薬局、ドラッグストア：3 薬局
処方箋集中率：表 2 に示す。

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2. 品揃えアンケート調査において明らかとなった各薬局の品揃えの平均値は表 3 のとおりであった。
要指導医薬品を含む一般用医薬品、健康食品、衛生材料、介護用品等について、利用者自らが適切に選択できるような供給機能を有していることが示された。
3. 医療機関等との情報共有の状況
3-1 患者の入院時に入院先の医療機関に対して、お薬手帳以外の方法で、当該患者の服薬情報を提供したことがあるか入院時の情報提供について、入院先の医療機関にお薬手帳以外の方法で服薬情報を提供したことがある薬局は、事前調査では 60% であったが 54% と減少した（図 14）。しかしながら、情報提供の経験があると回答した薬局のうちの半数以上で、服薬情報提供書を使用していた。
3-2 医療用医薬品以外の医薬品等の服薬情報を提供したことがあるか
上記 3-1 において、“ ある ” と回答した薬局の中で、医療用医薬品以外の医薬品等の服薬情報を提供したことがある薬局は 23.3% に留まっており（図 15）、一般用医薬品をはじめとした医療用医薬品以外の医薬品等の情報提供はほとんどできていないことが明らかとなった。
3-3 これまで入院患者の退院前カンファレンスに参加したことがあるか退院前カンファレンスへの参加経験については、事前調査では「ある」21.3％であったが、直近の調査では、27% と増加傾向が認められた（図 16）。参加意向については、回答のあったすべての薬局が、参加可能または条件次第で可能と回答した。
3-4 これまで、入院患者の退院後に、医療機関から入院中の服薬情報の提供を受けたことがあるか退院後に情報提供を受けたとことがある薬局については、事前調査では 38%、今回の調査では 62% と上昇していた（図 17）。情報提供の方法としては、経験のある薬局の半数以上が患者サマリーをあげた。
3-5 医療用医薬品以外の医薬品等の服薬情報を受けたことがあるか
上記 3-4 において、“ ある ” と回答した薬局の中で、医療用医薬品以外の医薬品等の服薬情報を受けたことがある薬局は 14.3% に留まっていた（図 18）。
3-6 これまで医療機関からレジメンの情報提供を受けたことがあるかレジメンの提供を受けたことがある薬局は、事前調査 6% であったものが、今回の調査では 32% と上昇していた。レジメンの提供方法としては、薬剤情報提供書の他、上小メディ8カルネットもあげられていた（図 19）。
3-7 上小メディカルネットに入会しているか上小メディカルネットの入会の有無について尋ねたところ、約 4 割が入会していた（図 20）。
入会している薬局のうち、診療情報を閲覧したことがある薬局は 45% だった（図 21）。
上小メディカルネットを利用した具体例としては、「レジメン、検査値などを服薬指導に生かした。」「服薬中止の理由を上小メディカルネット上で確認できた。」といった好事例や、一方、「患者の同意を得られず断念した」といった事例が挙げられていた。
3-8 今後、上小メディカルネット入会の予定はあるか入会予定について聞いたところ、入会していない薬局のうち 44% が入会予定ありと回答した（図 22）。上小メディカルネットに対する意見としては、「トレーシングレポートのやり取りや情報交換等を上小メディカルネット上で行えるようになると良い。」「上小メディカルネットへの参加は思っていた以上に簡単だったが、Dr.JOY の参加方法や操作が分かりづらい。」などの意見があった。

４、考察
患者が安心してより充実した医療を受けるために必要となる
築

シームレスな医療提供体制の構にとって、医療関連職種間の情報共有が重要になると考えられる。また、人生 100 年時代を迎え、高齢になっても住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを最期まで続けることができる社
会を目指した地域包括ケアシステムの構築においても、医療機関の連携が必須である。上田薬剤師会が管轄する上小地域においても高齢化の進展に伴い、増加する要医療高齢者、要介護高齢者を、地域の多職種がより円滑に連携を取りながら支えていくことは、住民が健康で自分らしく豊かな人生を送ることができる「まちづくり」を進めていく上で喫緊の課題となっている。面
分業の先進地であり、住民のかかりつけ薬局・ 薬剤師への意識は他地域に比べて高い上小地域においても、より円滑な医療機関同士の連携が重要であると考えられる。
一般用医薬品等に関する服薬情報についても、医療機関に提供する手段がいまだ確立されておらず、患者が服用している一般用医薬品等の情報を医療機関が十分には把握できていないと考えられる。一般用医薬品等に関する服薬情報を把握することは、医療用医薬品の服薬情報同様、患者の状態を把握し、その後の治療、生活介助を進める上で大変重要である。
今回、医療センターと連携し以下の内容について検討を行った。
まず、事前のアンケート調査により、入退院時の入院先医療機関との情報共有の実態を把握し課題を検出した。その後、入院時、退院時、退院後各々の情報共有のあり方について検討を行い、効果的・効率的な連携に向けた課題抽出、服薬情報提供書の書式の作成、運用ルール

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の検討を行った。さらに、情報共有ツールとしての上小メディカルネット及び DrJOY の使用促進に向けた取り組みを実施した。
・入院時の情報提供について
お薬手帳以外の方法で、服薬情報を提供したことがある薬局の割合は、対医療機関および対ケアマネージャーにおいて、各々約 60%、約 26% と限られていた。さらに、事前に行った医療センター薬剤部及び地域医療連携室からの聞き取り調査の結果からも、一般用医薬品、サプリメント、健康食品の服薬状況を把握することが困難であることが明らかになった。
そこで、今回、要指導医薬品、一般用医薬品、健康食品・サプリメント等に関する情報を記入できる欄を設けた服薬情報提供書のひな形を作成し、予定入院の患者を対象とした運用手順を検討し試行した。今回試行した手順は概ね問題なく進めることができた。
一般用医薬品等に関する情報は医療機関では把握することが難しいと考えられるが、かかりつけ薬局であれば、患者背景の一部として一般用医薬品等の服薬情報を把握していることが多く、薬局が持つ服薬情報を医療機関や介護関連職種に伝えることは、入院中及びその後の適切な治療を行う上で欠かせない事項であると考えられる。
今後は、予定入院以外のケースについても運用手順を検討し、すべての患者の服薬情報を、医療機関、介護関連職種と薬局との間で共有することでシームレスは治療を実現する必要がある。
・退院時の情報共有についてほとんどの薬局が退院前カンファレンスへの参加意向を有することが判明したものの、実際に参加経験のある薬局の割合は、20% 程度であった。
そこで今回、医療センターから退院する患者の退院前カンファレンスの開催に先立ち、上田薬剤師会への事前案内をしてもらうこととした。また、上田薬剤師会としての受付窓口も一本化し、患者のかかりつけ薬局等から参加可能な薬剤師の調整を行った。 その結果、13 件の退院前カンファレンスへの参加要請があり、そのうち 9 件に薬剤師が実際に参加した。退院前カンファレ
ンスへの薬剤師の参加案内は従来にない取組であり、チーム医療の一員としての薬剤師の役割を実感できる良い機会となった。

退院前カンファレンスに参加し、服薬状況等の入院中の状況、退院後の生活上の注意点などを共有することによって、一般用医薬品使用も含めた退院後の患者の生活にとって有益な情報を得ることができると考えられる。
・退院後の情報共有について
事前調査において、診断名、検査値、レジメンに関する医療機関からの情報提供の経験を尋ねたところ、検査値に関する情報提供の経験がある薬局の割合は、約 77% と比較的高かったが、診断名、レジメンについては、各々約 23%、6% と低い割合であった。また、医療機関と薬局間で情報をやり取りする手段が、電話や FAX 以外にほとんどないという問題点が明らかになった。
これらの問題点を改善するため、上小メディカルネット及び Dr.JOY の使用促進を図る研修会

10を開催した。
上小メディカルネットは、上小地域の医療機関が、患者さんの同意のうえでインターネットを介して診療情報開示病院の診療情報を閲覧するシステムで、薬局が同システムに登録すると、情報開示病院における、検査値、身長、体重、レジメン、外来診療時の使用薬剤などの診療情報を閲覧することができる。また、レポートなどの情報のやりとりも可能であり、今後の情報共有手段をこのメディカルネットに一元化できる可能性を見いだすこともできた。

５、まとめ
今回、地域医療情報ネットワークである上小メディカルネットを利用した、入院時、退院時及び退院後の服薬情報等の情報共有円滑化に関する検討を行った結果、一般用医薬品を含めた患者の服薬情報に関する共有の促進につながる手段の周知につなげることができた。
入院患者を対象とした薬局からの入院先医療機関への情報提供の方法については、試行した
結果、該当患者への処方がなければ服薬情報提供書の作成依頼ができないことや、休薬指示薬剤への対応等についての改善の必要性が明らかとなった。また、トレーシングレポートの提出などの情報共有を可能な限り簡略化する必要性も改めて確認できた。退院前カンファレンスへの薬剤師の参加案内は従来にない取組であり、チーム医療の一員としての薬剤師の役割を実感できる良い機会となった。
上小メディカルネットの利用については増えているもののまだまだ不十分であり、今後は、上小メディカルネット上で一般用医薬品を含めた服薬情報などのやりとりが可能になるように改良し、利活用の促進を図るのも一解決策と考える。

６、調査研究発表（口頭叉は誌上発表）
該当なし

７、引用文献該当なし

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７、引用文献
該当なし
該当なし

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