ISSN

Ishikawa Journal of Nursing

石川看護雑誌第10巻 ■ 2013石川県公立大学法人

石川県立看護大学

１３４９-０６６４

ISSN 1349-0664

石川看護雑誌
Ishikawa Journal of Nursing
第 10 巻Volume 10

２０１３
石川県公立大学法人

石川県立看護大学

Ishikawa Prefectural Nursing University

石川看護雑誌
第 10 巻（2013 年３月）
目

次

巻頭言

1
学長

石垣和子

特別寄稿
アメリカ合衆国における APRN（上級実践看護師）の免許，資格，許可そして教育

3

上月頼子
総説
研究方法論としての文献レビュー― 英米の書籍による検討 ―大木秀一，彦7
聖美

報告
介護予防事業参加者に対する笑いヨガの試み
参加者の生体指標と行動観察における評価

19

中道淳子，松本ひかり，山岸日佳里，谷口智美，川畑圭良子
高見幸子，川端祥子，油野聖子，小林宏光
転倒防止に関する新人看護師教育の実態

25

丸岡直子，寺井梨恵子，木村久恵
高齢期の妻や親を介護する男性の介護状況に関する実態調査― 石川県における介護支援専門員に対する質問紙調査 ―彦

37

聖美，鈴木祐恵，金川克子，石垣和子，大木秀一

看護学生の食生活改善に向けた教育プログラム評価― 継続性への検証を通して ―47

藤田三恵，中田弘子，川島和代，丸岡直子
看護教員養成講習会を受講する中堅看護師に内在するニーズ

57

木村久恵，村井嘉子，中道淳子，堅田智香子
訪問看護ステーション利用者を介護している石川県下の男性介護者の実態と介護に対する意識 ― 自記式質問紙調査から
鈴木祐恵，彦

65

聖美，金川克子，石垣和子，大木秀一

韓国と日本における保健所の機能と看護職の役割についての考察
塚田久恵，石垣和子，辻村真由子，都筑千景，金川克子

i

77

資料
医療行為を受けている在宅高齢者に関わる医師や介護支援専門員の情報共有や職種間の連携状況
林

89

一美，堀田真弓，佐々木順子

介護予防事業参加者に対する笑いヨガの試み
笑いヨガプログラムの紹介と参加者評価

95

松本ひかり，谷口智美，山岸日佳里，川畑圭良子，高見幸子
川端祥子，油野聖子，中道淳子，小林宏光
精神看護学教育に関する実態調査（第一報）― 教員の実態ならびに教育内容の変遷について ―103

谷本千恵，辻真理子，川村みどり，相川竜子

特別報告「地域課題研究ゼミナール支援事業」最優秀賞
垣花

渉

ドイツにおける緩和ケアとホスピス
彦

113

聖美，浅見

洋

ドイツの総合型地域スポーツクラブを訪ねて
垣花
TH

17

111

117

渉

INTERNATIONAL CONFERENCE on CANCER NURSING 参加報告

119

牧野智恵
th

The 16 East Asian Forum of Nursing Scholars（EAFONS）に参加して

121

谷本千恵
th

The 16 East Asian Forum of Nursing Scholars（EAFONS）に参加して123

曽根志穂，阿川啓子，金子紀子，井上智可
ゴードン・リサーチ・カンファランス

参加報告

125

多久和典子
発行規定

127

投稿規定

129

編集後記

135

ii

Ishikawa Journal of Nursing
Volume 10（March 2013）
Contents
Prefatory Note			

Kazuko ISHIGAKI

1

Special Contribution
Licensure, Accreditation, Certifications, and		

Education in Advanced Nursing Practice in the United States			3

Yoriko KOZUKI, Ph.D., PMHNP - BC, ARNP

Review Article
Literature Review as Research Methodology		－ Findings from English Language Books －			7Syuichi OOKI, Kiyomi HIKO

Reports“Laughter Yoga” for Participants of Long-Term Care Prevention Project		

Effects of “Laughter Yoga” on physiological and		behavioral responses of elder participants.

19

			

Junko NAKAMICHI, Hikari MATSUMOTO, Hikari YAMAGISHI，

			

Tomomi TANIGUCHI, Kayoko KAWABATA, Sachiko TAKAMI，

			

Sachiko KAWABATA, Seiko ABURANO, Hiromitsu KOBAYASHI

Fall Prevention Education for Newly Hired Nurses			

25

Naoko MARUOKA, Rieko TERAI, Hisae KIMURA

Survey on the male caregivers who provide care to their elderly wives or parents		－ A questionnaire survey for care managers in Ishikawa Prefecture －			Kiyomi HIKO, Sachie SUZUKI, Katsuko KANAGAWA,			Kazuko ISHIGAKI, Syuichi OOKI37

Evaluation of an educational program designed to improve nursing student dietary habits		– Verification of continuity –

47

			

Mitsue FUJITA, Hiroko NAKADA, Kazuyo KAWASHIMA,			

Naoko MARUOKA

Needs of Mid-career Nurses Attending Nursing Teacher-Training Programs			

Hisae KIMURA, Yoshiko MURAI, Junko NAKAMICHI, Chikako KATATA

iii

57

A Field Survey on Male Caregivers at Home-Visit Nursing Care Stations
			Sachie SUZUKI, Kiyomi HIKO, Katsuko KANAGAWA,			Kazuko ISHIGAKI, Syuichi OOKI

65

Discussion on the function of public health center and the role of Nurses
		

in Korea and Japan

77

			

Hisae TSUKADA, Kazuko ISHIGAKI, Mayuko TUJIMURA			

Chikage TUZUKI, Katsuko KANAGAWA

Materials
Information sharing or coordination between occupations among care managers
		at home care support service offices and physicians at healthcare facilities

		

for the elderly receiving medical care treatment at home

			

89

Kazumi Hayashi, Mayumi Horita, Junko Sasaki“Laughter Yoga” for Participants of Long-Term Care Prevention Project		Introduction of “Laughter Yoga” Program and Evaluation by participants			

Hikari MATSUMOTO, Tomomi TANIGUCHI, Hikari YAMAGISHI,			

Kayoko KAWABATA, Sachiko TAKAMI, Sachiko KAWABATA,			

Seiko ABURANO, Junko NAKAMICHI, Hiromitsu KOBAYASHI

95

Education in Mental Health and Psychiatric Nursing		

The actual status of nursing teachers and changes in nursing education

			

Chie TANIMOTO, Mariko TUJI, Midori KAWAMURA,			

Tatsuko AIKAWA

103

Special Reports
Challenge of Project-Based Learning in Kahoku City
			

Wataru KAKIHANA

Palliative Care and Hospice Care in Germany
			

113

Kiyomi HIKO, Hiroshi ASAMI

Visit to Community Sports Clubs in Germany
			

117

Wataru KAKIHANA

Participation in the 17th International Conference on Cancer Nursing
			

119

Tomoe MAKINO

Participation in the 16th East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS)
			

111

Chie TANIMOTO

iv

121

Participation in the 16th East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS)
			

123

Shiho SONE, Keiko AGAWA, Noriko KANEKO, Chika INOUE

Participation in Gordon Research Conference (GRC),
		

Vascular Cell Biology 2013 in Ventura

			

125

Noriko TAKUWA

Regulation		

127

Instructions to Authors

129

Editor’s Note135v

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

巻

頭

言

これは，第４巻に続く久々の巻頭言である．石川看護雑誌は２００４年３月に第１巻を発行し，本巻で第１０巻を数えるが，書き手は着任 2 年目であり，久々の巻頭言を著わすにあたってこれまでの雑誌の内容を振り返ってみた．
その結果以下のことに気づかされた．すなわち，いずれの巻も日頃の教員の研究成果が報告されていることは無論であるが，各年の大学全体で取り組まれた事柄や社会的な出来事（災害など）を反映したテーマでの研究がたくさん発表されており，教員が積極的に大学事業への貢献や社会貢献に臨んできたことが表れていると感じた．このような研究からはこの大学の１０年間の歩みが読み取れると同時に教員がまとまりをもって存在してきた大学であることが示されており，貴重な記録にもなっている．
また，石川県立看護大学では臨機応変に多様なグループをつくって研究していることにも気づかされた．さらに研究グループは，学問分野横断的であることが特徴であると感じた．このことからは学生教育に当たっても領域横断的な教員間連携が活発なものであることも推測され，この 2 年間の私自身の現状認識と一致すると感じた．学内共同研
究費の果たした役割は単なる研究費の配分だけには留まらず，学内の風通しを良くしてきたことが窺えた．
このような点に気づき，この雑誌の存在意義の大きさを改めて痛感した．これも研究推進委員会の姿勢や教員の日頃の活動を尊重する気持ちが形となって現われたものであろう．インパクトファクターの高い雑誌に掲載されることだけが研究を価値付けるものではなく，この雑誌のように，かかわって来たこと，取り組んだことに背景や考察をつけて文章化したものを素直に取り上げ掲載することも重要なことである．これは看護研
究の一形態であり，次につながる貴重な内容を含んだものである．一方で，学際的研究という観点からは，看護界で盛んに叫ばれる “ 学際化 ” の最先端を行く研究成果がこの雑誌には掲載されている．この点では世間に注目されて然るべき雑誌であると言えると考える．いずれの観点からも今後一層その特徴を発揮した研究が続くことが予想され，とても楽しみである．
さて，近年，大学の定期的な評価やそれに基づく序列化が言われるようになり，さらに石川県立看護大学は昨年度の法人化を受け，年度毎の計画及び評価が義務付けられた．
教員活動の大きな柱の一つであり，数的に表しやすい “ 研究 ” は評価の格好の対象である．
そのような中で，この雑誌はまた別の意味を持ち始めたといえる．学際的な研究の更なる進化や地域貢献活動の論文化の推進などを今後は一層期待したい．さらにこの雑誌は本学の教員が気軽に投稿できる存在であると同時に，より質の高い研究論文への登竜門となる必要がある．第１巻の巻頭言に金川克子学長（当時）が記された，「学術の交流の場として，また教育・研究のひとつの組織体としての発展も期待する」という言葉をかみしめて次の時代へ進んで行きたいものだと考えている．
平成２５年３月
学 長
石垣 和子

−1−

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

特別寄稿

アメリカ合衆国における APRN（上級実践看護師）の免許，資格，許可そして教育
上月

頼子 1

Yoriko KOZUKI, Ph.D., PMHNP-BC, ARNP

はじめに
ア メ リ カ の 上 級 実 践 看 護 師（Advanced
Practice Registered Nurse, APRN）に関して，
人材育成と教育の観点からご紹介したいと思う．
アメリカの 50 の州それぞれにおいて少しずつ法律が異なるため，APRN の位置づけも各州で違いがある．州毎に認定された APRN がそれぞれの州内で活動している．アメリカ看護大学協会（American Association of Colleges of Nursing,
AACN）による認可を受けている大学の大学院
で，APRN 教育プログラムを修了し，国家試験合格を経て，
州に免許の申請をする手続きをとる．
アメリカの APRN はアメリカの保健医療制度の中から生まれたため，概念や機能をそのまま日本に当てはめることはできないが，日本の制度や教育の方向，住民の方の健康管理のシステムを勘案の上，ご参考にしていただければ幸いである．

る小規模な医療施設でのプライマリケアを行うよ
うになった．コロラド大学における小児科の NP
プログラムが最初につくられた．アメリカでは，
NP は過疎地域で開業している事が多いのに対し，CNS は都会の病院で働く事が多い．各州でNP が先に活動していて，法律や規則が後から追いかける形になった．2000 年当時は，未だに大学によって認定プログラムに違いがあったり，それぞれの州によって業務の内容も異なったものであった．そこで，質保証の面から全米の 48 の看護組織と各州の看護州委員会（Natinoal Counsilof State Boards of Nursing, NCSBN）の合意のもと APRN の定義，業務の範囲，教育プログラ
ムの国内における一本化が行われた．現在は，州によって異なっている業務の認可レベルの統一を図っているがなかなか進んでいないのが現状である．

APRN の歴史
APRN は，アメリカの保健医療の歴史的な背景の下で発展し，1950 年頃から設立され始めた．
麻酔科専門看護師や助産師においてはそれ以前の 1940 年から既に確立され，活躍していた．専門看護師（Clinical Nurse Specialist, CNS）は，
1954 年よりニュージャージー大学，ヒルデガー
ド・ペプロウ氏の支援によって確立されて来た．
氏は，その頃，保健医療制度の必要性におされて生まれて来たナース・プラクティショナー（Nurse
Practitioner, NP）に強い抵抗を感じていたようであった．NP は，1960 年代に過疎地域等の医者不足の対策として生まれ，日本の診療所に相当す

APRN とは
APRN には，麻酔科専門看護師，産科専門看護師（助産師），CNS，NP があり（図１），以下を満たしている必要がある．
１．大学院卒業レベル（最低修士）の教育をうけ
ていること
２．
（専門分野の）国家試験に合格していること
３．州の APRN の免許を取得していること（州の免許は 2 年おきの更新手続きが必要，継続看護としての 45 単位の受講，薬理学を含む
250 時間の臨地実習が必要とされる）
４．ヘルスプロモーション，健康管理・保持・増進，医療診断，予防の役割を担えること
NP は，処方権を持つ事と診断が出来る事がRN（一般看護師）との違いである．地域において，個人または医師と一緒に開業する事が多い．いわゆるファミリードクターであり，赤ちゃんからお年寄りまでを診る．これに対し，CNS は，医療

１ワシントン大学看護学部（地域精神看護学）(Department of Psychosocial & Community Health,
University of Washington School of Nursing)
本稿は，米国ワシントン大学と本学との学術交流プログラム
により，招聘教員として来学された上月頼子先生による特別講演（2012 年 9 月）の概要である．

−3−

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

広域専門領域

サブ専門領域

一般専門領域
家族
看護

APRN

成・老年
看護

新生児
看護

麻酔科
看護師

助産師

図１

スクール
ナース

周産期
看護

緩和ケア

癌看護

女性
医学

小児
看護

CNS

NP

APRN の位置づけ

機関，病院にいる事が多く，コンサルテーション，
看護師の集団教育，リエゾンナース（カウンセリ
ング，グループセラピー）など幅広い活動をしている．
APRN の教育
APRN の教育プログラムを修了すると，最終
学歴は修士以上を取得できる．すでに修了していて，さらに以前とは違った専門領域の資格もとりたい，となった時には，その専門科目だけを修得することも可能である．プログラムは，病態生理学（Pathophysiology），フィジカルアセスメント（Physical Assessment），
薬理学（Pharmacology）の 3 つの科目（3P）を必修とし，さらに広域専
門領域に関する講義が行われる．
病態生理学では，診断から治療内容までを学び，身体アセスメント
では，シミュレーションによる学習が行われる．
薬理学は副作用，ジェネリック薬，患者個々の薬物代謝に基づいて，アドヒアランス，日常生活習慣を理解して処方しなければならないことなどを学ぶ．CNS の役割・NP の役割など，それぞれの役割の特殊性や連携を学ぶ課目もある．さらに，500 時間以上の臨地実習が必要とされる．APRN
教育プログラムは，AACN による監査を受け認可を得なければならない．
新しいコンセプトとしての DNP
2004 年，AACN に よ り 2015 年 ま で に 全 ての APRN プログラムを博士レベルに引き上げる
ことが提起された．さらに，2006 年 10 月には，
DNP（Doctor of Nursing Practice）の基本方針
について「APRN の博士教育に関する要点」（図 2）において提示された．その背景要因として，社会的なニーズ，患者の安全性への配慮，医師会からの推進，PT や ST などの専門家の教育レベルの向上などがある．2009 年時点で，92 の大学でDNP プログラムが設立されている．

1．科学的な理解を基盤とする
2．（看護の）組織力、管理能力
3．臨床学とエビデンスを基とした看護技術実践
4．情報システム、テクノロジー（に関する理解）
5．健康政策、制度改善に向けての働き
6．他の専門職間の連携協力
7．地域における予防医学、健康維持増進
8. 広域領域（成人、新生児、女性、精神など）及び専門領域（麻酔科看護師、助産師、CNS、NP）
図２

精神
看護

APRN の博士教育項目に関する要点−4−

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

DNP プログラムと課題
ワンシントン大学は 2006 年に DNP プログラ
ムを作っている．プログラムには 3 つの柱があり，
1 つはリーダーシップ・管理，さらに臨床研究，そして専門領域の看護実践である．DNP の必修
課目と APRN の必修課目，広域専門課目，さらに臨床実践課目で構成されている（図 3）．DNPの必修課目は，専門領域別プログラムではなく，
11 の専門領域が統一されたプログラムを受ける
仕組みとなっている．
実際の教育内容として，以下の性格を持った科
目がある．すなわち，（1）健康理論・看護理論：様々な健康レベル，良い状態から疾病レベルまでを通して学ぶ科目，（2）疫学，統計学：基礎的な内容
からリサーチの実践手法まで広く学ぶ科目，（3）
政策や人種，貧富の差など社会的要因が健康に与臨床実践
DNP 計画 10 単広域領域 40 単位
臨床実践を含むえる影響について学ぶ科目，（4）個人介入だけでなく家族と地域全体を診ていこうとする視点やポ
ピュレーションアプローチを学ぶ科目，などがある．臨床研究として，学生は実際の臨床に役立つ
ものに取り組む．例えば，アメリカには色んな人種の方がいるが，西洋的な認知行動療法がうまくいかないこともある．これに対応すべく，東洋的な受容にかかる思考を研究して治療に役立つマニュアルを作るなどの研究テーマもある．
現在はアメリカの大学での経済的な問題によって多くの看護系大学において博士課程を構成する事が困難な状況になっている．その対策として専門性の異なる NP の課目を一部まとめて行う事が行われている．課目が多くなり学費が高くなるため，質を落とさずに経費を削減して行くことが今後の課題である．

総単位
約 90 単位APRN 基本必修課目(3 科目) 10 単位
DNP 基本必修課目(博士教育項目 1～8) 30 単位
図３

DNP プログラムの構造

講演の様子

−5−

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Special Contribution

Licensure, Accreditation, Certifications, and Education in Advanced Nursing
Practice in the United States
Yoriko KOZUKI, Ph.D., PMHNP ‐ BC, ARNP
Abstract
In the United States, in October of 2006, the American Association of Colleges of Nursing(AACN) issued a key document on DNP education titled “The Essentials of Doctoral Education
for Advanced Nursing Practice.” This is a document that determines the nursing curriculum
for advanced practice programs in the U.S. In the same year, the ANCC also issued a statementthat states that all advanced nursing programs are to be converted to the doctoral level (Doctor
of Nursing Practice ‐ DNP) by 2015. The AACN represents more than 690 member schools of
nursing at public and private universities and senior colleges offering a mix of baccalaureate,
graduate, and post ‐ graduate programs in the U.S. Following the AACN’s statements, in 2008,
all stake ‐ holders from professional nursing organizations in the U.S. jointly issued the document
titled “Consensus Model for APRN Regulation: Licensure, Accreditation, Certification & Education,”
which further details the accreditation of advanced practice nursing programs by the American
Association of Colleges of Nursing (CCNE), the licensure of Advanced Practices Registered Nurses(APRN ‐ ‐ differs state to state), and certifications for different specialty areas such as Family
Nurse Practitioner (FNP), Psychiatric Mental Health (PMHNP), and Midwifery (CNM). Based on
the AACN’s “Essentials of Doctoral Education for Advanced Nursing Practice,” advanced nursing
practice curriculums are to be established nationwide that include the following elements: 1)
scientific underpinnings for practice; 2) organizational and system leadership; 3) clinical scholarshipand analytical methods for evidence ‐ based practice; 4) information systems; 5) healthcare policy;6) inter ‐ professional collaboration; 7) clinical prevention; and 8) advanced nursing practice. As
for the licensure mechanism, the APRN Regulatory Model describes the population foci (adult,
pediatrics, women’s health, psychiatric mental health, etc), and role differences (nurse ‐ anesthetist,
nurse ‐ midwife, CNS, or NP) used as grounds for state licensure as an APRN. The actual licensure
requirements for APRNs differ state to state. The typical DNP curriculum contains 15 credits ofleadership, 30 credits of practical inquiry, and 45 credits of advanced practice classes. Thus the total
minimum number of credits for an APRN with a doctoral preparation is 90 credits. The advanced
practice part of the DNP curriculum (the minimum of 45 credits) is where different specialties suchas FNP, ANP, Midwife, or PMHNP programs have developed their own population ‐ based classes,
including clinical practicums. These different specialties have their own national certification
bodies, such as the American Nurses Credentialing Center (ANCC) for the ANP, PMHNP, and FNP
specialties. Due to the current financial crisis affecting American universities, many nursing schools
are experiencing difficulties in developing or converting MN (MS) advanced nursing programs to
the doctoral level. One of the strategies these nursing schools are utilizing to reduce the cost is toconsolidate NP programs across the different specialties. For example, all NP programs require the3 Ps (pathophysiology, pharmacology, and physical assessment), so they can share the same courses.
Some examples from different schools, including the University of Washington, will be introduced.
−6−

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

総説

研究方法論としての文献レビュー－英米の書籍による検討－
大木秀一１§，彦

聖美１

概 要
英米の書籍（基本書）をもとに研究方法論としての文献レビュー（文献研究）について検討した．イン
ターネットで書籍検索を実施した結果，システマティック・レビューやメタアナリシスなど高度な文献研究のみを扱った書籍を除外すると 2012 年 9 月現在，文献レビューに関する英文の書籍は 13 種類 25 冊であった．各書籍の最新版をもとに内容を検討し以下の知見を得た．書籍の起源は 1998 年と推定された．
文献レビューは，一定の手順と技術に基づいて実施される，それ自体が独立した研究方法論と言える．優れた文献レビューには網羅性（情報量）と独創性の 2 側面が要求される．大学院生（学位論文の執筆）では必須の素養に位置付けられる．文献レビューのトレーニングは，文献検索（情報収集）能力，文献の品質評価能力，各種データの統合力，オリジナリティの創出力，学術的作文能力など，研究に必要な基礎的能力を習得する機会として有用だと思われる．
キーワード 文献レビュー（文献研究），書籍検索，研究方法論，網羅性と独創性

１．はじめに文献研究とは，ある研究テーマに関して，既存の文献情報をもとにまとめた研究である．以下では文献研究を文献レビュー（Literature Review:LR）という用語でなるべく統一する．図 1 に著者らが所属する大学の卒業研究で LR の占める割合の年次推移を示した．量的研究や質的研究における文献検討は除いた．LR の占める割合は増加傾向にあり，過去全体で 22%（=171/788），最近
3 年間では 36%（=95/263）に上る．論文タイト
ルは多種多様であり，全 171 編のうち，タイト
ルに「文献」を含むものが 106 編であり，最も多いのが「文献的考察」38 編，以下「文献検討」
31 編，「文献研究」16 編と続く．タイトルに「文献レビュー」を含む論文は 1 編もない．
保健医療系の学位論文が LR だけで完成することは少ない．しかし，諸言においてかなり詳しく先行研究をレビューすることは必須の課題になる．
国内において LR を独自の研究方法論として扱い，体系的に解説した書籍（翻訳書以外）は見あたらない．研究方法論の書籍を見ると「文献検討・文献研究」の章として，大体数ページから十数ページがさかれている．内容的には，文献検討
１

石川県立看護大学§

コレスポンディングオーサー−7−の必要性と文献検索の方法が主であり，それ以上踏み込んだ説明や具体的な手順（方法論）の詳細は解説されていない．文献（先行研究）の検討がその後に続く量的研究・質的研究の基礎として重要であることは強調されているが，独立した研究
方法論という視点からは記載されていない．
学部・大学院において LR が実施される頻度が少なくない現状を考えれば，その方法論を検討することには意味があると思われる．海外には LRの方法論だけを扱った書籍が複数存在する．
今回，
英米の書籍（基本書）をもとに研究方法論としての LR について検討した．
文献研究（LR）

量的研究

質的研究

その他

第1期生 (n=85)
第2期生 (n=91)
第3期生 (n=93)
第4期生 (n=85)
第5期生 (n=87)
第6期生 (n=84)
第7期生 (n=89)
第8期生 (n=90)
第9期生 (n=84)
0%

図１

20%

40%

60%

80%

100%

 者らが所属する大学の卒業研究に占める文著
献研究の割合石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

２．方法
書籍の検索方法は，「雪だるま式」（snowball/snowballing method） と 呼 ば れ る 方 法 を 採 用した．米国の通販サイト Amazon の書籍デー
タ ベ ー ス（http://www.amazon.com） で 2012
年 9 月までキーワード検索を行った．国内では文献研究と呼ばれることも多いが，英語表記では literature study/research よ り も literature
review（s）が一般的である．タイトルに “literature
review（s）” “literature study” “literature
research” を 含 む 書 籍 を 検 索 し た．LR の 基 本
的な方法論や技術をどのように解説しているかを検討することが主目的であるため，高度なLR の 方 法 論（systematic review（SR），metaanalysis，meta-synthesis など）だけを扱った書
籍は検討対象から除いた．Kindle Edition（電子書籍），希少本・絶版本も検討対象から除外した．
Relevance（キーワード関連商品）と Publication
date（出版年）検索の結果をもとに，上位 300 書
籍を調べ，該当する書籍を探し出した．以上の書
籍を入手し，その書籍の References からさらに該当書を探し出した．
検討項目は「著者の所属機関の国」「他書の引用・
被引用関係」「LR の定義」「SR との関係」「手順全体の図表化」「mind map（思考ツール）の活用」「主たる読者対象」「倫理的問題」「再版による主な変更点」である．書籍の概要をまとめた．
専門用語や基本概念の記載では英表記を主とし，適宜和訳（必ずしも定訳ではない）を付記した．LR に固有と思われる専門用語には簡単な解説を付けた．その他，なるべく原典の表記を尊重した．
３．結果
検討候補に挙がった書籍は版の違いまで
考 慮 し て 14 種 類 26 冊 で あ っ た． こ の う ち，Synthesizing Research: A Guide for Literature
Reviews（Cooper, 1998）は主タイトルおよび内容が高度な LR に重点を置いた概説書なので検討対象から除いた．今回入手した書籍がこの書籍をLR の基本書として引用していないことも除外理由である．
表 1 に示す通り 1998年以降 13 種類 1-13），版の違いまで考慮すると 25 冊が出版されていた．年
次別にみると，1998-2002年に 4 冊，2003-2007年に 7 冊，2008-2012年に 14 冊であり，半数以上が
最近 5 年間に出版されていた．初版に関しても，−8−

各期間で 4 冊，2 冊，7 冊であり，最近の発行が多かった．以上 13 種類の最新版の内容を検討した．
表 1 に示す通り英国・米国の書籍では，保健
医療系とそれ以外（人文・社会科学系）の分野の書籍が相半ばした．SR に触れているものは 5冊であった．LR の手順全体を図表化している
書籍は 6 冊であり，近年増えていた．主たる読者対象は大学院生であった．再版に伴う変更は，Information Technology（IT）の進歩に対する対応，新たな概念の追加，学術的文章作成技術の詳述に大別された．多くの書籍が，思考ツール（例
えば mind map）を利用していた．
以下に，各書籍の章立てと概要を示す．
Hart（1998）1）: LR は「トピックに関して，特定の見地から書かれた情報，見解，データ，根拠を含む入手可能な文書を，出版の有無によらず選び，いま提言されつつある研究と関連付けてそれらの資料に対し効果的な評価を行うことである（p13）」．7 章立てで，
1 章で LR の定義と役割，
教育課程ごとの到達目標，オリジナリティとは何かを概説し，2 章で LR の目的，情報管理の仕方，
創作力に触れる．3 章で様々な研究方法とその哲学的背景，文献の分析的な読み方，得られた情報の効果的な管理を解説する．基本事項の解説の後に 4 章で claim（主張），evidence（根拠：データ），
warrant（裏付け）の基本構造からなる Toulmin
モデルを用いた argumentation（論証），critical
reading が解説される．5 章で文献から得られた見解を体系化する方法論として，analysis（分析）と synthesis（統合）を含めた organizing（体系化）および，必要となる社会科学的手法，analogy（類似性）と homology（相同性），comparing（類似法）と contrasting（対比法）を紹介する．6
章で LR の技術として mapping（トピックや現象に関する知識の関係図を作る分析手法）が，7章では academic writing の解説がある．章ごとに LR の個別の手法や技術が具体例とともに解説される．文献を分析的な方法で論理的・緻密に読
み込み，その本質を再構築するプロセスに重点を置く．
Fink（2010）2）: LR は「研究者や実践家が作り出し完成し記録された作品を同定・評価し，そして総合的に扱うための体系的で明確で再現可能な方法である（p3）」．LR の目的は多方面に及び，申請書の執筆，学位論文の執筆，効率的

−9−

2009b

2012

2009

GalvanPan

AveyardRidleyWriting Literature
Reviews

Preparing Literature
Reviews

Doing a Literature
Review in Health andSocial Care

The Literature Review

Telling a Research Story,
Feak &
Writing a Literature
Swales
Review

4

5

6

7

8

国a

非該当 英国非該当 英国非該当 英国

非該当 米国2009 米国

非該当 米国2008 英国

2007 英国

教育学

保健医療

保健医療
その他

教育学

教育学

言語学

教育学

保健医療

社会科学

社会科学

1999,
2004, 米国
2006

2003,
米国
2004

保健医療

保健医療

社会科学

分野

1999,
米国
2006

1998,
米国
2005

非該当 英国旧版

Fink (2005),
Hart (2003)

なし

なし

なし

Hart(1999),
Ridley (2008)

なし

参考文献

類書の引用

なし

Hart (1998),
Fink (2005)

Hart (1998)

なし

Hart(2001)

なし

279

152

Hart (1998), Ridley(2008), Feak & Swales(2009), Galvan (2009),
Machi & McEvoy(2009), Aveyard(2010), Fink (2010),
Jesson, et al. (2011)

175

177

174

98

214

170

192

170

211

253

230

あり c

他の
引用

あり c

あり

あり

なし

他の
引用

あり

あり

あり c

あり

あり

あり

記述なし

対比説明

章立て

記述なし

記述なし

記述なし

章立て

対比説明

記述なし

記述なし

あり

あり

あり

あり

なし

なし

なし

工程表

表(Gantt
chart)

簡単な図

あり

あり

あり

あり ｄ

詳細なフ
ｄ
ローチャート あり

なし

簡単な図

なし

なし

なし

なし

著作権,
剽窃

著作権,
剽窃

著作権,
剽窃

なし

なし

大学院生

なし

大学院生・
なし
研究者

大学院生

大学院生

大学院生

学部・大学
院生, 指導 剽窃
者

大学院生

非該当

非該当

非該当

非該当

①全体像の図示, ②キーワードの解説, ③オンラインサポート

非該当①システマティック・レビュー, ②
学際的な引用, ③オンライン質
評価ツール, ④著作権問題①検索・評価の考え方や発展,②学生向きの内容①本文中の実例・用例の更新,②執筆に関する5つの章を追加

学部・大学
院生, 指導 剽窃
者
学部・大学
剽窃
院生

①本文中の実例・用例の更新,②文献リスト作成法の章を追加①徹底的な電子ベース化, ②米医学図書館の技術革新に対応①オンライン対応, ②基本概念の明確化, ③質的研究の補充

非該当再版による主な変更点

学部・大学
院生, 指導 なし
者

新入生～現場の医療従 剽窃事者

研究者・ビ
ジネスパー なし
ソン

大学院生

Mind 主たる読者
研究倫理
対象
map

詳細なフ
なし
ローチャートなし

簡単に解説 なし

記述なし

記述なし

ページ
手順全体の
定義 SRとの関係
数
図表化

なし

Aveyard (2007),
Ridley (2008)

なし

なし

Hart (2005)

Hart (1998),
Machi &
Jesson, et al. (2011)
McEvoy (2009)なし

なし

Pan (2008)

なし

なし

なし

直接引用

同一書籍の同一版に対して異なる発行年が存在するのは刷の違いによる．

SR: Systemaic Reviews. a: 著者の所属機関の国. b: 2012年9月に第5版が出版されている. c: 明記はされていないが前後関係から判断した. d: 直接mind mapという用語は用いていないが, 類似の考え方を用いている.

2012

Systematic Approaches
12 to a Successful Literature Booth, et al.
Review

Oliver2012

Jesson, et al.

Doing Your Literature
Review

11

Succeeding with Your
Literature Review

2011

Literature Reviews Made
Dawidowicz
Easy

10

13

2010

The Literature Review

2012

2010

2008

9

Machi &
McEvoy2011

Health Sciences
Literature Review Made Garrard
Easy

3

2010

Fink

Conducting Research
Literature Reviews

2

1998

出版年

Hart

著者

Doing a Literature
Review

主タイトル

1

ID

表１
文献レビューを解説した基本書とその特徴
表１ 文献レビューを解説した基本書とその特徴

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

な研究方法の同定などである．キーワードとして systematic（体系的な），explicit（明確な），comprehensive（包括的な），reproducible（再現可能な）をあげる．LR の手順は，1．researchquestion（RQ）の選択，2．データベースの選択，
3．検索用語の選択，4．実践的な初期スクリーニ
ング（選択・除外基準など），5．方法論的な質のスクリーニング（科学的な品質評価など），6．信
頼性・妥当性の高いレビューの実施，7．結果の統合，に分割できる．1 章で LR の目的（既知の知見の整理，新たな研究実施の正当性など）と文献検索の方法（手順 1-3）
，2 章で候補文献のスクリーニング，およびその基礎知識（研究デザインなど）（手順 4-5），
3 章で文献の品質評価（妥当性・信頼性，統計手法，質評価のチェックリスト）
（手
順 5）
，
4 章で妥当性・信頼性を高める手段（手順 6），
5 章で文献研究の目的に沿った記述的統合とその評価（手順 7）を解説する．再版とともに SR に重点が移る．

Galvan（2009）4）: 全 体 が analytical writing の教材として学生や研究指導者向けにデザインされており，執筆プロセスに重点を置く．LR は「学術誌の 1 次資料（原著など）をレビューし，社会学の理論的文献との関係に焦点を当てる」．全体
は 14 章の解説と，討論用のモデル・レビュー（実例）8 編からなる．執筆プロセスは，①執筆目的，②執筆計画，③メモと思考の組織化，④起草・編集・書き直しからなる．1 章で LR の概要を，2章以降で各プロセスに対応した解説がなされる．
2 章で各人の LR 執筆目的を，3 章から 6 章においてトピックの選定，文献の同定，文献の解析を，
7-8 章で表集計による要約とその統合を，9-14 章
にかけて writing の詳細なステップを示す．トピックの選択と文献の同定を 12 のステップに分けて示す．以上を 100 を超える Guideline で具体的に解説する他，
章ごとに実例（Example）がある．
章末には Activity（経験学習用の課題）がついており，LR の具体的な作成方法を理解させる．

Garrard（2011）3）: LR は「特定のトピックに関する科学的資料の分析である．研究目的を評価し，科学的方法の適切さと質を決定し，著者によって提示された研究課題とその答に対する分析方法を精査し，異なる研究から得られた知見を要約し，最終的な知見に対する客観的な統合結果を書き上げるために，それぞれの研究を注意深く読み込むことが要求される（p5）」．EBM（EvidenceBased Medicine）の考え方を強く反映しており，
第 1 部（1-2 章）で LR の基礎，第 2 部（3-6 章）
で matrix 方 式， 第 3 部（7-9 章 ） で matrix 方式の活用を記す．Matrix 方式とは，表計算ソフトを活用して列に文献を，行に検討項目を列記
し，各セルに文献ごとの結果を入力する表集計である．1 章で，LR の背景と考え方，matrix 方式の概要を解説し，2 章で，学術誌に掲載される論文の典型的な構造を解説する．3 章で paper trail（文書検索に関するプロセスの記録）を作成し使用する方法と，基礎資料の検索を準備・実施する方法を，4 章で LR に使う文書を選択し，整理し，記録する方法を，5 章でレビュー matrix を準備し matrix のために関心ある項目を選択し基礎資料を要約する方法を，6 章で総括執筆のレビュー
matrix の使い方を解説する．パソコン上でのファイル管理により，効率よく LR を行うノウハウを提示する．

Pan（2008）5）: LR は「あるトピックに関する文
献の統合である．トピックに関する知識の現状について，その外観を整理し提供するような新
たな独創性のある仕事を創造するためには，文献上の多様で時に相反する考えや知見を評価し，組合せる必要がある（p1）」．LR は文献の品質評価（science）と首尾一貫した統合（art）の要素を兼ね備える．質的なレビュー（narrative
review） と 量 的 な レ ビ ュ ー（meta-analysis など）の大部分は共通するが，初学者は前者を考慮すべきであるとし，両者の相違を具体例で示す．LR を，①トピックの選択，②文献の同定と読解，③特定の執筆目的の確立，④文献の品質評
価と解釈（interpretation），⑤文献の統合，⑥初稿の計画と執筆，⑦書き直しの 7 ステップから説明する．章立ては各ステップに準じ，1 章で LRの概要を，2 章でトピックの選択を，3-4 章で専門的データベースおよび Web での検索方法を，5 章で品質評価と解釈，6 章で note-taking と剽
窃を，7-14 章で執筆の方法を，15-16 章で metaanalysis を解説する．Academic writing に対する比重が大きい．学生向けの教材に近く，200 近
い guideline と豊富な実例，章ごとの練習問題がある．巻末には討論用のモデルとして質的レビュ
ー，量的レビュー，meta-analysis から各 3 編のレビューと練習問題がある．

− 10 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Aveyard（2010）6）: Evidence-Based Practice（根拠に基づく実践）を意識している．LR は「特定のトピックに関連した文献の包括的な研究であり解釈である（p5）」．1 章で LR の重要性を述べた
上で narrative/traditional review と SR という，両極に位置する LR を紹介し，LR と他の研究の相違を説明する．2 章の RQ の設定方法では，トピック選択の戦略として，①実践での出来事，②
広範な読書（周辺情報獲得），③討論，④ mind
map の 4 つをあげる．3 章で文献の類型と研究手法の種類を紹介する．4 章で具体的な文献検索の方法を解説し，選択基準と除外基準の重要性を述べる．透明性を証明するだけでなく，無駄な時間を省くことにもなる．電子データベース以外の雪
だるま式，著者検索，ハンドサーチ，文献リスト
検索を解説する．5 章で checklist に基づく文献の評価の仕方を解説する．6 章で，知見を統合する方法として表集計による要約法を示した後に，
comparing と contrasting について解説する．7
章では得られた知見の議論の仕方に触れる．8 章
でレビュー結果の提示の仕方を referencing（引用）と writing（書き方）の両面から論じる．付
録に「よく受ける質問とその解説」がある．巻末に Glossary がある．
Ridley（2012）7）: LR を最終成果物と作成プロセ
スに分けて考える．11 章立てで，1 章で LR の
定義・種類，学位論文における位置付け，2 章でLR の多様な目的，3 章で情報源と文献検索，4 章
で読書と note-taking の戦略，5 章で文献検索情報の管理の仕方，6 章で LR の構造（searching，
reading，writing），7 章 で 文 献 の 引 用 方 法，8章 で critical reading/writing の 方 法 論，9 章 でwriter voice（著者の主張を出すための表現法），
10 章で LR の継続性（修正や新たな知見の取扱い），11 章で SR を概説する．3 章では情報源として通常の電子データベース以外に grey literature（入手しにくい報告書や冊子）や Web 情報とその評価をあげる．4 章では効率的な読書法として SQ3R（survey, question, read, recall, review）と critical reading を紹介する．読者対象を大学院生に絞り，具体的な論文の事例やアドバイスを豊富にあげる．また，note-taking の効用として，①主題を理解する，②剽窃を避けられる，③想起を促す，④情報源同士の関係を知るなど，初学者に必要な基本知識を解説する．ネット検索エンジン（Google Scholar など），note-taking ソフトウ

エア，文献管理ソフト（EndNote）の解説に多くのページを割いており，大学院レベルでの研究の基礎的技術の習得に力を入れている．
Feak & Swales（2009）8）: LR の writing up（書きまとめ方）に焦点を絞り詳しく解説する．LRの定義は記述されていない．先行研究について知る意味は，①既知の知見を知ることで無駄な再発見を避けるため，②自身の現在の研究の当該研究領域での位置を主張するため，③自分が当該分
野の研究者であることを示すため，である．序章で，文献を組分けする基本的手法である表集計あるいは mapping が予め解説される．
「引用方
法」
「
（academic writing における）verb（動詞）の選択」「paraphrasing（言い換え）」「synonym（同義語・類義語）」「summarizing（要約法）」など，具体的な書き方に重点を置く．卒業論文や学位論文を想定した 13 の Task（質問とそれに対する読者の考え方）を提示し，考えるプロセスを通じて順次 LR の執筆能力を習得させようと試みる．例えば，学生が書いた文章に対して仮想審査
員がコメントを与え，それに対する回答を考えな
がら，文章を書き直すプロセスを具体的に例示す
る．Task の回答例はオンラインで入手可能であり，教育用教材として有用である．読者を想定した執筆法や rhetoric（修辞法）などの解説が多い．

− 11 −

Machi & McEvoy（2012）9）: LR は「書き記された正式文書であり，研究トピックに関する知識の現状についての包括的な理解に基づいて論理的に議論された主張を提供する（p4）」．LR には，知識の現状を知る基本的な目的と，今後の研究に向けての研究課題を決定する応用的な目的がある．Toulmin モデルによる argument の技法をもとに，単純な議論から複雑な議論へ進み，これが文献 survey（発見のための議論）の基本となり，
文献 critique（advocacy のための議論）へとつ
ながるという全体構成で解説が展開する．LR は，
1．トピックの選択（実践上の課題の日常語から学術用語への変換），2．文献検索（レビューに含める文献の決定），3．argument の展開（続く 2
つのステップに向けた argument 技法の習得），
4．
文献の精査（文献情報の組合わせ・整理・解析による研究課題の現状の描出），5．文献の品質評
価（エビデンスの解釈），6．レビューの執筆，の6 ステップからなる．以上は円環型の構図を取るが，トピックの選択と文献検索は双方向的である

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

（p4,5）．文献検索の章では，scanning（文献の下見），skimming（記述内容の選択），mapping（データの整理），memoranda（マップから読み取ったことのメモ書き）という基本手法が用いられる（p40）．Keywords（概念）や EXERCISE，
TIPS，SUMMARY，CHECKLIST が 理 解 を 助
ける．
Dawidowicz（2010）10）: LR は「 あ る ト ピ ッ クに関する学術的情報および研究に基づく情報の詳細な検討であり，特定の主題についての既知の事実に関するものであり，疑問の余地がある
ものや仮説的なものではない（p5）」．社会科学に お け る generalizability（ 一 般 化 可 能 性 ）とtransferability（転送可能性：異なる状況でも一般化可能性を持って読者間で引き継げること , p25）の重要性を指摘する．全体が criticalthinking という技術をもとに解説される．31 章
立てで，各章が 4-5 ページからなる．学生を対象とした教材に近く，具体的な例や解説，練習問題，討論・執筆課題が多い．LR を構成する 要 素 は analysis，comparison と contrast，synthesis と integration，evaluation の 6 要 素である．Evaluation は他の全てのプロセスに関わる（p112）．1-8 章で LR の定義・目的・種類，
文献の種類と品質評価，自由記述とクラスタリ
ングによる brainstorming，quoting（引用）や
paraphrasing（言い換え）など修辞学の基本を解説し，9-21 章にかけてレビューの 6 要素とその全体構成の具体的な解説に入る．22-30 章は（学位論文として）「読んでもらえる」文章の作成方
法を解説する．31 章はまとめである．LR を組織立てる簡易な方法の一つとして，文献を読みながらある程度の知識を得た段階で，レビュー全体のアウトライン（全体の章・項目立て）を作り（8 章）
状況に応じて修正する（21 章）方法を紹介する．
Jesson ら（2011）11）: 全体を通じ「伝統的 LR とSR の間に明瞭な境界はなく，狭義の SR でなくとも systematic なレビューはできる（p10）」という考えのもと，伝統的 LR と SR を対比し，特に初学者向けに伝統的 LR の方法論を解説する．
伝統的 LR は「あるトピックに関して方法論の規程なしに，既知の知識を評価し記したものである（p10）」．SR の準備段階として伝統的 LRを解説する．情報収集方法を解説する PART1（①事前準備，②検索，③読む技術（scan-skim-

understand），④研究ノートの取り方から執筆へ，の 4 章）と情報の活用方法を解説する PART2（⑤伝統的レビュー，⑥ writing up，⑦ SR，⑧
meta-analysis，⑨引用と plagiarism（剽窃），の5 章）の 2 部構成である．方法論を systematicに 手 順 化 し て 解 説 す る． 分 析 的（ 問 題 解 決型）読書として，EEECA（examine, evaluate,
establish, compare, argue）と SQ3R の両モデルを勧める．
Booth ら（2012）12）: 10 章立てで，1 章で LR の役割，2 章で systematic なアプローチの方法論，3 章で研究計画書の作成方法を説明した上で，4章で研究課題の設定，5-8 章にかけて SALSA モ
デルに基づくレビューの方法論，9 章で執筆とプレゼンテーションを解説し，10 章で project
management の方法論を示す．Systematic というキーワードを幅広く systematic approaches（系統的な方法）とみなす．LR は systematic な方法の程度によって，scoping review（研究の範囲を評価する予備的な LR）から SR まで 10 種類以上の形式がある．Systematic な方法で LRを行う際には，clarity（透明性：明確な方法），
validity（妥当性：バイアスの検討），auditability（検証可能性：文献に基づく結論が得られていることの保証）の 3 点が重要である．そして
systematic な approach には methods としてのSALSA モデルと presentation（ 実施した方法の報告）の 2 側面がある．SALSA とは search，
appraisal（品質評価），synthesis，analysis（得られた知見の妥当性と頑健性）のアクロニムである．このモデルの各ステップで systematic の意味は異なる．Search と appraisal では技術的側面が大きい．品質評価では標準的な checklistの 利 用 を 推 奨 す る．Synthesis に 関 し て は
appropriateness（適切性）と coherence（内部首尾一貫性）が，analysis では meaningfulness（有意義性）が必要である．

− 12 −

Oliver（2012）13）: LR は学部や大学院によらず学生の必須の基本習得事項である．なぜなら，注意深い思考力と計画，明快な論文構成，分析的な思考，情報検索スキル，統合し要約する力，明快な執筆スタイルなどの重要なスキルが含まれるからである．
1 章で LR の本質と目的，2 章で LR の内容，
3 章で検索，4 章で文献の選択基準，5 章で文献の critical な分析的・分類的な評価，6 章で執筆

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

する LR の構成，7 章で具体的な執筆，8 章で学位論文全体の中での他の部分との関係，を解説す
る．全章に Summary，学習到達目標，重要用語の解説，
LR の理解を促す質問がついている．
また，章ごとに，good practice（有用な考え方や方法）と common pitfall（陥りやすい間違え）が記されており，初学者の理解を高める．卒業研究や学位論文など要求される文字数にかなり違いがある
場合に，どのような点に注意するのかを明示している．
４．考察
４．1  LR に関する方法論の書籍の数と歴史
中木 14）が，Garrard3）の翻訳書に対する書評の中で述べている米国の書籍の数（14 冊）は，検索方法が不明であるが，前述の Cooper（1998）
を含めれば，今回の検索結果と同じである．
LR に関する書籍の歴史は，1990 年代後半が黎明期と思われる．1998 年に，Hart1）と Fink2）の初版がそれぞれ社会科学系・保健医療系で出版され，翌 1999 年には Garrard3）と Galvan4）の初版が出版されている．科学の歴史を見ると社会的な要求が高まった時に，類似の成果物が出ることは
必ずしも偶然ではない．この時期が起源である根拠として，① Hart1）自身が，他に類似書がないと指摘している点，② Jesson ら 11）が序章で「Hartの影響力の大きな貢献以来，LR の方法論は驚くほどのペースで進歩した（p1）」と記述している
点，③今回入手した書籍の参考文献からも 1998
年よりも古い書籍が見いだせなかった点があげられる．LR に関する英文の書籍が世に出てから 15
年足らずと言える．その間に平均してほぼ毎年 1冊の新刊が，再版を含めると毎年 2 冊の書籍が出版されている．
興味深いのは，極めて専門性，分野特異性の高 い 方 法 論 で あ る SR や meta-analysis な ど の
高度な LR の書籍が発行されたのが，LR の基本
書よりも早いことである．例えば，Statistical
Methods for Meta-Analysis（Hedges & Olkin）
は 1985 年，前述の Cooper の初版も 1984 年の出版である．Hart1）にもあるが，当時は LR の基本
書がないままに LR の指導が行われていたようである．
４．
２ LR に関する書籍の引用・被引用関係
書籍相互の関係と各書籍の位置付けは，
文献（書籍）レビューという包括的な作業を通して明ら− 13 −

かになる．表 1 をもとにした書籍間の Network
Diagram を図 2 に示す．これは，縦軸に年代，横軸に注目する変数（図では専門分野）を取り，引用・被引用の関係を示す mapping の一つである．13 冊中 8 冊が Hart1） を引用・参照している．Hart1）には，SR や最新の文献検索方法の解説はない．先駆者に対する敬意 8）として引用するだけでなく，概念や方法論など実質的な面で影響を受けていると思われる．例えば，Machi &McEvoy9）は argument の方法論で強い影響を受けている．
一方，Hart1）を引用していない書籍では，例えば Galvan4）, Pan5）, Dawidowicz10）は教育用の教材的な色彩が強い．Garrard3）はタイトルで LRと銘打っているが，内容自体は EBM における高度な LR の準備段階的な意味合いが強い．
発行年
7

13

9

2012

12
11

10
9
7

3
2 6

8

4

2010
2008

5
6*

4

3

2006

2
5
5

2004

4

2002
2000
4

3

1

2

保健医療系
以外

保健医療系

1998

図中の1～13は書籍番号（表1のIDを参照）を示す.書籍が扱う領域を
保健医療系の分野とそれ以外に大別した.中間近くに位置する書籍は，両者を総合的に扱っている．太い矢印線は直接引用文献，細い矢印
線は参考・推薦文献，矢印のない線は再版, *は未入手を意味する．

図２

引用・被引用に関する Network Diagram

４．
３ LR に関する書籍の再版による変更点
13 冊中 7 冊が再版であった．再版による内容の主たる変更点は，①文献データベースや IT の進歩，②高度な LR の基本，③具体的な執筆方法，
に対するニーズに応えたものとなっていた．
例えば，
Fink2）の副題は初版（1998）では「（紙媒体の）論文からインターネットまで」としているが，2 版，3 版では「インターネットから論文まで」となっている．LR における「網羅性」という特性は IT 技術の進歩と大きく関係する．文
献データベース，文献管理ソフト（EndNote な石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

ど），電子ジャーナル，pdf 媒体で提供される論文，
LR に有用な Web 情報など，現在の LR はイン
ターネットなしでは難しい．版を重ねる書籍の多
くは，こうした点で陳腐化しないように対応している．
内容面では，SR などの高度な LR の基礎まで含めるなど専門性の高いレビューへの橋渡し的な役割を果たしたり，academic/critical writing など執筆技術そのものに重点を置き始めている．
以上は，LR に関する多くの書籍が一定の評価・実績を得た上で多様なニーズに対応する段階に達していることを反映したものと思われる．
４．
４ LR の手順
大半の書籍が LR の手順を明瞭に示している．
執筆者の専門分野により違いはあるが，LR は手順を踏んで実施する方法論であることがわかる．
社 会 科 学 系 の 書 籍 で は，argument や criticalreading/writing など方法論や執筆行為そのものに対する比重が大きく，保健医療系の書籍では 研 究 デ ザ イ ン な ど の critical appraisal に 重点が置かれる傾向にある．しかし，これは程度の問題である．書籍の概要を見てもわかるように LR に必要な重要概念（systematic, analysis,
synthesis な ど ） や 方 法 論（critical reading/writing/thinking など）は多くの書籍で共通する．LR は，課題設定，文献収集，文献分析（品質評価），文献統合，執筆という異なる 5 つの基
本的なステップで構成される．これを図解した
り 2,7,9,10），表 11,12）にして方法論の基本を記憶に定着させる工夫が多い．
LR に有用な各種の概念や方法論は経験を通じて習得できる部分もある．しかし，予め学んでおけば知識のもれを防げ，時間を節約できる．

的なデータとして扱いうる．Synthesis に際して主たる知見をコーディングし，主題を成長させる
プロセスは質的研究のデータ分析に類似する 6）．
「研究のレビューは，当該分野の幅広く深い知
識なくしてできることではない．それは理論・方法論・知見の論理的な首尾一貫性を学問体系の中で評価することであり，私見を述べることではない（p44）」1）をはじめ，研究テーマの深さや新規性は知識量に依存することを殆どの書籍が述べている．従って，いきなり LR を開始するのではな
くある程度の関心あるテーマが決まったら，関連分野の幅広い知識を習得することが必要となる．
一般の調査研究は一端データ収集の段階まで進むと，後戻り（データの取り直しや追加）が難し
い．それゆえ，研究全体が研究デザインに左右されやすい．基本的な LR では，学生や研究者の知識量と研究テーマの深化が双方向に進み，しかも，文献の収集・解析・統合などのプロセスが進んだ
後からでも，新たな発想を取り込み，内容を修正できるなど自由度が比較的大きいと思われる．
４．
６ LR における思考ツールの活用
多くの書籍が，マトリクス分析 3-5,7,8） や mind
map1,6-13）などの思考ツールを利用していた．これ
らの手法は保健医療系の分野では知名度が高くな
いが，ビジネス（経営管理学など）の分野ではポピュラーな手法である．
マトリクス分析は，異なる 2 つの切り口を座標とし，両者の関係を見たり，全体の中で抜けている部分を発見するために使う．Garrard3）
が matrix 法，Ridley7） が tabular comparison，
Galvan4）や Pan5）が要約表として解説する方法，
あるいは表 1 や図 3 などもその例である．
「マト

高い

４．
５ LR の研究方法論としての特徴
文献そのものをデータと考えて，複数のデータを量的・質的に分析・統合すると考えれば，LRは通常の研究と本質的に大きく変わらない．研究の第一段階は既知の知識を評価することだが，最近までこれが固有の研究スキルであるという認識がなかった 11）．
「LR は一種のサーベイであり，記録に基づく系統的な観察研究であり，文献から抽出された情報を効率よく記録するには自記式質問紙法を適用できる（p174）」2）とあるように，特定の記述項目に関心があれば量的なデータとして扱いうる．文献の記述そのものに関心があれば質低い優れた Traditional/
Narrative Review（根拠が薄く思い先行のLRになる危険性）

優れた Systematic な
Review（時間と予算が（時算必要, 狭義のSRに限定されない）

研究経験が浅く，方法論に基づかないLR

優れた文献リスト・
文献カタログ的なLR

低い

高い
網羅性（情報量）・包括性

矢印は学生のLR技術を上達させていく方向．

図３− 14 −

文献レビューに求められる 2 つの側面

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

リクスを使う理由は無秩序の中から秩序を作り出すためである（p107）」3）．
Mind map は頭の中で起こっていることを目に見えるように（可視化）する思考ツールの一つである．表現したい概念の中心的キーワードを中央に配置し，さらなるキーワードを放射状に広げて結び，想像と連想をもとに思考を整理し，発想を広げる．マップを頻回に目にすることで問題意識が記憶に定着しやすくなる．
こうした思考ツール以外にも，文献情報を組織化するための様々なフレームワークがある．
以上のように，LR で用いられる様々な技術は，
狭い意味での研究の枠を超えた汎用性の高い，情報処理・統合の方法論の基礎となり得る．
４．
７ LR に求められる２つの側面
近年 systematic という単語が頻繁に用いられる傾向にあるが，Booth ら 12）が指摘するように，
synthesis に関しては systematic な方法論があてはめにくい．つまり，mapping やグラフ，チャート，matrix などの様々な手法で統合化を試みても，そこから何を読み取るかは別問題である．
LR に 対 す る 様 々 な 定 義 や 目 的， 方 法 論 から も 明 ら か な よ う に，LR に は 大 き く 分 け て
exhaustively/exhaustiveness（ 網 羅 性 ） や
comprehensiveness（ 包 括 性 ） と い う 側 面 とoriginality（独創性）
・novelty（新規性）という側面が求められると思われる．網羅性は情報量と言い換えることができるかも知れない．
網羅性
（情
報量）
・包括性と独創性・新規性の関係を図 3 に示す（矢印の意味に関しては後述）．統合する力は網羅性とも独創性とも関係するだろう．図 3 の
左下は研究経験が浅く，また方法論に基づかない
LR である．文献データベースや文献管理ツールなどが進歩している現在，網羅的な文献収集の方
法は学生でも比較的習得しやすい．一方，独創的なアウトプットを創出するには方法論（創造法など）だけでなく一定の経験年数が必要である．文献を網羅しても，その全体に独創的な付加価値を付けて統合できなければ，文献のカタログに終わる（図 3 の右下）
．LR は単なる文献リストを超5）えたものである ．クロス集計（要点の整理）まではできても，それを新たな視点で解きほぐし，解釈し，統合できないと独創性のあるレビューはできないと言える．一方，独創性があっても，網羅性が低いレビューは根拠が薄く思い先行の LRになる危険性がある（図 3 の左上）
．従来型のレ− 15 −ビ ュ ー（traditional/narrative review） は こ のような欠点を指摘されやすい．ただし，従来型のレビューは初学者が時間をかけ過ぎずに実施可能であり，ある程度の経験を積んだ研究者には，新たな着想を得る際のヒントになる 11）．
Booth ら 12） によれば，網羅性という側面は，初期の SR では強調されていたが，現在ではその比重が低下している．徹底的な検索を行っても全ての文献を同定できない現状がある上に，目的にかなった appropriateness（適切性）の方が LRに求められるからである．
LR の価値が量的研究や質的研究よりも低いと誤解される場合，LR に独創性・新規性という側面があることを見落としているものと思われる．
LR が独立した研究方法論である以上，そこには独創性という側面があると言える．
４．
８ LR の学部・大学院教育における位置付け
今回検討した書籍の多くが，基礎的な LR 能力を dissertation や thesis のような学位論文・卒
業論文の執筆に必須の技術であるとしている．これが英米で LR の入門書に対する需要が高い理由の一つだと思われる．多くが大学院生を読者対象としているので，その内容は到達目標の目安にしてよいと思われる．学部生の場合には，これを参考にして持ち時間と予算，知識量を勘案して研究指導者が適切な到達目標を設定することになる．
その際，Feak & Swales8） が Task2 で取り上げている「LR に対する知識の 10 問」は卒業研究や学位論文での LR に要求されるレベルを考える
上で参考になる．
「殆どの人が，調査研究の体系的なレビューを書き終えて初めて，調査研究に対する解釈や意見を系統立てて，明確に述べていな
いことに気付く（p128）」3）という．複数の文献
を critical に分析し，その統括をまとめ上げる作
業はそれほどたやすいものではない．
学部生や大学院生が LR を行うことで，研究のスキルと専門分野の知識を増やすことができる
9）．ただし「学部生の場合，時間的な制約から考えても traditional review 以上のことをするのは難しいので scoping review の技術を習得すると良い（p75）」11） という．Aveyard6） は学生ない
し初学者の LR に要求されるレベルについてかな
り踏み込んだ見解を示している．例えば，レビュ
ーする文献の目安としておよそ 10-20 編としている．その可否はともかく，時間的制約を強く意識している．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

執筆法に関しては，書籍によって考え方が様々であった．経験豊富な研究者と異なり学生や初学者は理路整然とした文章を書くことに不慣れな場合が多い．そのため，ステップ通りに LR が進んでも書くことだけを最後に残すと困難を感じると思われる．そうした点を考慮して note-taking や
memoranda など書くためのノウハウを解説する書籍が多い．Galvan4）は「指導者の多くは自然に執筆法を習得しているので，執筆法の教え方を考えたり，そのトレーニングを受けた経験がない」と指摘する．Machi & McEvoy9）も「理解するために書く」ことと「理解してもらうために書く」
ことを明確に区別して解説している．
LR のトレーニングは，学生が文献検索（情報収集）能力，文献の品質評価能力，各種データの統合力，オリジナリティの創出力，学術的作文能
力など，研究に必要な基礎的能力を習得する機会として有用だと思われる．
3 回以上版を重ねている書籍も多く，分野ごとに定番書が存在する．巻末索引がない 4 冊 4,5,8,10）
は，学生の教育用教材に近い．LR が独自の研究
方法論である以上，標準的な知識や技術を教育した方が，内容のばらつきが少なくなる．LR はこ
れまでは，研究指導者の経験（暗黙知）に依存する部分が大きかったと思われる．今回の書籍レビ
ューで明らかなように，LR のプロセスや方法論の大枠は，具体的手技（形式知）としてかなり整
理されている．LR は trial and error で全てのプロセスを実施するものではない 9）．ある程度系統だった方法論を教育・指導しながら，RQ の最終的な決定やオリジナリティの創出など，ポイントを絞って時間をかけた方が，効果的だと思われる．
学部生，大学院生，研究者によって LR に求められる 2 側面（網羅性と独創性）のレベルは異なるだろう．しかし，LR の方法論に本質的な差があるわけではない 4-6,8）．私見ではあるが，今回検討した書籍の内容および様々な時間的制約を考えた場合に，大学（学部・大学院）においては，図3 の矢印の方向で LR の技術を上達させていくよ
うな教育・指導が現実的であると考える．

ルと要求される倫理的配慮は通常は符合することが多い．多施設での質問紙調査や詳細なインタビ
ュー調査を行えば，倫理的制約は強くなる．必ずしも全ての卒業研究や修士論文が学術論文として公表されるわけではない．つまり，倫理審査を通過して実施した研究であっても，研究成果が必ずしも研究情報資産として一般的に活用可能な形で蓄積されるわけではない．以上を考えた場合に，倫理的な規制の少ない LR はむしろ積極的に考慮されるべき選択肢であるとも言える．
LR の場合には，いわゆる著作権・盗用・剽窃など別の面での倫理問題（出版・公表に関する倫理）が生じる．表 1 に示す通り，ほぼ半数の書籍で剽窃の倫理的問題に触れている．LR の実施自体が倫理審査を受けることは少ないので，この点の教育は研究指導者に任されることになる．
５．おわりに
英米の書籍をもとに，研究方法論としての LRについて様々な角度から検討した．この分野の書籍はほぼ網羅しているので，関心のある方は原書に進まれるとよい．方法論や概念のみでなく，教育場面における具体的な技術やノウハウについても示唆を得ることができる．
文献レビュー（文献研究）は多くの研究の基礎となる 13）．その意義を踏まえた上で，研究方法論の一つとして教育されるべきものであると考える．
謝辞
研究アシスタントの大間敏美さんに多大なご協力を頂きました．

なし

利益相反

引用文献
1）Hart, C. : Doing a Literature Review. SAGE,
London, 1-230, 1998.
2）Fink, A. : Conducting Research Literature
Reviews: From the Internet to Paper. SAGE,

４．
９ LR における研究倫理の問題
Aveyard6）は学部生の LR 研究が増加している理由の一つとして，人間を対象とする研究に伴う倫理的規制が厳しくなっていることを指摘する．
LR であれば通常は人を対象とした倫理的配慮は生じない．人を対象とした研究のエビデンスレベ− 16 −

California, 1-253, 2010.
3）Garrard, J. : Health Sciences Literature Review
Made Easy: The Matrix Method. Jones & Bartlett,Sudbury, 1-211, 2011.
4）Galvan, J. L. : Writing Literature Reviews: A
Guide for Students of the Social and Behavioral

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Sciences. Pyrczak Publishing, Glendale, 1-170, 2009.
5）Pan, M. L. : Preparing Literature Reviews:
Qualitative and Quantitative Approaches. Pyrczak
Publishing, Glendale, 1-192, 2008.
6）Aveyard, H. : Doing a Literature Review in
Health and Social Care: A Practical Guide. Open
University Press, Glasgow, 1-170, 2010.
7）Ridley, D. : The Literature Review: A Step-byStep Guide for Students. SAGE, Los Angeles, 1-214,
2012.
8）Feak, C. B. and Swales, J. M. : Telling a Research
Story, Writing a Literature Review: English
in Today's Research World. The University ofMichigan Press, Ann Arbor, 1-98, 2009.
9）Machi, L. A. and McEvoy, B. T. : The Literature
Review: Six Steps to Success. Corwin, California,
1-174, 2012.
10）Dawidowicz, P. : Literature Reviews Made
Easy: A Quick Guide to Success. Information Age
Publishing, Inc., Charlotte, 1-177, 2010.
11）Jesson, J. K., Matheson, L. and Lacey, F. M. :Doing Your Literature Review: Traditional andSystematic Techniques. SAGE, Los Angeles, 1-175,
2011.
12）Booth, A., Papaioannou, D. and Sutton, A. :Systematic Approaches to a Successful Literature
Review. SAGE, Los Angeles, 1-279, 2012.
13）Oliver, P. : Succeeding with Your Literature
Review: A Handbook for Students. Open
University Press, Glasgow, 1-152, 2012.
14）中木高夫：週刊医学界新聞，第 2991 号，7，2012− 17 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Literature Review as Research Methodology－ Findings from English Language Books －Syuichi OOKI，Kiyomi HIKO
Abstract
Literature reviews of English language books were assessed for research methodology. As
of September 2012, 13 books with a total of 25 revisions were identified through an exhaustive
internet book research. Books that were particularly related to higher-level literature review
techniques, such as systematic reviews and meta-analyses, were excluded. The latest versions ofall books were reviewed and the following findings were obtained. These books were written since
1998; literature review was the specific research methodology used, which was based on structured
steps and skills. Exhaustiveness and originality is needed for the good literature review.
The ability to conduct a literature review is regarded as an essential skill for graduate students,
particularly those who write theses or dissertations. Training on how to conduct literature reviews
offers useful opportunities to master basic research skills, including conducting a literature search(information gathering), appraisal of literature, synthesis of data, originality, and academic writing
throughout the literature review process.
Keywords literature review, book search, research methodology, exhaustiveness and originality− 18 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013報告

介護予防事業参加者に対する笑いヨガの試み
参加者の生体指標と行動観察における評価

中道淳子 1，松本ひかり 1,2，山岸日佳里 1,2，谷口智美 1,3，川畑圭良子 4，
高見幸子 4，川端祥子 1，油野聖子 1，小林宏光 1§
概 要
本研究の目的は，笑いヨガの生理学的および行動的効果を検証することである．対象者は地域在住の高齢者（70 － 92 歳）31 名であった．笑いヨガは数種類の自発的笑いおよび手拍子，深呼吸などで構成され，所要時間は 15 分程度であった．笑いヨガの実施前後で，ストレスの生理学的指標として対象者の唾液ア
ミラーゼ活性を測定した．また，笑いヨガ実施前後の対象者の行動（笑い頻度，発話頻度，他者との交流）を観察・評価した．行動観察の結果，笑いヨガによって有意に改善を示した．笑いヨガ実施によって唾液
アミラーゼ活性は有意に低下（実施前 207.9 ± 184.7，実施後 149.7 ± 179.3U/ml）を示した．これらの結果から笑いヨガにはストレス低減効果があり，高齢者に対して有効であることが示唆された．
キーワード 笑いヨガ，唾液アミラーゼ，行動観察

１．はじめに「笑い」の医学的効果についてはノーマン・カ
ズンズ（Norman Cousins，1915 － 1990）の事
例がよく知られている 1）．米国の著名なジャーナ
リストであったカズンズは難病に侵され治療は不可能と診断されたが，「毎日大笑いする」ことを自分に課すことで病を克服した．彼はこの経験を学術誌 New England Journal of Medecine に公表し 2），これがきっかけとなって「笑い」の治療効果に対して注目が集まるようになった．カズン
ズ自身もその後脳生理学者に転身し，自ら笑いの治療効果に関する研究に携わった．
笑いが心身に与える効果については，NK 細胞
活性の上昇，免疫グロブリン IgG の上昇など免疫系に関与する働き 3,4），糖尿病患者の血糖値の上昇を抑える働き 4），自覚的ストレスやストレスの客観的指標である血清・唾液中コルチゾールおよび唾液中クロモグラニンの減少効果 5），リウマチ患者でのコルチゾール，インターロイキン 6 の低下 6）なども報告されている．
１
２
３
４
§

石川県公立大学法人 石川県立看護大学
国立金沢医療センター（現所属）
公立松任中央病院（現所属）
小松市役所 長寿支援センター
責任著者

近年，交感神経活動の指標として唾液中のアミラーゼ活性が注目されている．アミラーゼの分泌は交感神経の直接の神経性調節に加えて，カテコールアミン分泌による液性調節によってもコントロールされる．このことから唾液アミラーゼ活
性はストレス応答系である交感神経－副腎髄質（sympathetic – adrenal - medullary; SAM）系の反応が関係すると考えられている．近年ではさまざまなストレス刺激の測定・評価にこの方法が応用されている 7）．
従来は唾液中のアミラーゼの分析には酵素免疫法（enzym-linked immunosorbent assy; ELISA）が用いられてきたが，大規模な設備が必要であり応用的研究では利用が難しい面があった．しかし，近年になって小型・ポータブルの非常に安価なア
ミラーゼ分析器が開発され，簡便で迅速な測定が可能となった．この測定は浸襲性がなく測定が簡便であることから，特に地域在住の高齢者を対象とした研究に適していると考えられる．
笑いヨガ（ラフターヨガ）は，インドの内科医
Madan Kataria によって 1995 年開発された一種のエクササイズであり，現在では日本を含む 70
ヶ国以上で実施されている．著者らは，笑いヨガ
協会販売 DVD「ひとりでできる笑いヨガ」8）お− 19 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

よび，ラフターヨガ・ジャパンのウェブサイト 9）を参考にして 15 分程度のプログラムを構成し，介護予防事業参加者の同窓会の一部としてこの笑
いヨガを取り入れた．
本稿では生理指標と参加者の行動観察から笑いヨガの効果を検討することを目的とした．
２．方法

２．
１ 対象者
平成 22 年 10 月～ 12 月に A 市介護予防事業に参加していた者で，平成 23 年 8 月に開催された同窓会当日に出席した 34 名を対象とした．ただしこの内 3 名で唾液アミラーゼに欠測値があった
ため，これを除く 31 名を分析対象とした .
２．
２ 測定・観察方法
平成 23 年 8 月下旬に笑いヨガプログラムを 6
施設で実施し，
以下のようにデータ収集を行った．
１）行動観察行動観察項目は，回想法観察評価尺度評価基準 10）を参考に作成した . この評価尺度は認知症
高齢者を対象とした回想法プログラムの評価のための指標であるが，高齢者の行動観察尺度として共通する部分もあるので，今回の目的に合致すると思われた【笑い頻度】【発語頻度】，【他者との交流】の 3 項目を用いることにした．
【笑い頻度】
は，「よく笑う」「まあまあ笑う」「時々笑う」「あまり笑わない」の 4 段階であり，【発語頻度】【他者との交流】も同様の 4 段階での評価である．
観察者は共同研究者 4 名とした．なお，観察者の観察基準を一定にするために，同窓会実施前に大学生を対象に観察者全員で観察の練習を行った．
２）生理的指標
笑いヨガによるストレス解消効果を測定するために，笑いヨガの前後に血圧測定，唾液アミラー
ゼの測定を行った．
血圧はオムロンデジタル自動血圧計 HEM ‐632 ファジィを用いて笑いヨガ前後で測定し，拡張期血圧と収縮期血圧を記録した．
ポータブルの唾液アミラーゼ測定器（COCOROMETER,CM-1.1, ニプロ社製）を用いて唾液アミ
ラーゼを測定した．唾液採取のため舌下にチップ（唾液採取シート）を 30 秒間静置した．唾液採取にあたり，高齢者は加齢や疾患のため唾液分泌量の減少が考えられるため，笑いヨガ前に水道水による含嗽を促した．含嗽は強制せず本人の意思とした．その後 5 ～ 10 分程度空けてから採取した．
笑いヨガ後はお茶で水分補給をした後に 5 ～ 10
分程度あけてから採取した．
２．
３ 分析方法
集計と分析には統計ソフト SPSS13.0J を使用した．血圧の測定値は，対応のある t 検定を行った．唾液アミラーゼの測定結果は正規分布から大きくはずれることが知られていることから 11），
ノンパラメトリック検定である Wilcoxon 符号付
き順位和検定を行った．
また，観察項目では，笑いヨガ実施前後の 4 段
階評価の該当人数について 4 × 4 の分割表の検定（χ 2 検定）を行った．ただし，【笑い頻度】と【発語頻度】についてはすべて 0 人の列が存在するた
め，4 × 3 の分割表の検定を行った．統計的検定
は全て両測検定で危険率 5％以下を有意とみなした．
２．
４ 倫理的配慮
研究の参加は自由意志であり，参加・不参加によって不利益は受けず，一旦同意しても撤回できることを保障した．全てのデータは電子媒体化する過程において ID 番号で整理し入力し，データは USB メモリに保存し厳重に管理した．
研究参加者は地域の二次予防に係る対象者であり，基本チェックリストで何らかの生活機能が低下したと判断された方々であるため，同窓会中の体調変化など不慮の事態に備え，看護師を配置するなど参加者の安全面に配慮した．
本研究は石川県立看護大学倫理委員会の承認を得て実施した（看大第 525 号）
．
３．結果
３．
１ 対象者の属性
対象者の性別は男性 6 名，女性 28 名であった．
年齢は最高 92 歳，最低 70 歳であった．平均年
齢は年齢 80.48 ± 4.84 歳であった．唾液アミラー
ゼの測定ができなかった者 3 名を除く男性 6 名，
女性 25 名，計 31 名を分析対象とした．
３．
２ 対象者の行動観察
笑いヨガ実施前後の【笑い頻度】は笑いヨガ前に比べ笑いヨガ後の方が，「よく笑う」「まあまあ笑う」の人数が 18 人（58.1％）から 26 人（83.9％）に増加し，危険率１％以下で統計的有意となった（表 1）．

− 20 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

笑いヨガ前後の【発語頻度】を比較すると，笑いヨガ前に比べ笑いヨガ後の方が，「よく話す」「ま
あまあ話す」の人数が 16 人（51.6％）から 27 人
（87.1％）に増加し，危険率 5％以下で統計的有意となった（表 2）．
笑いヨガ前後の【他者との交流】を比較すると，

笑いヨガ前に比べ笑いヨガ後の方が，「よく関わる」「まあまあ関わる」の人数が 16 人（51.6％）から 24 人（77.4％）に増加し，危険率１％以下
で統計的有意となった（表 3）．
以上より，笑いヨガ実施後には，行動面において改善が見られたといえる．

表１
笑いヨガ前後の笑いの状況
表１．
笑いヨガ前後の笑いの状況

よく笑う
まあまあ笑う
時々笑う
あまり笑わない

実
施
前

実施後
まあまあ
時々
笑う
笑う
0
0
5
0
7
3
1
2

よく
笑う
7
6
0
0

あまり
笑わない
0
0
0
0
P<0.01

表２
笑いヨガ前後の発言状況
表２．
笑いヨガ前後の発言状況

よく話す
まあまあ話す時々話す
あまり話さない

実
施
前

実施後
まあまあ
時々
話す
話す
1
0
4
0
7
4
1
1

よく
話す
8
3
2
1

あまり
話さない
0
0
0
0
P=0.02

表３
笑いヨガ前後の他者との交流状況
表３．
笑いヨガ前後の他者との交流状況

実
施
前

実施後
まあまあ
時々
関わる
関わる
0
0
6
0
5
1
収縮期血圧
1
(mmHg)4

よく
関わる
5
5
1
1

よく関わる
まあまあ関わる
時々関わる
あまり関わらない

200

あまり関
わらない
0
0
1
拡張期血圧
1
(mmHg)
P<0.01100

NS

３．
３ 生理的指標
笑いヨガ実施前の収縮期および拡張期血圧測定
値の平均は 141mmHg および 78mmHg，笑いヨガ
実施後は 144mmHg および 80mmHg であり，若干の上昇があるものの統計的有意ではなく，笑いヨガによる血圧への影響は見られなかった．
（図１）
収縮期血圧
(mmHg)

NS唾液アミラーゼは 31 名中 22 名がアミラーゼ50
活性の低下を示し，上昇を示したもの
8 名，変化なしが 1 名であった．平均値では 208U/ml から
150U/ml に減少した（図 2）．Wilcoxon 符号付き
0
0
実施前
実施後
実施前 2%
実施後
順位和検定の結果，この差は危険率で統計的141mmHg 144mmHg
78mmHg80mmHg有意となった．

100

唾液アミラーゼ活性(U/ml)

拡張期血圧(mmHg)

200

300

100
NS

P=0.02

NS
200

100

50
100

0

0

実施前

実施後

141mmHg

144mmHg

図1

実施前

実施後

78mmHg80mmHg0

収縮期及び拡張期血圧の変化
唾液アミラーゼ活性(U/ml)
300
P=0.02200

図2− 21 −

実施前

実施後

208U/ml

150U/ml唾液アミラーゼ活性の変化

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

４．考察
本研究の結果では唾液アミラーゼ活性が笑いヨガ実施後に有意に低下した．先に述べたように唾
液アミラーゼ活性は，交感神経－副腎髄質系のストレス反応の指標であることから，これは笑いヨガによって参加者のストレスの軽減が生じた結果であると解釈される．
また，先行研究では笑いによって血圧が低下したという報告もあるが 12），本研究の結果では血圧に関しては有意な効果が見られなかった．先行研究では 3 ヶ月間の長期的介入の前後で血圧を比較しているのに対し，本研究では笑いヨガ実施日における短期的変化を測定している点で違いがある．したがって長期的に笑いヨガを実施した場合には，血圧においても有意な変化が得られる可能性あると考えられる．
唾液アミラーゼの低下に加えて，本研究の結果
では，参加高齢者の行動においても改善傾向が見られた．笑いもしくは笑いヨガの効果に関する研究において，POMS や STAI などの心理評価指標を用いた研究はいくつか報告されているが 13），
行動観察に関する報告は見当たらない．心理評価
では笑いヨガによって緊張や不安・抑うつ感が減少することが報告されており 13），本研究の結果
における行動変化についてもこれらの心理的変化を反映したものであると考えられる．
笑いヨガで得られる笑いは人為的・作為的に作られた笑いであり，楽しいこと，おかしいことがあって笑っているのではない．近年の研究によって自発的笑いと非自発的笑いでは，脳内の神経経路が異なることが示されている．しかしながら，
これら 2 つの経路は最終的に脳幹で統合され，表情，呼吸や自律神経の反応をコントロールすることから 14），生理的反応の点ではこれら 2 種類の笑いは同様の結果を生むと考えられる 15）．
また，笑いヨガの参加者らは，最初は作為的に無理矢理笑うのであるが，これを集団で行い，大笑いしている姿をお互い見せあうことで，作られた笑いが本物の笑いに変化すると考えられる．し
たがって，本研究のように作為的に作られた笑いであっても，ストレス軽減効果を示したことは，妥当な結果であり，また多くの先行研究の知見に沿った結果であると思われる．

る）だけでなく，ストレス反応の低下（唾液アミラーゼ活性の低下）も示された．先に紹介したよ
うに，これまでの研究で，笑いが免疫機能の活性化を含むさまざまな健康増進効果を持つことが示されている．これらの効果は高齢者の介護予防にも繋がることが期待できる．唾液アミラーゼ活性の低下は，被験者全体としては統計的有意な変化が見られたものの，その反応には個人ごとにばらつきがあった . したがってこのような生理的指標による評価は，集団に対しては有効であっても，個人に対する評価にそのまま適用するのは慎重になる必要があると思われる .
本研究は笑いヨガの実施直前と直後の比較を行っており，これは笑いヨガの短期的な効果を示している．笑いヨガを継続した場合，実施直後だけではなく長期的にもストレス低減効果が得られるかどうかについては，将来のさらなる研究が期待される．
謝辞
本研究にご協力いただきました参加者の皆様，
各施設の職員の皆様ならびに A 市役所の保健師・職員の皆様に深く感謝申し上げます．
利益相反状態の開示
利益相反無し．
引用文献
1）ノーマン・カズンズ（著）, 松田銑（翻訳） 笑いと治癒力（岩波現代文庫），1-30，2001．
2）Cousins N.: Anatomy of an illness（as perceived
by the patient）. N Engl J Med. 295, 1 458-1463,
1976.
3）高橋清武 , 岩瀬真生 , 高橋秀俊他：クロスオーバー研究による笑いの NK 活性上昇効果の検討，臨床精神医学．33（12），1599-1607，2004．
4）中島英雄：笑いのもつ力 笑いの医学的効果，ふれあいケア．16（10），773-779，2010．
5）Toda M.，Kusakabe S.，Morimoto K.: Effect oflaughter on salivary endocrinological stress marker
chromogranin A，Biomed Res，28（2），115-118,2007.
6）吉野槇一，中村洋，判治直人他：関節リウマチ患者に対する楽しい笑いの影響，心身医学，36（7）
，559-

５．まとめ
本研究の結果から，笑いヨガの実施によって参加者の行動の変化（笑い，発語などが積極的にな

564，1996．
7）廣瀬倫也，加藤実：唾液α - アミラーゼ測定器 -- 唾液α - アミラーゼの特性と疼痛評価への応用について− 22 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013. 麻酔 58（11）, 1360-1366,2009．
8）笑いヨガ協会販売：DVD「一人でできる笑いヨガ」
日本語吹き替え版．
9）ラフターヨガ・ジャパン：http://laughteryoga.jp/
10）小海宏之，岡村香織，岸川雄介他：回想法観察評
価尺度作成の試み，老年精神医学雑誌，19（1），6169，2008．
11）Kobayashi, H., Park, B.J., Miyazaki, Y.:
Normative references of heart rate variability andsalivary alpha-amylase in a healthy young malepopulation. J Physiol Anthropol. 31.9, 2012.
12）Eguchi, E., Ohira, T., Kiyama, M. et al.:Music and laughter to lower blood pressurelevels among middle-aged Japanese men andwomen: A randomized-controlled trial. American
Heart Association 51th Annual Conference
on Cardiovascular Disease Epidemiology andPrevention. Atlanta, 2011, March.
13）福島裕人：ラフター（笑い）ヨガの効果に関する基礎的研究，笑い学研究，15，56-63，2008．
14）Wild, B., Rodden, FA., Grodd W. et al. : Neuralcorrelates of laughter and humour. Brain. 126（Pt
10）:2121-38, 2003.
15）Mora-Ripoll R. The therapeutic value oflaughter in medicine. Altern Ther Health Med. 16（6）,56-64, 2010.

− 23 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

“Laughter Yoga” for Participants of Long-Term Care Prevention Project
Effects of “Laughter Yoga” on physiological and behavioral responses of
elder participants.
Junko NAKAMICHI，Hikari MATSUMOTO，
Hikari YAMAGISHI，Tomomi TANIGUCHI，
Kayoko KAWABATA，Sachiko TAKAMI，Sachiko KAWABATA，
Seiko ABURANO，Hiromitsu KOBAYASHI

Abstract
This study aimed to examine the physiological and behavioral effects of laughter yoga. Subjects
included 31 community-dwelling elderly people (aged 70–92 years). The laughter program lasted
for approximately 15 min and consisted of various types of self-triggered unconditional laughter,hand clapping, and deep breathing. Salivary amylase activity of participants was measured as a
stress indicator before and after laughter yoga. Furthermore, participant behavior (frequency oflaughter, frequency of speaking, and communication with others) was observed and evaluatedbefore and after the program. Participant behavior was significantly improved by the program.
Salivary amylase activity significantly decreased (before the program, 207.9 ± 184.7 U/ml; after the
program, 149.7 ± 179.3 U/ml) by laughter yoga. These results suggest that laughter yoga decreases
stress and is effective for elderly people.
Keywords Laughter Yoga, Salivary amylase activity，Behavioral response− 24 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013報告

転倒防止に関する新人看護師教育の実態
丸岡直子１§，寺井梨恵子１，木村久恵１
概 要
新人看護師に対して実施されている入院患者の転倒防止に関連した集合教育と病棟におけるＯＪＴ（onthe job training）の実態を明らかにするために郵送質問紙調査を行った．全国の病院から無作為抽出した
1,000 ヵ所の看護部教育担当者 1,000 名と病棟において新人看護師の教育を担当する看護師 2,000 名を対象に，2011 年 11 ～ 12 月に自記式質問紙調査を行った．看護部教育担当者 278 名，病棟の教育担当看護師
646 名から有効回答を得た．集合教育における研修内容の上位３項目は「転倒防止のための環境整備」「転倒アセスメントツール記入方法」「報告書の書き方」であった．OJT における指導内容の上位３項目は「転倒防止のための環境整備」「転倒発生リスクと身体機能」「転倒報告書の書き方」であった．研修内容は新人看護師が実施可能な転倒防止ケアや就職当初から経験する転倒のインシデントや事故報告に関連する項
目に重点がおかれていた．
キーワード 医療安全，転倒防止，新人看護師教育，集合教育，OJT

１．はじめに日本医療機能評価機構の医療事故防止事業部によると，医療事故の 40.6％が療養上の世話であり，そのうち転倒（転落を含む）は 59.7％を占めている 1）．転倒のヒヤリハットでは 46.7％が療養上の世話であり，そのうち転倒は 56.3％であり，新人
看護師が医療事故やヒヤリハットの当事者である
比率は，それぞれ 8.1％，22.6％である 2）．また，就職後１年間で約 90％の看護師が勤務中に転倒場面に遭遇していたとの報告 3）がある．よって，かなりの確率で新人看護師が入院患者の転倒事故
やヒヤリハットに遭遇していると考えられる．
入院患者の転倒による損傷の発生率は 30 ～ 66％と報告 4）5）されており，死亡や障害残存の割合
は約 18％と報告 1）されている．転倒事故は患者の QOL 低下につながることであり，看護管理上の重要な課題の一つであると考える．
新人看護職員の臨床実践力の向上に関する検討会報告 6）では看護師には医療安全を含めた高い
看護実践力が求められており，看護師に求められている臨床実践能力の一つに転倒防止策の適用の判断と実践が示された．そして，平成 21 年７月の保健師助産師看護師法及び看護師等の人材確保の促進に関する法律の改正により，平成 22 年度
から新たに業務に従事する看護職員の臨床研修が努力義務となった．さらに，平成 21 年 12 月に
１

石川県立看護大学§

責任著者

は厚生労働省の「新人看護職員研修に関する検討会」において「新人看護職員研修ガイドライン」7）が策定された．このガイドラインでは，就職して１年以内に経験し修得を目指す看護技術の一つに「転倒転落防止策の実施」が明確に示されている．
このような中，多くの医療施設では新人看護師の院内教育計画を見直し，転倒防止に関する研修内
容・方法などが紹介されている 8-10）．
医療安全教育に関する研究の多くは看護学生を対象にしており，看護師の医療安全教育について
はリスクマネジャーを対象に教育内容・方法を調査したもの 11）がある．しかし，転倒防止に関する臨床研修の内容・方法などの報告はされていな
かった．これは，本研究に着手した平成 22 年は新人看護師の臨床研修が努力義務化された年であるためと考える．
前述したように，新人看護師の多くが入院患者の転倒事故やヒヤリハットに遭遇していると推測される．その要因として，転倒事故の重大性の認識の甘さ，転倒リスク認知の低さや患者の行動を予測した転倒ケアの不備が明らかになっている 3）．
そこで，新人看護師の転倒防止スキルを高めるた
めの現任教育のあり方を検討するためには，新人
看護師を対象とした転倒防止に関する集合教育と病棟における OJT（on the job trainig）の実態を明らかにする必要があると考えた．
本研究の目的は，病院における新人看護師を対− 25 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

安全に関連した 19 項目の実施，研修方法および研修担当者について記述統計を行い，研修時間は平均値を算出した．さらに，医療安全の研修項目
内で「転倒」が取り上げられる頻度を検討するために，「転倒」とその他 18 項目の実施率の比較にはχ 2 検定を行った．次に 19 項目のうち「転倒」を実施していると回答した施設について，「転倒」に関連した研修内容（８項目）の実施の有無，研
修方法，研修担当者について記述統計を行い，研修時間は平均値を算出した．病棟教育担当者の回
答から，OJT における「転倒」の指導内容（８項目）の指導の有無，指導場面に関して，回答者
全体および職位別に記述統計を行った．統計ソフ
トは SPSS17.0J for Windows を用いた．

象とした転倒防止に関する集合教育と病棟における OJT の実態を明らかにすることである．
本研究では，新人看護師とは看護師免許取得
後に初めて就労する看護師と定義する．また，転倒とは患者の故意によらず身体の足底以外の部分が床についた状態であり，転落を含むもの
とする．
２．方法

２．
１ 研究対象ワムネットで検索した全国の病院のうち無作為抽出した 1,000 ヵ所の病院における看護部教育担
当者 1,000 名と，その病院の病棟において新人看護師教育を担当する看護師（以後，病棟教育担当者とする）２名ずつの計 2,000 名を調査の対象とした．
２．
２ 調査時期と内容
平成 22 年 11 月～ 12 月に郵送による自記式質問紙調査を実施した．
（１）看護部教育担当者に対する調査内容
新人看護師を対象とした看護部主催の集合教育
における，医療安全に関する「転倒」や「院内感染防止」などの研修内容 19 項目（表２）の実施の有無，研修時間，研修方法，研修担当者を調査した．さらに，19 項目のうち「転倒」を実施していると回答した看護部教育担当者には，「転倒」に特化した研修内容である「転倒を防止する環境整備」や「転倒報告書の書き方」など８項目（表３）の実施の有無，研修時間，研修方法，研修担当者を調査した．
また，病院の病床数，平成 22 年度新人看護師
採用数についても回答を求めた．
（２）病棟教育担当者に対する調査内容
病棟における転倒防止に関連した OJT の実施状況として，表 3 の研修項目に示したものと同様の８項目の指導の有無と指導場面を調査した．また，回答者の職位も調査した．
なお，研修内容の項目は２名の病院所属のリス
クマネジャーの意見や日本医療機能評価機構医療事故防止事業部年報，転倒防止に関する文献 12）を参考に作成した．
２．
３ 分析方法
看護部教育担当者の回答より，医療安全の集合
教育の実施回数の頻度と平均回数，および総実施
時間数の平均を算出した．集合教育における医療２．
４ 倫理的配慮
本調査は本学の倫理委員会の承認（看大第 495号）を得て実施した．1,000 ヵ所の病院の看護部長に調査依頼文書を郵送し調査の趣旨・方法を説明し，看護部教育担当者１名に看護部教育担当者
用調査用紙を，病棟教育担当者２名に病棟教育担
当者用調査用紙の配布を依頼した．なお，２名の病棟教育担当者の選出は看護部長に一任した．対象者には研究の趣旨・方法や倫理的配慮を記した
調査用紙にて協力を依頼し，対象者から直接郵送により調査用紙を回収した．なお，調査用紙の返送をもって調査への同意を得たと判断した．
３．結果
285 病院（回収率 28.5％）の看護部教育担当者
から回答があり，平成 22 年度に１名以上の新人
看護師の採用があり，全ての項目に記載のあった
278 病院（有効回答率 97.5％）を分析の対象とした．また，病棟教育担当者からは 648 名（回収率 32.4％）から回答があり，全ての項目に記載のあった 646 名（有効回答率 99.7％）を分析の対象とした．
３．
１ 看護部における医療安全に関する集合教育（１）看護部教育担当者所属病院の概要（表１）
病床数について，
199 床未満は 86 病院（30.9％），
200 ～ 499 床は 140 病院（50.4％），500 床以上は49 病院（17.6％）であった．278 病院における新人看護師の平均採用数は 18.4（1-128）名であった．
（２）医療安全に関する集合教育の概要
平成 22 年度における，新人看護師を対象とした医療安全の集合教育の実施状況は平均 3.6（1-− 26 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表１

看護部教育担当者所属病院の概要（n=278）
n(％)

病床数

～200 床： 86（30.9）
200～499 床：140（50.4）
500 床 ～ ： 49（17.6）

新人採用数

平均：18.4 名
1～10 名：153（55.0）
11～20 名： 46（16.5）
21～30 名： 29（10.4）
31～40 名： 13（ 4.7）
41～50 名： 10（ 3.6）
50 名以上： 27（ 9.7)

教育委員会設置あり：274（98.6）
なし： 4（ 1.4）

看護部教育担当者

あり：108（38.8）
なし：170（61.2）

25）回であった．
実施回数が１回は69病院（24.8％），
２～３回は 102 病院（36.7％），４～５回は 35 病院（12.6％），６回以上は 72 病院（25.9％）であった．また，医療安全に関する集合教育の総実施
時間は平均 421.8（30-3670）分であった．
（３）医療安全に関する 19 項目の研修実施状況（表２）
医療安全に関する 19 項目の研修内容の実施率
60％以上の項目は「院内感染防止」236 病院（84.9％）
「，医療機器・モニター操作」229 病院（82.4％），「注射（点滴・IVH 含む）」228 病院（82.0％），「内
服与薬・外用薬」194 病院（69.8％），「事故発生のメカニズム」184 病院（66.2％）であった．実
施率 30％以下の項目は「熱傷・凍傷」15 病院（5.4％）
「，入浴」35 病院（12.6％）「，誤嚥 / 誤飲・異食」
71 病院（25.5％）であった．各項目の平均研修時
間は表２に示したとおりである．研修時間の長い
上位３項目は，「注射（点滴・ＩＶＨ含む）」
141.0 分，「医療機器・モニター操作」117.1 分，「院内感染防止」109.0 分であった．研修時間の下位３項目
は「熱傷・凍傷」26.3 分，「入浴」35.6 分，「抑制」
41.3 分であった．
研修方法は，講義形式は全項目で実施率が高く
約 60 ～ 90％の病院で採用されていた．次いで実施率が高い方法は技術演習であった．
研修担当は「麻薬」と「検査」を除いた 17 項
目は約 60 ～ 100％の施設で看護師が担当していた．薬物療法に関連する項目は薬剤師が，機器操作に関する項目は臨床工学技士が，病態アセスメ
ントに関する項目は医師も研修を担当していた．

３．
２ 集合教育における「転倒」の研修実施状況
集合教育で実施されている医療安全に関する19 項目のうち「転倒」を実施していた病院は 149
病院（53.6％）であった．実施回数は平均 1.1（1-4）
回で，1 回は 137 病院（91.9％），
２回は８病院（5.4％），３回以上が４病院（2.7％）であった．実施
時間数は平均 67.0（10-270）分であった．研修方法は表２に示したように講義形式が最も多く 124
病院（83.2％），ついで技術演習が 48 病院（32.2％）であり，研修担当者は看護師が最も多く 125
病院（83.9％），
ついで理学療法士の 24 病院（16.1％）であった．
医療安全に関する 19 項目において，「転倒」よりも実施率が有意に高かった項目は「院内感染防止」「医療機器・モニター操作」「注射（点滴・IVH 含む）」「内服与薬・外用薬」「事故発生のメ
カニズム」の５項目であった．
「転倒」よりも実
施率が有意に低かった項目は「患者・家族への説
明・接遇」「事故事例の分析」「食事・経管栄養」「観察・病態アセスメント」
「検査」
「抑制」
「誤嚥 /
誤飲・異食」「手術」「入浴」「熱傷・凍傷」の 10
項目であった（表２）．
医療安全に関する 19 項目のうち「転倒」を実施していると回答のあった 149 施設について，「転倒」に関連する研修内容８項目の実施状況を調査した結果を表３に示した．実施率が 60％以上の項目は「転倒を防止する環境整備」122 病院（81.9％），
「転倒報告書の書き方」105 病院（70.5％），「転倒アセスメントツール記入方法」
105 病院（70.5％）
「，転倒発生リスクと身体機能」102 病院（68.5％）であった．実施率 30％以下の項目は「身体機能への介入」40 病院（26.8％）であった．各
項目の平均研修時間は表３に示したとおりで，約
18 － 35 分であった．
研修方法は約 60 ～ 85％が講義形式であり，「転倒を防止する環境整備」はグループ討議を取り入れた病院が約半数であった．また「身体機能への介入」
は半数の病院が技術演習を取り入れていた．
研修担当者は約 60 ～ 90％が看護師であり，「身
体機能への介入」では理学療法士が，「転倒リスクを高める薬剤」では薬剤師も担当していた．
３．
３ 転倒防止に関する OJT の実態（１）対象者の職位
病棟で新人看護師教育を担当している 646 名の職位は看護師長 71 名（11.0％），副看護師長 230
名（35.6％），教育担当者 49 名（7.6 名），プリセ− 27 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

プター 203 名（31.4％），
スタッフ看護師 77 名
（11.9％）であった．
（２）OJT に お け る 転 倒 防 止 の 指 導 実 施 状 況（表４）「転倒を予防する環境整備」の指導実施状況は，全体で 508 名（78.6％）であり，最も実施率が高かったのは副看護師長 83.6％で，低率であったのはスタッフ看護師 62.4％であった．指導場面で実施率が高かったのは「看護ケアの実施中」234
名（46.1％）で，低かった指導場面は「申し送り」
136 名（26.8％）であった．
「転倒発生リスクと身体機能」の指導実施状況
は全体では 469 名（72.3％）であり，スタッフ看
護師を除いて 70％以上の実施率であった．最も実施率が高かったのは副看護師長 79.6％，低かったのはスタッフ看護師 58.1％であった．指導場面
で実施率が高かったのは「インシデント（事故）を振り返る時」が 249 名（53.1％）で，低かった
指導場面は「申し送り」133 名（20.6％）であった．
「転倒報告書の書き方」の指導実施状況は，全体で 424 名（65.6％）であり，最も実施率が高かったのは看護師長 80.3％で，低率であったのはス
タッフ看護師 53.8％であった．指導場面で実施率が高かったのは「インシデント（事故）の発生時」
238 名（56.1％）で，低率であったのは「看護ケアの準備時」23 名（5.4％）であった．
「転倒リスクを高める薬剤」の指導実施状況は，全体で 418 名（64.7％）であり，最も実施率が高かったのは教育担当者 75.5％で，低率であったのはスタッフ看護師 53.8％であった．指導場面で実施率が高かったのは「インシデント（事故）を振り返る時」177 名（42.3％）で，低かった指導場
面は「看護ケアの実施後」78 名（18.7％）であった．
「転倒による受傷リスクと身体機能」の指導実
施状況は全体では 407 名（63.0％）であり，最も実施率が高かったのは副看護師長 69.1％で，低かったのはスタッフ看護師 52.7％であった．指導場
面で実施率が高かったのは「インシデント（事故）の発生時」195 名（47.9％）で，低かった指導場
面は「申し送り」116 名（28.5％）であった．
「患者・家族へ転倒防止の説明」の指導実施状
況は，全体では 371 名（57.4％）で，最も実施率が高かったのは看護師長 67.6％，低率であったのはプリセプター 44.8％であった．指導場面で実施
率が最も高かったのは「看護ケアの準備時」118
名（31.8％），低率であった指導場面は「看護ケアの実施後」58 名（15.6％）であった．
− 28 −「転倒アセスメントツールの記入方法」の指導実施状況は，全体では 349 名（54.0％）で，最も実施率が高かったのは看護師長 63.4％で，低率であったのはスタッフ看護師 41.9％であった．指導場面で実施率の高かったのは「インシデント（事故）の発生時」92 名（26.4％）で，低率であったのは「申し送り」31 名（8.4％）であった．
「身体機能への介入」の指導実施状況は，全体
では 235 名（36.4％）であり，最も実施率の高かったのは副看護師長 45.7％，低かったのはプリセ
プター 25.1％であった．指導場面で実施率が高かったのは「看護ケアの実施中」134 名（57.0％）で，低かった指導場面は「インシデント（事故）の報
告書提出時」42 名（17.9％）であった．
４．考察
４．
１ 集合教育における転倒防止教育
集合教育において，医療安全に関連する研修は平均 3.6 回，研修総時間は約７時間であった．そのうち「転倒」について集合教育を実施していた病院は表２に示したように 56.3％であり，実施回
数は平均 1.1 回，研修時間は約１時間であった．
また，「転倒」は診療の補助に関する項目より実施率は有意に低かったが，療養上の世話に関する項目の中では有意に実施率は高率であった．このことより，事故やヒヤリハット発生状況を考慮して医療安全の集合教育の計画が立案されていたと考えられる．しかし，転倒による損傷の発生は薬剤や医療機器操作に関連した事故と同様に患者のQOL を著しく低下させる．よって，患者の安全な療養生活を保持するために転倒防止関連教育の実施率を高める必要性が示唆された．
転倒防止に関する集合教育の実施状況では，転倒防止につながる環境整備，転倒アセスメントツ
ールや転倒報告書の記載方法の実施率は 70％であり，新人看護師が就職当初から転倒防止行動として実施可能な環境整備や病院組織でシステム化されている転倒防止体制を理解するための内容であったと考える．
４．
２ OJT における転倒防止教育
OJT において実施率の高い項目は，転倒リス
クに関する項目が実施率 60 ～ 70％であり，「転倒リスクと身体機能」については集合教育と差はなかったが，「転倒リスクを高める薬剤」は OJTにおける実施率は高く，入院患者の治療の特徴からくる薬剤使用の副作用など具体的な指導が行わ石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

れていたと推察できる．また，「転倒を防止する環境整備」
は集合教育と同様に実施率は最も高く，転倒の発生要因を除去し安全な療養環境を保持す
ることの重要性が OJT で強調されていたと考えられる．
OJT は複数の場面で行われていた．特に転倒リスクに関連する項目では，
インシデント（事故）
発生後，報告書提出時や看護ケア実施中など複数の場面で指導されていた．このことは，転倒リス
ク予測が転倒防止策の適用を判断する基盤となるため，看護ケア場面やインシデント（事故）発生
後に指導がなされていたと考えられる．また，看護ケア場面において OJT が行われた内容は，転倒リスクの理解を深める内容や身体機能への介入，環境整備についてであった．新人看護師の転倒防止行動は視覚により得られた情報と過去の経験から映像として蓄積した知識と対比させて転倒の危険性を判断し防止行動をとる特徴があり 15），
看護ケア場面での OJT は新人看護師に転倒リス
クの高い状況を視覚情報として蓄積することにつながると考える．
また，看護ケアの実施中では先輩看護師の行動に触れることができ，このことにより転倒リスクの判断や防止ケアを体験することができる．新人
看護師は，先輩看護師の行動に触れることや先輩看護師からのアドバイスや指摘によって転倒リス
クの存在に敏感になり，転倒防止への責務を自覚するとの報告 13）がある．このことから，OJT では看護ケアの準備や実施中において，その看護ケ
アの手順だけでなく転倒リスクの存在や転倒発生を防ぎながらのケア方法について重点をおいた指導の重要性が示唆された．

５．まとめ
新人看護師に対して実施されている入院患者の転倒防止に関連した集合教育と病棟におけるOJT の実態を明らかにするために質問紙調査を行った．その結果，以下のことが明らかになった．
１．集合教育で「転倒」の研修を実施していた病院は 278 病院中 149 病院（53.6％）であった．
２．集合教育で実施率が 60％以上の項目は「転倒を防止する環境整備」，「転倒アセスメン
トツールの書き方」，「転倒報告書の書き方」，「転倒発生リスクと身体機能」であった．実
施率 30％以下の項目は「身体機能への介入」
であった．
３．OJT で指導実施率 60％以上の項目は「転倒を予防する環境整備」，「転倒リスクと身体機能」，「転倒報告書の書き方」，「転倒リスクを高める薬剤」，「転倒による受傷リスクと身体機能」であった．実施率 30％以下の項目はなかった．
利益相反状況の開示
利益相反なし．
謝辞
本研究にご協力いただきました病院の看護部長
並びに看護師の皆様に深く感謝いたします．
なお，
本研究は科学研究費補助金（基盤研究（C））（課
題番号 22592390）により行った．また，本研究の一部を第 15 回日本看護管理学会年次大会にて
発表した．
引用文献
１）財団法人日本医療機能評価機構医療事故防止事業

４．
３ 研究の限界と今後の課題
今回の調査では，新人看護師に対する転倒防止に関連した集合教育と OJT のそれぞれで実施されている内容・方法を調査するにとどまった．新人看護職員研修ガイドライン 7）では，集合教育と OJT のスパイラル学習を研修目標に応じて導入することを推奨している．今後，集合教育と
OJT の関連性や，病棟の教育担当者が集合教育の内容や新人看護師の理解度を考慮した OJT の
実態も明らかにする必要があると考えている．また，病棟教育担当者の新人看護師に対する指導場
面を観察することで，より詳細な指導内容・方法を明らかにする必要がある．

部：医療事故情報収集等事業平成 21 年年報，http://
www.med-safe.jp/pdf/year_report_2009.pdf
２）財団法人日本医療機能評価機構医療事故防止事業
部：医療事故情報収集等事業第 21 回報告書，http://
www.med-safe.jp/pdf/report_21.pdf
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University, 30（2）,33-43,2006.
４）鈴木みずえ，古橋玲子，鶴見智子：特定機能病院の内科・外科病棟における転倒の実態と転倒アセ
スメントツールの開発，看護研究，39（2），59-71，2006.
− 29 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013５）井内基子：当院における転倒事故の実際と今後の課題，逓信医学，58（5），337-343，2006.
６）新人看護師の臨床実践能力の向上に関する検討会
報 告 書：http://www.mhlw.go.jp/shing/2004/03/
s0310-6.html
７）新人看護職員研修ガイドライン（新人看護職員
研修に関する検討会）：http://www.mhlw. go.jp/
shingi/2009/12/dl/s1225-13b.pdf
８）熊谷雅美：ガイドラインを読み解き新人看護職員
研修制度に活用，看護，62（7），36-46，2010.
９）庄野泰乃：新人看護職員研修の仕組みとガイドラ
インの活用の実際，看護，62（7），47-55，2010.
10）西原真由美，田村睦子，中尾ひろみ他３名：ガイドライン活用による新人教育の見直し，看護，62（7），56-59，2010.
11）岩本真紀，名越民江，南妙子他 3 名：リスクマネジャーが認識している新人看護師の医療安全教育，
香川大学看護学雑誌，13（1），83-89，2009.
12）鈴木みずえ監修：転倒・転落・骨折を防ごう！，
ナーシング・トゥディ，22（12），臨時増刊号，2007.
13）丸岡直子，泉キヨ子：新人看護師の転倒防止に対する認識とその認識を変化させる臨床経験，日本看護管理学会誌，11（2），36-46, 2008.

− 30 −

表２

医療安全に関する集合教育実施状況（n=278）

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013− 31 −

表３

転倒防止に関する集合教育実施状況（n=149）

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013− 32 −

表 4-1OJT における転倒防止の指導実施状況と指導場面（n=646）

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013− 33 −

表 4-2OJT における転倒防止の指導実施状況と指導場面（n=646）

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013− 34 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Fall Prevention Education for Newly Hired Nurses

Naoko MARUOKA, Rieko TERAI, Hisae KIMURA
Abstract

We conducted a survey via self-administered questionnaire to clarify the state offall prevention education provided to newly hired nurses given in a group setting
and through hospital-ward on-the-job-training (OJT). Self-administered questionnaires
were delivered to 1,000 individuals in charge of education in the department of
nursing selected randomly from 1,000 hospitals in Japan and 2,000 individuals incharge of education for newly hired nurses between November and December 2011.
We obtained valid responses from 278 nurses in charge of education in departmentsof nursing and 646 nurses in charge of education on hospital wards.
The top three areas of training in group education were “Improvement of the environment for
fall prevention,” “Filling out the fall assessment tool,” and “Writing fall reports.” The top three areasof OJT were “Improvement of the environment for fall prevention,” “Risk of falls” and “Writing fallreports.” Training focused on fall prevention care that could be provided by newly hired nurses,
falls that might be seen from the very beginning of employment, and accident reports.
Keywords medical care safety, fall prevention, education for newly hired nurses, group education, OJT− 35 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013報告

高齢期の妻や親を介護する男性の介護状況に関する実態調査−石川県における介護支援専門員に対する質問紙調査−彦

聖美１§，鈴木祐恵１，金川克子２，石垣和子１，大木秀一１§
概 要

本研究の目的は，石川県における高齢期の妻や親を介護する男性の介護状況に関する実態を把握し，続柄別の特徴とその支援に向けた基礎資料を得ることである．
郵送法自記式質問紙調査を，石川県内すべての地域包括支援センターと居宅介護支援事業所の合計 322
施設に所属する介護支援専門員を対象に実施した．190 施設に属する 401 人の介護支援専門員から返信を得た．介護保険制度における介護認定者を介護する男性介護者の割合はおよそ 12％と推定された．第 1 号
被保険者（高齢者）を介護する 1,219 人の男性介護者の続柄は 39.8% が夫であり，56.4% が息子であった．
息子が介護しているのは，母親が 84.0% であった．夫介護者と息子介護者は同様に「各種の情報サービス（制度・支援などの情報提供）」のニーズが最多であった．夫である介護者のおよそ 70% が通院をしていた．
自ら支援を求めてこない男性の特性を踏まえ，夫の介護者は特に健康不安に対する支援が必要であり，息子の男性介護者には，彼らの存在を見落とさない支援が重要であると結論された．
キーワード 男性介護者，要介護認定者，第 1 号被保険者，夫，息子

１．はじめに近年，妻や親を介護する男性介護者は増加している．津止 1,2）によると，過去 40 年間で家族を介護する者の続柄は大きく変化している．息子の嫁は大幅に減少し，夫と息子が急増し，高齢期の妻や親を介護する男性が珍しい存在ではなくなっている．国民生活基礎調査における「介護保険法の要介護者または要支援者のいる世帯」を対象とする「介護票」調査によると，男性介護者の割合
は 2001 年の 23.6％から，2010 年では 30.6% と 3割を超えている 3）．
2006 年に実施された男性介護者に対する調査
報告から，「高齢の男性介護者が多い」，「健康問
題を抱えている」，「7 割が無職である」という課題が挙げられた 2,4）．2010 年度に実施された高齢者虐待の防止に関する調査 5）では，虐待加害者のうち息子が 42.6％，夫が 16.9％，娘が 15.6％という結果であった．男性介護者は，女性介護者に比べて，介護を仕事と捉え，弱音を訴える事があまり無い 6,7）．介護の負担やつらさを周囲に相談しにくく，介護を自分ひとりで抱え込みすぎる傾
１
２§

石川県立看護大学
神戸市看護大学
コレスポンディングオーサー

向があり，孤立しやすい 6-8）という．しかし，男性介護者であっても，続柄が夫の場合と息子の場
合，
さらに介護保険制度における要介護認定者（要支援を含む）であっても，第 1 号被保険者（65歳以上）と第 2 号被保険者（40 歳以上 65 歳未満）の場合では背景事情が異なることが予想される．
以上を背景に，介護支援専門員を通じて，石川
県全域における男性介護者の介護状況の実態を把握し，高齢期の第 1 号被保険者を介護する夫と息子の特徴と，その支援に向けた基礎資料を得ることを目的に調査を実施した．これまでのところ，県全体を対象とした男性介護者の介護状況に関する実態を調査した報告はみあたらない．
２．方法

２．
１ 用語の定義（１）本研究における男性介護者の定義
在宅療養している被介護者の主たる介護者である男性を男性介護者と定義した．介護者の続柄は問わない．本定義を介護支援専門員に提示し，判断は介護支援専門員に委ねた．妻を介護する夫を夫介護者，親を介護する息子を息子介護者と表す．
（２）本研究における地域分類「石川県医療計画」に規定する二次医療圏域区− 37 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

分を基に，加賀地域（小松市・加賀市・能美市・
川北町），石川中央地域（金沢市・かほく市・白山市・野々市市・津幡町・内灘町），能登地域（七尾市・羽咋市・宝達志水町・志賀町・中能登町・輪島市・珠洲市・穴水町・能登町）とする．
２．
２ 調査対象者
石川県ホームぺージ 9）で公表されている「石川県地域包括支援センター一覧（2011 年 4 月 1
日現在）」と金沢市の地域包括支援センターである「お年寄り地域福祉支援センター一覧（2011年 4 月 1 日現在）」，
「石川県内指定居宅介護支援事業所一覧（2011 年 7 月 1 日現在）
」より地域包括支援センターと居宅介護支援事業所を検索し，石川県内の全ての施設を調査対象とした．以上より把握した地域包括支援センター 38 施設，居宅介護支援事業所 284 施設の合計 322 施設に所属する介護支援専門員を対象に調査を実施した．

（介護保険第 1 号・第 2 号の区別なし）と，その主な介護者が男性である人数より，石川県における男性介護者の割合を算出した．この分析では，夫や息子（実子）以外の続柄（兄弟や婿，その他の続柄）も含んでいる可能性があり，すべてを含めて男性介護者として割合を求めた．
（２）分析２：第 1 号被保険者を介護する夫介護者と息子介護者の介護状況
高齢期の妻や親を介護する夫介護者と息子介護者（婿はその他に分類したので実子のみ）の介護状況の実態を把握した．高齢者を介護する男性介
護者を明確に把握するため，第 2 号被保険者を除
外し，65 歳以上である第 1 号被保険者を介護する男性介護者を分析した．加えて大多数を占める
夫介護者と息子介護者（実子）を比較して分析した．
データの集計はマイクロソフトオフィス Excel
2007 を使用した．

２．
３ 調査方法2011 年 11 月 20 日 ~12 月 25 日に，郵送法自記式質問紙調査を実施した．調査票と研究協力への依頼文書を同封し，各施設宛に郵送した．調査に協力が可能な場合には，返信用封筒を使用して返送を依頼した．調査は無記名で実施した．
２．
４ 調査項目（１）介護支援専門員の状況①所属施設の分類，②所属施設の所在地域，③担当する被介護者の人数（介護保険第 1 号・第 2号の区別なし），④担当する被介護者の中で，男性介護者の人数を尋ねた（③④は 2011 年 10 月
実績）．
（２）男性介護者の状況
ケース別に，①年齢，②職業の有無，③続柄，④世帯状況，⑤介護期間，⑥通院状況，⑦男性介
護者のニーズとして聞いている事を質問した．
（３）被介護者の状況
ケース別に①年齢，②性別，③介護度，④障害
高齢者の日常生活自立度（寝たきり度：厚生労働省）10），⑤主病名，⑥介護保険サービスの利用状
況，⑦私的サービスの利用状況を質問した．
２．
５ 統計解析
（１）分析１：被介護者を介護する男性介護者の割合
介護支援専門員が担当している被介護者の人数

２．
６ 倫理的配慮
本調査は，石川県立看護大学倫理委員会の承認を得て実施した．同封した研究協力への依頼文書に，各自の自由意志によって回答が拒否できること，回答は無記名であること，得られたデータは厳重に管理すること，調査目的以外に本調査を使用しないことを明記した．公表においては，回答者や男性介護者及び被介護者個人が特定されないように処理を行った．質問紙の返送をもって同意を得たと判断した．
３．結果
３．
１ 回答者（介護支援専門員）の状況
回答者（介護支援専門員）の所属する施設の種類と所在地域を表 1 に示す．190 施設に所属する
401 人の介護支援専門員から返送があった（施設としての回収率 59.0%）．地域包括支援センター
が 38 施設中 19 施設（回収率 50.0％），居宅介護支援事業所が 284 施設中 166 施設（回収率 58.5％）であった．各施設に所属する介護支援専門員の総数を把握しなかったため，介護支援専門員の回収率は求められなかった．担当している被介護者の数を記載していない 4 人の回答を除外し，397 人の介護支援専門員の回答を分析した．
３．
２ 分
 析１：被介護者を介護する男性介護者の割合
被介護者を介護する男性介護者の割合を表 2 に− 38 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表
介護支援専門員の所属する施設の種類と所在地域
表11 介護支援専門員の所属する施設の種類と所在地域
送付した
施設数

返信のあった施設数

n=322
施設
地域包括支援センター
居宅介護支援事業所
無回答
地域
加賀
石川中央
能登
無回答

質問紙の
回収率

回答した介護支援専門員
数

n=190

(%)

%

n=401

(%)

38
284
－

19
166
5

(10.0)(87.4)
(2.6)

50.0
58.5
－

104 (25.9)
292 (72.8)
5 (1.2)

57
201
64
－

37
95
54
4

(19.5)(50.0)(28.4)
(2.1)

64.9
47.3
84.4
－

77 (19.2)
200 (49.9)
120 (29.9)
4 (1.0)表
2 被介護者（第1 号被保険者・第 2 合被保険者を含む）を介護する男性介護者の割合
表2
被介護者（第1号被保険者・第2合被保険者を含む）を介護する男性介護者の割合
A:担当している
被介護者の合計（人）総数

B:担当している被介護者のうち男性の介護者の合計（人）

男性介護者の割合=B/A （％）

10,809

1,342

12.4

地域
加賀

1,806

194

10.7

石川中央

5,536

659

11.9

能登

3,350

474

14.1

無回答

117

15

示す．男性介護者の総数は 1,342 人であった．
1,342 人の内訳は，第 1 号被保険者を介護している者が 1,219 人，第 2 号被保険者を介護している者が 88 人，不明・未記入者 35 人であった．介護支援専門員が担当する被介護者総数は 10,809 人
であるので，男性介護者の割合は全体として 12.4％（1,342/10,809）であった．この割合は，第 1号被保険者と第 2 号被保険者を介護する男性を含
む割合である．2 次医療圏レベルの地域別にみると，能登地域の男性介護者の割合が高かった．

であった．世帯状況は，
夫では夫婦のみ世帯（59.8％），息子では，ひとり親に未婚の子の世帯（34.1％）が多かった．通院している介護者は，夫では72.2% であり，息子では 26.1% であった．
第 1 号被保険者を介護する男性介護者のニーズ（複数回答）を，表 4 に示す．夫介護者と息子介護者は同様に「各種の情報サービス（制度・支援などの情報提供）」のニーズが最多であった．それ以外には「家事支援」「，知識や技術の支援」「，相談・カウンセリング」のニーズが上位を占めた．

３．
３ 分
 析２：第 1 号被保険者を介護する夫介
護者と息子介護者
高齢者を介護する男性介護者の実態を明確に記述するため，第 2 号被保険者を介護している者 88 人と不明・未記入者 35 人を除く 1,219 人を対象として，全体と夫介護者と息子介護者別に集計した結果を表 3 に示す．男性介護者の年齢階級は，夫では 70 歳代と 80 歳代で 87.8％を占めた．90 歳以上が 20 人（4.1%）含まれていた．息子では，50 歳代と 60 歳代で 80.8% を占めた．一方，30 歳代と 40 歳代の壮年期も 11.9% 含まれていた．有職者は，夫では 15.1%，息子では 63.5％

３．
４ 夫
 介護者と息子介護者に介護されている
第１号被保険者
夫介護者と息子介護者に介護されている第 1 号
被保険者の総数は 1,226 人であった．これは，一人で第 1 号被保険者の両親を介護している 7 人の息子介護者がいたためである．男性介護者に介護されている第 1 号被保険者の属性を表 5 に示す．
息子が介護する相手は，父親が 15.6%，母親が84.0% であった．被介護者の年齢階級は，介護者が夫の場合は 70 歳代と 80 歳代で 84.7％を占めた．
一方，介護者が息子の場合は 80 歳代が 57.3％と最大であった．被介護者の要介護度は，要介護 1− 39 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表3 第1 号被保険者を介護する男性介護者の属性
表3第1号被保険者を介護する男性介護者の属性
男性介護者
全体

（n=12１9）na

夫 （n=485）%

息子 （n=687）

n

%

n

%

地域
加賀

177

14.5

84

17.3

89

13.0

石川中央

594

48.7

235

48.5

335

48.8

能登

439

36.0

162

33.4

258

37.6

無回答

9

0.7

4

0.8

5

0.7

20歳代

1

0.1

0

0.0

0

0.0

30歳代

13

1.1

0

0.0

7

1.0

40歳代

79

6.5

0

0.0

75

10.9

50歳代

280

23.0

6

1.2

271

39.4

60歳代

330

27.1

30

6.2

284

41.3

70歳代

246

20.2

199

41.0

35

5.1

80歳代

234

19.2

227

46.8

3

0.4

90歳以上

20

1.6

20

4.1

0

0.0

無回答

16

1.3

3

0.6

12

1.7

有り

528

43.3

73

15.1

436

63.5

無し

688

56.4

411

84.7

250

36.4

無回答

3

0.2

1

0.2

1

0.1

年齢階級

職業の有無

世帯状況
単独世帯

131

10.7

17

3.5

103

15.0

夫婦のみ世帯

377

30.9

290

59.8

80

11.6

夫婦と未婚の子の世帯

176

14.4

69

14.2

105

15.3

ひとり親と未婚の子の世帯

239

19.6

2

0.4

234

34.1

三世代世帯

170

13.9

81

16.7

84

12.2

その他

119

9.8

25

5.2

78

11.4

無回答

7

0.6

1

0.2

3

0.4

1年未満

131

10.7

45

9.3

79

11.5

1～2年未満

250

20.5

84

17.3

159

23.1

2～3年未満

219

18.0

83

17.1

128

18.6

3～4年未満

169

13.9

60

12.4

103

15.0

4～5年未満

171

14.0

79

16.3

85

5年以上
無回答

261
18

21.4
1.5

129
5

26.6
1.0

122
11

12.4
17.8

有り

545

44.7

350

72.2

179

26.1

無し

326

26.7

54

11.1

260

37.8

不明

332

27.2

80

16.5

237

34.5

無回答

16

1.3

1

0.2

11

1.6

介護期間

1.6

通院状況

ａ

その他（n=43）と不明（n=4）の回答を含む。

− 40 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表4 第1 号被保険者を介護する男性介護者のニーズ（複数回答）
表4第1号被保険者を介護する男性介護者のニーズ（複数回答）
男性介護者
全体支援ニーズの回答あり（n=12１9）an%
1139

夫 （n=485）n

息子 （n=687）
%

n

%

－

458

－

639

－

家事支援

463

40.6

189

41.3

254

39.7

知識や技術の支援

450

39.5

182

39.7

258

40.4

各種の情報サービス

601

52.8

234

51.1

348

54.5

地域住民の協力

111

9.7

44

9.6

64

10.0

人的支援

310

27.2

121

26.4

177

27.7

経済的な支援

168

14.7

63

13.8

97

15.2

介護物品の支援

310

27.2

121

26.4

182

28.5

制度などの政策の整備

188

16.5

69

15.1

112

17.5

当事者同士の交流の場

125

11.0

48

10.5

72

11.3

相談・カウンセリング

418

36.7

185

40.4

220

34.4

その他

53

4.7

30

6.6

19

3.0

支援ニーズの回答なし

80

－

27

－

48

－

ａ

その他（n=43）と不明（n=4）の回答を含む。
％は「回答あり」に対する割合である。

が最多であった．要介護度の高い要介護 4 と要介
護 5 の被介護者を介護する者が，夫では 22.5％，
息子では 16.4％であった．被介護者の障害高齢者の日常生活自立度では，続柄によらず 50％近くが準寝たきりの A ランク判定者であった．一方，
ベッド上で生活する寝たきりの C ランク判定者を介護する者は，夫では 9.9％，息子では 7.2％であった．主病名は，認知症と脳血管疾患が多かった．
男性介護者に介護されている第 1 号被保険者の介護保険サービスの利用状況を表 6 に示す．介護者の続柄によらず，デイサービスの利用が最も多く，次いで介護用品であった．息子に介護される者は，ヘルパーサービス（家事）を多く利用していた．介護保険以外の私的サービスを利用している者は，夫で 21.3%，息子で 16.1% であった．
４．考察
４．
１ 石川県の男性介護者の割合
2011 年度 10 月分の介護保険事業状況報告 11）における石川県の要支援・要介護認定者は総数
51,878 人，第 1 号被保険者 50,042 人，第 2 号被保険者 1,836 人である．今回の調査で得られた
10,809 人分のデータは，石川県全体の要支援・要介護認定者の 20.8%（=10,809/51,878）に相当すると考えられた．また同様に，要支援・要介護認
定総数 51,878 人から，
施設サービス受給者（10,564人）とサービスを利用していない認定者（7,228 人）を除いた 34,086 人が居宅サービス受給者とみなせば，本調査は，居宅サービス受給者全体の 31.7％（=10,809/34,086）に対するデータを分析したといえる．分析１では第 1 号被保険者と第 2 号被保険者を含むデータから男性介護者の割合を求めた．そこで，石川県の 2011年10月分の介護保険事業状況報告 11）より，高齢期の親や妻を介護する男性介護者の割合を推定した．第 1 号被保険者の割合は 50,042 /51,878 である．今回の被介護者における第 1 号被保険者の数は 10,809 ×（50,042/51,878）なので，既存データから推定された第1 号被保険者に対する男性介護者の割合は 11.7%［=1,219/（10,809 ×（50,042 /51,878））］であった．したがって，分析 1 で求めた男性介護者の割合（12.4%）と，既存データから推定された男性
介護者の割合には大きな差はないといえた．
国民生活基礎調査の「介護票調査」は，厚生労働省が全国で無作為抽出を行った地区内の全ての世帯および世帯員を調査対象とする「世帯票」と「健康票」調査の世帯から，さらに無作為抽出を行った 2,500 地区内の「介護保険法の要介護者又は要介護者のいる世帯」を対象とする．本調査と「介護票」調査は，介護保険制度における要支
援者・要介護者を対象とするという点では共通している．しかし，「介護票」調査は，県全体ではない対象地区である点，介護者およびその家族を対象とした自己申告の調査である点が異なっている．本調査は，県全体を対象とし，しかも介護者− 41 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表
男性介護者に介護されている第 1 号被保険者の属性
表55 男性介護者に介護されている第1号被保険者の属性
第1号被保険者

第1号被保険者を介護する男性介護者の続柄

全体 （n=1226）an

夫 （n=485）%n%

息子 （n=694）ｂ
n

性別と続柄
男性
父親

108

8.8

－

－

108

15.6

その他

10

0.8

－

－

－

－

続柄不明

1

0.1

－

－

－

－

母親

583

47.6

－

妻

485

39.6

その他

33

2.7

続柄不明

3

0.2

3

0.2

－

－

女性

性別不明

－
485

583

84.0

100.0

－

－

－

－

－

－

－

－

－

－
3

0.4

年齢階級
60歳代

76

6.2

66

13.6

6

0.9

70歳代

370

30.2

242

49.9

113

16.3

80歳代

589

48.0

169

34.8

398

57.3

90歳代

182

14.8

6

1.2

170

24.5

100歳代

9

0.7

2

0.4

7

1.0

要支援1

112

9.1

40

8.2

68

9.8

要支援2

166

13.5

73

15.1

89

12.8

要介護1

297

24.2

101

20.8

179

25.8

要介護2

246

20.1

89

18.4

148

21.3

要介護3

173

14.1

73

15.1

96

13.8

要介護4

141

11.5

64

13.2

73

10.5

要介護5

91

7.4

45

9.3

41

5.9

要介護度

自立度
自立

12

1.0

4

0.8

8

1.2

J1

53

4.3

22

4.5

30

4.3

J2

210

17.1

72

14.8

125

18.0

A1

272

22.2

113

23.3

152

21.9

A2

298

24.3

111

22.9

177

25.5

B1

122

10.0

47

9.7

68

9.8

B2

136

11.1

60

12.4

72

10.4

C1

52

4.2

27

5.6

22

3.2

C2

50

4.1

21

4.3

28

4.0

無回答

21

1.7

8

1.6

12

1.7

40.7

482
160

－
33.2

683
314

－
46.0

主病名（複数回答）
回答あり
認知症
脳血管疾患

1210
492

－

337

27.9

150

31.1

178

26.1

筋・骨格系疾患

181

15.0

73

15.1

101

14.8

がん

34

2.8

12

2.5

22

3.2

心疾患

152

12.6

36

7.5

112

16.4

その他内科的疾患

174

14.4

73

15.1

90

13.2

難病

84

6.9

58

12.0

23

3.4

精神疾患

44

3.6

21

4.4

18

2.6

7.9

40

8.3

55

その他
回答なし

96
16

－

3

－

11

ａ

その他（n=43）と不明（n=4）の回答を含む。

ｂ

息子である介護者の数は687人であるが、7人は両親を介護しているため被介護者の合計は694人となる。
主病名の％は「回答あり」に対する割合である。
− 42 −

8.1－%

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表6 男性介護者に介護されている第1 号被保険者の介護保険サービスの利用状況
表6
男性介護者に介護されている第1号被保険者の介護保険サービスの利用状況
第1号被保険者
全体

第1号被保険者を介護する男性介護者の続柄（n=1226）na

夫 （n=485）%n%

息子 （n=694）ｂn%

介護保険サービスの利用（複数回答）
回答あり

1222

－

482

－

693

－

介護用品

437

35.8

190

39.4

233

33.6

ヘルパーサービス（家事）

293

24.0

85

17.6

188

27.1

ヘルパーサービス（身体）

259

21.2

93

19.3

154

22.2

訪問看護

164

13.4

77

16.0

83

12.0

デイサービス

744

60.9

262

54.4

447

64.5

デイケア

238

19.5

106

22.0

128

18.5

訪問リハビリ

47

3.8

30

6.2

16

2.3

ショートステイ

281

23.0

101

21.0

173

25.0

訪問診察（往診）

102

8.3

42

8.7

58

8.4

訪問薬剤師指導

3

0.2

2

0.4

1

0.1

訪問入浴

35

2.9

21

4.4

13

1.9

配食サービス

95

7.8

24

5.0

67

9.7

移送サービス

70

5.7

38

7.9

32

4.6

住宅改修

210

17.2

98

20.3

107

15.4

その他

187

15.3

91

18.9

91

回答なし

4

－

3

－

1

13.1
－

私的サービスの利用の有無
回答あり

回答なし

988

80.6

399

82.3

552

利用有り

184

18.6

85

21.3

89

79.5
16.1

利用無し

804

81.4

314

78.7

463

83.9

238

19.4

86

17.7

142

20.5

ａ

その他（n=43）と不明（n=4）の回答を含む。

ｂ

息子である介護者の数は687人であるが、7人は両親を介護しているため被介護者の合計は694人となる。
％は「回答あり」に対する割合である。

の自己申告ではなく，介護支援専門員という専門職を通して男性介護者と判断された介護者の人数を把握した点では一定の信頼性があると言える．
しかし，本調査では女性介護者数は調査しておらず，男性介護者の割合は主たる介護者が男性である人数を被介護者の総数で割って算出したものであり，正確さには限界がある．
以上を踏まえた上で，石川県における男性介護者の割合が低い理由を考察する．高橋ら 12）は，
日本における家族介護のあり方は国内均一ではな
く，都市と地方の差異があると述べている．都市と地方の差異としては，高齢化率の違い，地方では高齢者と子どもの同居率が高く，家族介護中心の傾向が強いこと，その家族介護者が嫁である傾向が強いことが影響するという．石川県の 2011
年高齢化率は 23.7％であり，全国（23.0％）を上回っている．後期高齢化率も全国の 11.1％に対− 43 −

して，石川県は 12.0％である．石川県は，三世
代同居率（一般世帯総数に占める三世代世帯数の割合）が 11.2％であり，全国平均の 7.1% より高い 13,14）．このような石川県の状況を考えると，在宅で介護を受ける高齢者は三世代中心の家族形
態の中で介護され，妻や嫁が介護者であることが多いと予想される．しかし，能登地域では男性介護者の割合が，石川中央地域，加賀地域よりも高い値であった．能登地域は，75 歳以上の人口の割合が高く，高齢独居世帯と高齢の夫婦のみの世帯が増加している地域である 13,14）．今後石川県全域においても，高齢化率の影響や家族形態の変化
により，男性介護者が増加していくことが予想される．現行の介護保険制度の想定している介護者
像は嫁や妻であり，男性介護者の増加という現実との間に乖離が生じている 1,2）．現在は国内における地域差が存在すると予想されるが，超高齢時

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

代を迎え，全国的にも男性介護者は増加するだろう．男性に対する介護の準備性（readiness）を整える支援も求められる．
４．
２ 夫介護者と息子介護者の特徴と支援
本調査は女性介護者との比較を行っていない限界を踏まえながら，夫介護者と息子介護者の特徴
から支援について考察する．夫介護者は，70 歳
代以上の高齢者が多く，しかも夫婦のみ世帯が多かった．通院者が 72.2％にも上り，老老介護世帯の夫介護者の健康の不安が大きい実態が明らかとなった．介護生活の継続には介護者の健康状態を良好に保つことが必須である 15,16）．在宅介護サービスの導入により，一旦は在宅での介護生活が送れたとしても，高齢である夫介護者の健康状態が容易に悪化する可能性は高い．要介護 4 と要介護
5 あるいは，障害高齢者の日常生活自立度が C ラ
ンク判定（寝たきり）の妻を介護する夫も多い．
国民生活基礎調査 3）によると，要介護 4 と要介
護 5 の被介護者に対する介護時間調査では「ほぼ終日」が 5 割を超える．この状況は，経管栄養の管理や，吸痰を含む呼吸管理など，終日に及ぶ継続的な介護負担が大きく，高齢の夫介護者の健康状態に及ぼす悪影響が予想される．夫介護者は，息子介護者に比べてヘルパーサービス（家事）の利用が少なく，無理をして家事を抱え込んでいる状況が伺える．男性介護者は，弱音を訴える事があまり無い 6,7）．夫介護者は，加齢に伴って出来ていたことが出来なくなる事態に対応が遅れ，生活の破綻をきたすことも考えられる．これらのことより，高齢期の夫介護者世帯に対する地域住民の見守り体制の充実と，医療・保健・福祉の連携による予測的な介入が求められる．興味のある情報を収集できる場，介護技術の獲得の場，交流できる場を作り，社会との交流を促していく働きかけが必要である．
一方，息子介護者の介護する対象は母親が圧倒的に多かった．平均余命の男女差は高齢になるほど大きくなる．女性の高齢者が多い現状では，「夫に介護されている妻」が，夫の死亡により「息子に介護される母親」に移行する可能性が高いと推察された．母親の介護を担う息子は 40 ～ 60 歳
代，有職者が多く，介護と就業の両立という大きな課題がある．2007 年の調査では，男性の離職者が増加し，退職男性の半数が 40 ～ 50 歳代であった 17,18）．息子世代が親の介護のために退職する割合は確実に増えている 1）．羽根 8），
紀ら 19）は，− 44 −

在宅介護に関連する事件の加害者が息子の場合，働き盛りの者が多く，仕事をなくし，経済的な不安を抱えながら親の介護を行っていたことが介護破綻，殺人などの事件に発展する一因であったと述べている．このように，息子介護者の離職は介
護破綻のリスクといえる．家族単位を基本とする
日本の福祉制度の下では，未婚の子と同居する
高齢者世帯が，福祉面で不利益を被りやすい 20）．
例えば，息子の介護能力の有無に関わらず，「同
居家族が居る」という理由で，高齢者の一人暮らし世帯や高齢者夫婦世帯よりも介護サービス利用の制限を受けてしまう側面がある 20）．特に壮年期や前期高齢者の介護者は，民生委員や地域住民の見守りの対象からも見逃されやすい．息子介護者は，「仕事を持ち，稼ぎ手となる役割」を満たせない引け目を感じやすく 20,21），自己崩壊の危機にもさらされる 20）．自ら支援を求めてこない場
合も多く，積極的な介入は難しい．また，健康不安があっても経済的理由や多忙などの理由から受診していない状況も考えられる．息子介護者を孤立に追い込まず，その存在を見逃すことのない支
援し，介護者である息子が引け目を感じないような社会づくりの啓発が求められる．さらに，息子
介護者の健康維持・増進への支援，介護を終えた後の再起につなげる支援が求められるだろう．
５．本研究の限界
本研究の男性介護者の割合は，主たる介護者が女性である人数を把握せず，主たる介護者が男性である人数を被介護者の人数で割って算出したものであり，全国調査の方法とは違いがあり，単純に比較はできない．施設としての回収率は 6 割程
度と高いものの，いまだ石川県全体における網羅的な実態把握とはなっていない．また，本調査は，女性介護者との比較は行っておらず，介護支援専
門員を介した男性介護者のニーズ把握は間接的であった点では限界がある．今後，女性介護者との比較研究，男性介護者自身に対する調査が必要で
ある．
６．まとめ
本調査における男性介護者の割合は，国民生活基礎調査に比して低く，男性介護者の割合の地域差が示唆された．また，夫介護者と息子介護者それぞれの介護の状況にはいくつかの特徴が示唆された．多様化する介護者像に沿ったきめ細かな支援が望まれる．
謝辞石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

ご協力を頂きました石川県内の地域包括支援センターならびに居宅介護支援事業所の介護支援専
門員の皆様に深く感謝いたします．またデータ整
理にご協力頂きました大間敏美さん，寺井みわきさんに深謝します．
尚，本研究は，公益財団法人勇美記念財団の平成 22 年度（後期）在宅医療助成「男性介護者を地域で支える方略に関する調査研究」（代表：金川克子）を受けて実施した．

http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/osirase/jigyo/m11/xls/1110-t2.xls
12）高橋龍太郎，須田木綿子，日米 LTC 研究会（編）：
在宅介護における高齢者と家族 都市と地方の比較調査分析．東京，ミネルヴァ書房 ，2-54，2010.
13）平成 22 年国勢調査人口等基本集計結果（石川県関係分）：石川県県民文化局県民交流課統計情報室 ;http://toukei.pref.ishikawa.jp/dl/2332/H22census_
jinkou_kaisetsu.pdf.
14）石川県長寿社会プラン 2012 石川県老人福祉計画・

なし．

利益相反

石川県介護保険事業計画（平成 24 年度～平成 26 年度計画 ;http://www.pref.ishikawa.lg.jp/ansin/plan/2012/

引用・参考文献

index.html.

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15）川野英子，平野美穂，鳥居央子ほか：男性が主介研究からの提言－．高齢者虐待防止研究，5，32-38，

護者である家族への生活力量向上を目指した支援．

2008.

家族看護学研究，13，150-157，2008.

2）津止正敏，斎藤真緒：男性介護者白書－家族介護支16）長澤久美子，飯田澄美子：男性介護者の介護継続

援への提言－．かもがわ出版，2007.

要因．家族看護学研究，14，58-67，2008.

3）国民生活基礎調査の概況：厚生労働省 ;17）平成 19 年就業構造基本調査：総務省統計局 ;http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/

http://www.stat.go.jp/data/shugyou/2007/index.

k-tyosa/k-tyosa01/3-3.html

htm.

http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/

18）今田幸子，池田心豪，酒井計史ほか：労働政策研究・

k-tyosa/k-tyosa10/4-3.html

研修機構（編），仕事と生活－体系的両立支援の構築

4）斎藤真緒：男が介護するということ－家族・ケア・に向けて－．独立行政法人労働政策研究・研修機構，

ジェンダーのインターフェイス－．立命館産業社会

172-82，2007.

論集 45，171-188，2009.

19）紀 和江，河野あゆみ，金谷志子：新聞報道によ

5）平成 22 年度高齢者虐待の防止，高齢者の養護者にる在宅介護の破綻による介護事件の特徴．日本在宅対する支援等に関する法律に基づく対応状況等に関

ケア学会誌，14，95-103，2011.

する調査：厚生労働省； http://www.mhlw.go.jp/

20）春日キスヨ : 変わる家族と介護．講談社，45-74，

stf/houdou/2r9852000001wdhq.html.

2010.

6）馬庭恭子：男性介護者の現状と今後のあり方．保健21）小林 彩：在宅高齢者介護をする男性たち－女性の科学 38，538-541，1996.

介護者との比較による検討－．臨床発達心理学研究，

7）一瀬貴子：在宅痴呆高齢者に対する老老介護の実態

8，27-44，2009.

とその問題－高齢男性介護者の介護実態に着目して

22）斎藤真緒：日本における男性介護者支援の課題－－．家政学研究，48，28-37，2001.

「男性介護者と支援者の全国ネットワーク」の取り組

8）羽根 文：介護殺人・心中事件にみる家族介護の困みから－．生活協同組合研究，8，41-48，2009.

難とジェンダー要因－介護者が夫・息子の事例から

23）石橋文枝：在宅看護における家族介護者の対人認－．家族社会学研究， 18，27-39，2006.

知に関する研究－男性介護者の対人認知の実態－．

9）「石川県地域包括支援センター一覧」，「お年寄り

藍野学院紀要，16，73-78，2002.

地域福祉支援センター一覧」，「石川県内指定居宅介24）神前裕子：介護満足度の高い介護とは－男性介護者護支援事業所一覧」：石川県ホームページ ; http://の事例分析－．臨床発達心理学研究 ．8，45-58，2009.

www.pref.ishikawa.lg.jp/ansin/list/list.html.
10）要介護認定 認定調査員テキスト 2009 改訂版：
厚生労働省，155，2012.
11）平成 23 年 10 月分の介護保険事業状況報告：厚生労働省 ;− 45 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Survey on the male caregivers who provide care to their elderly
wives or parents － A questionnaire survey for care managers
in Ishikawa Prefecture －Kiyomi HIKO，Sachie SUZUKI，Katsuko KANAGAWA，
Kazuko ISHIGAKI，Syuichi OOKIAbstract
The purpose of the present study was to investigate the current situation of care among
male caregivers who help either their elderly wives or parents in the Ishikawa Prefecture. A
questionnaire survey was mailed to all care managers registered at one of the 322 community
general support centers and home care support offices in the Ishikawa Prefecture. Responses wereobtained from a total of 401 care managers belonging to 190 centers/offices.
The proportion of male caregivers, among the total caregivers caring for people covered underlong-term care insurance, was estimated to be approximately 12%. Of the 1,219 males identified as
caregivers for the primary insured elderly needing care, 39.8% were husbands and 56.4% were sonsof the primary insured individuals. The proportions of fathers and mothers cared for by their sons
were 15.6% and 84.0%, respectively.
It was found that approximately 70% of husband caregivers themselves visited a physician
regularly. The most frequent need cited was the need to access information (i.e., information
dissemination and support). It was concluded that support for health anxiety is important forhusband caregivers, whereas son caregivers feel the need to have their roles recognized.
Keywords male caregiver, certification of long-term care need, primary insured, husband, son− 46 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013報告

看護学生の食生活改善に向けた教育プログラム評価－継続性への検証を通してー
藤田三恵 1, 2§，中田弘子 1，川島和代 1，丸岡直子 1
概 要
本研究は，将来他者の健康管理を支援する専門職を目指す看護学生に，自己の食生活改善に向けた介入を実施し，その介入方法を教育プログラムとして評価することを目的としている．教育プログラムは，1）
自己の食生活の見直し，2）1 日 1 ～ 2 回バランスの良い食事の摂取，3）献立作成と調理の実際，4）食の認識へのアプローチである．教育プログラムの介入前，及び介入終了後から 1 ～ 2 週間後の食事内容，
主観的健康状態を比較し，また教育プログラムの評価は質問紙により実施した．その結果，参加学生の食事内容の比較において，介入後有意に推奨量に近づいたのは，鉄分とビタミン C であった．また教育プロ
グラム評価では，全員の学生が教育プログラムそれぞれの項目において「役立った」と答えたが，栄養ソ
フト入力について「困難である」とした学生が半数以上見られ，自己評価の方法として簡便かつビュジュ
アル的にわかりやすい方法を検討する必要がある．
キーワード 看護学生，食生活改善に向けた介入，教育プログラム評価

１．はじめに
将来他者の健康管理を支援する看護学生にとって，自己の健康管理の意識を高め，自己管理することは重要であるが，中でも看護学生の食生活に関する課題が多く取り上げられている．昨年中嶋ら 1）の看護学生を対象とした実態調査によれば，一人暮らしの看護学生は家族と同居の看護学生に比較して，毎日の朝食の摂取が有意に少なく，食生活の満足感や食生活の感じ方についても主観的ではあるが，「満足していない」「悪い」と感じていた学生は，家族と同居の学生に比べ，一人暮らしの看護学生に有意に多いという結果が報告されている．さらに，食生活と健康状態（寝つき，抜け毛）との関連では食生活の悪い群が良い群に比較して有意に多いという結果が得られ，適切な食習慣を確立できるような取り組みを始めること
や，健康の重要性を実感する機会の提供の必要性を示唆している．これらの実態調査を基礎資料として，昨年筆者らが行った「看護学生の食生活改善に向けた介入の効果」2）では，食生活改善に向けた介入の実施後には，参加学生の摂取カロリー１２§

石川県立大学
福井医療短期大学
責任著者− 47 −が適正カロリーに近づき，摂取栄養素も介入後には推奨量に達成するという成果が期待できた．また，主観的健康状態においても食生活改善に伴い有意に改善するという結果が得られている．これらの介入を実施することにより，看護学生の食生
活改善に対して効果が期待できることが示唆されているといえよう．
2005 年には文部科学省が，食環境の改善に関する答申を打ち出し 3），食育基本法が施行され，食に関する指導が初等教育において明確化された．それに伴い，食育に関する教育・指導が重要視され，学校教育全体で取り組まれるようになった．その一環として，食生活教育プログラムやその評価に関する研究も活発となり 4）5）6）7），春木らによる初等教育における食生活教育プログラム 8）は，
徐々に確立されつつある．しかしながら，成人期の初期に属する青年期を対象とした食生活
教育プログラムは，ほとんどみあたらない．さらに，成人期は生活習慣病の発症が高いことが指摘されており，この時期に食生活改善を実施することは，意義があると考えられ，将来他者の健康管理を支援する上でも重要である．
昨年実施した食生活改善に向けた介入では，直後に実施した食事内容調査の評価であり，継続し石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013て食生活改善に取り組めることが課題として残された．また，栄養管理ソフトの入力において，操作上の誤りを最小にするため手順を統一することとした．さらに食の認識へのアプローチを，栄養士の協力を得ながら内容の充実を図り取り組ん
だ．したがって，前年の教育プログラム方法の基盤となる４つのポイントは本教育プログラムの骨子として継続し，具体的な方法に一部改良を加え実施した．教育プログラムの４つのポイントは以下の通りである．
1）自己の食生活の見直し（統一した操作手順
による栄養管理ソフト入力，
および視覚的な評価，
主観的健康調査票の記入），2）1 日１～２回バランスの良い食事の実施（昼食に学食の定食，夕食の献立・調理を摂取）3）献立作成と調理の実際（調理方法のスキル獲得，スキルアップ），4）食の認識へのアプローチ（栄養士，教員によるミニレク
チャーの実施）である．また，食生活改善に向けた教育プログラムであるため，プログラム評価の一つである食事内容調査は，継続性を考慮し介入前と介入終了から１～２週間後に評価することとした．
以上のことから本研究の目的は，単年毎に一部修正を加え検討しつつ実施した食生活改善にむけた教育プログラムを評価し，確立することにある．
なお，本研究でいう教育プログラムとは，食生活改善の目的を達成するための一連の計画（時間，方法，設備，スキル等を含む）のこととする．
２．研究方法２．
１ 本研究の枠組み
本研究は，行動科学の知見に基づいた健康教育
プログラムをベースとし，アメリカ健康財団が開発した初等教育における Know Your Body プロ
グラム（以下 KYB プログラムと略す）を参考に，
春木ら 9）が開発した教育プログラムの枠組みを基本としている（図１）．

看

食生活教育プログラム

先行因子

護

栄養／食生活に関する知識や

学

態度など

生

促進因子

参加学生の

の

行動目標

食

広告や食品表示の分析やスキル，生

目標設定などのライフスキル

活
改
善

強化因子
周囲の人々の行動や態度など

Green.L.W のﾌﾟﾘｼｰﾄﾞﾓﾃﾞﾙを参考とし春木らの KYB 食生活教育プログラムを一部看護学生用に改編

図１ 本研究の基礎となる食生活教育プログラムの枠組み
図１ 本研究の基礎となる食生活教育プログラムの枠組み

表１ 食事摂取量の介入前後比較

２．
２ 研究対象炭水化物(g)
栄養項目 参加学生の呼びかけは掲示板を使用して行い，ｶﾛﾘｰ(Kcal)
蛋白(g)
脂質(g)
学生の自由意志を尊重するよう配慮し，集まった
推奨量 学生に対して，食事改善に向けた介入への説明を
1950
50
56.9
307.5
行い，口頭および文書による協力の得られた
I大
前
51.8＊
60.1＊
1491
180.1
A
学看護学生
11
名を対象とした．
後
51.3＊
1387
37.3
205.1

B
C

前

1021

31.5

17.3

161.5

後

1393

38.5

52.6

189.0

前

1161

30

33.8

177.6

後

1800

49.8

55.1

272.0

２．
３ 介入期間および介入方法
介入期間：平成X 年(mg)1 月中のVB2
14 日間．VC
鉄(mg)
Ca(mg)
VB1
(mg)
(mg)
介入方法：前年の方法を一部修正

食物繊
維(g)

700
6.5
1.1
1.2
100
17↑
（１）朝食は普段通りに摂取する．
（２496 ）昼食は，毎日学食を摂取する（学食の選択
5.8
0.6
1.1
54.5
10.5
は定食を選択することとし，定食の主菜・副
206.5
5.8
0.5
0.8
86
11.3
菜の選択は自由とする）
．
195.5
2.6
0.2
0.4
8
6.5
306

4.0

0.5

0.7

71

7.6

67

1.2

0.5

0.2

30.5

3.6

100.5

2.7

0.5

0.4

50.5

4.8

− 48 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013（３）夕食は，参加者で協力して献立・調理する．
献立作成時には，参加者の食生活において不足しやすい食材を補うこと，簡単に調理でき，栄養が充足されるようできるだけ多くの食材を使うことを意識する．
（４）夕食の献立・調理は，参加者ができるだけ多く参加できる日を調整し，介入期間中 3 ～4 日間とする．
（５）夕食の準備は講義終了後に集合し，あらか
じめ計画した献立を参加者全員で調理し，試
食後片付けを行う．
（６）調理中の時間を利用し，栄養成分に関すること，食品添加物に関すること，食品表示に関すること，食と健康に関するミニレクチャー（栄養士および教員による）を実施する．
（７）介入中の期間は，できるだけ暴飲暴食を避けるよう意識する．
２．
４ 調査方法
介入前後調査：（１）食事内容の調査は，介入前および介入終了
から 1 ～ 2 週間後に，それぞれ記入時の直近の 2 日間に摂取した食品（または食材）すべてを栄養管理ソフト（栄養マイスター BASIC版 ver.2.0）に入力する．
（２）介入前および介入後，主観的健康状態調
査票を記入する．主観的健康状態調査票は桂ら 10） の 16 項目（本人の了解済み）に一部追加した 18 項目とし，「よく感じる」「たまに感じる」「あまり感じない」「感じない」の４段階尺度を採択した．
介入後調査：（３）教育プログラムの評価は，介入後に質問紙調査を実施した．質問項目は，教育プログラ
ム 4 つのポイントについてそれぞれ 1 ～ 2 項
目とし，全 8 項目について４段階尺度にて行った．
２．
５ 分析方法（１）食事内容調査の介入前後の比較は，各栄養成分の平均値を t 検定にて行い，p ＜ 0.05 を有意水準とした．
（２） 主 観 的 健 康 状 態 の 介 入 前 後 の 比 較 は，
Wilcoxon の順位和検定にて行い，p ＜ 0.05を有意水準とした．
（３）主観的健康状態調査票の自由記載については介入前後で内容を比較した．

（４）教育プログラムに関する質問紙調査は，記
述統計および質的内容分析を行った．
尚，データ集計は Excel.2003 を使用し，統計処理は SPSS13.0J for Windows を使用した．
２．
６ 倫理的配慮
本研究は石川県立看護大学倫理審査委員会の承認を得て実施した．参加者が学生であるため，学生の自由な意志を尊重できるよう呼びかけは掲示
板を利用して行った．また，研究の目的，具体的方法を説明し途中中断の保障，中断に際しても不利益を被らないこと，介入に伴う時間的な拘束はカリキュラム進行の妨げとならないよう配慮し，学生の自由な時間の選択可能な日程を調整することを文書および口頭で説明し，承諾を得てから実施した．また，得られたデータおよびパソコン入力したデータは，パスワードにより個人情報が漏洩しないよう管理した．
３．研究結果３．
１ 対象者の概要
参加に賛同した学生は，女子学生 11 名で，平均年齢は 18.9（± 0.3）歳，平均身長は 157.4（±4.4）cm， 平 均 体 重 は 48.9（ ± 4.9）kg， 平 均
BMI 19.7（± 1.3）であった．介入前後の食事内容調査に入力した学生は 10 名であった．
３．
２ 介入前後の摂取カロリーの変化
日本人の食事摂取規準に基づき，18 ～ 29 歳の青年期，身体活動レベルⅡ（ふつう）の女子学生に必要なカロリー 1950Kcal と比較すると，介入前の平均摂取カロリーは，1276.7 Kcal（食事内容調査に入力した 10 名の平均値）と，全員が基準値以下の摂取カロリーであった．中には基準値の三分の一強の摂取しかできていない学生も 1 名見られた（表１）．しかし，介入後は２名を除き8 名が，必要摂取カロリーに近づき，平均摂取カ
ロリーは 1522.1 Kcal と増加がみられたが有意差は認められなかった．

− 49 −

善
強化因子
周囲の人々の行動や態度など
周囲の人々の行動や態度など
Green.L.W のﾌﾟﾘｼｰﾄﾞﾓﾃﾞﾙを参考とし春木らの KYB 食生活教育プログラムを一部看護学生用に改編
Green.L.W のﾌﾟﾘｼｰﾄﾞﾓﾃﾞﾙを参考とし春木らの KYB 食生活教育プログラムを一部看護学生用に改編
Green.L.W
KYB 食生活教育プログラムを一部看護学生用に改編
図１ のﾌﾟﾘｼｰﾄﾞﾓﾃﾞﾙを参考とし春木らの本研究の基礎となる食生活教育プログラムの枠組み

図１ 本研究の基礎となる食生活教育プログラムの枠組み
石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013
本研究の基礎となる食生活教育プログラムの枠組み
表１ 図１
食事摂取量の介入前後比較
表１ 食事摂取量の介入前後比較
表１ 食事摂取量の介入前後比較
表１ 食事摂取量の介入前後比較
栄養項目
ｶﾛﾘｰ(Kcal)

蛋白(g)

脂質(g)

炭水化物(g)

Ca(mg)
VB2

鉄(mg)
VC

VB1(mg)

VB2

VC

食物繊
(mg)
(mg)
炭水化物(g) Ca(mg)
蛋白(g)
脂質(g)
鉄(mg)
VB1(mg)
VB2 維(g)
VC 1.2食物繊 100
(mg)
(
mg)
推奨量
1950
50
56.9
307.5
700
6.5
1.1
炭水化物(g) Ca(mg)ｶﾛﾘｰ(Kcal)
蛋白(g)
脂質(g)
鉄(mg)
VB1(mg)
維(g)
(mg)
推奨量
50
700 60.1＊
6.5
1.1
1.2
100 (mg) 17↑
前 56.9 1491307.5 51.8＊
180.1
496
5.8
0.6
1.1
54.5
A
1950
50
56.9
307.5
700
6.5
1.1
1.2
100
17↑
前
51.8＊ 後 60.1＊ 1387180.1 51.3＊
496 37.35.8
0.6
1.1
54.5
10.5
205.1
206.5
5.8
0.5
0.8
86
A
前
＊
60.1
＊
51.8
1491
180.1
496
5.8
0.6
1.1
54.5
10.5
後
51.3＊ 前 37.3 1021205.1 31.5
206.5 17.35.8
0.5
0.8
11.3
161.5
195.5
2.686
0.2
0.4
8
A1387
B
後
51.3＊
37.3
205.1 2.6206.5 0.25.8
0.5
0.8 6.5 86
11.3
1387
前
後 17.3 1393161.5
1021
31.5
195.5
38.5
52.6
189.0
3060.4
4.08
0.5
0.7
71
B
前
1021 前 52.631.5 189.0
17.3
161.5
195.5 0.52.6
0.2
0.4 7.6 8
6.5
後
38.5
1161
30 306 33.84.0
177.6
670.7
1.271
0.5
0.2
30.5
B1393
C
後
1393
38.5
52.6
189.0
306
4.0
0.5
0.7
71
7.6
前
後 33.8 1800177.6 49.8 67
1161
30
0.5
0.2
30.5
3.6
55.11.2
272.0
100.5
2.7
0.5
0.4
50.5
C
前
1161 前 55.130
33.8
177.6 2.7 67
後
49.8
100.5
0.51.2 659.5
0.4 0.5 1.6
50.5 0.2 0.4
4.8 30.5 0.8 3.6 9.51161272.0 34.5
41.8
161.6
C1800
D
後
1800
49.8
55.1
272.0
100.5
2.7
0.5
0.4
※
前
1161
34.5 後 41.8 1555161.6 48.1
659.5 32.61.6
0.4
2.2 50.5 1.0 4.8 52
6.59.5264.6
4510.8
0.5
D
前
1161
34.5
41.8
161.6
659.5
1.6
0.4
0.8
後
6.5※
48.1 前 32.6 1183264.6 44.2451 34.5
0.5
1.0
9.9 9.5 0.4 2.2 44
168.5
146.5
3.152
0.4
D1555
※
E
後
1555 後 34.548.1
32.6 89.7146.5
451324.70.4
1.0 4.4 52 1.4※9.9 130※
※ 264.6
※
※ 6.5
※ 0.5
※
前
1183
44.2
2588※168.5
96.73.1
7190.411.344
1.0
E
前
1183
44.2
34.5
168.5
146.5
3.1
0.4
0.4
4.4
※
※
※
※
※
※
※
※
※ 44
後
2588
89.7
96.7
324.7
719
11.3
1.4
130
20.5
前
1.0
1052
27
27.0
151.7
318
2.3
0.2
0.2
20.7
E
※
※
※
※
※
※
※
※
※
F
後
2588
89.7
96.7
324.7
719
11.3
1.4
130
20.5
1.0
前
後 27.0 823 151.7 21.6318
1052
27
0.2
20.7
5.9
23.02.3
130.3
1050.2
2.8
0.2
0.4
33.5
F
前
1052 前 23.027
27.0
151.7 2.8 318
2.3
0.2 33.5 0.2 7.4 20.7
5.9
後
823
21.6
130.3
105
0.2
0.4
779
22.5
24.5
114.5
218.5
2.4
0.3
0.3
27
F
G
後
823
21.6
23.0
130.3
105
2.8
0.2
0.4
33.5
7.4
※
前
779
22.5 後 24.5 1626114.5 57.9218.5 49 2.4
0.3
3
231.3
4430.3
5.627
0.6
1.0
45.5
G
前
779
22.5 231.3
24.561.3＊
114.5 5.6218.5 0.62.4
0.3 7.245.5
0.3 7.8 27
3
※
後
前
57.9
1626
49
443
1.0
＊
1472
51.6
184.9
292
0.9
0.9
96
G
※
H
後
57.9
1626
49
231.3
443
5.6
0.6
1.0
45.5
※7.8
前
7.2＊ 196.2
61.3＊ 後 51.6 1495184.9 64.5＊
292 48.9
0.9
96
13.6
1472
7.3＊
1.2
124.5※
2560.9
0.8
H
前
＊
7.2
＊
61.3
51.6
184.9
292
1472
96
13.6
※0.9
※0.9
後
64.5＊ 前 48.9 1618196.2 62.2＊
7.3＊ 216.4
1.2
124.5
12.3
256 50.9
0.8
6.9
＊
550
0.6
0.9
43
H1495
I
後
7.3＊
1.2※ 11.2124.5※
64.5＊
48.9
196.2 6.9＊256
0.8 6.9＊
1495
12.3
前
＊ 後 50.9 1180216.4 38.6550
62.2
0.6
0.9
43
1618
0.4
0.6
65
20.2
204.7
514.5
I
前
62.2＊ 204.7
6.9＊1618 前 20.2
0.6
0.9 1.1
43
11.2
50.959.3514.5
216.4
550
後
＊
6.9
0.4
0.6
65
9.4
1180
38.6
＊
57.3
＊
＊
0.6
93
1832
256.7
193.5
5.1
I
J
後
＊
1180
38.6
20.2
204.7 5.1514.5 1.16.9
0.4
0.6 11.2 65
9.4
前＊ 後 57.3＊ 1376256.7 55.9193.5
59.3
1832
＊
30.1
209.8 ＊
1630.6
6.093
0.5
0.8
51
J
前
57.3＊
59.3＊
93
11.2
1832
256.7 6.0193.5 0.55.1
後＊ 前 30.1 1277209.8 42.4163
55.9
0.81.1＊ 3.851 0.6 11.1
39.9
177.3
313.7
0.5
0.5
42.6
J1376
平均値
n=10
後
55.9＊
30.1
209.8
163 ｇ
6.0
0.5
0.8
51
11.1
1376
前
後
1277
42.4
39.9 1522177.3 51.8
313.7 44.53.8 100222.8
0.5
0.5
42.6
7.2
326.5
5.9
0.5
0.8
A70.9
平均値
前
1277
39.9
177.3 5.9313.7 0.53.8
7.2
後 平均値1522
51.8
44.542.4 222.8
326.5
0.8 0.5 70.9 0.5 10.242.6
B
80
後
1522
51.8
44.5
222.8
326.5
5.9
0.5
0.8
70.9
10.2 C＊推奨値に達しているもの
D
7※60
介入後推奨値に達したもの＊推奨値に達しているもの
E＊推奨値に達しているもの
7※
介入後推奨値に達したもの
40
F
7※
介入後推奨値に達したもの
３．
３ 介入前後の主な栄養素の変化
次に脂質について，介入前に推奨量56.9g に達ｶﾛﾘｰ(Kcal)
栄養項目
1950
推奨量
1491

栄養項目

参加学生

参加学生

参加学生

摂取栄養素の前後比較はたんぱく質，脂質，炭水化物，カルシウム，鉄，ビタミン B1，ビタミ
ン B2，ビタミン C，食物繊維の 9 項目で行った．
まず，三大栄養素の一つである蛋白質の摂取について，介入前に青年期の推奨量を満たしていたのは，10 名中 4 名で，10 名の介入前の摂取量の平均値は 42.4g であった．介入後には推奨量に達して摂取できていたのは 10 名中 5 名であり，介入後の摂取量の平均値は 51.8g と推奨量に達していた（表 1，図 2）．しかし，有意差は認められなかった．
100

A

D

60

E
F
G
H
I
介入前

介入後

J

図３
介入前後の摂取脂質量の変化
図３ 介入前後の摂取脂質量の変化

E

40

F
G

20

mg

介入後

J

8

図２ 介入前後の摂取蛋白質量の変化
図２
介入前後の摂取蛋白質量の変化

n=10− 50 −
A
B
C

p<0.01

介入後 222.8g と摂取量が増加したが，有意な差B10は認められなかった．
C

I
介入前

＊＊

n=10 から炭水化物は，介入前の平均値は，177.3g
12
A

H

0

100

C

80

0

D

A
B

100

20

C

60

120

n=10

ｇ

B

80

ｇ

120

40

n=10

ｇ

G

20
していたのは10 名中 2 名で，10 名の平均値はH
39.9gあったが，介入後の平均値は
44.5g
と推奨
I
0
介入前
介入後
J
量に近づいたが，有意な差は認められなかった（図
図２
3）． 介入前後の摂取蛋白質量の変化

6
4
2

D
E
F
G
H

食物繊
維(g)

17↑
10.5
11.3
6.5
7.6
3.6
4.8
2.2
9.9
4.4
20.5※
5.9
7.4
3
7.8
13.6
12.3
11.2
9.4
11.2
11.1
7.2
10.2

120

n=10

ｇ

A
B

100

C

80

D

60

E

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

F

40

G
鉄分について，介入前に推奨量 6.5mg に達し20ていた学生は2 名で，10 名の平均値は 3.8mgHでI0あった．最も少ない学生は推奨量の約五分の一に
介入前
介入後
J
満たなかった．しかし，介入後は 10 名の平均値
図３ 介入前後の摂取脂質量の変化
が5.9mg と有意に増加して摂取できた（図 4）
．

12

＊＊

mg

p<0.01n=10108ビタミン C の摂取量について，介入前は 10 名の平均摂取量は 42.6mg と推奨値 100mg の半分以下の摂取量であったが，介入後摂取量の平均値
は，70.9mg と有意に増加し摂取できていた
（図 5）
．

A

140

B

120

C

100

D

mg

p<0.05

＊

n=10

B
C
D

80

E

60

F

E

6

F

4

G

40

2

H

20

0

I

0

介入前

介入後

G
H
I
J
介入前

J

介入後

図５ 介入前後の摂取ビタミン
C の量の変化
図５
介入前後の摂取ビタミン
C の量の変化

図４ 介入前後の摂取鉄分量の変化
図４
介入前後の摂取鉄分量の変化

2

A

mg

＊

140140 mg＊

p<0.05p<0.05

n=10
n=10

A A

最後に食物繊維について，介入前の摂取量の平３．
５ 教育プログラムの評価
B B
120120
表 2 主観的健康状態調査票の前後比較
ｎ=11
均値は 7.2g であったが，介入後の摂取量の平均
今回の介入方法を教育プログラムとする
4項つの
C C
項
目
p
値
目
p値
100100D D
値は 10.2g と上昇がみられたが，有意差は認めらポイントの内，1）自己の食生活の見直しについ
１ 疲れやすいですか0.32
９ 風邪をひきやすいですか
1.0
80 80
E E
２ 朝の目覚めはよいですか
0.66
0.52
10 抜け毛が多いですかれなかった．
ては，栄養ソフトの入力と，主観的健康調査票の３ 肌が荒れやすいですか F F
0.74
11 口内炎ができる
0.56
60 60
入力の２項目で評価したところ，栄養管理ソフト
４ にきび(吹き出物)が多いですか
0.09
0.25
12 便秘しやすいですか
G G
40 40
３．
４ 主観的健康状態調査票の前後比較
入力については「容易」
５ イライラしやすいですか
1.0 「やや容易」としたもの
13 下痢しやすいですか
0.23
H H
６ 夜よく眠れますか＊
足をつりやすい0.05
14 やや困難」
0.32
調査に協力の得られたが 5 名（45.5％）であったのに対し，「「
困
20 20 11 名の主観的健康状
I I
７ 階段を上がると息切れしますか
0.32
15 関節が痛みますか
0.79
態調査票 16 項目を介入前後で比較したところ，難」としたものが6 名（54.5％）と多かった．主
J J
0 0
８ 介入後
めまいがする0.18
16 貧血気味である
0.1
介入前
介入前
介入後
「夜よく眠れる」という項目において，危険率は観的健康調査票の記入については全員が，「役だ＊（示唆）p≒0.05
図５図５
介入前後の摂取ビタミン
C の量の変化
0.053（p ≒ 0.05）でわずかに有意水準には至らった」「少し役だった」という評価であった（表 3）．
介入前後の摂取ビタミン
C の量の変化表
3
教育プログラム評価
なかったものの，改善の傾向が見られた（表 2）
．
評価項目

表表
2 表主観的健康状態調査票の前後比較
22 主観的健康状態調査票の前後比較
主観的健康状態調査票の前後比較

やや困難

困難

少し役だったあまり役立たない

役立たない

5(45.5)4(36.4)2(18.2)3(27.3)1(9.1)
3(27.3)2(18.2)3(27.3)5(45.5)
0
0
0
0
0
0
0

1(9)
0
0
0
0
0
0
0

ｎ=11

p 値p 値２ ２
朝の目覚めはよいですか
朝の目覚めはよいですか３ ３
肌が荒れやすいですか
肌が荒れやすいですか
４ ４
にきび(吹き出物)が多いですか
にきび(吹き出物)が多いですか
５ ５
イライラしやすいですか
イライラしやすいですか
６ ６
夜よく眠れますか
夜よく眠れますか７ ７
階段を上がると息切れしますか
階段を上がると息切れしますか

0.32
0.180.18

８ ８
めまいがする
めまいがする

教育プログラム評価
表表
3表3教育プログラム評価
3 教育プログラム評価
栄養管理ソフトの入力
栄養管理ソフトの入力
主観的健康調査票の入力
主観的健康調査票の入力
昼の学食の摂取
昼の学食の摂取
夕食の献立作成
夕食の献立作成
夕食の調理
夕食の調理
ミニ講義
ミニ講義
食事バランスの提示
食事バランスの提示プログラム全体
プログラム全体

やや容易

役だった

栄養管理ソフトの入力
0 ｎ=11
項 項目 目p値
主観的健康調査票の入力
7(63.3)p 値
0.320.32
９ ９
風邪をひきやすいですか1.0
風邪をひきやすいですか
昼の学食の摂取9(81.8)1.0
抜け毛が多いですか
0.66
0.520.52
10 10
抜け毛が多いですか
0.66
夕食の献立作成
8(72.7)
口内炎ができる
0.740.74
11 110.560.56
口内炎ができる
夕食の調理
10(90.9)
便秘しやすいですか
0.090.09
0.250.25
12 12
便秘しやすいですかミニ講義
8(72.7)
下痢しやすいですか
1.0 1.013 130.230.23
下痢しやすいですか
食事バランスの提示
9(81.8)
足をつりやすい0.050.05 ＊ ＊ 14 140.320.32
足をつりやすいプログラム全体
8(72.7)0.32
15 関節が痛みますか
0.79

項 項目 目
１ １
疲れやすいですか
疲れやすいですか

評価項目
評価項目

容易または

15 関節が痛みますか
0.79
貧血気味である
16 16
0.1 0.1
貧血気味である＊（示唆）p≒0.05＊（示唆）p≒0.05

n=11
n=11

3

容易または
容易または やや容易
やや容易
役だった
役だった

0 0
7(63.3)7(63.3)9(81.8)9(81.8)8(72.7)8(72.7)10(90.9)10(90.9)8(72.7)8(72.7)9(81.8)9(81.8)8(72.7)8(72.7)

やや困難
やや困難

困難困難

あまり役立たない
少し役だったあまり役立たない 役立たない
少し役だった役立たない

5(45.5)5(45.5)4(36.4)4(36.4)2(18.2)2(18.2)3(27.3)3(27.3)1(9.1)
1(9.1)
3(27.3)3(27.3)2(18.2)2(18.2)3(27.3)3(27.3)5(45.5)5(45.5)
0 0
0 0
0 0
0 0
0 0
0 0
0 0

1(9)1(9)
0 0
0 0
0 0
0 0
0 0
0 0
0 0

人(%)
人(%)

− 51 −
3

3

人(%)

計 計

11 11
11 11
11 11
11 11
11 11
11 11
11 11
11 11

n=

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

次に 2）１日 1 ～ 2 回バランスの良い食事の実施に関して，昼の学食の摂取と夕食の献立作成についての 2 項目で評価したところ，2 項目ともに全員が「役だった」「少し役だった」であった．
3）献立作成と調理の実際については，夕食の調理についての 1 項目で実施したところ，全員が「役だった」「少し役だった」であった．最後に，
4）
食の認識へのアプローチに関して，ミニ講義（栄養士および教員により実施）と食事バランスの提示という 2 項目で評価したところ，いずれも全員が「役だった」「少し役だった」という結果であった．
３．
６ 教育プログラムに関する自由記載
その他，教育プログラム評価に関する自由記載
では，「野菜は生で食べるより火を通した方がたくさん食べられる」「野菜を一日どのくらい摂らなければならないかがわかった」など，食品選択の基準や食に関する知識等に関する意見，「調理方法が簡単で自分でも作れる」「野菜が簡単に摂れる料理を学べたので食事に活かせる」など調理に関するスキル獲得に対する意見，「皆で食べることは楽しかった」「ミニ講義が勉強になった」など食への態度に関するもの，「便秘解消」，「自分の食生活が偏っていたことを改めて実感できた」など食生活改善への目標設定に関するものが
見られた．
４．考察
昨年，筆者らが行った食生活改善に向けた介入
では，介入することによって，看護学生の食生活は改善がみられ，それに伴い主観的健康状態も良好となることが示唆された．しかし，そのような食生活をいかに継続するかが課題として残され，その後の看護学生がどのような食生活を送ったか
その実態を調査するには不十分であり課題が残った．しかし今回，介入前と介入終了から 1 ～２週
間後での食生活調査を実施し，看護学生の食生活の一部が明らかとなり，前後での比較を行った．
今回の教育プログラムの実施によりその後の看護
学生の食生活の実態の変化を参考に，教育プログ
ラム内容について検討する．
４．
１ 主な摂取栄養素の変化について
先行研究の結果 11）によれば，女子学生の摂取
カロリーの不足が目立つと言われている．今回の参加学生においても，介入前の平均摂取カロリー− 52 −

は 1276.7 Kcal と，身体活動レベルⅡ（ふつう）の青年期にある女子学生の基準値の約 65％の摂取であった．参加学生の BMI の平均値が 19.7（±
1.3）と，「やややせの状態」であったことからも，カロリーの摂取不足が常態化していることが推察されよう．全体的な摂取カロリー不足は，必要な栄養素の不足にもつながりやすい．しかし青年期にある看護学生にとって，自己のボディイメージ
に関する関心が，必要な栄養の摂取や，ひいては必要な栄養摂取不足が健康状態に影響を及ぼすことの認識より，優位となっているのではないかと推察される．
また，蛋白質の摂取量は介入前の食生活では，
参加学生の平均値は 42.4g であり，青年期の推奨量の 50g に達しておらず，身体の細胞の構成に必要な重要な栄養素の摂取ができていなかった．
有意差は介入前後で認められなかったものの，介入後に平均値が推奨値を超えたことは，重要である．同様に他の栄養素を見ると，貧血との関連性が重要である鉄分の摂取について，介入前の摂取量の平均値は 3.8mg と推奨量の約半分であったのに対し，介入後は推奨量に近づき摂取できるようになった．便秘との関連性が指摘されている食物繊維の摂取量においても，介入前の平均値が 7.2mg から，介入後 10.2mg と推奨値に近づいて摂取できている．これらの結果は前報と同様の効果であった．しかし，前報では介入直後の食事調査であったため，介入中の影響が結果に表れていたことが予測されるが，今回は介入終了から１～２週間後の食事内容の調査結果であることから，教育プログラムの内容が，食生活の改善に向け継続するための促進する因子となったことが推察される．他にもビタミン C の摂取は介入前 42.6mg であった平均
値が，介入後には 70.9mg と有意に上昇している．
これは，参加学生が教育プログラムにおける質問紙の自由記載にもあるように，野菜の摂取不足の自覚とそれを解消する調理方法の獲得が，その後の食生活に影響をもたらしたのではないかと考えられる．
今回の教育プログラムの実施により，その後の看護学生の食生活では，すべての栄養成分の摂取が上昇し推奨値に近づいたことは，教育プログラ
ムの評価として意義深いと考える．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013４．
２ 食
 生活に影響する要因と教育プログラムの関連性について
私達の食生活に影響を及ぼす因子として様々なことが関連していると言われている．特に，知識，態度，自己効力感，心理社会的要因など複雑に関連し合い，単なる知識の教授や心理社会的要因の一側面のアプローチでは，その後の実際の行動変容には困難である 12）．今回の教育プログラムには健康的な食生活を実施するに必要な知識・技術・態度を統合した内容である．
知識という側面について，看護学生はこれまでの初等・中等教育の中でも栄養学的な側面と身体の健康との関連性は学んできている．また，最近の健康志向により様々な健康に関する情報に触れることも容易である．
一方で，健康行動理論では，知識はあっても行動変容に至らないことも指摘されており 13），春
木は初等教育における食生活教育プログラム 14）に，KYB プログラムの先行因子・促進因子・強化因子を取り入れた教育目標を取り入れ実施し，児童の食生活の変容に一定の成果を得ている．それによれば，先行因子として健康的な食行動への動機となる栄養／食生活と健康の関係，各栄養素を多く含む食べ物，食べ物の選択や購入についての知識などを取り扱っている．今回実施した教育プログラムにおけるミニ講義では，栄養成分に関すること，食品添加物に関すること，食品表示に関すること，食と健康に関する内容を実施した．
また教員だけではなく専門家である栄養士からの食と女性の健康に関する内容のミニ講義を受けた
ことは，知識をより確実なものとして参加した看護学生に印象付けられたのではないかと推察される．また，促進因子として食品購入時に必要となる食品広告や食品表示に関する知識（スキル）が，食品選択に影響すると言われており，それらに関する知識をミニ講義として教育プログラムに取り入れている．これらの知識の内容の充実に加え，知識の提供方法の工夫が，統合的に影響を及ぼし，介入終了から 1 ～ 2 週間後の食生活においても継続して，看護学生の食生活改善に影響をもたらしたのではないかと考えられる．
さらに，前述の KYB プログラムの強化因子には周囲の人々により知識やスキルを実際の生活に適用する機会をもつことの効果が示されている 14）．
今回の教育プログラムでは，実際の調理を参加学
生全員で実施し体験することにより，調理のス
キル，実生活で実践可能なレシピや簡便性の体感，全員で会食する楽しさなど習得する一助となった．これらは，介入後に調査した教育プログラ
ム評価に関する自由記載の掲載にも述べられており，看護学生のその後の食生活を，より健康的な食生活に近づけ，それは摂取栄養成分がより基準値に近づいたという結果からも裏付けられているといえよう．
４．
３ 栄
 養管理ソフトを用いた自己の食生活見直しについて自己の食生活見直しと，参加学生の食生活の実態調査として，前回同様栄養管理ソフト入力を活用した．また前回の課題であった入力時の操作手
順を統一するよう工夫した．これは，入力方法が比較的簡便であること，入力結果によりセルフモ
ニタリングに活用可能であること，ビジュアル的に自己の食生活のバランスがイメージできることという理由で取り入れたものであった．しかし介入後の教育プログラム評価に関する質問紙調査では，栄養管理ソフトの入力について，半数強の学生が「困難」「やや困難」であったと評価し，入力方法や入力に要する時間，毎食の献立ごとに食材を記入する煩雑さ等がこの結果に影響を及ぼしたのではないかと考えられる．しかし，食事バラ
ンスの提示という点で，参加した看護学生全員が「役だった」「やや役だった」と肯定的な評価であったことも見逃せない．自己の食生活のバランスを客観的にイメージでき，食生活改善に向けた動機付けには有用ではないかと思われるが，ツールの選択という点で課題が残された．
今後は，さらに簡便でセルフモニタリングとして有用なツールを取り入れ，さらに効果的な教育プログラム内容を評価・検討していく必要がある．

− 53 −

４．
４ 食生活改善の継続性
前回の食生活改善に向けた介入では，介入後に参加学生がどのような食生活になったのかを評価することに課題が残った．健康行動理論の一つである「変化のステージモデル」によれば，人が行動変容を起こしてそれが維持されるには，影響因子として意識の高揚や感情的経験，自己の再評価
等，考え方に影響する要因と，行動に影響する要因として代替行動の学習等が関連していると言われている 15）．今回，介入終了から１～２週間後の食生活でも介入前に比べ栄養素の摂取がより推奨値に近づき，食生活改善がプログラム終了後も継続していることが示唆された．これは，教育プ

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ログラムのミニ講義内容が，意識の高揚に影響を及ぼしたのではないかということは前述した通り
であるが，加えて健康的な行動を取り入れること
すなわち，調理のスキルの獲得やレシピ体験，調理の簡便性などが具体的に代替行動として学習されたことも食生活改善を継続する一因となったのではないかと推察される．

2）藤田三恵，川島和代，丸岡直子他：看護学生の食生活改善に向けた介入の効果，石川看護雑誌，9，5359，2012．
3）内閣府：食育基本法（法律第 63 号）．官報号外第134 号，2005.
4）鳥井哲志，川畑徹朗，西岡伸紀他，小・中学校の間
食行動の実態とコーピング・スキルの関係，日本公衆衛生雑誌，47，132-143，2000．

５．まとめ
看護学生の食事内容は，摂取カロリーおよび栄養素不足の傾向があり，食生活改善に向けた教育プログラムの実施により，摂取カロリー，各栄養素のうち特に鉄分，ビタミン C の摂取量は介入前より有意に推奨値に近づき摂取できていた．また有意な差は認められなかったものの，蛋白質，
食物繊維についてもより推奨値に近づき摂取できた．教育プログラム評価では，栄養管理ソフトの入力を除き，すべての項目で「役立つ」という評価であり，介入後の看護学生の食生活改善に効果的な影響をもたらすことが示唆された．

5）春木敏，川畑徹朗：小学生の朝食摂取行動の関連要

本研究の意義と限界
本研究は，食生活改善に向けた介入を教育プロ
グラムとして実施し，実施前後で看護学生の食生活の実態，および主観的健康状態，質問紙調査等，多角的に評価し，実態の事実に基づいているとこ
ろに価値がある．また，前回の研究で課題であった食生活改善への継続性という点においても本教育プログラムの有効性が示唆された．しかし対象は，11 名という少数の学生を対象とした介入研究であり，参加学生の中には，研究参加以前から食に関して興味を持っていた学生が含まれている可能性があり，今回の結果が一般的な看護学生す
べてに当てはまるかどうかは，今後さらなる検討が必要である．また，教育プログラム評価において，セルフモニタリングとしてのツールの検討を含め，内容の充実を目指していく必要がある．

9）JKYB 食生活教育プログラムの行動変容モデル：

因，日本公衆衛生雑誌，52，235-245，2005．
6）春木敏，川畑徹朗，西岡伸紀他：ライフスキル形成に基礎を置く朝食，間食行動に関する教育プログラ
ムの有効性を評価するための意思決定スキル，目標
設定スキル尺度の開発，日本学校保健研究，49，187194，2007．
7）春木敏，境田靖子，川畑徹朗他：ライフスキル形成に基礎をおく食生活教育プログラムの検討．栄養学
雑誌，65，123-133，2007．
8）春木敏：児童を対象とするライフスキル形成に基礎を置く食生活教育プログラムの開発と評価に関する研究，栄養学雑誌，67，22-29，2009．

謝辞
本研究に参加・協力いただいた看護学生，ミニ
講義にご協力いただいたかほく市の栄養士の方，その他皆さまに心より感謝いたします．
引用文献
1）中嶋千陽，藤田三惠，後藤あい他：看護学生の居住形態の違いによる食生活，睡眠習慣，健康状態の実態調査．看護総合，42，2011．
− 54 −

http://www.life.osaka-cu.ac.jp/report/rep02.html.
10）桂 晶子，上原和恵；看護大学生の食生活と身体症状との関連－一人暮らしの大学生に焦点を当てて－．看護教育，34 号，94-96，2003．
11）籏持知恵子，中村美知子：青年期の健康的なライ
フスタイルの認知と実践－看護学生を対象として－．
山梨県立大学看護学部紀要，8，17-25，2006．
12） 竹 中 晃 二： 行 動 変 容 の 理 論 を 整 理 す る，Sportsmedicine，68，6，2005．
13）前掲書 12），6，2005．
14）春木敏：ライフスキル形成に基礎をおく食生活教育，
日本食生活学会誌，17，3-8，2007．
15）松本千明：健康行動理論の基礎，医歯薬出版，3031，2002．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Evaluation of an educational program designed to improvenursing student dietary habits－ Verification of continuity －Mitsue FUJITA，Hiroko NAKADA，Kazuyo KAWASHIMA，Naoko MARUOKA
Abstract
This study was carried out to evaluate an educational program designed to improve the dietary
habits of nursing students, whose careers will place them in positions of responsibility in the
management of the health of others. The program encourages: 1) Self-review of dietary habits;
2) Well-balanced dietary intake (one or two well-balanced meals per day); 3) Creation of menus
and cooking; and 4) Awareness of diet. We compared the meals and subjective health conditions
before commencement and one or two weeks after completion of the program. A questionnaire
survey was employed in the evaluation of the program. As a result, intake of iron and vitamin c
improved to approximate the recommended daily amount. All subjects indicated that each aspectof the program evaluated was useful; however, greater than half of the subjects indicated thatthe software was difficult to use, which suggested the necessity of developing more simplified andvisually optimized methods for self-evaluation.
Keywords n ursing students，program for improving dietary habits, educational
evaluation− 55 −

program

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013報告

看護教員養成講習会を受講する中堅看護師に内在するニーズ
木村久恵１§，村井嘉子１，中道淳子１，堅田智香子１
概 要
成人教育において教育プログラムを構築するにあたり，その対象者のニーズを診断することは重要な視点である．本研究の目的は，看護教員養成講習会受講者に内在するニーズを明らかにすることである．受講者 12 名を対象に面接調査を実施した . その結果，【環境を変えて看護について考えたい】【これからの方向性を決めたい】【与えられる仕事でなく自分で判断して仕事がしたい】というニーズが明らかになった．
受講者は，看護専門職としての発達過程において障壁に遭遇し , 現状における限界を克服するための方略を求めていたと考えられた．
今後の看護教員養成講習会では，受講者のバックグラウンドや将来の進路を考慮に入れ，看護基礎教育と臨床看護を関連づけた教育プログラムが必要と考える．
キーワード 看護教員養成講習会，成人教育，ニーズ，中堅看護師

１．はじめに看護基礎教育を担う者（以下，看護教員）の要
件は，「看護師等養成所の運営に関する指定要領」
で規定され，「専任教員として必要な研修」を修了することとなっている．しかし，これまで監督
省庁が実施していた看護教員養成機関の閉校や講習会の縮小が生じ，かつ平成 23 年度以降，「専任教員として必要な研修」は地方分権型に移行しつ
つある．また，看護系大学が増加する現状にあっても，平成 23 年度に就業した看護師の約 7 割の看護師が看護師養成所を卒業している状況１）からすれば，その教育を担う看護教員の使命は重大と考えられる．
A 公立大学では，A 県看護教育連絡協議会からの要請を受け，平成 23 年度より A 県委託事業
として A 県看護教員養成講習会（以下，講習会）
を開催することになった．8 ヶ月間の講習会の教育目的は，看護教育に必要な知識・技術を習得し，看護教員として創造的に活動し得る能力を啓発することである．講習会の対象となる者は，既に看護教員の役割を遂行しながらも研修を受講していない者，今後看護教員になる者，臨床で学生指導
または看護継続教育（以下，継続教育）を担当する者である．また，看護教員は看護実務経験３年以上を有する者と記されているが，実際にはそれ以上の実務経験を有する中堅看護師以上の者が殆１§

石川県公立大学法人
責任著者

石川県立看護大学− 57 −どである．
平成 22 年度「保健師助産師看護師法及び看護師等の人材確保の促進に関する法律」の改正 2）により，新人看護師に対して臨床研修が努力義務化された．臨床研修プログラムは，教育的視点をもって看護基礎教育（以下，基礎教育）との連続性を備えて発展させ，また新人看護師の特性を鑑みてメンタルヘルスにも配慮した内容と進度で構築され，それを遂行することが期待される．これらの教育的な活動は，必然的に中堅看護師以上の者が担うこととなり，そのためのスキルを備えた指導者を育成するためにも本講習会の役割は，看護を取り巻く社会情勢と関連しながら拡大しつつあると考えられる．
講習会に関する先行研究をみると，教育内容，
教育方法の検討を行った報告や，受講者の講習会受講前後における自己反省，自己洞察，教育への関心の増大などの広がりなどが報告されている 3）～ 9）．また，講習会終了後も看護教員として自己の模索を続け看護教員としての発達課題と向き合っていること 10），看護教員としての自己成長の特徴から講習会における教育的意義を明らかにしている 11）．
筆者らは，本講習会を成人教育として位置づけることに異論はないと考えている．マルカム・ノールズ（Knowles，M.S.）12）は，成人教育とは，成熟した人間が一人，あるいは他者と共に新しい知識や理解，技能，態度，関心，価値観を得られ

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

るような経験を含む成人学習プロセスであるとしている．また，これは様々な機関や団体が成人教育の対象者の成長と発達のために行うものであり，これは生産的プロセスやサービス・プロセス
と共に行われる教育的プロセスであることより，組織化された活動を意味する．これらのプロセスと活動は，社会的実践の領域に結びつけられ社会システムに関連づけられており，成人学習の方法と内容を改善しつつ，成人への学習機会を広げる
ことで文化の一般的水準を高めるという目標に向かうと主張している．言い換えれば，成人学習者
は，社会システムにある組織（職場）に帰属し，その組織で求められる事柄を達成することで仕事へのやり甲斐や組織への貢献を実感する．同時に成人学習者の活動により組織は社会的な役割・使命を果たすこととなり，それは地域・社会のニーズをも達成することになる．更に，地域社会のニーズが達成されることによって，その文化が発展的な成長を成すと考えられることより，成人教育について注視することは，古くもあり新しい課題と言える．
成人の多彩な生活実態を理解することは極めて困難である．
そのため成人教育における目標設定，
教育内容の構築のために，特に教育プログラムにおけるニーズの診断は重要な視点であることを指摘している 13）．教育プログラムで提供する事柄，
その根拠が確かであることが成人教育を成功へと導く事となり，教育プログラムのはじまりは，たとえ最終目標が組織や社会のニーズを満たすことにあっても，成人の関心＝自らの真のニーズに沿うことである．従って，成人教育（に関わる）者
が，成人学習者の個人や組織，社会の教育的ニー
ズを診断することは重要なことである．
本講習会受講者個人の根底に内在するニーズを把握することは，基礎教育の高度化，看護師の役
割拡大が主張される状況において，複雑な看護師養成教育を支える看護教員にとっての講習会の在り方を検討する上でも重要と考える．また，経験を重ね看護職として就業する過程で受講に至った者に内在するニーズを明らかにすることは，臨床や看護教育の現場で重要な役割を担う中堅看護師の成長を支援するための示唆を得ることにつなげられると考える．
本研究は，講習会受講者に内在するニーズを明らかにし，今後の成人教育としての看護教員養成講習会の在り方について考察することを目的とす
る．
− 58 −

本研究における中堅看護師は，辻ら 14）が定義する，臨床経験 5 ～ 20 年未満の時期にある看護師に準拠する .
２．研究方法２．
１ 研究デザイン
本研究では，講習会を受講する者の受講に対する思いや期待より講習会受講に対して内在するニーズを明らかにする．そのため，研究協力（対象）者の語りを解釈し，その意味を読み解く質的方法を用いた．
２．
２ 調査対象
平成 23 年度 A 県看護教員養成講習会を受講者した 32 名へ依頼し，そのうち，研究協力が得られた 12 名を対象とした．
２．
３ 調査方法と調査内容
平成 23 年 10 ～ 12 月に半構成的面接を実施した．実施は，講習会の教育カリキュラムがほぼ終了した教育実習終了以降とした．面接内容は，臨床経験，基礎教育経験，現在の職務内容，講習会を受講した動機，講習会に対する期待や思いとした．1 回の面接時間は約 50 分とし，プライバシーが守られる個室で行った．面接内容は承諾を得て IC レコーダーに録音した．
２．
４ 分析方法
面接内容より逐語録を作成した．対象者の語りの中の講習会に対する期待や思い，それに関連する特徴的な事柄を拾い上げる．過去から現在に至る経験，将来の自己を想像することとの関連について解釈する．中心となるテーマを抽出し，類似したテーマをまとめ名称をつけてカテゴリーとして分類し講習会に対するニードとした．最後にカテゴリーの関連性について検討した．分析の全過程において研究者間で検討を行うことで結果の信頼性の確保に努めた .
２．
５ 倫理的配慮
本研究は，
石川県立看護大学倫理審査の承認（看大第 786 号）を得て実施した．受講者用掲示板を活用し研究協力を募った．応募者へ研究の趣旨
および倫理上の配慮について説明を行い，同意が得られた者のみ対象とした．説明の際，講習会の成績に関係しないことを口頭および文書で明確に伝えた．同意しなくても不利益を受けず，一旦同石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

意してもいつでも自分の意思により撤回することができること，記述したデータは個人が特定されないように取扱い本調査以外の目的では使用しないことを口頭および文書で説明した．
３．結果
３．
１ 対象者の概要
年齢は 29 ～ 45 歳（平均 35.3 歳），男性 1 名，女性 11 名，合計 12 名である．専修学校に所属する者 9 名，病院に勤務する者 3 名であった．臨
床経験年数は，6 ～ 10 年 7 名，11 ～ 20 年 3 名，
21 年以上 2 名であった．その内，今回の講習会受講開始（4 月より開始）までに基礎教育経験がない者 3 名，１年未満 6 名，1 年 1 名，2 年１名，6 年１名であった．基礎教育経験 1 年未満の者は，新年度になって専修学校へ異動となった者であった．最終専門学歴は大学卒が 5 名であった
（表 1）
．
表１
対象者の概要表１
表１
対象者の概要対象者の概要
年 年
性 性
臨床経験
臨床経験
教育経験
教育経験
対象対象
所属所属
最終学歴
最終学歴
齢 齢
別 別
年数年数 年数年数
A

A29 29女 女
専修学校
専修学校 66B

B27 27
女 女病院病院6

6

00 専修学校
専修学校

C

C37 37
女 女
専修学校
専修学校 77

6

6D

D31 31
女 女病院病院

10 10

00 専修学校
専修学校

E

E34 34
男 男
専修学校
専修学校 10 101

1 専修学校
専修学校

F

F38 38
女 女
専修学校
専修学校 15 15 1 年未満
1 年未満 大学大学
6

1 年未満
1 年未満 大学大学

G

G31 31女 女
専修学校
専修学校 6H

H39 39女 女
専修学校
専修学校 16 16 1 年未満
1 年未満
専修学校
専修学校
12 12

2

大学大学

0

2 専修学校
専修学校

I

I34 34
女 女病院病院

J

J33 33
女 女
専修学校
専修学校 10 10 1 年未満
1 年未満 大学大学

0 専修学校
専修学校

K

K45 45
女 女
専修学校
専修学校 22 22 1 年未満
1 年未満 大学大学

L

L45 45
女 女
専修学校
専修学校 22 22 1 年未満
1 年未満
専修学校
専修学校

３．
２ 受講者のニーズ
講習会受講者に内在するニーズが３つ抽出された．そのニーズは，【環境を変えて看護について考
えたい】【これからの方向性を決めたい】【与えられる仕事でなく自分で判断して仕事がしたい】であった．以下に，それぞれのニーズについて詳述する．ニーズを【 】，中心となるテーマを＜ ＞，
対象の語りを「 」，対象者の語りの意味を損なわないように研究者が補った部分を（ ）で示した．
（１）
【環境を変えて看護を考えたい】
受講者は，それぞれの職場における日々の職務に忙殺され看護の視点を見失いかけていた．そして，この現状から少し距離をおいた所でじっくりと看護や看護を取り巻く状況を見つめたいと考えて受講を決めていた．
このニーズは，＜看護を極めたい＞＜看護の視野を広めたい＞＜看護の本質を考えたい＞＜自分の経験を大切にしたい＞という中心となるテーマで構成されていた．特徴的な語りの内容を取り上げ以下に示す．
F 氏は，「私は，臨床で 15 年間働いた後半の 7
年間が IUC でした．急性期の重症の患者さんのケアをしつつも，新人看護師へ教える時に看護とは何か？今日あなたができる看護とは何か？と，話をする過程で自分でも看護とは何かと思う事があって，毎日業務に流されて過ぎてしまいゆっく
り勉強したい，何か新しく環境を変えて勉強する
ことで自分の看護を深めたいと思いました」と語っていた．また，I 氏は，「（講習会で）何をどんなふうに勉強するのか，全然知らなかったけれど
も，臨床で何も知らずに教育をやっていて，どん
なふうにすればよいか，いろんな制約の中でやっていたらジレンマとかもあって，看護っていうものを立ち返るなり，
深く考えてみたい．もう一回，（看護の）基礎を（講習会において）確認することもできる」と語っていた．
K 氏は，「この 8 ヶ月は，人生の中で最後の研修になると思って前向きに取り組んでいきたい．
30 代後半で大学に編入学したのですが，今ここに来て，社会人学生が多いとうことを聞いて，（自分は）あの時そうだったと感じて，経験を積むことには重みがあると実感したので，だからこそもう一度，後悔がないようにやろうと思いました」と語っていた．
それぞれが自身の看護実践に対する何らかの思惑があり，中堅看護師として後輩への指導を通して更なる飛躍と学びを期待していたと言える．また，これまでの看護職としての軌跡を見つめ，この講習会を貴重な経験と位置づけていた．
（２）【これからの方向性を決めたい】
受講者は，臨床あるいは教育経験が５年を過ぎた現時点において，それぞれの職場において否応なくこれまでとは異なる課題に取り組むことが期待されていた．しかし，自分だけで対応することに困難を感じそれを打開することを目指して，これからの自分の行動を模索し，進むべき方向性を確かめるために受講を決めていた．

− 59 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

このニーズは，＜教員として何ができるのか考
えたい＞＜５年の臨床経験を経て課題を与えられるが，自分ではどうにもならない＞＜既習の知識を整理してこれからに繋げたい＞という中心となるテーマで構成されていた．特徴的な語りの内容を取り上げ以下に示す．
Ｂ氏は，「私は，臨床５年目なのに色々な委員を兼ね，病棟を引っ張って行く立場になることが多くて…，そういう中で働いて，何て言うか，ちょっと限界を感じたというか．一生懸命にこれも，あれも勉強しなければと思っています．
（中略）他の病院で教育をどうしているか，こんなことで困っているけど，どうしているか，色々，聞きたかったです．私の周りでもずっと看護師を続けるのが難しくて辞める人たちが多くて…．
でも，
私より年上の方で教育に携わっているということ
は，看護をやっていきたい人が多いのかなあと思いました．これからどうやって看護師を続ければいいのか，自分の中でもすごい葛藤があって，どうやってみんな看護師として生きているのか知りたくて…」と語り，状況対応に困惑する飽和状態に達していた．
Ｃ氏は，「ＦＤや評価について学びたくて…．
学校でも立ち上げて検討することもありますが，どうしたらいいかが分からなくて…．
（中略）職場でも意見交換していても，なかなか糸口が見えなくて困っています．職場で話していてもまとまらなくて…．
」と語っていた．Ｃ氏は，専任教員として経験が豊富であるが教員として必要な研修を受ける機会を逸しており，ようやく本講習会を受講するための生活環境が整ったことによる参加であった．現在の職場における課題を少しでも解決の方向へ向かわすために，また，よりよい教育
方法を探求することを希求していた．これまで基礎教育を担ってきた者として，これまでの教育実践を確認しながら，新たな教育方法を掴み取ろうとしていた．
（３）【与えられる仕事でなく自分で判断して仕事がしたい】
受講者は，これまでの臨床や教育経験において試行錯誤を重ね，また先輩からの指導を受けながら役割を担っていた．役割遂行を積み重ねる過程
において，実践への興味関心が高まると同時に新たな疑問を感じていた．自分とは異なる考え方に触れ，様々な方法を見聞きすることで，自分の力− 60 −

で自分の考えた方法で実践を試み，評価していきたいと考えるようになり受講を決心していた．
このニーズは，＜自分の考える看護を学生に伝えたい＞＜ベテランの先生に近づきたい＞＜実践を評価する方法を考えたい＞＜自分の目標を明確にしたい＞＜基礎教育の学生を評価する手がかりが欲しい＞という中心となるテーマで構成されていた．
特徴的な語りの内容を取り上げ以下に示す．
Ｇ氏は，「（教員）1 年目の時にオリエンテーシ
ョンは受けましたが，経験がないため結構手探り状態で，私が実習指導するのとベテランの先生がするのとは視点が違うから差が出てしまい，学生に申し訳ないなあと思って…．研修に行けば，ちょっとは（ベテランの先生と）同じ目線に立てるのかと思って…．
」と語り，上司が学生へ関わった場面を取り上げて「一つの場面でも指導することがあるんだと思って，そのような見方が（自分には）なかったなあって思って，そういうところも学生に伝えられるように自分の視点を広げられたらいい」と語っていた．Ｇ氏は，試行錯誤の実
践の中で上司が学生へ指導する場面より，自分との考え方や対応の違いを実感することで，自己の不足を補い自己成長することを期待していた．Ｊ
氏は，「（略）師長さんや主任さんから（あなたの）学んだことを人に伝えてこそ，あなたの学びが本
物，意味があると言われて．これからの看護師人生を考えた場合，私は，スペシャリスト系でなくジェネラリストを目指していましたが，何か目標をもってやらないともったいないと言われ，やってみようと思いました」と語り，自分自身の学びを更に拡大するという目標を描き始めていた．
Ｌ氏は，「やっぱり学生理解というか，指導していてもその場，その場の学生の一面しか見られず，トータルで成長が見られない．臨床指導をしていても，日替わりで担当していて学生の成長が見え難い．学生を評価する時もしっかりした評価ができる，学生をしっかり見ることを学びたいと思いました」と語っていた .
いずれの対象者も本講習を受講することは，新たな取り組みにチャレンジすることであり，看護専門職としての自律を図ろうとしていた．
講習会受講者に内在する３つのニーズは，以下のように関連づけられる．対象者は，臨床または教育経験が豊富な中堅看護師であった．中堅看護師は，これまでの経験の積み重ねにより一通りの仕事が可能になるが，同時に新たな課題に直面し石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

その課題への対応を期待される．彼らは懸命にその課題に取り組みながらも，その方法が見出せず苦悩する状況にあった．そこで【環境を変えて看護について考えたい】，講習会を受講することを契機に【これからの方向性を決めたい】，そして看護職としての学びを深めることによって自己成長を図り【与えられる仕事でなく自分で判断して仕事がしたい】と考えていた．
４．考察
４．
１ 受講者のニーズの特徴
講習会受講者に内在するニーズとそれらの関連性を明らかにした．殆どの対象者が本講習会を受講するに至った背景には，職場からの要請や勧めがあった．しかし，講習会の開始と同時に受講者自身の学ぶ意欲が強まり，学ぶことへの喜びを実感したことを語っていた．受講者は，臨床看護や基礎教育のいずれの環境にあっても，これまで以上に積極的に患者や学生と関わっていきたい，継続教育や基礎教育の実際，またその意味について考えたい等，看護（学）への探求心を高めていたと考えられる．
対象となった受講者は，中堅看護師層に相当す
る．中堅看護師の存在は，看護の質を左右し，看護師の育成や職場の環境作りに影響を及ぼす存在であると言われている 15）16）．一方で，専門職としての自律性の低下，状況判断し変化に対応する能力の低下が指摘されている 17）18）．一定の職場において５年の経験を積み重ねることは，仕事への熟達であるばかりでなく仕事への慣れが生じる
ことが考えられる．看護を取り巻く社会情勢の中で臨床看護や基礎教育への期待も変化する背景において中堅以上の看護師は，それぞれの職場において役割変化が生じ，それを担い状況の変化に追随していくことが求められる．しかしながら，それぞれの職場における５～７年以降の役割変化を期待されることへの困難感が生じたり，今後のキャリアアップにおける方向性を模索していると考えられる．つまり，看護専門職としての発達過程において障壁に遭遇していることが考えられ，現状における限界を克服するための方略を求めていたと考えられた．
また，現在の医療を取り巻く状況において臨床
看護が時間のゆとりを許さない状況を作り上げ，
対象者は看護の本質を見失いかけている状況を感知していた．看護体制が７対１となって，どのよ
うに看護実践は変化したのであろうか．看護実践− 61 −の充実は患者と向き合うことのみでなく，臨床現場でしかできない人材教育を含めた解釈が必要なのではないだろうか．チームで行う看護は，一人の優秀な看護師だけでなく新人看護師を含め看護全体の底上げによって看護は変化することになるだろう．どのような看護を提供したいのか，しなければならないのか，そのためにどのような人材を育てていきたいのか，基礎教育を担う教員と臨床指導者による意見交換が必要である．さらに，その意見交換の場では，双方の具体的な行動計画を明らかにすることが重要ではないだろうか．
女性のライフサイクルの中で一旦職場や家庭を離れて，タイミングよく専任教員に必要な講習会を受講できるとは限らず，状況を優先しつつ講習会を受講することを先延ばしになることも少なくない．その間，上司や先輩からの指導を受けることで役割を遂行しながらも，自身の課題を意識するようになっていた．臨床看護では，実習指導における学生との関わりや新人看護師教育など，最初は上司から指示された事柄であっても実施後の責任や評価について求められることで，仕事のやり甲斐を感じると同時に，これまで以上の仕事を達成するための裏付けとなる学問的基盤が不足していることに苦慮していたと考えられる．
中堅看護師の世代は，ジェネラリストとしての能力が飽和状態にあることが指摘されている 19）．
昨今，中堅看護師が専門看護師や認定看護師を目指す傾向にある中で，中堅看護師は専門職としてどの道を選択するのかを考える時期でもある．中堅看護師のやり甲斐を支え更なる成長を促進する
ためには，達成可能なハードルを提示しながら難題を克服できるように支援することである．本講
習会において看護観の再構築，同様の悩みや目的をもった仲間と語ることは，難題に立ち向かうための源になったと推測する．看護管理者は，中堅
看護師に対して将来の方向性を見極めるためのアドバイスをすることも必要であろう．
４．
２ 成人教育としての講習会の在り方
受講者らは，講習会において日常の看護実践の行為について意識的な振り返りをしていた．そして，看護であることの意味を問い，課題解決の方法を探り，更なる看護実践の進化のための教育方法を創造していたと推察する．また，豊富な看護実践があるにも関わらずその内容を吟味できず放置していることが少なくないことが分かった．講習会の仲間同士では看護について語ることが可能

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

であるにもかかわらず，何故，職場ではそれができないのか．講習会では，この課題を解決へ導くことができる人材を育成しなければならない．成人教育は，経験の貯えを蓄積するようになり，それは他者との交流によって豊かな学習資源となること，またそのプロセスは，生活上の可能性を充分開くような力を高めていく特徴がある 20）．従って，講習会では看護実践（臨床場面あるいは教育場面）の事例の振り返りを丁寧に行うことを通して，看護実践の根拠と意味を明らかにすること，
また，それぞれの看護実践に対する肯定的なフィードバック，加えて，その実践における欠けたる部分を明確化することができるような教育プログ
ラムの提供が必要である．それによって，受講者が望んでいた看護専門職としての自律性を高めていくことに繋がると考えられる．
講習会は，専任教員になるための研修として位置づけられており，ガイドラインに沿った教育が指示されている．しかし，講習会を単に専任教員になるための研修ではなく，基礎教育と臨床看護を関連づける教育とする視点も必要ではないだろうか．今回も研究協力者の半数以上が新年度の人
事異動で専任教員をスタートした者であり，その半数に当たる者が臨床現場に所属していた．受講者のバックグラウンドや将来の進路を考慮に入れ，基礎教育と臨床看護それぞれの立場から事例を取り上げてディスカッションするといった演習を通して両者の理解を深め，教育の在り方を検討できる教育プログラムも必要と考える．
看護職を継続する限りにおいて，看護専門職として自己研鑽し続ける力，講習会受講後のフォローアップのために，受講者自らが集い学習する力を持ち続ける事に繋がる企画が必要であろう．その力を装備することによって彼らの周囲の人々へ
肯定的な影響を与えることになると考える．

看護教員養成講習会を受講する中堅看護師に内在するニーズが明らかになった．対象者はこれまでの経験の積み重ねにより一通りの仕事が可能になるが，同時に新たな課題に直面しその課題への対応を期待される．彼らは懸命にその課題に取り組みながらも，その方法が見出せず苦悩する状況にあった．そこで【環境を変えて看護について考
えたい】，講習会を受講することを契機に【これからの方向性を決めたい】，そして学び深めることによって自己成長を図り【与えられる仕事でな
く自分で判断して仕事がしたい】と考えていた．
成人教育としての看護教員養成講習会は，基礎教育と臨床看護を関連づけた教育プログラムが必要と考える．
謝辞
本研究にご協力いただきました皆様に深く感謝いたします．なお，本研究は，平成 23 年度学内
共同研究費の研究助成を受けて実施したものである．
利益相反状態の開示
利益相反なし．
引用文献
1）
日本看護協会出版会：平成 23 年看護関係統計資料集．
日本看護協会出版会，東京，2012．
2）保健師助産師看護師法及び看護師等の人材確保の促進に関する法律の一部を改正する法律，
h ttp://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/
attach/1282565.htm
3）佐藤みつ子：看護教員養成に関する教育内容の研究．看護教育，26（3），151-164，1985．
4）前隆代，箕浦とき子，他：看護教育学科（看護教員養成教育）卒業生の動向（第２報）．神奈川県立看護大学校紀要，12，12-35，1989．

５．本研究の課題と限界
本研究において，対象者を中堅看護師と表現することに意見が分かれることが予測される．しかし，対象者はそれぞれの職場において肯定的な影
響と改革が期待されるという意味においては重要な存在であると考えている．また，対象者は講習会受講時に病院勤務または専修学校勤務であったが，そのいずれかによる内在するニーズの違いについては今後の検討が必要である．

5）大石喜久代：受講者の立場で考えられた指導体制
静岡県の実践．看護教育，35（5），356-361，1994．
6）佐藤みつ子，木下静香，他：看護教員養成講座修了者の研修内容に対する認識とその要因．東京都立医療技術短期大学紀要，9，169-179，1996．
7）冨田幸江，徳本弘子：看護教員養成講習会受講前後の看護教育に対する認識の変化（その１）－イメー
ジマップからの分析を通した講習会プログラム評価の試み－．日本看護科学学会学術集会講演集，20 号，263，2000．

６．結論

8）冨田幸江，徳本弘子：看護教員養成講習会前後の看− 62 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

護教育に対する認識の変化（その２）－受講者が学んだ教育内容－．日本看護学教育学会 11 回学術集会
講演集，200，2002．
9）徳本弘子，冨田幸江：看護教員養成講習会前後の看護教育に対する認識の変化（その３），－イメー
ジマップによる講習生の自己評価からみた教育評価－．日本看護学教育学会 11 回学術集会講演集，201，
2002．
10）坪倉繁美，和賀徳子：看護教師の成長に影響する
因子－変容の契機についてのインタビューの分析－．
日本看護科学学会学術集会講演集，20，264，2000．
11）山田千春：「看護教員としての自己」の様相に見る
看護教員養成講習会の教育的意義．日本看護研究学
会誌，34，85-95，2011．
12）マルカム・ノールズ著／堀薫夫，三輪建二監訳：
成人教育の現代的実践 ペタゴジーからアンドゴラジ
ーへ．鳳書房，8-10，2002．
13）前掲 12）p95-96
14）辻ちえ，小笠原知枝，竹田千佐子，他：中堅
看護師の看護実践能力の発達過程におけるプラトー現
象とその要因．日本看護研究学会雑誌，30（5），3138，2007
15）相場一二三：中堅看護婦の潜在能力を引き出す研
修－研修のプロセスを重視した病棟間留学の導入．
看護管理，11（12），980-984，2001.
16）土佐千栄子，出口昌子，上野貴子，他：経験３年以上の看護婦・看護士の臨床実践能力の特徴第１報－３病院 574 名の看護婦・看護士を対象に－．日本
看護管理学会誌，5（2），55-63，2002.
17）菊池昭江，原田唯司：看護の専門職自律性の測定に関する一研究．静岡大学教育学部研究報告（人文・社会科学篇），47，241-254，1997.
18）上野貴子，内藤理英，出口昌子，他：経験３目以
上の看護婦・看護士の臨床実践能力の特徴 第２報－年齢階級別にみた臨床実践能力の比較－．日本看護管理学会誌，5（2），64-70，2002.
19）前掲 17）20）前掲 12）p39− 63 −

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Needs of Mid-career Nurses Attending
Nursing Teacher-Training Programs
Hisae KIMURA，Yoshiko MURAI，Junko NAKAMICHI，Chikako KATATA
Abstract
In adult education, to develop a training program, it is very important to identify the needs ofthe target population. This study aimed to clarify the perceived needs of individuals attending anursing teacher-training program. A total of 12 participants agreed to undergo interview surveys.
The survey results revealed that the following needs were considered to be priorities: “wanting
to think about nursing in a different environment,” “wanting to decide future direction,” and“wanting to make decisions by themselves.” Participants reported that they confronted obstaclesin the nursing profession and sought methods to break free from existing limitations to careerdevelopment.
In future teacher-training programs for nurses, the background and future career aspirations of
those attending such programs should be taken into consideration. In addition, a training programthat envisions real-life situations and links basic nursing education with clinical nursing is essential.
Keywords nursing teacher training program, adult education, needs, mid-career nurses− 64 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

報告

訪問看護ステーション利用者を介護している石川県下の男性介護者の実態と介護に対する意識 - 自記式質問紙調査から
鈴木祐恵 1，彦聖美 1，金川克子 2，石垣和子 1，大木秀一 1§
概 要

本研究の目的は，訪問看護ステーション利用者を介護している男性介護者の実態と介護に対する意識を把握することである．石川県内の 57 訪問看護ステーションと訪問看護ステーション利用者を介護している男性に対して郵送法自記式質問紙調査を実施した．その結果，25 施設の訪問看護ステーション，60 人の男性から回答を得た．訪問看護ステーション利用者を介護している男性の割合は，14.7% であった．要介護者の介護度は，要介護 4，要介護 5 を合わせると 58.6% であり，男性介護者は介護度の高い要介護者を在宅で 5 年以上ケアを継続していた．75% の男性介護者は，通院治療を受け，健康に対する不安を抱えていた．三世代同居率は 15% であり，夫介護者による老老介護，息子介護者の介護のための中途退職が明らかになった．介護に対し何らかの支援策が必要であると答えた人は 12% であった．男性介護者の介
護環境を整えていくためには，早期から関わりを持ち，家事支援，知識・技術支援，情報サービス，相談・カウンセリングなどの在宅支援が必要である．男性介護者の QOL の向上に向けた地域におけるきめ細かい支援策が必要である．
キーワード 訪問看護ステーション，男性介護者，夫介護者，息子介護者，在宅支援

１．はじめに
近年，高齢化や世帯の縮小化，女性の社会進出にともない従来の女性中心の介護から介護の担い手が変化している．国民生活基礎調査によると，
男性介護者の割合は平成 13 年の 23.6％から平成
22 年では 30.6% を占め 1），今後も増加が予測されている 2）．男性の介護現場への参加は，今や避けられなくなってきている 3）．
男性介護者は，介護を仕事と捉え，弱音を吐かない，介護支援を求める姿勢が消極的で介護負担が発生しても相談する事が少なく，抱え込みや孤立し易い 4-7）．また公的福祉サービスと結びつかないという様な孤独な介護状況下にある 5）．男性介護者による介護虐待は，全体の約 60% を占めその内訳は，息子が 42.6%，夫が 16.9% である 8）．平成 23 年度の石川県の高齢者虐待調査 9）では，息子が 29.4%，夫が 20.2% を占めている．男性介護者は，虐待環境に陥りやすく，心理的身体的介護
疲労，地域社会での孤立，家事 ･ 介護全般にまつわる困難や仕事との両立，それらに起因する経済１
２§

石川県立看護大学
神戸市看護大学
コレスポンディングオーサー− 65 −

的問題など男性介護者固有の課題も浮き彫りになってきている 2）．
在宅で療養する場合，訪問看護を利用する者が増加している 10）．一般に訪問看護ステーションの対象者は，①高齢者で一定の障害状態にあると認定された者，②健康保険による医療給付者，③介護保険に基づく要支援認定者と要介護認定者である．医療給付・介護給付ともに，訪問看護ステーションの利用率は増加している．平成 23 年の増加率（平成 13 年を 1 とした時の伸び率）は，介護保険 が 1.52，医療保険が 2.02 である 10）．訪問看護ステーションを利用しながら要介護認定者
や医療依存度の高い療養者を介護している男性も相当数存在すると予想される．しかしながら石川
県下の男性介護者の実態は明らかにされていな
い．男性介護者をとりまく地域の介護環境は，全国一律ではなく地域格差も考えられ，地域の特徴を踏まえたエビデンスのある介護支援が求められている．
そこで，まず石川県下の訪問看護ステーション
を対象に，訪問看護ステーション利用者を介護している男性介護者が実際に直面している介護実態と介護に対する意識を明らかにし，われわれが同石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

時に調査した地域包括・居宅介護支援事業所の男
性介護者調査と関連して，地域で男性介護者を支援するプログラムを開発するための基礎調査を目的に行なった．

有無，中途退職の有無，世帯状況，介護期間，通院状況），②要介護者の属性（年齢，性，介護度，疾患名），③男性介護者が介護を引き受けた動機，④男性介護者が困っている事，⑤在宅介護サービ
ス利用状況，⑥更にどのようなサービスが必要か，⑦男性介護者にとって介護とは何かを調査した．
調査項目の①から⑤については，アンケート調査を行い，該当しない場合には，その他の欄に記載を依頼した．調査項目の⑥は，支援サービスについてこのままでもよいか否かを選択し，誰かに手伝って欲しい，を選択した人には，さらにどのようなサービスがあったらよいかを自由記述してもらった．⑦に関しては，自由記載によりカテゴリ
ー化し分類した．

２．方法

２．
１ 調査対象
石川県内すべての訪問看護ステーション 57 施設
（2011 年 10 月現在）の訪問看護ステーション（回
答者は管理者）と，訪問看護を利用している要介
護者を介護している男性介護者を対象とした．
２．
２ 調査期間2011 年 10 月 15 日～ 12 月 31 日
２．
３ 調査方法１）用語の定義
本調査における男性介護者とは，訪問看護ステーションを利用している要介護者の主たる介護者が男性である場合とする．男性であれば利用者との続柄は問わない．以下では，妻を介護する夫を夫介護者，親を介護する息子を息子介護者とする．
２）調査方法
郵送法自記式質問紙調査を実施した．研究協力の依頼文書を同封し，各訪問看護ステーション宛に郵送した．調査に協力が可能な場合には，返送をもって承諾を得たとした．
本調査は 2 段階となっている．まず訪問看護ス
テーションを対象に調査（調査票 1：葉書）を行った．
返答のあった訪問看護ステーションのうち，男性介護者実態調査票（調査票 2）の仲介が可能な場合には，男性介護者に研究協力の依頼文書と調査票 2 を手渡してもらった．
２．
４ 調査項目
１）訪問看護ステーション調査（調査票 1：葉書）①訪問看護ステーションの利用実人数（平成23 年 10 月度），②訪問看護ステーションを利用する要介護者を介護している男性介護者数，③訪
問看護師からみた男性介護者の在宅介護支援ニーズ，④男性介護者へ調査票の手渡しに対する協力が可能か否か，についてアンケート調査を実施し，訪問看護ステーションの利用人数，男性介護者数
は，実数を記載してもらった．
２）男性介護者の実態調査（調査票 2）①男性介護者の属性（居住地域，年齢，職業の− 66 −

２．
５ 集計方法調査票１では，石川県における訪問看護ステー
ション利用者を介護している男性介護者の割合と，男性介護者の在宅介護支援ニーズを把握した．
調査票２では，訪問看護ステーション利用者との続柄を夫と息子に大別し，各項目を分析した．
調査の集計と分析は，マイクロソフトオフィス
Excel 2007 を使用した．
２．
６ 倫理的配慮
本調査は，石川県立看護大学倫理委員会の承認を得て実施した．同封した研究協力への依頼文書に，各自の自由意志によって回答が拒否できること，回答は無記名であること，得られたデータは厳重に管理すること，調査目的以外に本調査を使用しないことを明記した．公表においては，回答者や男性介護者及び要介護者個人が特定されないように処理を行った．質問紙の返送をもって同意を得たと判断した．調査票１の葉書の返送は，記入後保護シールを貼って投函するように配慮した．
３．結果
３．
１ 訪
 問看護ステーション利用者を介護している男性介護者の割合（調査票１）
57 施設中返送があったのは 26 施設（施設としての回収率 45.6%）であった．そのうち 1 施設は男性介護者数の記載がもれていたので除外した．
25 施設の平成 23 年 10 月度訪問看護利用者総数は，1240 人であった．1 施設あたり平均利用者数（±標準偏差，以下同様）は 49.6（± 20.2）人であった．男性介護者数は，合計で 182 人であり，1 施設あたり平均 7.3（± 4.7）人であった．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

以上より，訪問看護ステーション利用者を介護している男性介護者の割合は，14.7%（=182/1240）
であった．
男性介護者調査は，ステーション調査で返送があった 26 施設のうち，協力が得られた男性介護者は，61 人，回収率 33.5%（＝ 61/182）であった．
そのうち男性介護者 1 人については，妻と母親を同時に介護しており，要介護者の状況が不明確のため除外し，有効回答は 60 人とした．

居世帯は，全体で 9 人（15%）であった．

３．
２ 訪
 問看護師からみた男性介護者の在宅介護支援ニーズ
訪問看護師からみた男性介護者の在宅介護支援
ニーズ（夫と息子の続柄別は不明）を表 1 に示す．
50％超えるものは，家事支援，知識・技術支援，
情報サービス，相談・カウンセリングであった．

（２）男性介護者から介護を受けている要介護者の属性
男性介護者から介護を受けている要介護者の属性を表 3 に示す．要介護者の平均年齢は 78.6（±
11.9）歳，であった．夫から介護を受けている者の平均年齢は 73.2（± 10.4）歳であり，70 歳代が多かった．息子から介護を受けている者の平均
年齢は 89.5（± 5.2）歳であり，80 歳代が多くを占めた．要介護者の性別は，女性が 58 人（97%）
を占めた．要介護者の有する疾患（複数回答）で上位を占めたのは，脳血管障害 18 人（20%），認知症 16 人（18%），難病 12 人（14%）であった．
夫から介護を受けている要介護者は，脳血管障害が多かった．

３．
３ 訪
 問看護ステーション利用者を介護している男性介護者調査（調査票２）（１）男性介護者の属性
男性介護者の属性を表 2 に示す．要介護者との続柄別では，夫介護者が 40 人（67%），息子介護者が 20 人（33 %）であった．夫介護者の年齢は，
平均 74.8（± 9.6）歳，息子介護者の年齢は，平均 62.0（± 6.1）歳であった．
職業有りが 21 人
（35%），
職業無しが 39 人
（65%）
であった．職業無しのうち中途退職者は 6 人（15.4%）で，その内訳は夫介護者で 1 名，息子
介護者で 5 人であった．息子介護者 20 人中，職業無しは 10 人（50%）で，その半数（5 人）を中途退職者が占めた．
世帯状況では，夫婦のみの世帯が全体で 32 人
（53%）であり，このうち夫介護者が 30 人（夫介護者に占める割合は 75%）を占めた．三世代同（３）男性介護者が介護を引き受けた動機と男性
介護者が困っている事（複数回答）「男性介護者が介護を引き受けた動機」を表 4に，「男性介護者が困っている事」を表 5 に示す．
男性介護者が介護を引き受けた動機は，「自分以外に見る人がいない」「，家族としての義務」「，当たり前・できることをする」が 60% 以上を占めた．
夫介護者では，「子供の世話になりたくない」，「子
供に迷惑をかけたくない」が多かった．
男性介護者が困っている事で上位を占めたのは，夫介護者と息子介護者共に，「自分の健康」「，将
来の不安」
であった．その他に，夫介護者では，「介
護を代わってくれる人がいない」，「近所との付き合いが無い事」を挙げている者が多かった．息子
介護者では，「家事」，「経済的なこと」，「自分の時間がない」，「外出ができない」ことを挙げる者
が 3 割を超えた．

表 1表1訪問看護師からみた男性介護者の求める在宅介護支援ニーズ
訪問看護師からみた男性介護者の求める在宅介護支援ニーズn=25

家事支援
知識・技術支援
情報サービス
他の家族の協力
家族以外の協力
経済協力
介護物品制度・政策の整備
当事者同士の交流
相談・カウンセリング
その他

あり
ｎ
19
16
13
12
10
5
6
8
5
14
2

− 67 −

%
76
64
52
48
40
20
24
32
20
56
8

なし
ｎ
6
9
12
13
15
20
19
17
20
11
23

%
24
36
48
52
60
80
76
68
80
44
92

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表２

男性介護者の属性

表2. 男性介護者の属性
全体 ｎ＝60
夫 ｎ＝40ｎ%ｎ%

息子 ｎ＝20
ｎ

%

地域
加賀
石川中央
金沢
能登

6
14
12
28

10
23
20
47

5
9
8
18

13
23
20
45

1
5
4
10

5
25
20
50

40歳代
50歳代
60歳代
70歳代
80歳代

1
7
17
21
14

2
12
28
35
23

1
1
7
17
14

3
3
18
43
35

0
6
10
4
0

0
30
50
20
0

21

35

11

28

10

50

11
8
2
39
6
2
2
1
1
33

52
38
10
65
15

46
36
18
73
3

97

6
4
0
10
5
2
1
1
1
5

60
40
0
50
50

85

5
4
2
29
1
0
1
0
0
28

50

3
53
12
13
15
3

0
30
3
0
6
1

0
75
8
0
15
3

2
2
4
8
3
1

10
10
20
40
15
5

年齢階級

職業の有無
有り
* 職種
勤め人
自営業
その他
無し
中途退職あり退職年齢52歳
56歳
57歳
62歳
中途退職なし世帯状況
単独世帯
2
夫婦のみの世帯32
夫婦と未婚の子の世帯7ひとり親と未婚の子の世帯
8
三世代世帯
9
夫婦と親の世帯
2
介護期間
回答あり
58
**介護年数
3年未満
15
3～5年未満13
5～10年未満
17
10年以上
13
回答なし
2
通院状況
通院有り
43
治療中断
1
通院無し
13
不明
3
*
職種の％は職業有りに対する割合である** 介護年数の％は回答有りに対する割合である

38

20

26
22
29
22

10
8
10
10
2

26
21
26
26

5
5
7
3
0

25
25
35
15

75
2
23
1

31
1
6
2

78
3
15
5

12
0
7
1

60
0
35
1

− 68 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表３

男性介護者に介護されている要介護者の属性
表3．男性介護者に介護されている要介護者の属性
要介護者
要介護者を介護する男性介護者との間柄
全体 ｎ＝60
夫 ｎ＝40息子 ｎ＝20
ｎ
%
ｎ
%
ｎ
%
年齢階級
40歳代
1
2
1
3
0
0
50歳代
3
5
3
8
0
0
60歳代
9
15
9
23
0
0
70歳代
19
32
18
45
1
5
80歳代
17
28
9
23
8
40
90歳代
11
18
0
0
11
55
性
男性
2
3
0
0
2
10
女性
58
97
40
100
18
90
介護度
要支援1
1
2
1
3
0
0
要支援2
2
3
2
5
0
0
要介護1
5
9
4
11
1
5
要介護2
8
14
4
11
4
20
要介護3
8
14
5
13
3
15
要介護4
13
22
10
26
3
15
要介護5
21
36
12
32
9
45
介護認定無し232100
疾患名（複数回答）
脳血管障害
18
20
16
28
2
6
心臓病
6
7
2
4
4
13
癌
8
9
4
7
4
13
難病
12
14
9
16
3
9
認知症
16
18
9
16
7
22
糖尿病
10
11
6
11
4
13
高血圧
6
7
3
5
3
9
骨折
3
3
2
4
1
3
その他
10
11
6
11
4
13

表４

男性介護者が介護を引き受けた動機
表4．男性介護者が介護を引き受けた動機

1.自分以外に見る人がいない
2.家族としての義務
3.よく世話になった
4.当たり前･できることをする
5.子供の世話になりたくない
6.子供に迷惑をかけたくない

はい
いいえ
はい
いいえ
はい
いいえ
はい
いいえ
はい
いいえ
はい
いいえ

全体 ｎ＝60
ｎ
%
41
68
19
32
44
73
16
27
16
27
44
73
44
73
16
27
9
15
51
85
15
25
45
75

− 69 −

夫

ｎ＝40
ｎ
%
29
73
11
28
32
80
8
20
10
25
30
75
31
78
9
23
9
23
31
78
14
35
26
65

息子 ｎ＝20
ｎ
%
12
60
8
40
12
60
8
40
6
15
14
85
13
65
7
35
0
0
20
100
1
5
19
95

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表５

表5．男性介護者が困っている事（複数回答）
男性介護者が困っている事（複数回答）

1.家事
2.介護知識や技術
3.情報不足4.経済的なこと
5.地域･近所との付き合いがない
6.介護を代わってくれる人がいない
7.悩みを相談する相手がいない
8.友人･親戚付き合いがない
9.自分の時間がない
10.外出が出来ない
11.気が休まらない
12.介護ストレスが溜まっている
13.自分の健康
14.将来の不安
15.その他

有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し

全体 ｎ＝60
ｎ
%
15
25
45
75
20
33
40
67
7
12
53
88
16
27
44
73
6
10
54
90
23
38
37
62
7
12
53
88
5
8
55
92
17
28
43
72
18
30
42
70
15
25
45
75
17
28
43
72
31
52
29
48
26
43
34
57
1
2
59
98

（４）在宅介護サービス利用状況・更にどのようなサービスが必要か・男性介護者にとって介
護とは何か「在宅介護サービス利用状況」を表 6 に示す．
在宅介護サービス利用は，訪問看護以外に介護用品 65％，ヘルパーサービス（身体介護）53％，
訪問診察 47％，訪問入浴サービス 33％，の順に多かった．デイケアサービスは，夫介護者に多く利用され，息子介護者はヘルパーサービス（家事介護）の利用が少なかった．
利用が少ないサービスは「配食サービス」，全く利用されていないサービスは「訪問薬剤指導」
であった．
「更にどのようなサービスが必要か」を表 7 に示す．全体で 88% の男性介護者は「このままでも良い」と答えた．
「誰かに手伝って欲しい」と答えた者は全体で 6 人（12%）であり，その内訳− 70 −

夫

ｎ＝40
ｎ
%
9
23
31
78
15
38
25
63
4
10
36
90
10
25
30
75
6
15
34
85
18
45
22
55
5
13
35
88
2
5
38
95
11
28
29
73
11
28
29
73
11
28
29
73
12
30
28
70
20
50
20
50
19
48
21
53
1
3
39
98

息子 ｎ＝20
ｎ
%
6
30
14
70
5
25
15
75
3
15
17
85
6
30
14
70
0
0
20
100
5
25
15
75
2
10
18
90
3
15
17
85
6
30
14
70
7
35
13
65
4
20
16
80
5
25
15
75
11
44
9
56
7
35
13
65
0
0
20
100

では夫介護者が 5 人と多かった．この夫介護者 5人の介護期間は，5 年未満が 4 人，5 年以上が 1人であった．
「誰かに手伝って欲しい」と回答した者の自由記述回答には，「家政婦のように半日でも来て家事を手伝って欲しい」，「弁当の配達や食事を用意してくれるサービスがあると栄養面で安心できる」，「全部手伝って欲しい」，「経済面で心配しなくても利用できたらよい」，「特別養護施設を作って欲しい」，「入退院を繰り返さないように在宅で栄養指導や保健指導の充実が必要である」，「夜勤しながらの介護であり，日中は仮眠，介護，買い物，家事で一杯である．介護教室やサロンに出かけられない」，「急な用事の時，ショー
トステイの利用ではなく，在宅で介護を代わってくれる人が欲しい」などが挙げられた．
「男性介護者にとって介護とは何か」に対する回答を表 8 に示す．12 のカテゴリーに分類され，

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

全体で「当たり前」が 49％，
「義務」4％，「当たり前であり義務」が 7％と全体の 6 割を占めた．
４．考察
４．
１ 訪問看護師が捉える男性介護者のニーズ
訪問看護師からみた男性介護者の在宅介護支援
ニーズは，あくまでも訪問看護師を通したニーズの把握である．この限界はあるものの，長期間にわたり男性介護者と関わっている訪問看護師だからこそ捉えられることも多く，ある程度の妥当性があると考える．
訪問看護師は，男性介護者のニーズとして「家事支援」と「知識や技術の支援」を捉えていた．
家事に関連する課題として石橋 11）は，男性は日常的な家事，介護に必要な知識や体験は乏しく，女性が介護する場合と違う認識や行動を起こすと述べている．家事や介護スキルのバラツキやスキル獲得のための支援が決定的に不足しているとも指摘されている 11）．
おむつ交換などの排泄の援助，入浴などの清潔の援助は，男性介護者が戸惑いを表６

生じやすいという報告も多い 5，11-14）．このように，
男性介護者に対しては家事や介護方法の工夫などを伝え，男性介護者が知識や技術を得て，安心して介護を継続できるような支援が必須である．
さらに，「各種の情報サービス」のニーズが高いと捉えられていた．大木 15）は多胎児家庭の支援において，包括的な支援を考えるのであれば，「情報が行き届かない家庭」，「情報があっても活用できないでいる家庭」を積極的に減らす努力が大切であると述べている．思いがけないきっかけ
で，急速に介護生活が破綻する危険性が高い男性
介護者に対しても同様のことがいえる．主たる介護者が夫や息子である家庭への情報提供を徹底す
ることが必要である．
さらに，「相談・カウンセリング」のニーズも高いと捉えられていた．これまで，男性介護者の傾向として情緒的な支援を求めないことが報告されている 2,5,16）．津止ら 2）は，
「男性介護者は，事実や結果といった情報交換を中心とするレポー
ト・トークに傾斜しがち」，「自分の感情を表現し，

表6．男性介護者から介護を受けている要介護者の在宅介護サービス利用状況（複数回答）
男性介護者から介護を受けている要介護者の在宅介護サービス利用状況（複数回答）

1.介護用品
2.ヘルパーサービス（家事）3.ヘルパーサービス（身体介護）
4.訪問看護5.デイサービス
6.デイケアサービス
7.訪問リハビリサービス
8.ｼｮｰﾄステイサービス
9.訪問診察（往診）10.訪問薬剤師指導
11.訪問入浴サービス
12.配食サービス
13.移送サービス
14.住宅改修

有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し
有り
無し

全体 ｎ＝60
ｎ
%
39
65
21
35
18
30
42
70
32
53
28
46
60
100

0

0

25
35
11
49
12
48
10
50
28
34
0
60
20
40
2
58
7
53
8
52

42
53
18
82
20
80
17
83
47
57
0
100
33
67
3
97
12
88
13
87

− 71 −

夫 ｎ＝40
ｎ
%
25
63
15
38
13
33
27
68
21
53
19
48
40
100
0
0
15
38
25
63
10
25
30
75
11
28
29
73
7
18
33
83
17
43
23
58
0
0
40
100
13
33
27
68
1
3
39
98
5
13
35
88
5
13
35
88

息子 ｎ＝20
ｎ
%
14
70
6
30
5
25
15
75
11
55
9
45
20
100
0
0
10
50
10
50
1
5
19
95
1
5
19
95
3
15
17
85
9
45
11
55
0
0
20
100
7
35
13
65
1
5
19
95
2
10
18
90
3
15
17
85

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表７

表7．更にどんなサービスや支援があったらよいか
更にどんなサービスや支援があったらよいか

全体 ｎ＝60
ｎ%
回答あり
50
1.このままでもよい
4488
2.誰かに手伝って欲しい
6
12
無回答
10
＊％は回答ありに対する割合である。

夫

ｎ＝40
ｎ
%
36
31
86
5
14
4

男性介護者にとって介護とは何か
表8．男性介護者にとって介護とは何か
全体 ｎ＝60
カテゴリー
ｎ
%
回答あり
45
1.当たり前22
49
2.当たり前であっても支援が無いと出来ない
1
2
3.義務
2
4
4.当たり前であり義務である
3
7
5.勉強をさせてもらっている(医療･福祉･人生勉強）
1
2
6.できる事をする
3
7
7.仕方がない511
8.生きがい3
7
8.元気になってほしい1
2
9.日常生活1
2
10.長男として介護をしたいと言い聞かせている
1
2
11.家族の一員だから
1
2
12.介護に来てもらって安心・ありがたい
1
2
無回答
15

息子 ｎ＝20
ｎ
%
14
13
93
1
7
6

表８

同時に相手の感情を共有するというラポート・ト
ークを不得手とする場合が多い」と述べている．
このような男性介護者の特徴を踏まえながら，孤立に追い込まれないような支援を行う必要がある．孤立を防ぐためには，男性介護者同士の交流も有効であろう．しかし , 男性介護者が交流の場に出向くことは容易ではない 11,17）．このような男
性介護者の特徴を理解し，男性介護者が興味を持
つような技術的支援を組み合わせ，交流の場に参加できるように関わっていくことが必要である．
４．
２ 訪
 問看護ステーション利用者を介護する
男性介護を取り巻く状況
訪問看護ステーション利用者の介護度は要介護
4 と要介護 5 を合わせると 59% であった．重症度の高い要介護者が訪問看護を利用しながら，在宅で療養している実態が明らかとなった．
しかも，在宅での療養期間は 5 年以上と継続している者が多かった．ヘルパーサービス（身体介護），デイサービス，訪問入浴サービスの利用も多く，これらのサービスを複数組み合わせて介護を継続して− 72 −

夫 ｎ＝40
ｎ
%
29
12
41
0
0
2
7
2
7
1
3
2
7
4
14
2
7
1
3
1
3
0
0
1
3
1
3
11

息子 ｎ＝20
ｎ
%
16
10
63
1
6
0
0
1
6
0
0
1
6
1
6
1
6
0
0
0
0
1
6
0
0
0
0
4

いた．一方，「配食サービス」と「訪問薬剤指導」
は利用が少ないか，または全くなく，情報が充分に浸透していなかったり，過疎地では近くにサービスがなかったり不便な状況も伺われ，今後の課題である．
夫介護者は平均年齢が高く，多くが通院治療を受けていた．世帯構成も夫婦のみの世帯が 75%を占めていた．このように，夫介護者は本人自身
が健康課題を抱え，しかも夫婦のみの高齢世帯である場合が多い．したがって，老老介護に対する
地域ぐるみの見守り体制をさらに強化する対策が必要であると言える．
息子介護者は，50 歳代と 60 歳代の有職者が半数を占めた．職業が無い息子介護者 10 人の半数は，50 代途中で介護のために中途退職をしていた．息子が介護を担う場合には，介護と就業の両立という課題がある．今回の実態調査では，息子介護者はデイサービスの利用は多いが，ヘルパーサービス（家事介護）の利用が少なく，自分ひとりで家事と介護を担いながら，就業も継続している様子が伺えた．池田 18）は，介護休暇は退職を石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

回避する重要な支援策である．しかし年次有給休
暇や欠勤で対応した後，仕事と介護との両立が難しくなり退職するケースも多いと指摘する 18）．
働く男性の介護休暇取得の推進，男性でも家事サービスを受けやすくするための地域社会への啓発も必要となるだろう．
４．
３ 訪
 問看護ステーション利用者を介護する
男性介護者の意識
今回の調査では，男性介護者は介護を引き受けた動機について「義務」，「当たり前」が 6 ～7 割を占めた．夫介護者では「子供の世話になりたくない」，「子供に迷惑をかけたくない」が多く，介護を夫婦間で捉える姿勢があることが伺えた．しかし，男性介護者は現状のサービスに対して 12% は「このままでは，やっていけない」という限界の気持ちを夫介護者で介護期間が５年未満の人が抱いていた．特に介護期間の短い夫介護者には，介護認定の初期から関わりを持ち，介護困難に陥らないように介護技術や介護サービス利用，情報提供など個別支援が必要である．
介護を当たり前・義務と捉えて介護を実践している男性介護者は，伝統的家族観を尊重し，悩みを表出せずに閉鎖的な介護生活に陥りやすい 19）．
関わるケア提供者は，男性介護者の義務感をやわらげ，
不安や支援のニーズを的確に捉え，その時々の気持ちに沿ったきめ細かなケアを提供していくことが求められる．
夫介護者の困っている事では，「自分の健康」と「将来に対する不安」以外に，「介護を代わってくれる人がいない」，「近所との付き合いが無い事」が多い傾向にあった．前述したように，夫介
護者の場合は高齢の夫婦のみの世帯が多い．彼ら
が困っている「近所との付き合いがない事」に対して，近隣の住民の積極的な取り組みが急務であると考える．
息子介護者が困っている事では，
「家事」
，
「経
済的なこと」，「自分の時間がない」，「外出ができない」ことが挙げられ，前述したように就業や家事の課題は大きい．斉藤 11）は，男性介護者の健康や介護生活上のリスクを軽減し，介護の質的向上を図るためには，介護者家族間の相互関係や多様な家族支援のあり方，第三者による支援の拡充が重要であると指摘している．細かな日常サービ
スの提供の見直しや，ショートステイの利用を促進し，一時的にでも十分休養がとれるレスパイト
ケアを勧めていくことも重要である．
− 73 −

介護とは何かの問いに対する自由記載の中には，「もっと元気になり，家庭や社会に奉仕をしたい」，「デイサービス，ヘルパーサービス，訪問看護を受けているので安心である」，「在宅生活では，介護を通じて社会参加，コミュニケーション，
医療や福祉の勉強をさせてもらっている」などの意見もみられた．男性介護者の中には，介護を課
題ばかりの負と捉えるのではなく，介護を生きがいと捉え，夫婦の絆や親子の絆を深める好機と捉える者も少なくないだろう．男性介護者が地域で孤立せず，介護を抱え込まないように，男性介護者の存在を広く認識してもらうことや，男性介護者自身の QOL の向上を目指していく支援が求められる．
５．本研究の限界と課題
本調査は，訪問看護ステーション利用者を介護している男性 60 人の調査結果であり，男性介護者全ての意識としての一般化は難しい．しかし，介護をしている当事者の意識を反映したリアリテ
ィのある結果という捉え方もできる．
今後は，さらにどのような支援策が必要であるかについて，県全体を対象とした男性介護者に対する実態調査，地域別の分析，女性介護者との比較が必要である．
６．結論
高齢化と世帯の縮小化に伴う家族介護力の低下
は今後も進行することが予想され，家族介護者支援はますます重要となる．その中で，近年急増した男性介護者に対する支援は，今日的な課題である．これまで介護の中心的役割を担ってきた女性
介護者との類似点と相違点を知ったうえで，健康支援，知識・技術を含む情報サービスの提供，男性介護者同士の交流の場の提供など，男性介護者の介護環境を着実に整えていくことが求められる．
謝辞
本研究にご協力を頂いた訪問看護ステーションの皆様と男性介護者の皆様にお礼を申し上げます．この研究は，公益財団法人勇美財団の平成
22 年度後期研究助成金（代表金川克子）を受けて実施したものである．

本なし

利益相反

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

引用文献

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8，27-44，2009.

白 書；www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/18）池田心豪：ワーク・ライフ ･ バランスに関する社

k-tya10/

会学的研究とその課題―仕事と家庭生活の両立に関

2）津止正敏，斉藤真緒：男性介護者白書．家族介護者する研究に着目して．日本労働研究雑誌，599，20-

への提言，かもがわ出版，2007.

31，2010.

3）小松みどり，寺島陽子，中村妙子ら：在宅での男性

19）春日キスヨ：変わる家族と介護．講談社，5-74，

介護者の実態と支援方法の検討．長野赤十字病院医2010.

誌，24，60-65，2019．
4）馬庭恭子：男性介護者の現状と今後のあり方．保健の科学，38（8），538-541，1996.
5）一瀬貴子：在宅痴呆高齢者に対する老老介護の実態とその問題―高齢男性介護者の介護実態に着目して―．家政学研究，48（1），28-37，2001.
6）羽根 文：介護殺人・心中事件にみる家族介護の困難とジェンダー要因―介護者が夫 ･ 息子の事例から―．家族社会学研究，18，27-39，2006.
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家族看護学研究，14（1），58-67，2008．
8）平成２２年度高齢者虐待防止，高齢者に対する支援等に関する法律に基づく対応状況に関する調査．
www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000001wdhq.
html9）平成 23 年度石川県高齢者虐待の状況：石川県健康福祉部長寿福祉課；www.pref.ishikawa.lg.jp
10） 厚 生 労 働 省 中 央 医 療 社 会 保 障 審 議 会 2011 年
11 月 11 日 資 料，http://www.mhlw.go.jp/stf/
shingi/2r9852000001uo3f-att/2r9852000001uo71.
pdf#search=' 厚生労働省 %20 訪問看護 '11）石橋文枝：在宅看護における家族介護の対人認知に関する研究―男性介護者の対人認知に関する実態―．藍野学院紀要 16，74-79，2002.
12）斉藤真緒：男性が介護するということ―家族・ケア・
ジェンダーのインターフェイス―．立命館産業社会
論集，45（1），171-184，2009.
13）川野英子，平野美保，鳥居央子：男性介護者が主介護者である家族への生活力向上を目指した支援．
家族看護学研究，13，150-157，2008.
14）市森明恵，大下真以子，北島麻美ほか：男性介護者が抱く排泄ケアへの抵抗感と排泄ケアの実施を受け入れる思い．日本地域看護学会誌，6:28-37，2004.
15）大木秀一 : 多胎児家庭支援の地域保健アプローチ ,東京 , ビネバル出版 , 183-199，2008.
16）斎藤真緒：日本における男性介護者支援の課題－「男性介護者と支援者の全国ネットワーク」の取り組
みから－．生活協同組合研究，8 :41，2009.
17）小林 彩：在宅高齢者介護をする男性たち－女性− 74 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

A Field Survey on Male Caregivers
at Home-Visit Nursing Care Stations
Sachie SUZUKI，Kiyomi HIKO，Katsuko KANAGAWA，
Kazuko ISHIGAKI，Syuichi OOKIAbstract
The purpose of this survey is to figure out the actual condition of male caregivers andunderstand their awareness for care. We sent questionnaires by mail to 57 home-visit nursing
station in Ishikawa prefecture and their user’s caregivers. We received from 25 nursing stations and60 male caregivers. The ratio of male caregivers is 14.7% of the caregiving persons who take careof home-visit nursing stations’ users. Among the levels of care needed for the caregivers, Care level
4 and Care level 5 added up to 58.6%. Male caregivers in this study had more than five years ofexperience in a home environment, 75% of which experienced health-related anxieties and received
medical treatment. Furthermore, 15% of the total lived in families comprising of three generations
sharing a household. It became apparent that in such cases the husband caregiver or the son
caregiver would retire from their caregiving careers midway so that they could provide long-termcare to their families. Out of this total, 88% acknowledged that long-term care is an obvious duty,
but 12% also responded that it is necessary to receive some measure of support. In order to createa successful environment for male caregivers, it is necessary to get them involved at an earlystage of long-term care. Providing at-home support is essential, including help with housework,
knowledge, technical help, information services, consultation, and counseling. It is crucial to provide
detailed support measures in the community to improve the quality of life (QOL) of male caregivers.
Keywords son home-visit nursing stations, male caregivers, husband caregivers, son caregivers, athome support− 75 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013報告

韓国と日本における保健所の機能と看護職の役割についての考察
塚田久恵１，石垣和子１，辻村真由子２，都筑千景３，金川克子３
概 要
韓国における保健所の機能と公衆衛生における看護職の役割について現地調査及び文献検討をした．韓国の公衆衛生は，日本と同様，保健所を中核施設として始まり，発展してきた．日本の保健所が主な対人支援機能を市町村に移管し，企画調整や指導研修機能に転換したのに対し，韓国では今日でも保健所が診療機能の保有，保健支所の配置，農漁村では看護職が保健診療員として一次医療を担っている．一方，韓国は，急激な高齢化と，生活習慣病の増加により国民医療費が急増している．そこで，国民健康増進法，地域保健法を制定し，保健所機能の拡大，地域保健を担う看護職の専門化に取り組んできた．さらに，2010 年から保健教育を担う保健教育師の養成を開始し，2012 年 8 月には地域保健法改正案を立法予告して保健所の機能を再編強化する方針を打ち出している．今後，韓国の保健所において，企画調整，情報管理などが法的に付加されることにより，益々機能が強化されると考える．
キーワード 韓国，日本，保健所，公衆衛生，看護職

１．はじめに日本に保健所法が制定され，保健所が設立されたのは 1937（昭和 12）年である．日本の地域における保健事業は，保健所を中核施設として推進されてきた．韓国においては，1956 年に保健所法が制定され，防疫行政と救護行政が行われていたが，その後，急激な人口増加と疾病構造の変化
や住民ニーズに対応するため，法改正を重ねながら，保健所の機能と業務が見直されてきている．
そして，時代の変遷とともに，保健所で働く看護職の役割も見直されてきている．
このたび，2012 年 3 月に大韓民国（韓国）慶尚南道泗川市の泗川市保健所（Sacheon Public
Health Center），
河東郡の河東郡保健所（Hadong
Public Health Center） 及 び， 保 健 所 看 護 師の訪問事業，医師確保が困難な地域である晋州 市（Jinju） と 南 海 郡（Namhae） に あ り，Primary Health Care Post（PHCP）と呼ばれる保健診療所とそこに配置されている保健診療員（Community Health Practitioner）の現状を視察する機会を得た．
本研究は，現地調査により得られた情報と文献
１
２
３

石川県立看護大学
千葉大学
神戸市看護大学− 77 −

研究により，日本と韓国における保健所の機能，看護職の役割を比較するとともに，我が国の保健所の機能とそこで働く看護職の役割について再考する機会とする．
２．研究方法
対象文献は，１）医学中央雑誌 WEB 版（1992～ 2012 年）において，「韓国」と「看護」のキーワードの掛け合わせ検索で得られた 307 件，
Pubmed（1992 年～ 2012 年）において「korea」と「Public Health Center」，「nurse」のキーワ
ードの掛け合わせ検索で得られた 35 件のうち，文献のタイトルおよび抄録の内容により，韓国の保健事業，保健所および公衆衛生に携わる看護職に関する記載があるもの 25 件を選択した．また，韓国の社会保障制度や公衆衛生に携わる情報は，国内で入手可能な報告書，書籍，およびインター
ネットから情報収集した．
現地調査は，2012 年 3 月に大韓民国（韓国）慶尚南道にある泗川市保健所と河東郡保健所の現状，河東郡保健所の看護師による訪問事業，そして，医師確保が困難な地域である晋州市と南海郡にある保健診療所とそこに配置されている保健診療員の現状について実施した．なお，対象施設に対して，韓国慶尚大学を通して，交渉及び調整を石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

行い，施設代表者の了解の下，調査を実施した．
分析方法は，現地調査で得られた情報と該当文
献の「保健所」，「保健衛生」および「公衆衛生」
に関する記述箇所から得られた情報を，地域看護の視点で整理した．
なお，韓国の泗川市保健所と河東郡保健所は，
韓国の地域保健法設置基準に基づき，自治体である市・郡・区に 1 か所配置されている保健所の１つである．そして，韓国の保健所と比較検討する
ために，日本の地域保健法設置基準に基づき人口30 万人以上に 1 か所設置されている保健所として，石川県の県型保健所を代表例に挙げた．
３．結果
３．
１ 韓
 国と日本における保健所設置の背景と機能について以下，文献調査の結果を中心に述べる．
（１）保健所の設置
戦後の解放直後に，米軍庁法令により韓国ソウルに模範保健所が設立されたのは 1946 年である．韓国戦争後の 1953 年に，国際連合の援助で15 か所の保健所と 471 か所の国民医療法による保健診療所が設立され，1955 年には，16 か所の保健所と 515 か所の保健診療所に増え，防疫行
政と救護行政が行われた．
1956 年に保健所の設置と事業運営及び市・道立保健所の職制を定めた保健所法が初めて制定
され，1958 年に保健所法施行令が公布された．
1962 年に保健所法が全面改正され，今日の市・郡保健所が誕生し，13 種類の業務が規定された．1991 年の保健所法改正では，保健支所の設置根拠が規定され，保健所の業務が補完された．
1995 年には，保健所法が地域保健法（Regional
Public Health Act）に切り替えられた 1）．
日本に保健所法が制定され，保健所が設立されたのは 1937（昭和 12）年である．日本の地域の保健事業は，保健所を中核施設として推進されてきたが，その活動の中心は，結核対策と並び，母子保健事業の充実，強化であった．戦後，GHQが発出した覚書「保健所機能の拡充強化に関する件」に基づき，1947（昭和 22）年に保健所法の全面改正がなされ，保健所は，概ね人口 10 万人に１か所を目処に整備が図られていくこととなった．1994（平成 6）年に，保健所法に代わって地域保健法が制定され，主な事業が保健所から市町村に移管されることになった 2）．
保健所の設置基準は，現在 30 万人以上である 3,4）．
2010 年の韓国の保健所数は 253，保健支所は
1,294 である１）．2012 年 4 月現在の日本の保健所
数は，都道府県立 372，政令市（69 市）立 100，
特別区（23 区）立 23，合わせて 495 か所であり，保健所支所は，都道府県立 50，政令市（69 市）
立 27，特別区（23 区）立 31 で，合わせて 108
か所である 5）．
（２）急激な高齢化
韓国は，韓国統計庁（2011 年高齢者統計）によれば，2000 年に 65 歳以上の老年人口が 7.2％になり，すでに高齢化社会に入った．2018 年には 14.3％に達し，高齢社会に入り，2026 年には20.8％になり，超高齢社会に入ると推計している 6）．65 歳以上の老年人口の割合が 7％から 14％に到達する年数が世界一早かった日本の 24 年
より，さらに早い 18 年と発表している 3）．
（３）国民健康増進法の制定
韓国は，1970 年頃には急激な人口増加を迎え，近年，急激に高齢化が進んでいる．また，介護保険制度など保健医療施策に関して，日本と非常に共通した点が多い．さらに，疾病構造の変化により国民医療費が急増している．そこで，1995 年に国民健康増進法（National Health PromotionAct）を制定し，自ら健康に関する基礎知識を高め「自分の健康は自ら責任をもつ」とする認識を高め，実践する国民運動が展開されている 7）．
日本においても，人口の高齢化が進む中，生活習慣病の患者数，死亡数の顕著な増加という動向を踏まえ，2002（平成 14）年に健康増進法が制定され，「健康日本 21」による国民健康づくり運動の推進が図られた．
現地調査した河東郡保健所（2012 年 1 月現在）の人口は 53,390 人，65 歳以上高齢者人口比率は25.1％である．
「健康寿命の増大と健康公平性の改善を通じた健康都市河東」の実現を目指した 5か年計画（2012 年 - 2016 年）が作成され，「河東郡健康都市事業」が展開されている 8）．事業の目
標，目的，重点事業は，図１のとおりである．そして，5 か年計画には，具体的な取り組みとして7 分野 33 項目の小課題が挙げられている．
「健康づくりや疾病予防」に関するものは，図 2 のとおりであるが，福祉，物理的な環境，健康都市のイ
ンフラなど幅広い分野にわたっている．
（４）地域保健法の制定
韓国の国民運動は，民間団体が主に行っている．
しかし，一次，二次，三次予防活動を効果的に推− 78 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

ビジョン、目標、目的及び重点事業
ビジョン

健康寿命の増大と健康公平性の改善を通じた健康都市河東目標

健康な生活の場づくり

愛、分かち合う
幸福 河東の実現

王の緑茶とゆとりある休養バレーづくり・健康都市建設のためのインフラ構築
・遅さを利用した健康都市の推進
・高齢者にやさしい都市の推進
・健康状態の改善のための健康活動区域づくり目的

重 点 事 業
物理的環境の改善

社会的環境の改善

生活習慣の改善・きれいな空気・きれいな水・清浄な土壌
・ごみ及び廃棄物

・経済的な富の創出
・健康な社会づくり
・健康産業化・暮らしやすさの改善

・禁煙
・節酒
・身体活動
・栄養の改善出典：延世大学医療福祉研究所ナム・ウヌ：「健康都市河東の発展」
５か年計画樹立のための学術サービスプロジェクトー最終報告書―．河東保健所，3，2012.
図１ 「健康都市河東の発展」5「健康都市河東の発展」5か年計画
か年計画
図１１．事業の広報
２．疾病の予防

１. 予防接種の広報
２. 健康都市の広報
３. ５大がん早期発見事業の活性化
４. 老年期退行性関節炎の予防
５. 高血圧及び糖尿病予防事業
６. 心臓血管疾患予防事業
７. 感染症のない防疫都市づくり
８. 健康検診後の健康教育の実施

３．健康産業

９. 環境に優しい農産物の認証
10. 空き家を活用した農村文化体験
11. 健康長寿産業の育成（シルバータウンの建設）
12. エコ・ヒーリング・シティ（医療観光の活性化）

４．生活習慣と13. 健康増進病院事業

生活の場の14. 健康な食堂づくり

接近15. 健康な職場づくり
16. 農村健康長寿村づくり
17. 健康な島づくり事業
18. 映画館・音楽会その他の文化施設の設置
19. 健康な学校づくり

出典：延世大学医療福祉研究所ナム・ウヌ：「健康都市河東の発展」５か年計画樹立のための学術サービスプロジェクトー最終報告書―．河東保健所，3，2012.
図２ 「健康都市河東の発展」5「健康都市河東の発展」5 か年計画の小課題
図２
か年計画の小課題− 79 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

進するためには，保健所の指導が必要とされるた
め，1995 年に地域保健法を制定して，保健所の機能を拡大した．2002 年には，
「国民健康増進総合対策 2010（Health Plan2010）」を作成し，糖尿病などの生活習慣病を予防，管理する国家戦略を樹立し，運用している．健康増進事業の推進機
関は保健所であり，健康生活実践事業を主として推進している 1，9，10）．
日本では，住民により身近なところで，コミュ
ニティの実情に応じて，地域保健活動を展開していくため，1994（平成 6）年に，保健所法に代わる地域保健法が制定され，主な事業が保健所から市町村に移管されることになった．さらに，2008（平成 20）年には，高齢者医療確保法が制定され，医療費適正化を推進するため，老人保健法による市町村の保健事業が廃止され，医療保険者による特定健診，特定保健指導が義務づけられた 2，4）．
日本の公衆衛生制度は，世界に例のない人口の高齢化に直面し，様々な改革がなされてきた．国主体から都道府県，市町村主体へ移行し，自治体の権限の強化が図られた．
（５）国家資格を有する保健教育師の養成
韓国では，健康増進法に基づく，国家資格を持
つ保健教育師（Health Education Specialist）が2010（平成 22）年から養成されている．この保健教育師は，保健教育の内容を中心に保健教育プ
ログラムの企画・運営・評価などを行う専門人材であり，大統領令が定める国民の健康増進事業関連法人または団体等で採用され，保健教育の担い手となっている 11）．
（６）保健所機能の見直しと再編
2012 年 8 月 31 日に韓国保健福祉部は，保健所の機能を健康増進を中心に再編し，自治体の健康政策の策定・実行の自律性を確保することなどを目的とする地域保健法改正案を立法予告した 11）．
今回の地域保健法改正案の概要は次のとおりである．
①保健所の機能を健康増進，疾病予防，管理を中心に改編する．具体的には，保健所を診療と保健事業の実施などサービス提供者としての役割に重点を置いた機関から，地域社会の健康問題を把握し，行政機関や民間の様々な資源を調整・連携
して健康政策を企画する総括管理機関として位置づけるとともに，保健所の中核機能を「地域保健医療政策の企画」，「保健医療資源の管理と地域社
会の関連機関との協力体制の構築」，「健康に配慮
した社会的・物理的環境の造成」，「住民の健康増進，疾病の予防・管理のための地域保健医療サービスの提供」と規定する．
②保健所の下部機関である保健支所は，地域の状況に応じ，「保健支所」と「住民健康増進セン
ター」に類型を細分化する．現在，邑・面・洞（日本の市町村内の町に相当）単位で設置することができる保健支所は，病気の治療など医療サービスを主に提供している．しかし，都市部にある保健支所は，民間医療機関へのアクセスが良く，病気の治療よりも健康管理に対する住民のニーズが高いので，保健支所の機能や設置基準などが地域の環境に適合しなくなってきているという問題がある．そこで，保健機関の種類に，健康生活の実践と病気の予防など健康増進サービスを専門に担当する「住民健康増進センター」を追加して，各自治体が地域の環境や住民のニーズに応じて，能動的に保健機関の機能を切り替えることができる環境を用意する．一方，まだ医療機関が十分でない農漁村などは現行どおり保健支所を維持し，診療を含むすべての保健医療サービスを提供できるよ
うにすることなどを規定する内容になっている．
（７）保健所の機能
韓国の保健所の機能は，表 1 のとおり，地域
保健法第 9 条に「1. 国民の健康増進・保健教育・
口腔の健康及び栄養管理事業，2. 伝染病の予防・管理及び診療，3. 母子保健及び家族計画事業，4.
老人保健事業，5. 公衆衛生及び食品衛生，6. 医
療者及び医療機関に対する指導等に関する事項」など，16 項目が掲げられている．設置基準は，自治体である市・郡・区に 1 か所設置され，診療機能を有する公衆衛生の機関と位置づけている．
また，下部組織として，邑・面・洞（日本の市町村内の町に相当）レベルに保健支所が設置されている 9,12,13）．
日本の保健所の機能は，表１のとおり，地域保健法第 6 条「保健所の事業の必須事業」として，「1. 地域保健に関する思想の普及及び向上に関する事項，2. 人口動態統計，その他の地域保健統計に関する事項，3. 栄養の改善及び食品衛生に関する事項」など，14 項目が定められており，これらの「企画，調整，指導及びこれらに必要な事業を行う」となっている．また，第 7 条「保健所の事業の任意事業」として，必要があるときは，「1. 地
域保健に関する情報の収集，整理，活用，2. 地域
保健に関する調査，研究」など 4 項目の事業ができることが定められている．そして，第 8 条「保健所の援助」として，「都道府県が設置する保健− 80 −

表１ 韓国と日本の看護職が配置されている公衆衛生関係機関の設置基準及び事業内容等
表１
韓国と日本の看護職が配置されている公衆衛生関係機関の設置基準及び事業内容等
韓

関
係
組
織

日

本

設置基準

自治体である市・郡・区に1か所設置（地方など病院がない郡地域の診療機能を補強する目的
で，20～40床の医療施設を確保）

・都道府県，政令で定める市，特別区が設置
・保健医療と社会福祉施設の有機的な連携を図るために医療法，老人福祉法，老人保健法に規程する区域を考慮して所管区域を設定
・保健所設置の指定基準は，人口30万人以上

根拠法

保健所法（1956年）
保健所法改正（地域保健法第7条）（1995年）
公共保健医療に関する法律(2000年）

旧保健所法（1937年）
保健所法（1947年）
保健所法改正（地域保健法第5条）（1994年）

第9条〔保健所の業務〕
1. 国民の健康増進・保健教育・口腔の健康及び栄養管理事業,2. 伝染病の予防・管理及び診療,3. 母子保健及び家族計画事業，4. 老人保健事業,5. 公衆衛生及び食品衛生,6. 医療者及
び医療機関に対する指導等に関する事項,7. 医
療技師・医務記録者及び眼鏡師に対する指導等に関する事項,8. 救急医療に関する事項,9. 農
漁村等の医療のための特別措置法による公衆衛生医師・保健院及び保健診療所に対する指導等に関する事項,10. 薬剤師に関する事項及び
麻・向精神性医薬品の管理に関する事項,11.
精神保健に関する事項,12. 家庭・社会福祉施設等を訪問して行う医療事業,13. 地域住民に対する診療,健康診断,慢性退行性疾患等の疾病の管理に関する事項,14. 保健に関する実験又は検査に関する事項,15. 障害者のリハビリテーション事業その他保健福祉部令に定める社会福祉事業,16. その他地域の住民の保健医療の向上・増進及びそのための研究等に関する事
業

第6条〔必須事業〕
以下の事業の企画，調整，指導，実施
1.地域保健に関する思想の普及及び向上に関する事項，2.
人口動態統計，その他の地域保健統計に関する事項，3.栄養の改善及び食品衛生に関する事項，4.住宅，水道，下水道，廃棄物の処理，清掃，その他の環境の衛生に関する事
項，5.医事及び薬事に関する事項，6.保健師に関する事
項，7.公共医療事業の向上及び増進に関する事項，8.母性，乳幼児，老人の保健に関する事項，9.歯科保健に関する事項，10.精神保健に関する事項,11.治療方法が確立していない疾病その他の特殊疾病により長期療養を必要とす
るものの保健に関する事項,12.エイズ，結核，性病，伝染病その他の疾病の予防に関する事項，13.衛生上の試験及び検査に関する事項，14.その他地域住民の健康の保持及び増進に関する事項
第7条〔任意事業〕
必要があるときは，以下の事業を実施，1.地域保健に関する情報の収集，整理，活用，2.地域保健に関する調査，研究，3.歯科疾患，その他の厚生労働大臣が指定する疾病の治療,4.試験検査の実施及び試験検査施設を利用させること第8条〔保健所の援助〕
都道府県が設置する保健所は，市町村相互間の連絡調整を行い，市町村の求めに応じ，技術的助言，市町村職員の研修その他必要な援助を実施

責任者

地域保健法による医師の免許を持った者，または，保険医務職群の公務員を任用する．その場
合は5年以上勤めた経験を有する者の中から任用する.

医師であって，かつ，3年以上公衆衛生の実務に従事した経験がある者であるか，国立保健医療科学院の専門課程（1年コース）を修了した者であるか，その有する技術または経験が前二者に匹敵するものでなくてはならない.

勤務職種

医師，歯科医師，漢方医師，助産師，看護師，薬剤師，臨床病理士，放射線師，物理治療師，歯科衛生士，栄養士，看護助務士，医務記録士，衛生士・衛生試験士，精神保健専門要員，
情報処理技師・情報処理機能士，応急救助士

医師,歯科医師,薬剤師,獣医師,保健師,助産師,看護師,診療放射線技師,臨床検査技師,管理栄養士,栄養士,歯科衛生士,統計技術者その他保健所の業務を行うために必要な者のうち,当該保健所を設置する地方公共団体の長が必要と認める職員を置く.

審議機能

地域保健医療審議委員会の設置

保健所運営協議会の設置

設置基準

邑・面に１か所（無医地区を無くすため面ごとに設置）

都道府県，政令で定める市，特別区は，保健所の事業の執行の便を図るため，その支所を設けることができる.

根拠法

保健所法改正（地域保健法）（1995年）
農漁村保健医療特別法（1981年）
公共保健医療に関する法律(2000年）

保健所法改正（地域保健法第12条）（1994年）

勤務職種

医師，歯科医師，看護師又は看護助務士，歯科
衛生士

設置基準

里レベル（人口500人以上＜島嶼地域は300人以
上＞5，000人未満に1か所設置）

根拠法

農漁村保健医療特別法（1981年）

責任者

保健診療員（看護師）

事業内容

簡単な診療，保健指導，健康教育

勤務職種

保健診療員と必要な職員を置く

保 事業内容
健
所

保
健
所
下
部
組
織

国

保
健
支
所

保
健
診
療
所

市
町
村
保
健
セ
ン
タ

市町村
保健所法改正（地域保健法第18条）（1994年）
事務職又は，保健師等
健康相談，保健指導，健康診査，その他必要な事
業
保健師，（管理）栄養士，作業療法士，事務職等

参考：地域保健法（韓国）．農漁村保健医療特別法（韓国）．地域保健法（日本）．柳川洋，中村好一：公衆衛生マニュアル．南山堂，18-19，2011．厚生労働統計協会：国民衛生の動向2012/2013．23,厚生労働統計協会，2012.林謙治：韓国の保健衛生組織．「諸外国における保健所等保健衛生組織の実態調査研究」平成14年度総括・分担研究報告書(抜粋），77-78,2003.

− 81 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

所は，所管区域内の市町村の地域保健対策の実施に関し，市町村相互間の連絡調整を行い，および市町村の求めに応じ，技術的助言，市町村職員の研修その他必要な援助を行うことができる」としている．下部組織として，保健所の事業の執行の便を図るため，その支所を設置することができることになっている 3）．また，旧保健所法第 4 条で，「必要があるときは，結核，性病，歯科疾患その他厚生大臣の指定する疾病の治療を行うことができる」こととされていたが，地域保健法ではこれに相当する規程はない．
（８）保健診療所と保健診療員
韓国では里（市町村の大字，字に相当）レベルに過疎地域医療を担うために，農漁村保健医療特別法により，1981 年から保健診療所が開設され，保健診療員が，簡単な診療と処方（104 種類の薬剤処方権をもつ），
家庭訪問や予防接種・健康診査・
健康教育を行っている 14,15,16,18,19）．この保健診療員
は，看護師免許取得後 1 年間の教育コースで，薬理学，病理学，診断技術，処置，緊急外科処置等を集中的に学び，農村地域に独立して診療所を開業する公務員看護師のことである 15,17）．
保健診療員の養成は，1981 年より全国 8 か所の大学教育機関で開始され，制度導入当初の政府の養成目標は 2,000 名であったため，1986 年に 2,000 名に達したところで，養成数は減少した．
その後，医師数の増加や医療機関へのアクセスが容易になったこと，高齢者が老人介護施設を利用することが一般的になりつつあったことに加え，1997 年の通貨危機による緊縮財政で，養成数及び養成機関数がさらに減少した．1992 年から時折養成が中止されたが，退職者補充のため，2009
年より養成を再開している．養成機関は，現在，
全国で 1 校だけとなっている 15）．
３．
２ 保
 健所の事業内容と保健所看護職等の業
務について
以下，現地調査を中心に述べる．
（１）泗川市保健所
韓国の保健所について，泗川市保健所（2009年現在の人口 112,724 人，65 歳以上高齢者人口比率 15.5％）を例に挙げて述べる．保健所の組織については，表 2 のとおり，保健所長の下，保健管理課長，保健衛生課長が配置され，それぞれの課（保健管理課職員数 63 名，保健衛生課職員
数 21 名）では，担当ごとに業務を分担している．
保健管理課長の下には，さらに 5 つの担当（保健行政，慢性病管理，健康増進，出産支援，訪問保健）が置かれ，担当ごとに室が設置されている．保健衛生課長の下には，4 つの担当（保健衛生，食品安全，防疫，医薬）が置かれ，担当ごとに室が設置されている．
看護職が配置されている課は保健管理課であり，表 3 のとおり，慢性病，健康増進，出産支援，
訪問保健の 4 つに担当を分け，各種事業を展開し
ている．
表２

保
健
所
長

保
健
管
理
課
長

保
健
衛
生
課
長

泗川市保健所の組織
保健行政担当

苦情室
診療室
放射線室
理学療法室
保健支所
保健診療室

慢性病管理担当

慢性病管理室

健康増進担当

口腔保健室
健康増進室
禁煙クリニック

出産支援担当

母子保健室

訪問保健担当訪問保健室
精神保健センター

保健衛生担当食品安全担当
防疫担当

予防接種室
臨床病理室
血液室

医薬担当

出典：泗川市保健所資料2012.3.30（２）河東郡保健所の訪問事業
先述の河東郡保健所が行う河東郡河東村シンギ
里の高齢者宅への訪問事業に同行した．個別対応
訪問看護の役割は，①対象家庭の選定，登録：ス
クリーニングによる健康問題の分類，②ケース管理（訪問看護プランによる）：基本的なケアサー
ビス，健康教育，カウンセリング，リハビリテー
ションサービス，他部門との連携 ，③プログラ
ムの管理及び質の監視，④調整，⑤評価及び報告である．韓国の国立慶尚大学の資料によると，大学個別対応訪問看護の対象の優先順位は，第１位
は，社会的な支援を受けている高齢者，障害者，妊婦，幼児，第 2 位は，準貧困層の高齢者，障害者，妊婦，幼児，第 3 位は，多文化家族，小集団（従業員 50 人以下）であり，明確な優先順位が決められている．第１位から第 3 位までの対象者に健康課題が発見された場合は，国の保健福祉部が作成した全国統一の管理システムに登録し，継続支援を行っている．継続支援時に行われる家庭訪− 82 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表３
泗川市保健所保健管理課の事業内容と看護職の業務
表３ 泗川市保健所保健管理課の事業内容と看護職の業務
保健所の事業内容

慢性病担当

健康増進担当地域社会看護師等の業務

1
2
3
4
5
6

地域社会健康調査
心脳血管予防管理事業
アトピー，ぜんそく予防管理事業
国家がん管理事業
高血圧，糖尿病登録管理事業
稀少難病患者医療費支援事業

1
2
3
4
5
6
7

個別事業計画の立案及び事業予算の編成
医療費及び検診費の支援，事後管理支援対象者の選定及び登録（統合管理システム）
実務会議及び地域社会ネットワークの構築
地域社会健康マネジャーの養成教育
慢性病予防管理の教育及び啓発
事業評価及び結果報告1
2

健康生活実践事業（運動，栄養，肥満，節酒）
口腔保健事業（口腔保健室の運営，老人義歯補綴
施術費の支援，フッ素塗布，スケーリング事業，
巡回移動バスの運営）
禁煙事業（禁煙クリニックの運営）
健康プラス，幸福プラス事業
健康増進室の運営（肥満プログラムの運営）

1
2
3
4
5
6

個別事業計画の立案及び事業予算の編成
健康委員会の組織及び運営
地域社会の環境づくり及び制度改善
健康指導者の養成教育及び自助グループ支援
健康増進及び健康相談プログラムの運営
健康生活実践の教育及び啓発，キャンペーンの実施
事業評価及び結果報告

3
4
5

7

出産支援担当訪問保健担当12
345

妊産婦登録及び産前産後管理
妊娠可能年齢女性の管理，乳幼児の健康検診
産婦，新生児ヘルパー支援事業
難妊夫婦支援事業
出産支援事業，未熟児医療費支援事業

1
2
3
4
5

個別事業計画の立案及び事業予算の編成
難妊夫婦等の妊娠，出産に対する社会的支援の強化
妊産婦及び妊娠可能年齢女性の健康保護を通じた国
民保健の向上妊娠，出産、養育の社会的責任及び制度の強化
事業評価及び結果報告

1
2
3
4
5
6

カスタマイズ型訪問健康管理事業
在宅がん患者管理事業（ホスピス事業）
地域社会中心生活事業
精神保健センターの運営
認知症予防管理事業
漢方薬公衆衛生事業

1
2
3
4
5
6
7

個別事業計画の立案及び事業予算の編成
専門家の業務調整及び管理事業対象者の選定及び登録（統合管理システム）
事例管理及びリハビリプログラムの運営
実務会議及び地域社会連携体系の構築事業
啓発計画の立案及び実行
事業評価及び結果報告

出典：泗川市保健所資料2012.3.30

問には，看護師だけではなく，必要に応じて，歯科衛生士，理学療法士が同行し，指導に当たっている（図 3,4）．看護師一人当たりの管理世帯は，400 から 450 世帯である．登録された対象者は，3 群に区分して管理されており，1 群（集中管理群）
は週 1 回から１か月周期で計 8 回の訪問管理，
2 群（定期管理群）は 2 ～ 3 か月周期の訪問管理，
3 群（自己管理群）は 4 ～ 6 か月に 1 回以上の訪問管理を実施する 8）．また，カルテは，国によって一元管理されており，各ケース管理に対する評図３

泗川市保健所の看護師による訪問事業

価も行われている 15）．
（３）石川県型保健所
日本の保健所の組織について，石川県の県型保健所を例に挙げて述べる．
表 4 のとおり，保健所長の下に，総務課長もしくは管理課長，企画調整課長，健康推進課長，食品保健課長，環境衛生課長が配置され，それぞれの課に事業担当が配置されている 20）．
看護職が配置されている課は企画調整課と健康推進課であり，主な業務は表 5 のとおりであ

図４− 83 −

 日やること（一人でもやります）「3 度の食事，毎運動，歯磨き，水 8 杯」と書かれた週間カレンダー

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る．企画調整課では，市町支援，研修，情報の収集と提供等を行っている．健康推進課では，エイズ・性感染症・肝炎ウイルスの検査や相談，その他の感染症に関する相談，結核に関する検診や相談，
こころの健康の相談等を行っている 21）．また，必要な対象者には訪問による保健指導を行っている．
表４
石川県型保健所の組織
表４ 石川県型保健所の組織

保
健
所
長

総務課長もしくは管理課長

各事業担当

企画調整課長

各事業担当

健康推進課長

各事業担当

食品保健課長

各事業担当

環境衛生課長

各事業担当

参考：石川県組織規則，石川県各保健所ホームページ

３．
３
保健所の看護職の教育背景
韓国には，看護師と助産師の 2 つの看護職の国家資格があるが，日本の保健師にあたる国家資格はない．しかし，1973 年から日本の保健師に当たる保健看護師（Certificated for Public Health
Nurse：CPHN）の教育が行われてきた．この保健看護師は，国の保健福祉部が認証する資格であり，大学医学部において 1 年間の教育課程を受ける．入学者の中には，看護学士や修士の学位を持つ者など多様な教育レベルの者が混在していた．
保健看護師の教育を受ける者は，主に保健所に勤務する看護師だが，この認定資格がなければ保健所に勤務できないわけではない．保健看護師の教育は 1990 年代に中断され，2003 年の医療法の改正により廃止され，現在は公衆衛生上級実践看護師として育成されている．公衆衛生上級実践看護師課程を開講しているのは，2004 年から開始したプサン大学のみだが，2012 年 2 月現在，養成が中断されている 15）．その理由には，公衆衛生
上級実践看護師の資格を得ても，職務上のメリッ
トがないこと，公衆衛生上級実践看護師のカリキ
ュラムが，保健所に勤務する看護師のニーズに合っていないことなどが挙げられている 15,22,23）．
４．考察
４．
１ 地域保健事業の実施体制
日本の地域の保健事業は，韓国と同様に，保健所を中核施設として推進されている．保健所は，
地域保健法においても最重要機関として位置づけ
られ，公衆衛生に寄与してきた．しかし，日本と韓国の保健所の機能を比較すると，大きく異なる− 84 −のは，韓国の保健所は，地方など病院がない郡部の医療を補完する目的で，診療機能を併せて有していることである．
また，
地域保健法において，市，郡，区レベルで設置されている保健所の下部組織として，邑・面・洞レベルに保健支所を設置することとされており，韓国は，日本に比べて保健支所数が非常に多く，住民のより身近なところでサービスが受けられる体制になっている．さらに，農漁村保健医療特別措置法を根拠法として，里レ
ベルに保健診療所が設置され，保健診療員によるきめ細かな保健医療サービスが実施されている．
韓国の保健所と保健支所は，同一組織の中にあり，施策や事業を実施する上で，体制や情報の一元化や事業の集中化を図ることができるメリットがあると考える．日本の地域保健法第 18 条で，「市
町村は，市町村保健センターを設置することができる」と定められ，その機能は，「住民に対し，
健康相談，保健指導及び健康診査その他地域保健に関し必要な事業を行うことを目的とする施設とする」と明記されている．地域保健法の趣旨は，地域保健に関する権限を保健所から市町村に移譲
し，地域住民のより身近なところで，コミュニテ
ィの実情に応じた地域保健事業を展開することであるから，市町村の権限が強化されることは，地域住民にとっては，大変喜ばしいことである．しかし，保健事業が設置主体の違う保健所と市町村レベルで実施され，体制が二元化されている場合
は，互いの機能及び役割を明確に認識し，連絡，調整，連携を行うことが，事業を円滑に進める上で不可欠になる．ただし，政令市や特別区にあっては，保健所設置義務があるため，保健所と市町
村保健センターを同一の自治体が設置し，体制としては一元化されているので，先述のような問題は生じないと考える．そして，韓国の個別管理に関しては，対象者の管理規定が明確になっており，
そのケース対応についてもガイドラインが明確であることやカルテが国によって一元的に管理，評価されている 15）ことが日本と異なる．この点については，日本の今後の保健活動に参考になると考える．
４．
２ 保健所の組織と看護職の役割について
泗川市保健所を例にとると，韓国の保健所は，診療機能を併有し，日本の保健所と市町村保健センターを合わせたような組織体制になっている．
ただし，担当分野ごとに室が設置され，スタッフや設備が整えられている点や訪問担当が別に設置

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表５ 石川県型保健所の事業内容と看護職の業務
表５
石川県型保健所の事業内容と看護職の業務
保健所の事業内容

保健師等の業務

1
2
3
企
画
調
整
課

保健，医療及び福祉に関する総合相談に関すること
保健，医療及び福祉の連携並びに総合調整に関すること
保健，医療及び福祉に関する計画の策定並びに推進に関すること
4 市町支援及び市町との連絡調整に関すること
5 介護保険に関すること
6 災害，事故等の発生時の健康危機管理に関すること
7 保健に関する調査，研究及び情報の活用に関すること
8 健康教育に関すること
9 人口動態及び衛生統計に関すること10 研修に関すること
11 看護学生等の実習に関すること
12 ボランティアグループに関すること
13 食育に関すること

1
2
3
4
5
6
7
8

保健・医療及び福祉に関する総合相談
市町支援
研修企画・実施
情報の収集と提供
調査及び研究健康増進に関する相談
福祉用具・住宅改修の相談等
地区組織等の支援

1
2

健
康
推
進
課

1 結核予防に関すること
2 感染症予防及び予防接種に関すること
3 精神保健指導に関すること
4 後期高齢者医療に関すること
5 歯科保健に関すること
6 身体障害児の療育指導に関すること
7 母子保健に関すること
8 難病対策に関すること
9 生活習慣病対策に関すること
10 健康増進及び栄養改善に関すること
11 診療放射線に関すること
12 母体保護に関すること
13 移植医療に関すること

エイズ・性感染症・肝炎ウイルス検査・相談
感染症，感染症に関する相談，結核に関する相談・検診
精神保健福祉
こころの健康（認知症含む）等の相談
母子保健
低出生体重児に関する相談，幼児精神発達相
談，育児に関する相談等
特定疾患
病気や日常生活に関する相談，患者・家族のつどい，骨髄ドナー登録，小児慢性特定疾患に関する相談食品
保健課

1 薬事に関すること
2 毒物，劇物及び覚せい剤に関すること
3 あへん，麻薬，向精神薬及び大麻に関すること
4 血液事業及び献血に関すること
5 食品及び乳肉衛生に関すること
6 製菓衛生師に関すること
7 食鳥処理の規制及び食鳥検査に関すること
8 微生物検査に関すること
9 血清学的検査に関すること10 寄生虫学的検査に関すること
11 生化学的検査に関すること
12 生活衛生に関する試験及び検査に関すること
13 食品衛生に関する試験及び検査に関すること
14 公害に関する試験及び検査に関すること

3
4
5
6
7
8

1

生
活
環
境
課

狂犬病の予防に関すること(南部小動物管理指導センタ
ーの分掌事務を除く)
2 動物の愛護及び管理に関すること
3 と畜場及び化製場等に関すること
4 理容，美容営業，クリーニング営業，旅館，興行場，公衆浴場及び海水浴場等に関すること
5 温泉に関すること
6 ねずみ及び昆虫の駆除に関すること
7 廃棄物の処理及び清掃に関すること
8 建築物における衛生的環境の確保指導に関すること
9 大気の汚染，水質の汚濁，騒音，振動，悪臭その他の公害の防止に関すること
10 有害物質を含有する家庭用品の規制に関すること
11 水道及び飲料水の衛生に関すること
12 下水道の終末処理場に関すること
1
2
3

総
務
課

4
5
6
7
8
9

所内の事務の連絡調整に関すること
病院及び診療所等医療機関の指導に関すること
医師，歯科医師，歯科衛生士，歯科技工士，診療放射線技師，診療エックス線技師，臨床検査技師，衛生検査技師，
理学療法士，作業療法士，視能訓練士，臨床工学技士，義肢装具士，救命救急士，言語聴覚士，薬剤師，保健師，助産師及び看護師に関すること
あん摩マッサージ指圧師，はり師，きゆう師，柔道整復師
その他の医業類似行為業者に関すること
精神保健(保健指導以外の事務)及び精神障害者福祉に関すること
保健所運営協議会に関すること
原子爆弾被爆者の医療に関すること
医療費の公費負担事務に関すること
その他他の課の所管に属しない事項に関すること

出典：保健所の事業内容については，石川県組織規則より抜粋．各課保健師等の業務については，石川県ホームページより抜粋− 85 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

され，訪問活動が集約されている点が日本との相違点である．また，看護職の役割については，担
当分野ごとに健診や相談，健康教育が行われ，そして，個別事業の計画立案・事業評価，事業予算の編成が行われている．一方，日本の保健所が行っている管轄地域全体の広域的な調整や地域診断・計画・実施・評価，及び健康危機管理に関する業務については，日々の業務の中で実施されていると推察するが，これらの担当分野については，
今回の現地調査で得られた資料や韓国の地域保健法の条文の中には見当たらない．
日本の保健所は，
市町村保健センターの設置に伴い，1980 年代後
半に，その役割分担が議論されるようになった後，保健所法の全面改正による地域保健法の制定により，
現在の機能に転換された．その機能の中でも，第 6 条の「企画，調整，指導」，第 7 条の「地域保健に関する情報の収集，
管理，
活用，
調査，
研究」
，
第 8 条の「市町村相互間の連絡調整，
技術的助言，
研修」については，特に重要である．韓国保健福祉部が，2012 年 8 月 31 日に立法予告した地域保健法改正案の一部の内容は，まさしく日本の地域
保健法の第 6 条，第 7 条，第 8 条に相当すると言っても過言ではない．そして，下部組織であった保健支所を従来の保健支所と住民健康増進セン
ターに，類型を細分化するという考えは，日本の政令市や特別区の保健所と保健センターの体制に類似している．今後，保健所と保健支所，住民健康増進センターがどのように機能及び業務を分担していくかは定かではないが，保健所の法律上の機能として企画調整や情報管理などが付加されれば，益々保健所の強化につながることは間違いないだろう．また，韓国の保健所は，診療を行っているが，日本の旧保健所法においても，保健所は結核，性病，歯科疾患等の特定の疾病に関しての治療を可能とされていた．しかし，日本の保健所の治療行為は，韓国の過疎地域の医療対策に重きがある診療とは違い，防疫的な要素が強いと考える．
日本と韓国の保健所における看護職の業務は，ともに健診，相談，保健指導，健康教育，事業の計画立案・評価であり，類似している．ただし，日本の都道府県設置の保健所では，法定健診など
第一線の対人保健サービスは市町村に委譲され，市町村の役割が大変大きくなってきている．しかし，児童や高齢者の虐待，ＤＶ，生活習慣病，自殺やうつ病，不登校等のメンタルヘルス等への対応については，関係機関が連携して対応しなけれ− 86 −

ばならない喫緊の課題である．そこで，保健所は，保健所の情報・分析機能，調査・研究機能を駆使し，市町村とともに健康課題の把握と対策に取り組み，広域的な調整や保健福祉システムを構築していくことが重要である．このため，そこでの看護職の果たす役割は益々重要となってくる．そして，韓国では，人口の急速な高齢化と生活習慣病に対応していくための国家戦略が展開される中，国家資格を持つ保健教育師が 2010（平成 22）年から養成され，保健教育の担い手となっている．
新たな職種の誕生であるが，保健所看護師，保健診療員との役割分担等については，今後の課題であると考える．
５．まとめ
韓国では，人口の急速な高齢化と生活習慣病に対応していくための国家戦略が展開されている．
韓国の保健所と保健支所は，同一組織の中にあり，施策や事業を実施する上で，指揮命令系統や情報の一元化が図られ，事業の集中化を図ることが可能である．また，韓国の個別管理に関しては，対象者の管理規定が明確になっており，そのケース対応についてもガイドラインが明確であることやカルテも国によって一元管理，評価されていることが日本との大きな相違点である．この点については，日本の今後の保健活動に参考になると考える．そして，今後，韓国の保健所において，企画調整，情報管理などが法的に付加されることにより，益々機能が強化されると考える．
謝辞
本研究の実地調査を行うにあたり，御協力いた
だいた韓国の慶尚大学，泗川市保健所，河東郡保健所，晋州市保健診療所，南海郡保健診療所の皆様に深謝いたします．本研究は，平成 23 年度
科学研究費補助金 ･ 基金助成金（基盤研究（B））の研究助成金を受けて実施したものである．

なし

利益相反

引用文献
1）韓国保健福祉部 :2011 経済発展経験モジュール事業―保健所中心農漁村保健医療改善事業―. 韓国国際保険医療財団 ,20-27,2012.
2）多田羅浩三，滝澤利行：改訂新版公衆衛生―その歴
史と現状―．207-214, 放送大学教育振興会，2009．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 201320）石川県組織規則：

3）地域保健法（日本）：

http://www1.g-reiki.net/ishikawa/reiki_honbun/

http://www.houko.com/00/01/S22/101.HTM
4）柳川洋，中村好一：公衆衛生マニュアル 2011．18-

i1010091001.html，2012.10

19，南山堂，2011．

21）石川県庁ホームページ（保健所リンク）：
http://www.pref.ishikawa.lg.jp/2012.10

5）厚生労働統計協会：国民衛生の動向・厚生の指標増刊・第 59 巻 9 号通巻第 928 号 .23-24, 厚生労働統計22）橋本麻由里，泊祐子，山内栄子他 1 名：韓国にお協会 ,2012.

ける上級実践看護師（ＡＰＮ）制度と教育．岐阜県

6）高齢者統計の記者発表（韓国）：立看護大学紀要，10（1），51-67，2009．
23）八代利香，桜井礼子，平野亙他 2 名：韓国におけ

http://kostat.go.kr/2012.10
7） 健 康 増 進 法（ 韓 国 ）：http://www.law.

る看護師の地域社会での活躍．保健の科学，41（2），go.kr/2012.10

153-159，1999．

8）ナム・ウヌ，延世大学医療福祉研究所 ，健康都市

24）地域保健法全部改正法律案（韓国）：
http://mohw.go.kr/2012.10

研究センター ：『健康都市河東の発展』５か年計画樹立のための学術サービスプロジェクト 最終報告書．

25）公共保健医療に関する法律（韓国）：http://www.law.go.kr/ 2012.10

河東郡保健所 ，2012．
9） 地 域 保 健 法（ 韓 国 ）：http://www.law.
go.kr/2012.10
10）安弼濬：韓国高齢者の医療と生活．保健の科学，
41（5），359-364，1999．
11）地域保健法全部改正法律案の立法予告（韓国）：http://www.mw.go.kr/front_new/index.jsp/2012.10
12）高井純子，曽根志穂，大木秀一他 4 名：韓国における地域で働く看護職の現状及び教育体制について．
石川看護雑誌，3（1），85-93，2005．
13）林謙治：―韓国の保健衛生組織―．厚生労働科学
研究費補助金厚生労働科学特別研究事業「諸外国における保健所等保健衛生組織の実態調査研究」平成14 年度総括・分担研究報告書（抜粋），資料 9，7482，2002．
14）河東郡保健所 ” 건강도시 하동 발전 5 개년 계획수립을 위한 학술용역 프로젝트 최종 보고회 ”（健康都市河東の発展 ５か年計画樹立のための学術
サービスプロジェクト最終報告会資料）
15）金川克子，岩本里織，都筑千景他 4 名：第 2 回
日韓地域看護学会共同学術集会報告書．67-72,93-94，
101，121，第 2 回日韓地域看護学会共同学術集会事
務局，2012．
16）金慕妊：大転換が図られる韓国の看護政策．看護管理，14（1），28-33，2004．
17）八代利香，松成裕子，李笑雨：韓国の Chung-Ang
University および保健診療所の訪問活動．鹿児島大学医学部保健学科紀要，22（1）,1-6，2012．
18）桑野紀子，李笑雨：韓国における看護基礎教育
2016 年までに全ての看護基礎教育の大学化を．看護，
64（5），87-91，2012．
19）農漁村等保健医療のための特別措置法（韓国）：
http://www.law.go.kr/2012.10− 87 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Discussion on the function of public health centerand the role of Nurses in Korea and Japan
Hisae TSUKADA，Kazuko ISHIGAKI，Mayuko TUJIMURA
Chikage TUZUKI，Katsuko KANAGAWA
Abstract
We conducted a field study and literature review regarding the function of public healthcenters and the role of nursing professionals in the field of public health in Korea. Korean, as
well as Japanese public health development has evolved out of public health centers serving ascore facilities. While Japanese public health centers moved main personal support systems tomunicipalities and changed its function to plan, coordinate, train and instruct, Korean public healthcenters own medical treatment systems even today and locate branches of public health centers,
and those in the nursing professionals are in charge of primary medical care, such as that ofCommunity Health Practitioner in fishing and agrarian villages. National health care expendituresin Korea have rapidly increased due to the aging at a fast pace and the increase of lifestyle diseases.
So, Korea has expanded its public health system by enacting the National Health Promotion Act
and Regional Public Health Act. Additionally, efforts are underway to provide specialized training
for nursing professionals in charge of public health education. Training for Health Education
Specialists of health education started in 2010 and a policy was also announced regarding thereorganization and strengthening of the function of public health centers through advance noticeof legislation regarding the Regional Public Health Act reform proposal in August of 2012.Korean
public health centers, hereafter, are expected to be reinforced by appended legal functions such asplanning and coordination, information management.
Keywords Korea, Japan, public health center, public health, nursing professionals− 88 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

資料

医療行為を受けている在宅高齢者に関わる医師や介護支援専門員の情報共有や職種間の連携状況
林一美１，堀田真弓２，佐々木順子３
概 要
本研究の目的は，医療行為を受けている在宅高齢者に関わる医師や介護支援専門員の情報共有や職種間の連携の有無を明らかにすることを目的とした．A 県内の中核的 6 市町の医師と介護支援専門員に，郵送法による無記名の自己記入式質問紙調査を実施した．有効回答数は，医師 59 名（回収率 22.0 ％）と介護支援専門員 124 名（27.3％）であった．
「緊急時対応の職種間の情報共有」と「サービス担当者会議での機関や職種間の情報共有」については，介護支援専門員は職種間の情報共有をしていたが，医師はやや少な
かった．また，「ケアプラン作成時の訪問看護導入」については，医師は訪問看護導入をしない者が多く，介護支援専門員は導入する者としない者とに分かれていた．
キーワード 医療行為を受けている在宅高齢者 介護支援専門員 医師 連携

１．はじめに
近年，在宅医療機器の進歩や在宅サービスの充実が図られ，医療行為が必要な状態であっても家族の受け入れや在宅支援体制の整備により，在宅療養が可能になってきた．
超高齢社会である現在，医療行為の必要な在宅高齢者は今後ますます増加
する．医療機器が在宅使用として利便化したとはいえ，在宅高齢者や家族にとって，取り扱いや対応に不安や負担は大きい．そのため，在宅での支援体制が重要になる．
在宅医は，生活の場での医療管理がうまく継続されているかを認識しながら，医療行為が必要な
在宅高齢者や家族と情報共有し，他職種にも情報を伝えてゆくことが求められる．
一方，居宅介護支援事業所の介護支援専門員（以下，介護支援専門員という）は，生活支援に加えて，必要な医療への支援を考慮したケアマネジメ
ントが重要となる．そのため，それに適した医療職等との情報共有や連携を図ってゆくことが重要になる．
2006 年度の診療報酬と介護報酬の同時改定にともない，「医療と介護の機能分化と連携のあり方」が大きなテーマとなり，包括的ケア体制として，医療機関・在宅主治医・介護支援専門員の連
１
２
３

石川県立看護大学
金沢市地域包括支援センターやましな
東京工科大学− 89 −

携体制の構築の必要性が叫ばれてきた１）．しかし，医療と介護との連携がスムーズであるとは言いがたい現状がある．
医療情報を配信する側の医師や，それを受けてケアマネジメントをする介護支援専
門員は，在宅医療がうまくゆくために，職種間で医療情報を活用してゆく役割が求められる．
本研究の目的は，医療行為を受けている在宅高齢者に関わる医師や介護支援専門員の情報共有や職種間の連携の有無を明らかにすることである．
多様な職種間で医療情報を共有し，連携してゆく
ことは在宅において容易ではないが，現状を明らかにすることにより，今後の検討資料として活用することができる．
２．方法
２．
１ 対象者
A 県内の北部・中央・南部地区で，人口や高齢化率から鑑み，中核的な 6 市町を選択し，その全数の保健医療機関 268（病院 35・診療所 233），
居宅介護支援事業所 91 について調査した．対象者については，保健医療機関（病院・診療所）は，
1 施設 1 医師に記載を依頼した．医師が複数人数
勤務する病院に関しては，在宅医療に携わっている担当医 1 名に代表して記載を依頼し，病院医師
35 名・診療所医師 233 名，の合計 268 名の保健
医療機関医師（以後，医師という）を対象とした．
居宅介護支援事業所については，１事業所に勤務する介護支援専門員 5 名までに記載を依頼し，介石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

護支援専門員 455 名を対象とした．１事業所に勤務する介護支援専門員 5 名までとしたのは，A県では従業員が少数の居宅介護支援事業所が大多数であるため，アンケートの１事業所にかける負担を考慮したためである．

6 件法で質問した．
２．
４ 分析方法医師と介護支援専門員との比較にはクロス集計とχ２検定を行い有意水準は 5% 未満とした．データの解析には SPSS forWindows（ver13.0）を
使用した．

２．
２ 調査方法
郵送法による無記名の自己記入式質問紙調査を実施した．保健医療機関については，東海北陸衛生局保健医療機関指定状況で A 県内 6 市町の機関を調べた．同地域の居宅介護支援事業所については，WAM-NET 介護事業者情報で調べ送付した．調査期間は 2009 年 10 ～ 11 月である．
２．
３ 調査内容（１）対象の属性
保健医療機関に関しては，病院に勤務する医師には，病院と在宅ケアへの関連を知るため，医師の担当診療科と病院併設の在宅ケア関連部署を尋ねた．また，診療所医師には，担当診療科・介護
報酬と診療報酬加算状況を尋ねた．
居宅介護支援事業所の介護支援専門員に関して
は，医療機関に従事経験が医療行為を受けている
在宅高齢者支援に関連すると考え，背景となる職種を尋ねた．
（２）質問項目
医療行為を受けている高齢者に関わる医師や介護支援専門員の情報共有や職種間の連携を明らかにするために，以下の（a）～（d）について質問した．
（a）医療行為を受けている在宅高齢者の緊急時対応について，①在宅高齢者や家族と話し合っているか，②職種間で情報共有しているか，③困っていることはないか，について，
「はい」
「いいえ」
「わからない」で質問した．
（b）医療行為を受けている在宅高齢者・家族の支援体制について，以下の項目の①～③までの質問について，「該当している」「該当していない」
で質問した．
①ケアプラン作成時になるべく訪問看護を導入している．②サービス担当者会議においてかかわる機関や職種間で情報共有や対応について話している．③訪問看護師と情報共有や対応について話している．
（c）他機関との連携について，「うまくいっている」「ややうまくいっている」「うまくいっていない」「分からない」「連携の必要はない」「不明」

２．
５ 倫理的配慮
保健医療機関に関しては，病院長・診療所長に研究の趣旨，目的，方法，守秘義務，研究協力の可否，データの管理についての倫理的配慮を，文書で説明した上で，在宅医療に携わっている担当
医 1 名の紹介を依頼した．対象者となる在宅担当
医師に対しても，同様の倫理的配慮の説明の手続
きをおこない，対象者からの返信文書をもって同意を得たとした．介護支援事業所に関しては，施設管理者に研究の趣旨，目的，方法，守秘義務，
研究協力の可否，データの管理についての倫理的配慮を文書で説明した上で，同じ施設に勤務する
居宅介護支援専門員５名の紹介を依頼した．対象となる介護支援専門員に対しても，同様の手続きをおこない，対象者からの返信文書をもって同意を得たとした．
３．結果
３．
１ 対象者の概要
保健医療機関数は，病院 11 の在宅担当医師 11名（回収率 31.4％），診療所 48 の医師 48 名（回収率 20.6％），居宅介護支援事業所 47 施設の介護支援専門員 124 名（27.3％）であった．病院
11 カ所の中で，在宅ケアに関連した部署を病院に併設していたのは以下のようであった．地域
連携室と居宅介護支援事業所の併設はそれぞれ 5カ所（45.5%），訪問看護事業所 3 カ所（27.3%），
訪問介護等の居宅介護事業所・介護老人保健施
設・介護療養型医療施設が各 1 カ所（9.0%），ディケアの併設が 2 カ所（18.1%）であった．また，診療所 48 カ所の中で，在宅ケアに関連した
診療報酬および介護報酬の加算算定をしていたのは以下のようであった．退院時共同指導料加算 3カ所（6.1%），在宅緊急時カンファレンス料加算
1 カ所（2.0%），居宅療養管理指導費加算 10 カ所（20.4%），在宅療養支援診療所を届けているのは
16 カ所（32.7%）であった．
介護支援専門員 124 名の職種別割合は，医療系（看護師・薬剤師・栄養士）は 38 名（30.6%），− 90 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

福祉系（介護福祉士・社会福祉士・精神保健福祉士・社会福祉主事）82 名（66.1％），その他（歯科衛生士・鍼灸師・不明）4 名（3.2％）であった．
３．
２ 医 療行為を受けている在宅高齢者に対する緊急時対応と医師や介護支援専門員の情報共有や職種間の連携
医師や介護支援専門員の医療行為を受けている
在宅高齢者に対する「緊急時対応」
については，「在宅高齢者や家族と話し合っている」，「緊急時対応について困っていること」に差はなかった．しかし，「かかわっている職種間で情報を共有している」（p<.0001）については有意な差が認められた．
（表１）
医療行為を受けている在宅高齢者・家族の支援体制については，「訪問看護師と情報共有や対応について話している」に差はなかった．
「ケアプ
ラン作成時になるべく訪問看護を導入している」，「サービス担当者会議において，関わりのある機関や職種間で情報共有や対応について話している」に有意な差が認められた（p<.0001）．
（表２）
医療行為を受けている在宅高齢者支援に対する「他機関との連携」では差が認められた（p<0.01）
．
（表３）
４．考察
４．
１ 対象者の特徴調査した病院で，地域連携室や居宅介護支援事
業所を併設していたのは 45.5% であった．丸岡ら 13）の調査によると，A 県内の病院併設の地域連携室の割合は 58.1％であることより，本調査の対象とした地域の病院は，A 県内全体からみると地域連携室がやや少ない傾向にあった．
診療所で，「退院時共同指導料」や「在宅患者緊急時カンファレンス料」を算定しているところはほとんどなかった．
「居宅療養管理指導費」を

表１

医療行為を受けている在宅高齢者に対する「緊急時対応」（n=183）

調査項目

職種

在宅高齢者や家族と話し合っている

医師59（ 100 ）

44 （

74.6 ）

9（15.3 ）

6（

10.2 ）

介護支援専門員124（ 100 ）

108 （

87.1 )

8（

6.5 ）

8（

6.5 ）

医師

59

（ 100 ）

28 （47.5 )

19 （32.2 ）

12 （20.3 ）

介護支援専門員124（ 100 ）

107 （

86.3 )

10 （

8.1 ）

7（

5.6 ）

医師

59

（ 100 ）

12 （20.3 ）

35 （59.3 ）

12 （20.3 ）

介護支援専門員124（ 100 ）

26 （21.0 ）

67 （54.0 ）

31 （25.0 ）

はいかかわっている職種間で情報を共有している
緊急時対応について困っていることがある＊

P＜0.05,

表２

＊＊

いいえ

総数（％）

分からない
χ2検定

人数（％）

P＜0.01,

医療行為を受けている在宅高齢者・家族に対する支援体制（n=183）
該当する

該当しない
χ2検定

総数（％）

ケアプラン作成時になるべく訪問看護を導入している

医師59（ 100 ）

13 （22.0 ）

46 （78.0 ）

介護支援専門員124（ 100 ）

64 （51.6 ）

60 （48.4 ）

人数（％）

サービス担当者会議においてかかわる機関や職種間で医師59（ 100 ）

18 （

30.5 ）

41 （69.5 ）

情報共有や対応について話している

介護支援専門員124（ 100 ）

107 （

86.3 ）

17 （

13.7 ）

訪問看護師と情報共有や対応について話している

医師59（ 100 ）

29 （49.2 ）

30 （50.8 ）

介護支援専門員124（ 100 ）

77 （

62.1 ）

47 （37.9 ）

表３0.749

P＜0.001

職種

P＜0.05,0.000＊＊＊

＊＊＊

調査項目

＊

0.090

＊＊

0.000＊＊＊
0.000＊＊＊
0.097

＊＊＊

P＜0.01,

P＜0.001

医療行為を受けている在宅高齢者支援に対する他機関との連携（n=183）
連携はうまくいっているか
うまくいっている

やや
うまくいっている

うまくいって
いない

総数（％）

職種

分からない

連携の必要は
ない

不明
χ2検定

人数（％）

医師

59

（ 100 ）

15 （25.4 ）

24 （

40.7 ）

4（

6.8 ）

12 （

20.3 ）

2（

3.4 ）

2（

3.4 ）

介護支援専門員124（ 100 ）

45 （36.3 ）

66 （53.2 ）

2（

1.6 ）

10 （

8.1 ）

0（

0.0 ）

1（

0.8 ）

＊

P＜0.05, ＊＊P＜0.01,＊＊＊P＜0.001− 91 −

0.005＊＊

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

算定している診療所は 20.8％と低かった．在宅医療における退院時指導や緊急時カンファレンスが実際には未算定であったのは，それらが実施されていない，あるいはそれらの診療報酬が周知不足のためなのか，理由を明らかにしてゆくことが今後求められる．
介護支援専門員の職種別割合は，福祉系職種
が 66.1％であった．全国介護支援専門員実務研修
受講試験合格者における福祉系職種の占める割合
は，年々増加し続け 2010 年には 8 割以上となっており 12），
福祉系介護支援専門員が増加している．
福祉系職種の介護支援専門員が多いことが，医療に関係する本調査項目の結果に影響を及ぼしている可能性が推測される．
４．
２ 緊
 急時対応と医師や介護支援専門員の情報共有や職種間の連携（１）医療行為を受けている在宅高齢者に対する「緊急時対応」
医療行為を受けている在宅高齢者に対する「緊急時対応」については，医師と介護支援専門員ともに在宅高齢者や家族と話しあっていた．医療行為を受けている在宅高齢者にとって「緊急時対応」
は，必ず想定しておかなければならない事項である．そのため，医師，介護支援専門員ともに，在宅高齢者や家族と直接話し合いがされていたと推測される．
「緊急時対応」について困ることはな
いと，両者ともに約半数が答えていた．緊急時対応についての困り事がないと回答している介護支
援専門員は，医療行為に対する介在の必要性を認識しないため，具体的困り事はないと回答しているとも考えられる．
職種間の情報共有については，介護支援専門員
は「緊急時対応」の情報共有が高いのに対し，医師は緊急対応の情報共有に「はい」「いいえ」「わからない」にばらつきがみられた．介護支援専門員は，それをサービス担当者会議などで他職種と情報共有する機会を通じて得ているが，医師は，
日中診療業務のためにサービス担当者会議に出向くことが少なく，他職種と情報共有する機会や場が少ない状況と考えられる．
（２）医療行為を受けている在宅高齢者に対する訪問看護の導入「ケアプラン作成時の訪問看護導入」について
は，医師は訪問看護導入をしないと答えた者が多かった．一方，介護支援専門員は，導入する者としない者とに分かれており，医師と介護支援専門員とに差があった．ここでの「医療行為」には，
インシュリン注射やストーマ（人工肛門）の処置，
在宅酸素療法などの訪問看護が入らずとも在宅高齢者自身が比較的自己管理できる行為と，レスピ
レーター，気管切開の処置等の医療依存が高く医療介入がなければ管理が難しい行為が混在している．医師・介護支援専門員ともに，医療行為を受けている在宅高齢者の状態や環境等をアセスメン
トして，訪問看護導入の有無を判断していると思われるが，今回は福祉系職種の介護支援専門員が多かったので，訪問看護導入をすると答えた割合が高かったとも推測される．医師は訪問看護導入をしない割合が高かった．このことは，医師自身が介入しているため，訪問看護の介入必要性を感じにくかったのかもしれない．また，対象者の経済状態を懸念して訪問看護導入を控えているのかもしれない．医師は，定期的に訪問看護が介入することのメリットを認識し，適時に介護支援専門員に訪問看護の照会を図ってゆくことが重要になると思われる．
（３）医療行為を受けている在宅高齢者に対する
医師や介護支援専門員の情報共有や職種間の連携「サービス担当者会議において，機関や職種間で情報共有や対応について話している」という回
答は，医師と介護支援専門員とには差があった．
先述の「緊急時対応」の職種間の情報共有に関する両者の差と同様の結果となったが，医師がサービス担当者会議での職種間の話し合いの機会がもたれていない，あるいは少ないことがさらに明らかとなった．これは，医師が日中診療業務のための時間制約とも推測されるが，医師は在宅ケアチ
ームアプローチの認識が低いとも推測できる．

− 92 −

５．結論
医療行為を受けている在宅高齢者に対する「緊急時対応」について，「かかわっている職種間で情報を共有している」と「サービス担当者会議において，関わりのある機関や職種間で情報共有や対応について話している」に医師と介護支援専門員の両者に差があった．介護支援専門員は関わりのある職種間での情報共有をしているのに対し，
医師は情報共有していなかった．また，「ケアプ
ラン作成時になるべく訪問看護を導入している」
は，医師は訪問看護導入しないという者が多く，介護支援専門員は，導入する者としない者とに分かれていた．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

本研究は 2009 年度石川県立看護大学附属地域
ケア総合センター調査研究事業費を受けて実施し
ました．

なし

利益相反

引用文献
1）川越雅弘：我が国における医療と介護の機能分担と連携 , 海外社会保障研究 ,156,4-18,2006.
2）坪井敬子 , 面本眞壽惠 , 森下浩子：介護職の医療行為に関する実態と課題 , 日本看護学会論文集 地域看
護 ,36,99-101,2005.
3）室屋和子 , 正野逸子 , 鷹居樹八子 , 他 2 名：ケアマ
ネジャーの在宅ケアにおける医療行為に関する認識と 今 日 的 課 題 , 日 本 看 護 福 祉 学 会 誌 ,11（1）,48-49,2006.
4）室屋和子他：在宅ケアに関わる各職種のホームヘ
ルパーの医療行為に関する認識 , 日本看護福祉学会誌,10（1）,58-59,2004.
5）鎌田ケイ子：問われる看護職の責任の重さ -「全国高齢者ケア協会が実施した介護職による医療行為」-,
訪問介護と看護 ,12（12）, 997-1001,2007.
6）林信治：医療ケアに関する介護福祉士の対処の現状と意識 , 厚生の指標 ,50（8）,1-7,2003.
7）山田ゆかり：医療と介護の連携と情報の共有 - 居宅介護支援事業所における診療情報入手の現状を踏まえて -, 月刊福祉 ,34-39,2007.
8）山下悦子他：医療と介護の連携のあり方（第１報）
居宅介護支援事業所における診療情報の入手の実態と課題 -, 病院管理 ,44,134,2006.
9）五十嵐歩他：医療と介護の連携のあり方（第 2報）- 介護支援専門員からみた連携の課題 -, 病院管理
,l44,135,2006.
10）香取幹：在宅医療に関する意識調査の概要 , 地域
ケアリング , 在宅ケアにおける医療と介護の連携 13（3）,26-40,2011.
11）福井県健康福祉部長寿福祉課：在宅高齢者のための医療と介護の連携の手引き , 平成 19 年 3 月 .
12）厚生労働省：介護支援専門員職種別合格者数，介護支援専門員実務研修受講試験の実施状況 , 厚生労働省老健局振興課人材研修係（http://www.mhlw.
go.jp/toukei_hakusho/toukei/）13）丸岡直子他：石川県内の病院における退院調整活動の実態と課題 , 石川看護雑誌 ,1-10,2008.

− 93 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Information sharing or coordination between occupations amongcare managers at home care support service offices and physicians at
healthcare facilities for the elderly receiving medical care treatment
at homeKazumi Hayashi，Mayumi Horita，Junko Sasaki
Abstract
This study was conducted to assess the sharing of information and care coordination between
care managers at home care support service offices and physicians at healthcare facilities for theelderly receiving medical treatment at home. An anonymous self-completed questionnaire survey
was mailed to physicians and care managers in six major cities within the Ishikawa Prefecture A.
A total of 59 questionnaires were completed by the physicians (collection ratio, 22.0%) and 124 by
the care managers (27.3%).
Two items revealed interesting results. “Information sharing between occupations during
emergency response” and “Information sharing between occupations or organizations during
conference of service representatives. These results suggested that the awareness of the need forsharing information within the occupation was high among the care managers but low among thephysicians. With regard to the survey point “introducing home visit nursing at the time of creationof care plan,” most physicians responded that they did not to wish to introduce home visit nursing.
Keywords elderly at home under medical treatment, care manager, physicians at healthcare
facilities, coordination− 94 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013資料

介護予防事業参加者に対する笑いヨガの試み
笑いヨガプログラムの紹介と参加者評価

松本ひかり１,2，谷口智美 1,3，山岸日佳里１,2，川畑圭良子 4，高見幸子 4，
川端祥子 1，油野聖子 1，中道淳子 1§，小林宏光 1
概 要
介護予防事業参加者に対して笑いヨガを実施し，そのプログラムの概要と参加者の感想を報告する．プ
ログラムの参加者は 34 名（平均年齢 80.9 ± 4.9 歳）の地域在住の高齢者であった．笑いヨガプログラム
は各種の自発的笑い（カルカッタ笑い，1m 笑い，挨拶ラフター，挨拶ラフター 2）と手拍子，深呼吸で構成されている．プログラム実施中には参加者の発言頻度が増し，冗談などの発言を多くなった．特に参加者同士で向き合って行う挨拶ラフター 2 では，発言や会話が最も多くなった．プログラム実施後に行われたグループインタビューでは，「楽しかった」「面白かった」などの発言が多く聞かれた .
キーワード 笑いヨガ，介護予防事業，グループインタビュー

１．はじめに老年期は，配偶者や友人との死別，社会的役割の喪失，身体機能の低下などにより，メンタルヘ
ルスの問題も起こりやすく，いかに日々の生活を笑って過ごせるかは高齢者の QOL に影響する．
また，単独世帯，夫婦のみの世帯が増えていることや交通手段がないことなどにより，社会との繋がりが希薄になり，笑う機会・頻度が減少しやすい．特に介護予防事業に参加している虚弱な高齢者ではその傾向が強く，介護予防事業参加時に笑う機会があることが望ましい．
笑いに関する先行研究 1-6）ではユーモア刺激は
落語や漫才，コミックビデオなどといった一方向の伝達の刺激材料が多い．これらの刺激材料は個々人の笑いの嗜好や笑いが起こるポイントやタイミングといった認知的要因，視聴覚器官の機能的要因が大きく影響する．特に，高齢になると視聴覚器官の機能低下に伴い，笑いのタイミングがずれやすく，加齢とともに笑いが減少することが予測される．
個々人の笑いの嗜好に影響しない刺激材料に挙
１
２
３
４
§

石川県公立大学法人 石川県立看護大学
国立金沢医療センター（現所属）
公立松任中央病院（現所属）
小松市役所
責任著者

げられる「笑いヨガ」は 1995 年にインド人医師
Madan Kataria とヨガインストラクターである
Madhuri Kataria によって考案された．笑いにエ
クササイズとヨガの呼吸法を組み合わせたものであり，個々人の笑いの嗜好を問わず意識的に笑う動作を行うものである．集団によるレクリエーシ
ョンでは，個々人の笑いの嗜好によって笑いのタ
イミングが異なる．そのため，何に笑いが起こったのかがわからず，自分が笑われたという体験として受け取られる場合がある．一方，集団での笑いヨガは一斉に笑いが起こるため，誰かが笑われたというような被害的な体験にはつながりにくい．
笑いヨガを用いた研究 7）では，ラフタークラ
ブセッション前後における状態・特性不安インベ
ントリー（STAI）でセッション後に不安感の軽減がみられ，
POMS 検査（気分や感情の状態測定）
では “ 緊張―不安 ”，“ 抑うつ感 ”“ 怒り―敵意 ”“ 疲
労 ” の項目において参加者全員が減少した．この研究の対象者は平均年齢が 39 歳であり，高齢者を対象とした効果はほとんど見あたらない．
以上から，笑いの嗜好を問わず意識的に笑うことを働きかける「笑いヨガ」を介護予防事業参加者に試み，その取り組み状況や実施後の感想から「笑いヨガ」を介護予防事業実施時に導入するこ− 95 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013との意義を検討することが本研究の目的である．
２．方法

２．
１ 研究対象
平成 22 年 10 月～ 12 月に A 市の委託を受けた
9 施設の介護予防事業「口と体の元気教室（以下，
元気教室）」参加者 100 名のうち，A 市から同窓会の開催を打診し了承を得られた 6 施設の元気教室参加者 67 名．そのうち，同窓会についての案
内を往復ハガキの郵送または手渡し，返信ハガキ
または申込用紙にて参加の同意が得られた 41 名のうち，同窓会当日に出席した 34 名を対象とした．
同窓会は，平成 23 年 8 月下旬に施設毎に実施した．6 施設の参加者数にはばらつきがあり，最も参加者が多かった施設では参加者 11 名，最も少ない施設では参加者 2 名であった．
同窓会は元気教室が行われていた施設において，以下の①～⑧の内容で，途中に 1 回の休憩を入れ，2 時間で実施した．
① 始めの挨拶② 研究協力の依頼と同意③ 健康チェック
④ 聞き取り式アンケート調査⑤ 笑いヨガ
⑥ 体力測定⑦ グループインタビュー⑧ 終わりの挨拶
尚，参加者が 6 名以上の施設では参加者を 2 つのグループに分け⑥体力測定，⑦グループインタ
ビューを同時進行で行った . その後グループを交代しそれぞれ実施した .

況】（一貫して意欲的・積極的である，大部分意
欲的・積極的である，時折意欲的・積極的である，
全く意欲的・積極的でない；4 件法）
，
【疲労の程
度】
（疲労の様子はみられない，あまり疲労の様子はみられない，時折疲労の様子がみられる，多くの場面で疲労の様子がみられる；4 件法）であり，チェックリストに記入した．観察者 1 名につき , 対象者 1 ～ 3 名の観察を行い，発言や参加者同士の会話があれば内容をチェックリスト備考欄に記録した．
観察者は共同研究者 4 名が分担して実施した．
観察者の観察基準を一定にするために，同窓会実施前に大学生を対象に 4 名の観察者で観察の練習を行い , 評価が一定になるように努めた．
（３）グループインタビュー
笑いヨガ後に 2 ～ 6 名にグループインタビューを行った．質問内容は笑いヨガの感想，心身の変化，介護予防教室に笑いヨガを取り入れたらどうなるか，自宅でも行えそうか，笑いヨガをする機会があればまたしたいと思うかの 5 項目について尋ねた．その際，参加者の同意を得てインタビュ
ー内容を録音し，逐語録を作成した．インタビュ
ー時間は最長 15 分 55 秒，最短 3 分 25 秒，平均
8 分 7 秒であった．

２．
２ データ収集方法（１）アンケート
対象者が普段の日常生活において笑う機会があるかないか，またその理由を聞き取り式アンケー
トにて把握した．
（２）笑いヨガプログラム中の観察プログラム中は，笑いヨガの構成内容別に【取り組み状況】（取り組めている・取り組めていな
い；2 件法），【発言】（ある・ない；2 件法）の 2
項目を観察者が観察し，チェックリストに記入した．
笑いヨガプログラム全体を通しての【参加状況】と【疲労の程度】に関する観察項目は回想法観察
評価尺度評価基準８）を参考に作成した．
【参加状− 96 −

２．
３ 分析方法アンケート，観察内容の集計には統計ソフト
SPSS13.0J を使用した．
インタビュー内容は逐語録を作成し，質問ごとに，類似しているものをまとめて発言内容と発言者数を整理した．尚，発言者数は実際に発言し逐語録から発言を確認できた者の数であり，他者の発言に頷いたり，相槌を打ったりしていた対象者
は発言者数には含まれていない．また，１対象者が何度も類似発言をした場合であっても，発言者
数は 1 人として整理した .
２．
４ 倫理的配慮
研究の参加は自由意志であり，参加・不参加によって不利益は受けず，一旦同意しても撤回できることを保障した．特にインタビューに関しては，答えたくない内容があれば答えなくてもよい
こと，録音は拒否できること，その際には書き取りにて対応することをインタビュー前に再度説明し書面にて了承を得た．全てのデータは電子媒体化する過程において ID 番号で整理し入力し，データは USB 保存とし厳重に管理した．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013３．
２ 対象者の属性
対象者の性別は男性 6 名，女性 28 名であった．
年齢は最高 92 歳，最低 70 歳であった．平均年
齢は 80.91 ± 4.86 歳であった．

同窓会実施の際は，事前に参加対象者の体調を確認した後に同窓会を開始した．研究参加者は地域の二次予防に係る対象者であり，同窓会中の体調変化など不慮の事態に備え，看護師を配置するなど参加者の安全面に配慮した．
本研究は石川県立看護大学倫理委員会の承認を得て実施した（看大第 525 号）
．
３．結果
３．
１ 笑いヨガプログラムの作成
プログラムは笑いヨガ協会販売 DVD「ひとりでできる笑いヨガ」９）および，ラフターヨガ・
ジャパンのウェブサイト 10）を参考にして構成した．プログラム作成にあたり，エクササイズの選
定は高齢者かつ初心者が取り組みやすい簡単なものを選定した．プログラム構成は，まず不安や緊張を取り除くものを行い，次に子どもの頃の遊び
心を引き出し，徐々におかしさを感じて本物の笑
いになるように工夫した．最後に他者と行うエクササイズも導入し集団でのエクササイズとなるようにした．具体的には，図 1 に示したように，
1．カルカッタ笑い，2．手拍子，3．1m 笑い，4．
挨拶ラフター，5．挨拶ラフター 2 の順で行い，最後に深呼吸を行う．一連の流れに要する時間は
15 分程度であった．
ウォーミングアップとしてのカルカッタ笑いでは，手のひらを外に向けて胸の前にそろえ，「ホ・ホ」といいながら力強く前へ押し出した後，「ハ・ハ」と手を下へ押し出す．これを右から左へ，左から右へと 4 回ずつ行い，深呼吸で終わる．
手拍子は，子どもに返るおまじないとも呼ばれ，「ほっほははは ほっほははは」といいながら手
拍子し，「いえーい」と手を上に挙げる．その後，「やったーやったー」と手拍子し，「いえーい」と手を挙げる．
1m 笑いは，右手を伸ばし，左手を右手にくっつけ，「エー」といいながら，左手を右腕の肘，
右肩，
左肩と順に伸ばし，左手を広げる．両手が広がった状態で笑い，反対側も同様に行い，最後に上記の手拍子を行う．
挨拶ラフターは，インドの挨拶ナマステをイメージして手と手を合わせ，「あっはっはー」と笑った後，2．手拍子を行う．
挨拶ラフター 2 では，2 人ペアになって向かい合い，握手をして笑った後，2．手拍子を行う．
最後に深呼吸をして終了となる．

３．
３ 日常生活における笑いの状況
アンケートより，普段笑う機会がある人は 21
名（61.8％），ない人は 13 名（38.2％）であった．
笑う機会がある人がどのような時に笑うかという設問では「グループ活動」「友人との会話」が 15
名と最も多く，「テレビやラジオ」「家族との会話」「趣味活動」「その他（常にほほえみでいるようにしている）」の順で多かった（図 2）．
笑う機会が無いと答えた人の笑う機会が少ない
理由には「友人に会う機会が少ない」が 6 名と最も多く，次に「その他：日中家で一人」が 5 名，
「一人暮らし」，「グループ活動に参加していない」
がそれぞれ 3 名であった．少数意見として「テレビやラジオをつけない」，「その他：耳の遠い年寄り二人の生活で笑いなんてない」，「その他：職業
柄」，「その他：テレビで政治やニュースばかり見るから」という意見が 1 名ずついた（図 3）．

− 97 −

３．
４ 笑いヨガ中の様子
笑いヨガの構成内容別に対象者の様子を見ると，【取り組み状況】は，１ｍ笑いで１名が取り組むことができていなかったが，それ以外のプロ
グラム全て対象者全員が取り組むことができていた．
【発言】は，カルカッタ笑いの後の 2 つ目の手拍子のプログラムから参加者の発言が増えジョークも聞かれた．最後の挨拶ラフター 2 では対象者同士で向き合って行うもので 27 名（79.4％）に発言がみられ，プログラムの中で一番発言や会話が見られた．
笑いヨガ全体を通しての【参加状況】は，一貫して意欲的・積極的であった者が 24 名（70.6％）
であり，大部分意欲的・積極的であった者が 10名（29.4％）であった．
【疲労の程度】は，疲労の様子が時折みられる人は１名で，それ以外の対象者は疲労の様子はみられない，あまり疲労の様子はみられないのどちらかであった．
また，プログラム中に「家で一人ではできない」「一人でやっとたら頭おかしくなったと思われる」「簡単だった」「順番が覚えられない」「慣れるまでは慌てる」などの発言がいくつか聞かれた．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

− 98 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

図2

どのようなときに笑うか

図3

笑う機会が少ない理由

３．
５ 笑いヨガに関する感想・意見
グループインタビューで挙がった笑いヨガに関する感想や意見を表１にまとめた．
笑いヨガはどうだったかという質問には「楽しかった」「いいこと」「おもしろかった」などの肯定的な意見が大多数の人から聞かれた．
心身に何か変化はあったかという質問には，
「暑
くなった」
，
「汗が出た」などの体温上昇に関する発言が多かった．
笑いヨガを元気教室に取り入れたらどうなるかという質問には，「会話が増える」「雰囲気が和やかになる」「仲良くなれそう」といった親密性が高まることにつながる内容の意見が聞かれた．
笑いヨガは家でもできそうかという質問には「おかしくなったと思われる」との発言が 8 名，「できない」との発言が 7 名から聞かれた．
笑いヨガをする機会があればまたしたいかという質問には，半数以上の 22 名から「したい」との発言が聞かれ，1 名から「したくない」との発言が聞かれた．

４．考察
４．
１ 笑いヨガプログラムの評価（１）心理的効果
笑いヨガプログラムでは手拍子のエクササイズ
から対象者の発言や笑顔が増えた．
「ほっほははは ほっほははは いえーい やったーやったー
いえーい」と手拍子を打ち，万歳する，子どもの頃のような動作が対象者の緊張や不安を解いたため発言や笑顔が増えたのではないかと考える．その結果，
笑いヨガ実施後の感想では「楽しかった」，「面白かった」「最高」などの肯定的な意見が多数であり，機会があれば笑いヨガをまたしたいかの質問にも半数以上の人が「したい」と答えるに到ったと考える．よって対象者の多くが，笑いヨガ
で楽しい気分になれていたといえる．小池ら 11）は介護予防プログラムにおいてレクリエーションプ
ログラムが「楽しみ」の要素として対象者の運動
意欲を向上させるのに効果的であるということを述べており，笑いヨガは，その「楽しみ」を提供
するレクリエーションの一つになりうるだろう．
− 99 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

表1

笑いヨガの感想・意見れており，集団でのプログラムとして回数を重ねていくことによって，他者と関わる頻度が増え，会話が増えることで，人と人との距離を縮め，社会的な相互作用を促進する効果が期待できる．その結果 , 集団の凝集性・仲間意識を強める効果につながっていくと予測される．つまり , 笑いヨガ
プログラムを同一集団において継続的に実施していけば , グループ内の雰囲気を和らげ，グループの親睦を深め，活動の継続つながる可能性が期待できる．

Q1 笑いヨガはどうでしたか 発言内容
・楽しかった・いいこと・面白かった・笑った・まあまあ，あんなもん・最高・面白くなかった

（n=9）
（n=7）
（n=5）
（n=3）
（n=3）
（n=2）
（n=2）

Q2 心身になにか変化はあったか 発言内容
・暑くなった・汗が出た・特になかった・ほっとした気持ちになった・すっきりした・体全部ほぐれた・心が豊かになった

（n=7）
（n=4）
（n=4）
（n=2）
（n=1）
（n=1）
（n=1）

Q3 元気教室に笑いヨガを取り入れたらどうなると思うか 発言内容
・会話が増える・いいこと・雰囲気が和やかになる
・緊張がほぐれる

（n=5）
（n=3）
（n=1）
（n=1）

Q4 笑いヨガは家でもできそうか 発言内容
・おかしくなったと思われる
・できない

（n=8）
（n=7）

Q5 笑いヨガをする機会があればまたしたいか
発言内容
・したい
・したくない（n=22）（n=1）
ｎは発言者数（２）社会的効果
挨拶ラフター 2 は対象者同士や対象者と研究者でペアになって向かい合って行うエクササイズ
で，プログラムの中で最も会話や発言，笑顔が多かった．また，笑いヨガは家でもできるかという質問に「おかしくなったと思われる」「，できない」という意見が聞かれた．これらより笑いヨガは，個人で行うよりも集団で行うエクササイズのほうが楽しめると考えられた．横山ら 12）も集団で共同して行う運動プログラムの方が個別運動群よりも，活動の自己評価，楽しさ，達成感，満足感，および有能感などの精神面での有効性を報告している．対象者からも「笑いヨガを元気教室にとり入れると会話が増える」などの肯定的意見が聞か

４．
２ 介護予防事業における笑いヨガ導入の意義（１）笑う機会提供の場として笑う機会の多い人は全体の 60％，少ない人は40％であった．笑う機会の多い人は，友人や家族などの会話で笑う機会があると回答した．笑う機
会の少ない理由には友人に会う機会が少ない，一人暮らし，一人暮らしではないが日中一人でいるなど他者と関わる機会が少ないことが挙げられた．インタビューでも「普段一人でいるから笑うことがない」という意見や「家族がいても大人ばかりで笑うことがない」との意見が聞かれた．反対に，ひ孫と一緒に暮らしている人は普段よく笑うとの声が聞かれた．これらのことから，笑う機
会には世帯構成や他者・社会との繋がりが関係していると考えられる．同窓会中には「久しぶりに笑った」といった声が聞かれた．杉浦ら 13）は要支援・軽度要介護高齢者に対し集団リズム運動を行うことで，SF-36 のほとんどの項目で改善傾向が得られ，高齢者における社会的孤独感の解消が期待できると述べている．本研究でも介護予防事
業は身体機能の維持向上を目指すだけの事業ではなく，社会との繋がりが希薄になりつつある高齢者の社交の場としての役割があると考えられた．
さらに笑いヨガなどの笑うことのできるレクリエ
ーションを介護予防教室に取り入れることで，普段笑う機会が少なくなりつつある高齢者の笑う機会を提供することも重要であると考える．
（２）二次予防に係る対象者に笑いヨガを導入することの妥当性と課題
二次予防に係る対象者に対するレクリエーションとしての笑いヨガは，初めてにも関わらず 1 名
以外はついていけていたことや「簡単だった」な
どの発言が聞かれたことから二次予防に係る対象者にも易しい内容であったと考えられる．
しかし，初めてのため「順番が覚えられない」や「慣れるまでは慌てる」などの発言もあった．そのため，− 100 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

初めてでも間違えずに行えるよう動作や順番を視覚的教材で示し，進め方・説明方法を丁寧にしていく必要性がある．
笑いヨガに否定的な意見もあったことに関して
は，意識的な笑いだけでなく，レクリエーションの中にジョークやユーモアを交えて進行し，自然な笑いも同時に起こるような工夫を加えることも必要であったと考える．
また，笑いヨガを行うときの人数に関しては，
今回施設によって参加者に 2 ～ 11 名とばらつきがあった．グループの雰囲気を 2 名と 11 名のグループとで比較すると盛り上がりに明らかな差があり，人数の多い方が盛り上がった．笑いヨガを実施する際は最低 4 ～ 5 名程度の人数が必要なのではないかと思われた．
今回の試みを踏まえて，今後は人数やプログラ
ムの構成，進め方などを工夫していくことが必要である．

研究による笑いの NK 活性上昇効果の検討，臨床精神医学，33（12），1599-1607，2004．
2）天野一夫：笑いと健康 アンケート調査報告も含めて，人間の医学，42（4），33-44，2007．
3）中島英雄：笑いのもつ力 笑いの医学的効果，ふれあいケア，16（10），773-779，2010．
4）Toda M.，Kusakabe S., Morimoto K.：Effect oflaughter on salivary endocrinological stress marker
chromogranin A，Biomed Res ，28（2），115-118，2007．
5）吉野槇一，中村洋，判治直人他：関節リウマチ患者に対する楽しい笑いの影響，心身医学，36（7），559-564，1996．
6）大平哲也，広崎真弓，今野弘規他：笑い・ユーモア療法による認知症の予防と改善，老年精神医学雑誌，
22（1），32-38，2011．
7）福島裕人：ラフター（笑い）ヨガの効果に関する基礎的研究，笑い学研究，15，56-63，2008．
8）小海宏之，岡村香織，岸川雄介他：回想法観察評

４．
３ 本研究における限界
本研究では，施設により笑いヨガ参加者が多い
ところで 11 名，少ないところで 2 名と人数にばらつきがあったため，ばらつきをなくして，一定の人数で実施し，その結果から考察を深める必要がある．今後は，実施群のみならず，コントロー
ル群を設定して有効性を検証していきたい．

価尺度作成の試み，老年精神医学雑誌，19（1），6169，2008．
9）笑いヨガ協会販売：DVD「一人でできる笑いヨガ」
日本語吹き替え版．
10）ラフターヨガ・ジャパン：http://laughteryoga.
jp/11）小池和幸，高橋義輝，橋本実：介護予防教室における目的別レクリエーションプログラムの開発と５．おわりに笑いヨガは楽しい気分をもたらし , 同一集団において継続して実施していくことによって , グループ内の雰囲気を和らげ，グループの親睦を深めて継続していく可能性が期待できることが示唆された．今後，プログラムの構成や参加者の人数の違いによる効果の比較などを検証し，よりよいレ
クリエーションとなるよう工夫していくことが課題である．

効果に関する研究，仙台大学紀要，41（1），57-66，
2009．
12）横山典子，西嶋尚彦，前田清司他：中高年における運動教室への参加が運動習慣化個人的要因に及ぼす影響－個別運動実施プログラムと集団実施運動プ
ログラムの比較－，体力科学，52 suppl，249-258，
2003．
13）杉浦令人，櫻井宏明，和田弘他：要支援・軽度
要介護高齢者に対する集団リズム運動が心身機能にもたらす効果，理学療法科学，25（2），257-264，

謝辞
本研究の実施に際し，ご協力戴きました参加者の皆様，施設の職員の皆様ならびに A 市役所の保健師・職員の皆様に心から感謝申し上げます．
利益相反状態の開示
利益相反無し．
引用文献
1）高橋清武，岩瀬真生，高橋秀俊他：クロスオーバー− 101 −

2010．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

“Laughter Yoga” for Participants of Long-Term Care
Prevention ProjectIntroduction of “Laughter Yoga” Program and Evaluation by
participants
Hikari MATSUMOTO，Tomomi TANIGUCHI，Hikari YAMAGISHI，
Kayoko KAWABATA，Sachiko TAKAMI，Sachiko KAWABATA,
Seiko ABURANO，Junko NAKAMICHI，Hiromitsu KOBAYASHI
Abstract
We implemented a laughter yoga program for participants of a long-term care prevention projectand report a summary of the program and remarks of the participants. The participants included
34 community-dwelling elderly people (aged 80.9 ± 4.9 years). The laughter yoga program consistedof different types of spontaneous laughter (Calcutta laughter, 1m laughter, greeting laughter, andgreeting laughter 2), hand clapping, and deep breathing. The frequency of participant remarks andjokes increased during the program. In particular, remarks and conversations were most common
during greetings laughter 2, in which the participants faced each other. In the group interview
conducted after the completion of the program, there were a lot of remarks such as “I had fun” and“It was interesting.”
Keywords Laughter Yoga, Long-Term Care Prevention Project, Group interview− 102 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013資料

精神看護学教育に関する実態調査（第一報）―教員の実態ならびに教育内容の変遷についてー
谷本千恵１§，辻真理子２，川村みどり１，相川竜子１
概 要
看護系大学における精神看護学の教育の実態を調査し，課題と今後の方向性について検討した．看護系
大学 182 校の精神看護学担当教員に自己記入式質問紙を郵送し 45 名を分析対象とした（有効回答率 24.7％）
．教員は講義や会議と実習，大学院をこなすには教員の人数が不足していると感じており，特に国立大学は私立や公立に比べてその傾向があった．精神看護学はすべての看護の基本であると考えていた．また今後は精神看護学の専門性の構築が必要であると考えていた．1997 年と 2009 年のカリキュラム改正にともない精神看護学の役割は拡大しているが，他の看護専門領域より遅れて科目として独立したため教員不足が深刻である．そのような状況において，講義や実習の質をどのように保証していくのか，また社会の幅広いニーズにどのように応えていくのかが今後の課題であると考える．
キーワード 精神看護学 看護系大学 教育 専任教員

１．はじめに2009 年度から導入された新カリキュラムでは教育内容の充実と学生の実践能力の強化がポイン
トとしてあげられている．
精神看護学は 1997 年のカリキュラム改正時に科目として独立してから 15 年が経過したが，わが国の精神看護学教育の課題として，専任教員不足や教育機関ごとの教育内容の差異，実習指導体制の不十分さなどが指摘されている１）２）．
また精神看護独自の看護技術については近年ようやく体系化が始まったばかりである．わが国の精神看護学教育の現状については，1997 年のカリキュラム改正前後に多くの調査が実施されているが３）−５），それ以降はあまり行われていな
い．また近年急増する看護系大学における精神看護学の教育実態については，事例報告６）−８）はあるが全国的な調査はほとんどなされていない．
そこで今回，看護系大学における精神看護学の教育の内容について調査した．本稿では，精神看護学専任教員の実態と教育カリキュラム改正に関することを中心に報告し，今後の課題と方向性について検討する．
１
２

石川県公立法人石川県立看護大学
公益財団法人北陸体力科学研究所ヘルスケア事業課

２．研究方法日本の看護系大学 182 校の精神看護学担当教員に対し，自己記入式質問紙を郵送し，１．精神看護学教育（講義・実習）に関すること（1- ①精神看護学専任教員数，精神看護学専任教員の数と質に対する認識，1- ②精神看護学教育の内容，講義・実習の工夫と困難な点など）２．教育カリキュラ
ム改正に関すること（2- ① 1997 年度・2009 年度
カリキュラム改正時の精神看護学教育プログラムの改正内容，2- ②統合実習分野で精神看護学の果たす役割について，2- ③精神看護学教育で今後見直しが必要な点について）３．回答者の属性について尋ねた．
調査票は先行研究１）を参考に作成した．択一
回答式質問と自由回答式質問で構成され，全部で35 項目からなる．
調査期間は 2010 年 2 月～ 3 月．46 大学の精神
看護教員より回答があり 45 を分析対象とした（有効回答率 24.7％）．
データは，択一式選択回答項目については単純集計を行い，
数値データは記述統計値を算出した．
自由回答式の項目に関しては，類似した記述内
容の概要についてまとめた．本稿では，1- ①，2①②③，３について分析した．

− 103 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

３．倫理的配慮
調査票は，研究の趣旨ならびに調査への協力は任意であること，データは統計的に処理し個人が特定されることはないこと，データは本研究の目的以外には使用しないこと，データ管理を厳重に行うことを説明した文書と返信用封筒とともに対象看護系大学へ郵送した．回答者は各看護系大学の判断にゆだねた．調査票への回答 ･ 返送をもって同意が得られたと判断した．
４．結果
４．
１ 対象者の基本的属性
回答者の概要は，男性 13 名（28.9％），女性 32
名（71.1％），
平均年齢は 51.4 ± 8.6 歳（33 ～ 68 歳）．
職位は，教授 22 名（48.9％），准教授 13 名（28.9％），講師 6 名（13.3％），助教 3 名（6.7％），無回答 1 名（2.2％）．最終学歴は看護系大学修士課
程（35.6％），非看護系博士課程（22.2％）の順に多かった．看護師の平均臨床経験年数は 11.5 年（2年～ 40 年）
，精神科での臨床経験は平均 6.7 年（0年～ 22 年）であった．看護教員の平均経験年数
は 13.6 年（10 カ月～ 40 年）で，精神看護学の平均担当経験年数は 11.7 年（0 年～ 32 年）であった（表 1）．

表1
項

対象者の基本属性

N=45

目

性別

職位

最終学歴

取得する免許 (複数回答)

看護師臨床経験年数
精神科での臨床経験年数
看護教員経験年数

回答者の所属大学の設置主体は，学校・準学校
法人 21 校（46.7％），国立大学法人 14 校（31.1％），
都道府県立 8 校（17.8％），
その他 2 校（4.4％）
でその他の 2 校は公立大学法人であった．所属大学の形態は，総合大学医学部（42.2％）と総合大学の 1 学部（37.8％），
単科大学（6.7％），
その他（11.1％）であった．
（以後，
国立大学法人を国立，
学校・準学校法人を私立，都道府県とその他の公立大学
法人を合わせて公立と記す．
）その他の内訳は，2学科の中の看護学科，総合大学の 1 学部の中の看護学科，保健医療福祉系大学，検査学科との併設などであった（表２）．
設 立 年 代 は，1995 年 ～ 1999 年（26.7 ％），2000 年～ 2004 年（24.4％），
2005 年～ 2009 年（22.2％）の順に多く，これらで全体の 73.3％を占めていた．看護教育課程は，博士課程まで（44.4％），
学生課程のみ（33.3％），修士課程まで（22.2％）の順に多かった．設置主体別にみると，国立は博士課程までが多く（85.7％），私立は学士課程のみが多く（66.7％），公立は博士課程までと修士課程までが半々だった．看護学部等の 1 学年の平均定員数は，81.9 名（45 ～ 150 名）で設置主体
別では，国立は平均 71.2 名，私立 91.7 名，公立
75.6 名であった（表 2）
．

数

％

男

13

(28.9%)

女

32

教授

表2

対象者の基本属性（つづき）
項 目

N=45
数

％

国立大学法人14(31.1%)(71.1%)

都道府県8(17.8%)

22(48.9%)

学校・準学校法人

21(46.7%)

准教授

13(28.9%)

その他(公立大学法人)2( 4.4%)

講師

6(13.3%)

総合大学医学部

19(42.2%)

助教

3( 6.7%)

総合大学の１学部

17(37.8%)

無回答1( 2.2%)

単科大学

3( 6.7%)

修士課程（看護系）

16(35.6%)

その他

5(11.1%)

博士課程（看護系）

8(17.8%)

無回答1( 2.2%)

大学（非看護系）

3( 6.7%)

1920 年代

1( 2.2%)

修士課程（非看護系）

8(17.8%)

1980 年代

1( 2.2%)

博士課程（非看護系）

10(22.2%)

1990 年代

看護師

43(58.1%)

1990～1994 年

2( 4.4%)

保健師

17(23.0%)

1995～1999 年

12(26.7%)

助産師

2( 2.7%)

精神看護専門看護師

1( 1.4%)

2000～2004 年

11(24.4%)

精神科認定看護師0( 0.0%)

2005～2009 年

10(22.2%)

精神保健福祉士

3( 4.1%)

その他

8(10.8%)

所属大学の設置主体

所属大学の形態

看護学部等の設立年代

2000 年代

無回答8(17.8%)

学士課程のみ15(33.3%)

11.5±8.0 年（2 年～40 年）

修士課程まで10(22.2%)

6.7±5.8 年（0 年～22 年）

博士課程まで20(44.4%)

13.6 ±8.2 年 （10 ヵ月～40 年）

精神看護学の担当経験年数

11.7 ±7.2 年 （0 年～32.0 年）

大学教員の経験年数

10.6 ±6.3 年（10 ヵ月～31.9 年）− 104 −

所属大学の看護教育課程

看護学部等の１学年の定員

81.9±20.2 名 （45－150 名）

精神看護学専任教員数

2.5±1.1 名(1-6 名)

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013４．
２ 精神看護学専任教員の実態
１）精神看護学専任教員数
精神看護学専任教員数は平均 2.5 名（1 ～ 6 名）
で，設置主体別では，国立は平均 2.4 名（1 ～ 3 名），
私立は平均 3.1 名（2 ～ 5 名），
公立は平均 3.4 名（2～ 6 名）であった．
２）精神看護学専任教員の人数についての認識
精神看護学専任教員の人数についての認識は，
講義 ･ 実習ともに「十分」と答えた人の割合は低く，「だいたい十分」も 3 割にとどまった（表 3，
4）
．
「不足」
「やや不足」と回答した人に理由を自由記載で尋ねたところ，講義に関しては，「教員一人あたりが担当する学生数や業務量が多く負担が大きい」「実習指導が十分にできない」「大学院教育を含めると不足していると言わざるをえない」「グループワークや演習の際に十分な指導ができな
い」などがあげられ（表 5），実習に関しては「実習先が複数箇所に分散・遠方である」
「学内業務
表３

講義を担当する専任教員についての認識
十分

人数
質

だいだい十分

3 (6.7)6 (13.3)

表４

15
25

人数
質

(33.3)(55.6)

だいだい十分

1 (2.2)8 (17.8)

15
21

公立

表８
国立
私立
公立

12 (26.7)
4 (8.9)

2
2

(4.4)
(4.4)

N=45
やや不足

人（％）
無回答

不足

12 (26.7)
6 (13.3)

16 (35.6)
5 (11.1)

1 (2.2)5 (11.1)

表 6 実習担当教員の人数「不足・やや不足」の理由（自由回答）
実習先が複数箇所に分散・遠方である
学内業務（講義・会議等）との両立が困難
実習担当教員がいない
学生数に対して教員数が少ない
十分な実習指導ができない
助教にまだ十分な力がないこと
その他

8
7
5
4
3
3
30

9
7
4
3
3
1
3
30

講義を担当する専任教員に対する認識
十分

私立

人（％）
無回答

不足

13 (28.9)
8 (17.8)(33.3)(46.7)

表 5 講義担当教員の人数「不足・やや不足」と考える理由 (自由回答）
教員1人あたりの学生数や業務量が多く負担が大きい
実習指導が十分にできない
大学院教育を含めると不足しているといわざるをえない
グループワークや演習に際して十分な指導ができない
専任教員の定数を満たしていないから
その他

国立

N=45
やや不足

実習を担当する専任教員についての認識十分

表７（講義・会議等）との両立が困難」「実習担当教員がいない」などがあげられた（表 6）．
設置主体別に見ると，国立は講義については，「やや不足」が 50.0％と最も多く，次いで「不足」
が 35.7％と多く，「やや不足」と「不足」を合わせた割合は 85.7％であった．また実習については，「不足」が 50％と最も多く，次いで「やや不足」
は 35.7％で「不足」と「やや不足」を合わせると85.7％であった（表 7,8）．
一方，私立と公立は，実習 ･ 講義ともに「だいたい十分」が約 4 割と最も多く「だいたい十分」と「十分」を合わせた割合と「やや不足」と「不足」をあわせた割合はほぼ半々であった（表 7,8）．
講義を担当する専任教員数が「やや不足」ある
いは「不足」と考える理由については，国立・私立共に「教員一人あたりが担当する学生数や業務量が大きく負担が大きい」と「実習指導が十分にできない」が多かったが，国立ではそれらに次い

人数
質
人数
質
人数
質

0
0
2
5
1
1

(0.0)
(0.0)
(9.5)
(23.8)(10.0)(10.0)

だいたい十分2(14.3)
9(64.3)
9(42.9)
12(57.1)
4(40.0)
4(40.0)

N=45
やや不足
7(50.0)
4(28.6)
4(19.0)
2(9.5)
2(20.0)
2(20.0)

不足
5
1
5
1
2
2

(35.7)(7.1)(23.8)(4.8)(20.0)(20.0)

無回答
0
(0.0)
0
(0.0)
1
(4.8)
1
(4.8)
1
(10.0)
1(10.0)

n
14
14
21
21
10
10

実習を担当する専任教員に対する認識
人数
質
人数
質
人数
質

十分
0
1
0
5
1
2

(0.0)
(7.1)
(0.0)
(23.8)(10.0)(20.0)

だいたい十分2(14.3)
8(57.1)
9(42.9)
11(52.4)
4(40.0)
2(20.0)%(100.0)(100.0)(100.0)(100.0)(100.0)(100.0)

N=45
やや不足
5
2
5
1
1
3

(35.7)(14.3)(23.8)(4.8)(10.0)(30.0)− 105 −

不足
7
1
5
1
4
3

(50.0)(7.1)(23.8)(4.8)(40.0)(30.0)

無回答
0
2
1
3
0
0

n
(0.0)
(14.3)(4.8)(14.3)
(0.0)
(0.0)

14
14
21
21
10
10

%
(100.0)(100.0)(100.0)(100.0)(100.0)(100.0)石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

で「大学院教育を含めると人手不足」との回答も多かった．今回の対象のうち大学院博士課程まで有する割合は，国立が 14 校中 12 校（85.7％），
私立が 21 校中 4 校（19.0％），公立が 10 校中 5
表 9 講義担当教員の質「不十分・やや不十分」の理由（自由回答）
自己研鑽の必要性を感じる
臨床経験と研究業績を兼ね備えた人材の不足
精神看護学教育の広域化
個人差がある
臨床経験不足
講義方法を学ぶ機会の不足
教授が医師であるので准教授の負担が大きい
教授陣の人材不足
当事者として答えにくい

表 11

校（50％）で国立が一番高かった．
実習を担当する教員数が「やや不足」あるいは「不足」と考える理由としては，「実習先が複数箇
所に分散・遠方である」が国立・私立・公立すべ
表 10 実習担当教員の質「不十分・やや不十分」の理由（自由回答）

3
2
2
2
1
1
1
1
1
11

臨床経験不足
実践力･指導力不足
教員の力量に差がある
科目担当が教授ではない教育者とし人格的に問題がある
自己研鑽不足当事者として答えにくい

3
2
2
1
1
1
1
11

1997 年度カリキュラム改正時の精神看護学教育プログラムの改正点（自由回答）

精神科看護に精神保健の内容を加えた

3

精神看護学を科目として独立させた

2

単位数を増やした
実習の時間数が減った
その他
就任前
大学開学前･学部開設前

1
1
1
10
10
28

表 12

2009 年度カリキュラム改正時の精神看護学教育プログラムの改正点（自由回答）

特に変更なし事例・演習を多く取り入れた
精神看護の講義の開始時期を早めた
疾病論と看護を分けた
講義時間･実習時間の減少
精神看護学の位置づけの変更
リエゾン看護の時間を増やした
在宅看護の視点を含めた統合実習に精神看護学が加わった
その他

表 13

14
3
3
2
2
2
1
1
1
5
34

統合分野で精神看護学が果たす役割（自由回答）

精神障がい者の地域生活支援について地域看護学や在宅看護学との関連
すべての看護の基本である
リエゾン看護の視点を盛り込む
今後統合カリキュラムについて検討予定
特になし
精神看護学は統合カリキュラムに関与していない
わからない
その他

表 14

8
8
3
3
2
2
2
3
31

精神看護学教育で今後見直しが必要と感じている点（自由回答）

精神看護技術のエビデンスや効果の実証
精神看護学の特色や専門性の構築
病院における看護だけでなく地域生活支援についても学ぶ
教員の質の向上・数の確保
狭義の精神科看護だけでなく広範な内容を扱っていく必要性がある
リエゾン看護について
人権意識についてその他− 106 −

5
4
4
4
2
2
2
6
29

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013てに共通していた．
３）精神看護専任教員の質についての認識
精神看護学専任教員の質については，講義・実習共に「十分」と「だいたい十分」を合わせた回
答が「不十分」と「十分」合わせた回答を上回った（表 3，
4）．質について「不十分」あるいは「やや不十分」と考える理由を自由記載で尋ねたとこ
ろ，講義に関しては「臨床経験と研究業績を兼ね備えた人材の不足」や「精神看護学教育の広域化」など（表 9），
実習に関しては「臨床経験不足」や「実践力・指導力不足」など（表 10）があげられた．
専任教員の質については，国立は「十分」と回答した人が私立や公立に比べて，講義・実習ともに低かった（表 7,8）．
４．
３ カ
 リキュラム改正時の工夫点，精神看護学が果たす役割と今後の課題
１）1997 年度カリキュラム改正時の精神看護学
教育プログラムの改正内容について
28 名より回答が得られたが，そのうち過半数
は「就任前」あるいは「開学前 ･ 学部開設前」であり，精神看護学プログラムの改正内容について記載があったのは 8 名にとどまり，「精神科看護
（精神疾患患者への看護）に精神保健（健康な人々の心の健康保持 ･ 増進）の内容を加えた」「精神看護学を科目として独立させた」などがあげられた（表 11）．
２）2009 年度カリキュラム改正時の精神看護学
教育プログラムの改正内容について
34 名より回答が得られ，「特に変更なし」が 14
名と一番多く，「事例 ･ 演習を取り入れた」「精神看護学の開講時期を早めた」などの他に，精神看護学がライフステージ看護学や在宅看護学に含まれるなど「講義時間 ･ 実習時間が減少した」「精
神看護学の位置づけの変更」などがあげられた．
「統合実習に精神看護学が加わった」は 1 名であった（表 12）．
３）統合分野で精神看護学が果たす役割について
31 名より回答が得られ，「精神障がい者の在宅支援・地域生活支援」
や，「精神看護がすべての人々を対象としており，精神面のアセスメントや対人関係技術などの精神看護技術はすべての看護の基本である」などがあげられた（表 13）．
４）精神看護学教育で今後見直しが必要と感じている点について29 名より回答が得られ，「精神看護技術のエビデンスや効果の実証」「精神看護学の特色や専門

性の構築」「（精神科）病院における看護だけでなく地域生
活についても学ぶ」などがあげられた（表 14）
．
５．考察
５．
１ 回収率，サンプルと母集団の比較
本研究の回収率は 24.7％であり，研究者の行う郵送調査の回収率が通常 4 から 5 割程度といわれるのに対しさらに低かった．葉書による催促の通知を行ったが回収率は上がらなかった．調査実施
時期が年度末で教員にとっては多忙な時期と重なってしまったこと，調査項目総数が 35 項目と多かったこと，自由記載項目が多かったことなどが原因として考えられる．
分析対象 45 における私立，国立大学法人，公立の割合は，46.7％，31.1％，22.2％であった．
日本大学系協議会が 2010 年度に会員校 193 校に対して行った状況調査９）によれば，私立 104 校（53.9％），公立 46 校（23.8％），国立大学法人 43
校（22.3％）となっており，本研究の分析対象は母集団の割合をほぼ反映していた．
５．
２ 精神看護学専任教員の実態と課題
精神看護学専任教員の人数については，特に国立大学で講義・実習ともに不足しているとの認識が私立や公立より高かった．実際，国立大学の8 割が大学院博士課程まで有しているにもかかわらず精神看護学の専任教員数は私立や公立より少なかったことからもうなずける．この傾向は精神看護学の教員に限らず看護系大学全体にいえることである．日本大学系協議会が 2010 年度に実施した調査 10）によれば，看護教員の 1 校あたりの平均教員数は，公立 38.0 名，私立 33.0 名，国立
28.0 名で，国立が一番少ない．
また今回，教員が講義や会議等の学内業務をこなしながら，遠方に分散する実習フィールドに出
向き実習指導を行うことの困難さが浮かび上がってきた．加えて国立大学は少ない教員数で大学院教育も行わなければならず，教員の負担の大きさもさることながら，教育の質の低下が懸念される．
実際，講義 ･ 実習の質について「十分」と回答した人は，国立は私立や公立に比べて少なかった．
1992 年以降に看護系大学が急激に増えたことにより 11）看護系大学全体で教員が不足している．
看護学分野の教員には学位のみならず看護の実
務経験を持つことが要件とされていることが教員の確保を一層困難にしている 12）．さらに精神− 107 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

看護は科目として独立して日が浅いため他領域に比べていっそう教員不足が深刻であり，精神看護学教員の中には精神科での臨床経験がない人もいるという 13）14）．今回の調査でも，実習について教員の資質が「やや不足」あるいは「不足」と考える理由として「臨床経験不足」があげられていた．厚生労働省や看護系大学協議会
は，看護教員の不足という構造的な問題を認識しながらも，現在のところ具体的な解決策の提示には至っていない 12）15）．
今後，国は看護大学や看護学部の新設を認可す
る前に教員の養成システムを充実させる必要があると考える．
また全国の看護教員の人数を調査し，看護専門領域毎に人数の偏りがないかについて把握し，比較的人材の豊富な専門領域の教員に精神看護の研修を行ったり，臨床と大学の人事交流を促進し，精神科での臨床経験が少ない教員が精神科病院での研修を受けられるようにしたり，精神科臨床経験の豊富な看護師が大学教員の資格が取れるような制度の設立など早急に解決策を考える必要があると考える．
５．
３ 精神看護学教育内容の変遷と今後の方向性
1997 年度カリキュラム改正時には , 回答者の過半数が着任前あるいは開学前であり，1997 年以降に看護系大学が急増していることからもうかがえる . また 2009 年度カリキュラム改正時に特に精神看護学教育の内容を変更していなかった大学が多かった . これについては，2009 年度改正が目前であった頃に開学・学部開設した大学では，2009 年度の変更内容を念頭においたカリキュラ
ム編成がなされていたと推測される．
回答者は，精神看護学はすべての看護の基本であり，また精神医療が病院中心から地域生活支援にシフトしていく中で精神看護においても地域看
護や在宅看護の視点が重要になってくることから，統合実習において精神看護の果たす役割は重要であると考えていた．また，今後，精神看護技
術のエビデンスや効果の実証や精神看護の専門性の構築を行っていく必要があると考えていた．
2009 年度の改正では 事例 ･ 演習を多く取り入れる，リエゾン看護の視点を含めるなど精神看護学の内容を充実させた大学があった一方で，精神看護学の講義 ･ 実習時間が減少したり，他の分野に含まれるなど精神看護学が縮小したところもあり精神看護学の教育内容や位置づけは大学によってさまざまである．1997 年に科目として独立した精神看護学は，すべての人々のメンタルヘル
ス上の問題を取り扱うことになった．健康な人から精神科の治療を受けている人，退院して地域で暮らしている人まですべてが精神看護の対象である．複雑化する現代社会において今後精神看護学に対するニーズはますます高まると思われる．しかし，現状では精神看護学の教員が不足している
中，これらのニーズすべてに応えることは難しく，
今後は他領域との住み分けが必要になってくると考える．例えばコミュニケーション技術は基礎看
護学，精神障がい者の地域生活支援は在宅看護や地域看護に担当してもらい，精神看護学では精神疾患患者に対する看護技術のエビデンスや効果を実証するなどして精神看護の専門性をさらに高めていく必要があると考える．
６．まとめ
看護系大学における精神看護学の教育内容について調査を行った．教員は講義や会議，実習指導，
大学院教育などをすべてこなすには人数が足りないと感じており，国立大学は私立 ･ 公立に比べてその傾向があった．精神看護学は，他の看護専門領域より遅れて科目として独立したため教員不足
はもとより教員の臨床経験不足も課題である．
1997 年と 2009 年のカリキュラムの改正にともない精神看護学の内容は狭義の精神科看護からす
べての人の心の健康保持増進の支援に拡大した．
今後は精神障がい者の地域生活支援や自殺予防などその役割がますます拡大していくと考えられる．今後は研修の機会を増やすなど教員の実践力の向上とともに．広域化した精神看護学の教育内容を整理し，他の看護専門領域との差別化をはかりながら精神看護の専門性を構築していくことが重要であると考える．
研究の限界
本研究は，日本の看護系大学の精神看護学教員を対象としたが，調査票の回収率が 24.7％と低く
結果を一般化することはできない．
謝辞
本研究の実施にあたり，調査にご協力いただいた精神看護学教員の皆さまに深く感謝申し上げます．
なお本研究は平成 21 年度石川県立看護大学学内共同研究費の助成を受けて実施し，日本精神保健看護学会第 21 回総会・学術集会にて発表しました．

− 108 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

利益相反

なし

引用・参考文献
１）精神看護学に関する調査報告書．日本精神科看護技術協会，69，2006．
２）荻野雅，武井麻子，稲岡文昭他：我が国における精神看護学教育の実態に関する研究．研究代表者武井麻子：看護教育カリキュラムにおける精神看護学
教育モデルの開発に関する研究 平成 6 年度～平成 8
年度科学研究費補助金【基盤研究（B）（2）
】研究成
果報告書，13-30，1997．
３）森千鶴 , 國生拓子 , 川野雅資：新カリキュラムにおける精神看護学の内容と方法に関する調査．山梨医大紀要 ,14,25-30,1997．
４）國生拓子 , 森千鶴 , 川野雅資他：精神看護学実習に関するアンケート調査．精神科看護 ,64,40-45,1997．
５）伊賀上睦見 , 金沢彰：看護系大学における精神保健・精神看護の教育．精神科看護 ,65,97-102,1997．
６）花田裕子：精神看護学のカリキュラムと教授方法の施行．精神科看護，26（4），60-62，1999．
７）川口優子：学生に学んでほしいこと．精神科看護，
26（3），52-55，1999．
８）川本利恵子，関根真由美，大田直美他：精神科看護実習の教育的意義とその方法（その２）．精神科看護，25（9），49-54，1998．
９）平成 22 年度日本看護系大学協議会事業活動報告．
日本看護系大学協議会，107，2011．
10）前掲 109-110
11）大学における看護系人材養成の在り方に関する検討会最終報告．大学における看護系人材の在り方に関する検討会，2011．
12）平成 23 年度日本看護系大学協議会事業活動報告．
日本看護系大学協議会，2012．
13）坂田三允：育ちあう臨地実習に今何が必要か「精神看護学に関する調査」から．精神科看護 ,35（5）,15-2014）田中隆志：旧カリキュラムを引き継いだ精神看護学の課題．看護展望，23（8）：43-47,1998．
15）今後の看護教育のあり方に関する検討会報告書．
厚生労働省，2010．

− 109 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Education in Mental Health and Psychiatric Nursing
The actual status of nursing teachers and changes in nursing
education
Chie TANIMOTO1§，Mariko TUJI2，Midori KAWAMURA1，Tatsuko AIKAWA1
Abstract
The purpose of this study was to clarify the education in mental health and psychiatric nursing.
An anonymous questionnaire survey was administrated to individuals at 182 nursing universities
in Japan. Valid responses were obtained from 45 (24.7%). Results indicated a perceived shortageof mental health and psychiatric nursing staff to handle teaching at both the undergraduate andgraduate levels, at meetings, and during nursing practica, with national universities showing agreater shortage than private and public university. Respondents indicated the thinking thatmental health and psychiatric nursing is basic and important in nursing and that the strengtheningof this specialty is necessary. The shortage of mental health nursing teachers is serious, especiallyconsidering the fact that they have played an increasingly important role following curriculum
revisions in 1997 and 2009. There are problems to be solved to guarantee the quality of educationand to meet social needs.
Keywords mental health and psychiatric nursing, nursing university, education, nursing teacher− 110 −

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特別報告

「地域課題研究ゼミナール支援事業」最優秀賞
垣花

渉１「大学・地域連携アクティブフォーラム」（大学
コンソーシアム石川主催）が 2 月 9 日 ( 土 ) にラ
ポルト珠洲で開催され，「地域課題研究ゼミナー
ル支援事業」の成果報告会が行われました．
「地域課題研究ゼミナール支援事業」とは，石川県内の高等教育機関に属するゼミナールが県内の自治体と連携して，地域の抱える課題の解決を研究的に図る取り組みのことをいいます．学生は，約半年にわたって地域を舞台にさまざまな活動に取り組みます．その成果報告会では，ゼミナールが地域等との意見交換や調査等を通じて課題解決の提言をどのようにまとめ，学生はその過程で問題解決能力をどのように養うことができたのかについてプレゼンテーションを行います．

今年度は県内の 19 ゼミナールが取り組んだ中，私たちゼミでは能登海浜道路の無料化を契機に「道の駅高松」をにぎやかにしたい地元の要望に対して，「健康の菓子・弁当」を創作・販売して道の駅へ人を呼び込む作戦を考えました．その結果，地元の農家，加工業者，JA，商工会，大学という「食のコミュニティ」の形成が「健康の菓子・弁当」の創作・販売に不可欠であることを明らかにしました．
審査員からは，「地域のビジネスモデルを看護の視点から捉えた斬新的な発想であり，今後が期待される」との評価をいただきました．今回の受賞に恥じぬよう，私たちゼミはこれからも地元と連携して「健康のまち」の実現に向けた活動を積
み重ねたいと思っております．

図１

図２

１

プレゼンテーションの様子

石川県立看護大学− 111 −

授賞式の様子

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Challenge of Project-Based Learning in Kahoku City
Wataru KAKIHANA− 112 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

特別報告

ドイツにおける緩和ケアとホスピス
彦

聖美１，浅見１．はじめに2012 年 9 月 15 日～ 9 月 23 日，「 デーケン先
生と行くドイツホスピス視察研修 2012」に参加
し，ドイツの在宅および施設における緩和ケアの現状の把握，ドイツにおけるホスピスと死生観教
育に関する現状を把握した．視察先はミュンヘンの在宅ホスピスの Christphorus Haus，ホスピス
St. Johannes von Gott，ミュンヘン大学緩和ケ
アチーム（Krinikum der Universität München，
ケ ル ン 近 郊 の 子 供 ホ ス ピ ス Kinderhospiz
Balthasal，ケルン子供ホスピス協会 Ambulanter
Kinderhospizdienst Köln，ケルン大学病院緩和ケア Univesitätklinikum Köln，葬儀施設 PützRoth Bestattungen und Trauerbegleitung， 高齢者施設 GBT-Wohnhaus Margaretenhöhe であった．
２．ドイツの緩和ケアとホスピス
２．
１ ドイツの緩和ケア
ドイツにおける緩和ケアは，病院における緩和ケア病棟，在宅ホスピス，施設ホスピスがソーシャルワーカーを核に地域ごとに包括的に連携・協働していた．ミュンヘン大学緩和ケアチーム，ケ
ルン大学緩和ケアチームは，ドイツでは最も先進的な緩和ケアチームである．
パリアティブケア（緩和ケア）は，本年 2012 年からドイツでは 6 大学の医学部で必修科目となり，順次他の医学部でも必修化される予定である．両チームとも，病院内でがんと診断をうけた時点で緩和ケアチームの介入が開始される．退院，特に在宅へ返すことを基
本的な目標としていた．緩和ケアチームの医師，
看護師，ソーシャルワーカー等は相互に尊重し合う風土が確立し，一人一人が自律的なスタッフであった．それぞれの専門性を発揮しながら補完し合い，常にチームでベストを目指し，自信に満ちあふれている姿が印象的であった．ミュンヘン大
学のホームケアチームも活発な活動を行っていた．神経内科医師を中心に医師 3 名，
看護師 3 名，ソーシャルワーカー 1 名，事務員１名の比較的小１

石川県立看護大学

洋１

さいチームで，
ミュンヘンの広域を担当している．
そのため，地域の資源とネットワークを組み，周囲の協会や施設などの実践家と連携しながら活動していた．地域にある施設やサービス情報をまとめてマップを作成し，情報共有している．在宅療養に必要な物品をそろえるなどのコーディネーシ
ョンも行っている．ミュンヘンのちょうど街中の中心に位置する所にオフィスを構え，「家で死のう！」という看板があると紹介された．タブー視
しないで死に向き合うドイツの死生観とユーモアセンスの良さを感じた．
２．
２ ドイツのホスピス
ドイツの施設ホスピスでは，「痛みがないこと」と「一人で死なせない」というホスピスの基本理念を実現させる取り組みが積極的に行われていた．ミュンヘンの Christphorus Haus は，セン
トクリストファー基金で運営されており，ドイツ
で初めて設立された施設ホスピスである．ソーシャルワーカーが所長，看護師，ハウスキーパー，
事務，ボランティアがスタッフである．医師は地域のホームドクターが担い，呼吸療法士，アート・ミュージックセラピストなども参加する．入所できる人は，余命３ヶ月～６ヶ月と診断を受け，医療的に症状コントロールが必要な人である．４割
が１週間以内で亡くなるという．ドイツの施設ホスピスでは，多くのボランティアが積極的に看取りケアに参加していた．Christphorus Haus のボ
ランティア登録も 160 名以上であり，募集１名
に対し３名が応募する．ボランティアには，実践を含め 90 時間の研修コースを課し，質を保証している．看取りの場面における「傍に在る人」としてボランティアは重要な役割を持つ．日本において，今後ますます課題とされる在宅での看取りにおけるマンパワーの不足に対して，地域住民の自助・共助機能の強化と共に，ボランティア活動の文化を浸透させていく取り組みが必要だと考えさせられた．
２．
３ ドイツの子どもホスピス
ケ ル ン 近 郊 の 子 供 ホ ス ピ ス Kinderhospiz− 113 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Balthasal の対象は，先天性疾患の児とその家族である．この施設もキリスト教団体が運営し，運営資金のほとんどは募金活動で集めている．毎年の資金集めは苦労しているとのことである．施設の利用は一切自己負担がなく無料，本人のケアに関しては健康保険，その他は寄付で補っている．
医師は地域のホームドクターが担う．アートクラ
フト，リラクゼーション，創作活動，音楽療法，
マッサージ，指圧などを積極的に取り入れ，「生
きること」を支えている．職員は 50 名，約半数が看護師，ソーシャルワーカー，調理員，ハウス
キーパー，各セラピスト，アーティストが在籍
し，ミュージックセラピストは週２回，クリニカ
ルクラウンというピエロが定期的に訪れる．グリーフケアとして，亡くなった後も年一回，メモリ
アルデイを開催し，子どもと家族の時間が持たれる．子どもホスピスは，亡くなるための施設ではなく，生きることを支える施設である．生まれた時から数年以上にわたって，子どもと親，兄弟姉
妹の人生をサポートしている．死を意識せざるを得ない子ども達ではあるが，一日一日を大切に生きる事，親と兄弟姉妹との生きる時間は，子どもが亡くなった後も親や兄弟姉妹の再生へと繋がると感じた．
３．パートナーシップに基づくチーム医療の形～「インタープロフェッショナル」～
St. Johannes von Gott の緩和ケア医師は，「たとえどんなに優れた緩和ケアの知識や医療的な技術があっても，人間としての魅力が感じられなけ
ればチームに迎え入れることはない」と断言し，「インタープロフェッショナル」という言葉を紹介してくれた．これは，他職種が連携する際は，プロとして互いの自覚と尊敬の態度で向き合い，相互に依存・高めあう関係であるということを表現した言葉である．ミュンヘン大学緩和ケアチー
ム，ケルン大学病院緩和ケアチームでも，同様の説明を受けた．密なミーティングにおける情報の共有を基本に，階層がない，境界を越えた相互依存の関係であること，「私が出来なくても，チームの誰かできる」という互いの信頼があることが重要であるという．良質なホスピスケアを生み出すためには，①緩和ケアに関する十分な知識，技術を身につけていること，②ホスピスに対する情熱と高い志があること，③チーム内で目的が共有できていること，④成熟した大人であること，⑤
自分の価値観を押し付けない柔軟さとユーモアがあること，という要素が必要だと考えた．ホスピ
スケアチームそのものがセラピーという考え方に立ち，「インタープロフェッショナル」とは，日本でも目指したい専門職のパートナーシップの形であると強く感じた．
４．ドイツの葬儀施設における死生観教育とグリーフケア
葬 儀 施 設 Pütz-Roth Bestattungen und
Trauerbegleitung は，葬儀社でありアカデミーでもある．
「死に向き合って，生を考えていける
ように死について学ぶこと」を目指し，幼稚園児
からこれまで２万人が訪れているという．生と死をイメージした瞑想の道も施設内に作られている．葬儀社として家族に提供できることは，①場
所，②家族に必要な時間，③この場でやりたいことの実現，④亡くなった人との思い出を作る，と説明を受け，特に「死によって無くなるものがある．しかし，残るものも同時にある」という説明には感銘を受けた．Pütz-Roth のグリーフコンセ
プトは，「愛情」を表現することである．棺を色とりどり，好きなイラストで飾ることができるペインティングの部屋があり，別れのパーティーを賑やかに催す部屋もある．施設裏の山にはさまざ
まなスタイルの手作りのお墓があり，家族はいつでも訪れることできる．後悔がないように葬儀を行うことで，死を忘れるのではなく，折に触れて思い出すように，家族が死を受け入れ，新たに生きていけることを目指しているという高い理念には学ぶところが多かった．
５．おわりにドイツにおける多職種連携パートナーシップ
は，在宅医療への推進がますます加速している日本において，現在まさに直面している課題といえる．専門職者がそれぞれ成熟し，自律していきな
がらパートナーシップを築いていくことを目指し
たい．また，子どもたちの死生観教育，看取りを終えた家族に対するグリーフケアとして日本でも取り入れられることは多く，今後このような活動が進んでいくことを期待したい．
本視察研修の参加は，科学研究費助成事業（基盤研究 B）「ルーラルにおける住民の死生観と終末期療養ニーズの変容に関する総合的研究」（代
表 浅見 洋）による．

− 114 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

Palliative Care and Hospice Care in Germany
Kiyomi HIKO，Hiroshi ASAMI

ミュンヘン大学在宅ホスピスの看板− 115 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

特別報告

ドイツの総合型地域スポーツクラブを訪ねて
垣花

１．はじめに
9 月 23 日，ドイツのフランクフルトはちょう
ど秋の深まりを迎え，街路樹は紅葉し昼夜の寒暖差は 10 度を超えていました．私は，この地で人々の生きがいや健康の増進に大きなインパクトを与える「総合型地域スポーツクラブ」の取組の一端に触れることができました．
総合型地域スポーツクラブとは，地域住民が主体で取り組む会員制のクラブ組織であり，スポー
ツや文化活動などを気軽に安価で楽しむことのできる地域密着型のさまざまな事業を展開しています．日本では，平成 7 年より文部科学省がモデル事業に取り組み，平成 12 年のスポーツ振興基
本計画を経て全国に拡大し，現在では約 3,000 ヵ所に及ぶものと推計されています．さらに，平成22 年の内閣府「新しい公共」円卓会議の「新しい公共」宣言では，地域が抱える社会問題の解決に取り組む事例としても取り上げられています．
このような「総合型地域スポーツクラブ」が地域社会に対して何の目的でどのような影響を及ぼしているのかについて，その先進国であるドイツの取組を視察する機会をいただきました．
２．身体活動の戦略的な推進
ドイツでは，生活習慣病の予防やリハビリテー
ションの一環として行う運動・スポーツを，医療保険の適用を受けながら総合型地域スポーツクラ
ブで行える制度が存在します．このような制度に国民の約 3 割が加入していると報告されています．そこで，フランクフルト近郊の人口約 35000
人（かほく市とほぼ同じ人口）のノイ・イーゼン
ブルク市にある市民スポーツクラブ「TSG 1885
e.V.」を訪ね，肩・膝痛のリハビリ体操教室に参加させていただきました．専属のトレーナーが10 名ほどの参加者に対し，ボールを使ったリズ
ミカルな体操をアットホームな会話を交えて 40
分ほど指導されました．楽しみながら身体に適度な負荷を与える体操では，10 分ほどで汗をかくまで身体を温めることができました．このクラブ
１

石川県立看護大学

渉１

図１

肩・膝痛のリハビリ体操教室

では，医師が薬の処方箋を書くのと同様に運動の処方箋を書き，それをもとにトレーナーがリハビ
リを指導する仕組みが整えられています．参加費の 8 割ほどが医療保険でまかなわれ，10 回まで参加できるそうです．さらに参加を続けたい場合
は，このクラブへ加入して引き続き指導を受けられるという一連の仕組みが整えられているということでした．病気の治療がそのまま予防へとつながる仕組みを地域一帯となって作っていることに感銘を受けました．
３．ヘルスツーリズム
フランクフルトから 10 数キロのところにある
バート・オルプ市は，鉱泉やコンサートホールな
どの保養地，宿泊施設，およびクリニックを併設
した「健康の回復と維持」のテーマパークを手がけていました．数年前までは，このような施設の利用にも医療保険の適用が認められていたそうです．このようなテーマパークの運営をまちの住民で作った会社が行っているため，インフラの整備，組織の構成，マーケティングをまちづくりの視点から行っていました．年間に 55,000 人に及ぶ滞在者があり，ドイツ遠方のほか，ヨーロッパ，アメリカ，カナダで 6 割ほどを占めるそうです．健康増進，病気の予防，及びリフレッシュの３つの目的を達成するため，施設内には，散歩，森林浴，
塩の温泉や水中ミュージックなどの文化体験などのメニューが 100 ほど用意されていました．レ− 117 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

クリエーション活動を通じた生きる力の回復・増進という戦略にふれることができました．
４．スポーツリハビリ
ノイ・イーゼンブルク市のスポーツクラブ「TV1861 e.V.」では，心臓疾患者へのスポーツリハ
ビリテーションを見学することができました．この教室の趣旨は，運動負荷テストをクリアした者に運動の楽しさを理解させて病気の再発を防ぐというものでした．そのため，体育館にはトレーナ
ーや世話人に加えて医師も常駐し，患者が安心して体操を楽しめる環境を工夫していました．トレーナーの方は 30 年の指導歴があり，ボール，ス
ティック，フラループ等の道具を使って遊びながら仲間同士で触れあうことを重点に指導されていました．
運動に取り組む参加者の笑顔は印象的で，参加者の方は「大きな病気を煩ったことが運動への価値観を変え，積極的に身体を動かす生活スタ
イルを取り入れるようになった」と話されていました．身体を動かすことの楽しさを，できれば子どもの頃から体験して理解する仕掛けの大切さを感じました．
５．おわりに
今回の視察を通じて，ドイツの保健政策の特色を実感することができました．ドイツには，地域を舞台に人と人の顔の見える関係で支え合う「人称の連帯」とともに，保険料の拠出という強制的な連帯としての「非人称の連帯」が併設され，国民の健康を支えるバックボードになっていました．このような社会的環境のもと，「総合型地域
スポーツクラブ」が果たす役割はこれから益々大きくなるものと思われました．それは，「総合型
地域スポーツクラブ」を通じて，地域住民の健康はもちろん，地域への愛着や社会参加，世代間を含む人的交流等のソーシャルキャピタルが醸成するものと考えられたからです．
本視察は，２０１２年度学内共同研究費による
ものです．

図２

心臓疾患者へのスポーツリハビリ

Visit to Community Sports Clubs in Germany
Wataru KAKIHANA− 118 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

特別報告

17TH INTERNATIONAL CONFERENCE on CANCER NURSING
参加報告
牧野智恵 1

2012 年 9 月 9 日 か ら 開 催 さ れ た，17TH
INTERNATIONAL CONFERENCE on
CANCER NURSING への参加ならびに研究発表のためにチェコ共和国（プラハ）に出張した．
学会は，チェコ共和国の首都プラハの市街地に あ る HILTON PRAGUE HOTEL に て 開 催された．第１７回を迎える今年の学会テーマ
は，″
Enhancing Patient Safety through Quality
Cancer Nursing Practice″であった．

防についてのシンポジウムが行われた．ランチョ
ンセミナーをはさんで，午後からは concurrent
session が始まり，患者の安全，緩和ケア，がんサバイバー，がん患者の在宅ケア，など，多種多様なセッションからの発表とディスカッシ
ョンがなされていた．また，11 日は，午前には
The End-of-Life Nursing Education Consortium（ELNEC）教育のワークショップが行われ，その後，引き続き concurrent session が開催された．
私は，12 日のポスターセッションにて発表した．

学会場の発表ポスターの前にて

ICCN2012 学会抄録

世界 51 カ国から 600 人以上の参加者があった．
9 月 9 日からプレカンファレンスが始まっていたが，私は 10 日早朝からの Opening Ceremonyand Welcome のセッションから参加した．そこでは，小児や新生児看護実践の際の，看護ミス予１

石川県立看護大学

ポスターセッションでは，″THE ‘MEANINGOF LIFE’ OF PATIENTS UNDERGOINGOUTPATIENT CHEMOTHERAPY : FROM
THE ANALAISIS of PIL TESTS″を発表した．
参加者（香港，イギリス）から，PIL テストの内容についての質問や，結果についての質問を受けた．がん看護実践において患者の生きる意味や苦悩への関わりについて，万国共通して苦慮していることを改めて知る機会となった．
今回の学会発表の中で興味深かった内容として
は，11 日のセミナーの中で，発展途上国におけるがん医療の現状報告であった．発展途上国でもがんによる死亡率が年々上昇しているばかりでな
く，十分な緩和ケアを提供する費用や薬物が不足− 119 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

しているため，がん性疼痛で苦しみながらなくなる人が多いということであった．
また，本学会の中でも，禁煙や禁酒，適切な運動・食事を呼びかけるセッションが多かった．
「なぜ今更？」と思いながらプラハの街を歩いてみると，街のいたるところにタバコの吸い柄が当たり前のように捨てられており，世界遺産ある街が残念に思うほどであった．日本の街中や施設では，数年前から禁煙を掲げるところが多く，最近では禁煙が当たり前になってきた．しかし，学会が開催されたプラハでは，タバコを吸いながら街を歩いている人が多く，ホテルのロビーでも喫煙者が多いことが目についた．国際がん看護学会がプラハで開催された意味は，禁煙を街を上げて広めたいという思いがあるのかとも感じた．

日本でも二人に一人ががんに罹患すると言われ，がん予防のためには食生活や運動そして禁煙の必要性が叫ばれ，また，早期からの緩和ケアも少しずつ浸透してきている．世界を見た場合，まだまだ緩和ケアでのオピオイド製剤の使用量が少ない現状を嘆いているが，さまざまな国の現状の報告等に実際に触れたことによって，日本よりまだまだがん予防や緩和医療が不十分な国が多くあることを思い知った．日本のがん看護に携わる者
は，自国のがん看護やがん医療の充実に務めることは重要だが，今後，自国のみならず世界の事情
をもっと理解しながら，国際的な視点を持ってがんの予防・支援に向けて率先して関わっていく立場・役割を持っていることを感じた学会であった．

Participation in the 17th International Conference on
Cancer Nursing
Tomoe MAKINO− 120 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

特別報告

The 16th East Asian Forum of Nursing Scholars（EAFONS）に参加して
谷本千恵 12013 年 2 月 21，22 日にタイのバンコクで開催された The 16th East Asian Forum of Nursing
Scholars（EAFONS） に 参 加 し た．EAFONSは 1997 年から東アジアで毎年開催されている
看護系大学の大学院生と若手教員を対象とする国際フォーラムである．16 回目を迎える今年の 学 会 の テ ー マ は「Developing International
Networking for Nursing Research」であり，開催国のタイの他，日本，シンガポール，香港，台湾，韓国，フィリピンなどから約 700 名が参加した．1 日目は，オープニングセレモニーに続き，ソフィア ･ チャン博士（香港大学看護学部）
が「Strategies for Strengthening Faculties &Doctoral students」と題して基調講演を行い，創立 100 年以上の由緒ある香港大学における看護学教育や研究についての紹介があった．2 日目
はシンガポール，タイ，韓国，フィリピンの看護研究者らが「Sharing Successful Experience in
Networking Research」と題してパネルディス
カッションを行った．国際的な共同研究の実践例の紹介等をとおして東アジアにおける看護研究の発展について活発な討議が行われた．
今回の学会では，約 380 の演題（口演約 80 演
題，
ポスター約 300 演題）のエントリーがあった．
すべて英語であるというだけで研究のテーマや内容・手法等は日本の看護学会と変わりなかったが，ポスターにはお国柄が現れており興味深かった．
日本人のポスターは全体的に真面目でおとなしい印象であったが，外国の人たちのポスターは写真の上に文字が書いてあったり，色鮮やかでポップなデザインのものが多かった．中でもひときわ目を引いたのは一面スマイリーフェイスが入ったポスターで，私が思わず足を止めるとフィリピンの大学院生が「高齢のうつ病患者に対する笑いヨガの効果に関する研究」について熱心に説明してくれた．口演では，やはり英語が公用語である香港やシンガポールは有利であると感じた．特にシン
１

石川県立看護大学

ガポールの人たちは独特のイントネーションの早口英語が印象的で，どの会場にも大勢の応援団がつめかけ発表者にさかんにエールを送っており，その迫力に圧倒された．一方，タイやその他のアジアの国の人たちが少々なまりのある英語でもどんどん発表していたのに対して，日本人の口頭発表が少なめだったことがやや残念だった．

学会会場で（筆者）

私 は 今 回 ‘Self-help Group for People with
Mental Illness: Promoter for and Barriers to
Their Activity’ の演題でポスター発表を行った．
北海道から四国まで日本の精神障がい者の自助グ
ループ 7 か所を訪問し，リーダーへのインタビュ
ーや参加観察等を通して精神障がい者の自助グル
ープ活動の促進因子と阻害因子について検討した
ことをまとめたものである．発表当日は他のポスターを見て回ったり口演を聞いたり，久しぶりに再会した恩師や同僚との話に花が咲いたりと忙し− 121 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

く，自分のポスターの前に立っている時間が少な
かったことが反省点である．次回はもっと積極的にプレゼンテーションやディスカッションを行いたい．
東南アジアを訪れたのは今回が初めてであり最
初は不安もあったが，空港は近代的で，学会会場

レセプションパーティーでのタイ舞踊のホテル周辺は高層ビルが立ち並び，バンコクは予想していたよりもはるかに都会であった．また町のいたるところに仏像があり熱心な仏教国であることがうかがわれた．学会直前に風邪をひいてしまい，学会会場のホテルにほとんど籠っていたため市内を散策することはできなかったが，オー
プニングセレモニーやレセプションパーティーでは，タイの舞踊や楽器演奏，人形劇などの伝統文化に触れることができた．学会前は学会事務局から重要な連絡が届かなかったり，学会中もタイム
スケジュール通りに進行しなかったりとタイの人
たちのんびりとした気質に戸惑うこともあった．
またタイ料理は香辛料が強くて苦手だったが帰りの空港で見かけたタイシルクは魅力的であった．
機会があればもう一度訪れてみたい．EAFONS
は若い参加者が多く，開催地も日本から近いため気軽な雰囲気で初めて参加する国際学会として適していると思う．今後はもっとアジアの看護にも注目し，研究や教育で交流を深めていきたいと感じた．

Participation in the 16th East Asian Forum of Nursing Scholars(EAFONS)
Chie TANIMOTO− 122 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

特別報告

The 16th East Asian Forum of Nursing Scholars（EAFONS）に参加して曽根志穂 1，阿川啓子 1,2，金子紀子 1，井上智可 12013 年 2 月 21 日～ 22 日，タイ王国バンコク市で開催された The 16th East Asian Forum of
Nursing Scholars (EAFONS) に参加しました．
会場は The Emerald Hotel です．演題数は 250を越えており，東アジア地域の看護学大学院生を中心に参加者は約 600 人以上におよび，各ブースで活発にディスカッションされていました．
分 科 会 は，Nurses, Nursing and Healthservices, Maternity, Women & Infant Health,Nursing Education, Nursing Intervention andLived Experience, Elderly Care, Caregiver,
Human Resources for caring, Disaster and Bionursing, Child and Adolescent Care, Diabetes
Mellitus and Hypertension, Cross Cultural andComplementary Care, Symptom Experience
and Complication in Chronic Condition, Nursing
Education, Mental Health and End of life
Care, HIV/AIDS and Chronic Kidney Disease,
Quality of Life of Caregiver and Cancer
Patient, Patients’ Right 等の幅広いテーマが設けられており，さまざまな講演やオーラル，ポスタ
ー研究発表から東アジア地域の看護学の動向，公衆衛生政策や地域保健活動等の大学院生の研究動
向を学びました．

祈祷師の存在や呪術のような施術に関する研究報告があり，これらは人々の日常生活に根付いているため看護もそれらを含めたケアになっているのではないかと捉えました．
また感染症問題として，
HIV 感染者や発症者に関する研究も多く，これは国にとって大きな問題であると感じました．本
学会での医療福祉施策や看護ケアについての講演や発表が今後の研究内容の参考になりました．
本学会には平成 24 年度科学研究費補助金 ･ 基
金助成金（若手研究（B））の助成を受けて参加
しました．
阿川啓子
大学院博士前期課程での修士論文の「障害児を在宅で療育する母親への訪問看護師の支援とその背景にある考え」の研究の一部を研究発表しました．演題は “THE NURSING CARE AND
BELIEFS OF HOME CARE NURSES WHO
ARE CARING FOR DISABLED CHILDREN

曽根志穂
東アジア地域の看護職では日本の保健師（Public Health Nurse）のような職業は明確になっておらず，訪問看護師（Home Visit Nurse）という看護職が活躍しているようであり，それに関係する報告がありました．高齢者看護の分野では，認知症ケアに関する研究が多く，東アジア地域でも近年高齢化が進んでいるようです．それに伴いそれぞれの国の体制に応じた看護サービスや
社会福祉制度，医療マネジメントの変化があり，その研究がなされていました．また，この地域特有の生活文化や風土として，東洋医学や漢方薬，
１
２

石川県立看護大学
島根県立大学

発表ポスターの前にて（阿川啓子）− 123 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

IN JAPAN” です．
1992 年から日本における訪問看護制度は始まりました．日本の訪問看護制度の対象者は，全ての年齢，全ての疾病・障害を持つ児・者の在宅療養です．小児に関する訪問看護は母親との関係性の構築など困難な点もあります．そこで本研究では，訪問看護師の母親との関りとその背景にある考えという看護を明らかにしました．発表に対して，これからの日本の訪問看護師の実践を明らかにすることは訪問看護の質と量の安定に繋がり必要な研究と思われるなどの感想がありました．また，中国やタイでは在宅で医療依存度の高い子どもを看護することはなく，国の政策や医療体制での看護の違いを感じました．
金子紀子
私にとっては，初めての海外での学会参加でした．オープニングセレモニーでのタイ舞踊にはじまり，プログラムそれぞれで国内学会とは違った刺激を受けました．オーラル発表では，お国柄の違いか，発表者が登壇すると歓声が沸き上がる発
表もありました．セッションはコミュニティや地域看護としての枠はなく，英語で関心ある研究テーマを探すのに苦労しましたが，そのことで参加
国の地域看護の状況に関心が高まったことと，他領域の研究内容を知る機会となりました．その国の文化歴史の特徴が現れている運動プログラムなどがあり興味が持てました．
この学会参加により，日頃狭い世界にいることを痛感し，多方面に視野が広がりました．今後の研究活動に活かしていきたいと思います．

看護ケアを調和させることを目指した研究が印象に残りました．一方で治療に関するアドヒアラン
スや介護に関連するものなど日本と共通したテーマも数多く見受けられました．
ポスター発表のなかで文化の違いからか，なぜこの研究が必要なのか日本人の私には明確に分からないものもありました．そのため海外での発表に際しては自国以外の方にも理解できるような文化的背景を含めた論述が必要あることを学びました．
バンコク市街はとても近代的であり，高層ビルが立ち並び，多くの商業施設がありました．車のほとんどが日本メーカーであり，通勤時間帯はものすごい渋滞が発生していました．しかし，交通
渋滞の著しい状況でも人々はいがみ合うのではな
く，譲り合いをしていました．そのような場面からは，宗教的な価値観の違いも感じました．また，行き交う人々の活気もあり，これからますます発展していくだろうというエネルギーを感じました．
最後に，本学会には学長裁量経費の助成を受けて参加しました．
（阿川，金子，井上）学長はじ
めご理解いただいた教職員の方々に感謝いたします．

井上智可
初めての海外学会の参加であり，不安と期待が入り交じった気持ちで参加しました．東アジア地域からの参加なので，姿やファッションだけではどの国の方か全く分からず，会場ではさまざまな言葉が飛び交っていました．研究テーマもさまざまであり，日本では聞いたことがないその土地独特のヒーリング法や疾患を引き起こす考えなどと

ワット・プラ・ケオ（王宮寺院）にてParticipation in the 16th East Asian Forum of Nursing Scholars(EAFONS)
Shiho SONE, Keiko AGAWA, Noriko KANEKO,
Chika INOUE− 124 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013

特別報告

ゴードン・リサーチ・カンファランス
多久和2013 年 1 月 末 に，ゴ ー ド ン・ リ サ ー チ・ カン フ ァ ラ ン ス（Gordon Research Conference,
GRC）血管細胞生物学分科会からの招聘により，金沢大学との共同研究の成果を発表しました．開催地はアメリカ西海岸カリフォルニア州ヴェンチ
ュラでした．GRC は様々な分科会から成りますが，いずれも，各研究分野の一流研究者が最新の研究成果を持ち寄り，互いに知見を共有して研究の更なる推進を目指そうとする国際学術会議です．参加者は約 100 名程度にしぼられ，一昨年参加した FASEB 同様，
参加登録の際に研究経歴・
最近の研究業績を申告し審査を受けます．また，
ここでディスカッションされる研究内容は論文公表前の知見が多く含まれるため，参加者以外の研究者に知らせることや発表内容の写真撮影などは御法度となっています．
今回発表した研究内容は，従来その機能が不明であった，細胞内に存在する脂質リン酸化酵素，
ホスファチジルイノシトール 3 キナーゼ クラス
IIα（PI3K-C2α）の生理機能と病態生理学的役割の解明です．私たちは数年前から PI3K-C2αの遺伝子欠損（ノックアウト）マウスを作出し解析を進めていましたが，これまでの解析から，
PI3K-C2αは，特に血管内皮細胞の細胞内膜系（エンドソーム）に強発現しており，胎生期の血管形成ならびに出生後の血管内皮の恒常性維持に必須であることを見出しました．PI3K-C2αの２つの遺伝子座を両方とも欠損するホモ欠損マウスは，胎生期の血管形成の異常により子宮内で死亡し，生まれてきませんでした．また，片方のみの遺伝子を欠損するヘテロ欠損マウスは，正常に生まれますが，ヒトの様々な心血管疾患のモデル実験系
であるアンジオテンシンⅡ持続負荷により，大動脈解離を発症し突然死しました．近年，我が国においても解離性大動脈瘤（急性大動脈解離）の発症が増加していまが，その発症機序の一端を明らかにできたと考えています．血管内皮細胞は，血管内皮成長因子（VEGF）の作用により，細胞遊走・細胞増殖・管腔構造の形成による血管形成・１

石川県立看護大学

参加報告

典子１
血管新生と，内皮細胞間接着，バリア機能維持などの血管内皮としての生理機能を果たします．
PI3K-C2α遺伝子欠損マウスではこれらの過程がどれもうまくいきません．たとえば血管内皮細胞間の接着がゆるいため，アナフィラキシーを発症しやすく，また，さまざまな実験系において血管新生の減弱を示します．特殊な方法（Cre-LoxP
システム，タモキシフェン誘導）で生後特定の時期に血管内皮特異的に遺伝子が欠損するよう操作したコンディショナルノックアウトマウスにおいても同様の所見がえられましたので，他の組織ではなく，血管内皮に発現する PI3K-C2αが，これらの生理機能を担っていることがわかりました．分子機構として，血管内皮細胞どうしの接着を担う細胞膜蛋白（VE- カドヘリン）が細胞内で作られたあと，小胞輸送によって内皮細胞間接着部位へ配置されるのに PI3K-C2αが必要なこと，
VEGF の受容体から下流に位置する分子へのシグナル伝達にも PI3K-C2αが必要なことがわかりました．したがって，PI3K-C2αは，血管形成と血管機能の恒常性維持に重要な役割を担い，血管疾患の新しい治療標的となることが期待されます．この場を借りて，共同研究者に感謝します．
学会期間中，いずれもトップラボのわくわくす
るような研究成果を聞くことが出来，大変有意義でした．とくに，アルツハイマー病の病態生理や，さまざまな機能蛋白発現レベルを調節することが近年明らかにされ注目されている microRNA などについて，全く予期せぬ新知見が得られたことなどは，今後論文が公表され，全貌を理解するのが本当に楽しみです．
学会集合写真をご紹介します（本人２列目）．
様々な国籍，とくに，アジアの参加者が多いことがお分かりと存じます．アジア各国から米国・ヨーロッパに留学し，一流の研究者に成長した方々です．最前列中央の学会長 Dr. Timothy Hlaは，ミャンマー出身で非ステロイド系消炎鎮痛薬（NSAIDs）の作用点であるサイクロオキシゲナーゼ 2（COX2）をクローニングした方です．私たちの長年の研究テーマであるスフィンゴシン
-1- リン酸（S1P）情報伝達系の研究を通じて旧知− 125 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vol.10, 2013の友人であり，今年の夏は S1P の GRC 分科会でまたお会いする予定です．
本 研 究 は，Nature Medicine な ら び に the
Journal of Biological Chemistry に共著者として公表しました．本学会参加は科学研究費助成事業（基盤研究（C））
「スフィンゴシン -1- リン酸情報伝達系による癌血管新生・血行転移，虚血後血管新生の制御」（代表 多久和典子）によります．

Takuwa Y. Endothelial PI3K-C2α , a class II PI3K,
has an essential role in angiogenesis and vascularbarrier function. Nature Medicine 18:1560-9, 2012
2. Biswas K, Yoshioka K, Asanuma K, Okamoto Y,
Takuwa N, Sasaki T, Takuwa Y. Essential roleof class II phosphatidylinositol- 3-kinase-C2α insphingosine-1-phosphate receptor-1-mediatedsignaling and migration in endothelial cells. J Biol

Chem 288:2325-39, 2013

参考文献

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Takuwa N, Okamoto Y, Du W, Qi X, Asanuma K,

fibrosis. Inflammation and Regeneration 2013 (inSugihara K, Aki S, Miyazawa H, Biswas K, Nagakurapress)

C, Ueno M, Iseki S, Schwartz RJ, Okamoto H, Sasaki
T, Matsui O, Asano M, Adams RH, Takakura N,

Participation in Gordon Research Conference (GRC),
Vascular Cell Biology 2013 in Ventura
Noriko TAKUWA− 126 −

石川看護雑誌 発行規定
（趣旨）
第１条 こ
 の規定は，石川県立看護大学図書館運営委員会規程に基づき，石川県立看護大学図書館運営委員会（以下「委員会」という．）の所管事務のうち，研究活動の成果報告（学術雑誌（以下「本誌」という．））に関することを定める．
（名称）
第２条 本
 誌の名称は，和文名で石川看護雑誌，英文名で Ishikawa Journal of Nursing とする．
（委員会）
第３条 本
 誌の編集，発行に関する責任は，委員会が負い，この規程に定めるもののほか本誌の編集，発行に関する事項は石川看護雑誌編集専門部会（以下「編集部会」という．）が別に定める．
（発行）第４条 本誌は，原則として，毎年１回発行する．
２ 本誌の製版は，Ａ４版とする．
（投稿資格）
第５条 本
 誌に投稿できる者は，石川県立看護大学専任教員及び職員，若しくは編集部会の承認を得た者とする．
２ 第１著者として投稿できる論文の数は，原則として１人一遍とする．
（論文の内容・種類）
第６条 投稿論文の内容は，看護学の発展に寄与する学術的なものに限る．
２ 種類は総説，原著，報告（事例報告，教育報告を含む．），資料，その他とし，次のとおり定義する．
総説：特定のテーマについての知見の総括及び系統的，総合的な解説
原著：独創的な新たな価値・寄与がある新規性を有するもの．
報告：新規性には若干欠けるものの，研究成果が報告に値するもの．
資料：新規性に欠け報告として若干不十分ではあるものの，資料的な有用性を有するもの．
３ すでに公表された論文および他誌に投稿中の論文の投稿は認めない．
（原稿）
第７条 原稿は，別に定める「投稿規定（Ⅱ . 投稿原稿の執筆要領）」に基づいて作成するものとする．
２ 投稿後の原稿は編集部会の指示又は承認があった場合のほか，これを訂正してはならない．
３ 一
 遍の紙幅は，本文，概要，注釈等を含めて，文字数で 20000 字（写真，図表等は相当文字数に換算）以内とする．
（投稿手続）
第８条 投
 稿責任者は，原稿１部及び写し２部を別に定める投稿受付期間内に編集部会の事務局担当へ提出する．
２ 前項の投稿受付期間を過ぎたものは，これを受理しない．

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（採否）第９条 原稿の採否は，査読を経て編集部会が決定する．
２ 査
 読は一論文について２名以上とし，編集部会が依頼した査読者に相応しい本学の教員若しくは外部の有識者があたる．
３ 倫
 理上問題のある研究方法をとっているもの，若しくは公表に不適切な内容を含むものは採用
しない．
（投稿原稿の著作権）
第10条 掲載原稿の著作権は，石川県立看護大学（以下「本学」）に帰属する．
２ 掲
 載原稿の内容の全部及び一部を転載しようとする者は，本学に転載許可の申請を行い，その承認を得るものとする．
（「投稿規定 Ⅲ . 著作権」）（配布）第10条 本誌は，次に掲げるところに配布する．
（１）本学専任教員および投稿者（２）国立国会図書館，看護学関係の学術研究機関及び県内の医療関係機関
２ 投
 稿者のうち希望する者に対して，当該投稿部分の別刷り30部を無償で交付するものとし，これを越える部数は投稿者が負担するものとする．
（附則）
１ この規定は，平成15年６月12日から施行する．
２ 平成16年３月11日改訂．
３ 平成22年３月４日改訂．
４ 平成23年３月３日改訂．
５ 平成24年９月３日改訂．

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石川看護雑誌 投稿規定
Ⅰ．投稿に関する規定（投稿資格）
 本誌に投稿できる者は，石川県立看護大学専任教員及び職員，もしくは編集部会の承認を得た者とする．ただし，石川看護雑誌編集専門部会（以後，編集部会）からの依頼原稿はこの限りでない．
（論文の内容・種類）
１．本誌は，投稿原稿及び編集部会からの依頼による寄稿原稿を掲載するものとする．
２．投稿原稿は，原則として看護学の発展に寄与する学術的なものとし，投稿原稿の種類とその内容は以下のとおりとする．
総説：特定のテーマについての知見の総括及び系統的，総合的な解説
原著：独創的な新たな価値・寄与がある新規性を有するもの
報告：新規性には若干欠けるものの，研究成果が報告に値するもの
資料：新規性に欠け報告として若干不十分ではあるものの，資料的な有用性を有するもの
３．すでに公表された論文および他誌に投稿中の論文の投稿は認めない．
（投稿要領）
１．投稿原稿は MS ワードを使用の上，A4 用紙に印刷し３部を提出する．うち１部は，著者名，所属を含み，２部（査読用）はこれを含まないものとする．最終稿の提出に際しては，紙媒体に加え USB フラッシュメモリーによりデータを提出する．
２．投稿先：石川県立看護大学附属図書館受付（修正論文も同様）
３．投稿受付期間：6 月 1 日から 9 月末日．
（投稿原稿の修正と採否）
１．投稿原稿は２名以上の査読者によりピアレビューを受ける．査読意見に基づいて原稿の修正を行う際は，編集部会から提示された修正期限を厳守すること．
２．修正原稿とともに，査読者のコメントの各項目に対して，どのように修正したか（修正しなかった場合はその理由）を明記したカバーレターを添えること．なお，査読者から指摘された箇所の訂正以外の著者判断による加筆は原則として認めない．
３．投稿原稿の掲載の採否は，査読意見に基づき，編集部会において審議し決定する．
４．編集部会の判定により，原稿の修正及び原稿の種類の変更を著者に求めることがある．
（利益相反＊）
 責任著者は，すべての執筆者について企業等との利害関係の有無（利益相反）を確認し，本文末に明記する．なお，利益相反の有無は原稿採否に影響しない．
＊

利益相反 (Conflict of Interest, COI) とは，一方の利益が他方の不利益となる状況をいう．研究における利益相反は，産学連携による研究等において，研究者と企業の経済的な利益関係等の存在により，本来研究で必要とされる公正かつ適正な判断が損なわれかねない状況をさし，その場
合には，研究成果の信憑性・社会からの信頼性の喪失をきたすばかりでなく，社会が不利益を被る事態となる．これを未然に防止するために，研究結果の発表やそれらの普及・啓発において，研究の公明性をはかり，利益相反事項の開示を求めるものである．

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Ⅱ．投稿原稿の執筆要領（言語，全体の構成，ページレイアウト，フォント）
１．論文は，和文（横書き）もしくは英文で記述し，規定の形式（後述）に従って MS ワードにて作成する．１頁左上余白に，①論文の種類（原著，総説，報告等），および，②初稿・第 2 稿の別を 2 行に手書きで明記し，四角で囲む．
２．A4 版で余白を上 32mm，下 23mm，左右 25mm ずつ設け，図表・英文アブストラクトを含めて刷り上りページで 10 ページ以内とする．投稿論文の図・表はテキストの最後にまとめ，本文中のおよその挿入位置を原稿の余白に手書きで明示する．
３．論文の構成は，①タイトル，②著者名，③概要（400 字以内），④キーワード（5 語以内），⑤イ
ントロダクション（「はじめに」など），⑥方法，⑦結果，⑧考察，⑨結論，⑩謝辞（該当する場合），⑪利益相反，⑫引用文献の順で記述し，注記，付録などがあれば⑫引用文献の後ろに付記する．和文原稿の段組は，①タイトル，②著者名，③概要，④キーワードまでを 1 段組とし，ほかは 2 段組とする．
４．和文論文の場合，最後に英文要旨を付記し，1）Title, 2）Author’s name, 3）Abstract（250 語以内）, 4）Keywords（5 語以内）の順に，1 段組で記載する．提出する 3 部のうち 2 部は，英文要旨についても著者名・所属を空欄とする．
５．和文原稿は，特に指示の無い場合は「MS 明朝」のフォントを用い，句読点は，全角の「，」及び「．」とする．アルファベット・算用数字は，原則として「Century」（又はこれに類似したフォント）の半角とする．和文原稿の本文は 10 ポイントで 1 頁あたり 22 字× 47 行の 2 段組（段間３字）とする．引用文献は 9 ポイントとする（後述）．
６．英文原稿の本文は「Century」のフォントで 10.5 ポイントを用い，原則としてシングルスペー
スで１段組とする．その他の書式は和文の場合に準じるものとする．
７．本文，図・表・写真，脚注ともに，160mm × 242mm の枠内に必ず収めるよう作成する．
８．ページ下部中央に通し番号を振る．
（論文タイトル・著者名・所属・概要・キーワード）
１．論文タイトルは，左右中央に位置するように「MSP ゴシック」のフォントを用いて 16 ポイントで記載する．英文原稿の場合は「Century」（太字）とし，タイトルの単語は前置詞・接続詞を除き，大文字で始める．
２．論 文タイトルから 1 行空けて，和文著者名を左右中央に位置するように「MS 明朝」（太字）
14 ポイントで記載する．英文原稿の場合，著者名は，名，姓の順序で姓はすべて大文字とし，「Century」14 ポイントで記す．
３．研究を行った時の著者の所属は，全角数字を用いて著者名の右肩に上付き表示し，脚注に 8 ポイ
ントで明記する．現在の所属が異なる場合は，別の数字を用いて併記する．
４．脚注に示す著者の所属は，第 1 ページの左下段にスペースを設け，本文から 1 行空けてラインを中央まで引き，
その下に記載する．その際，ページの余白部分にはみ出さないよう注意する．なお，脚注に示す数字は左肩上付きとし，所属機関名称を続けて記載する（例：１石川県立看護大学）．
５．著者名の次に 1 行空けて，400 字以内の和文概要を，さらに 1 行空けて，和語のキーワード 5 つ以内（英文原稿の場合は 250 語以内の英文概要と英語のキーワード 5 つ以内）を記述する．概要，
キーワードは，上述の左右の余白の枠（25 mm）からさらに 3.5 字相当内側まで余白をとり，左右中央に位置するように 8.5 ポイントで記載する．
「キーワード」・Keywords は，
太字で強調する．
（オーサーシップについて）
１．責任著者の明記について：責任著者（corresponding author）は，著者名の右肩に上付き記号（§など）を用いて所属を示す番号の次に併記することにより示し，脚注に明記する（例：§ 責任著者）．
（責任著者は，研究指導，論文執筆指導，査読者とのやりとり，掲載論文の完成に至るまで，論文についての最終責任を負う．筆頭著者と同一の場合や複数名の場合もありうる）．
− 130 −

２．筆頭著者に該当する著者が複数名の場合：右肩に同一の上付き記号（* など）を付し，脚注の所
属表記の最後の行に明記する．
（例：* ともに本論文の筆頭著者である．）（本文）
１．キーワードの次に，1 行空けて，本文を 2 段組・10 ポイントで開始する．
２．章の見出しは，１． はじめに， ２． 方法， …のように全角アラビア数字を付し，左右中央に「MSPゴシック」のフォントを用いて記入する．ただし，謝辞，利益相反，参考文献・注記・付録には数字を付けないものとする .
３．節の小見出しは，左端から１．１， １．２…のように全角数字を付し，「MSP ゴシック」のフォントを用いて記入する．
４．項の見出しは，左端から全角の「MS 明朝」で（１），（２）…のように記す．
５．和文において改行する場合は，文頭を 1 字下げる．英文では文頭を 2 字下げる．
（図（写真を含む）
・表について）１．いずれも単独で意味が十分通じるようにまとめる．図は原則としてモノクロとし，掲載時の大きさではっきり識別できるように配慮する．表番号・図番号はそれぞれ通し番号で，表１，表２…，
図１，図２のように全角アラビア数字を用いる．表番号とタイトルは表の上に，図番号・タイト
ルは図の下に，それぞれ左詰で本文と同じ字体を用い 9 ポイントで記入する．タイトルのみで説明が不十分な場合は，簡潔なレジェンドを表の下あるいは図のタイトルの下に付す．
２．図・表中の文字は 8 ポイント以上で印刷後に明瞭に判読できるものに限る．表中の文字・図のレジェンドは明朝体で印字する．提出原稿では本文の後に表，図の順番にまとめて配置する．本文
余白に挿入箇所を手書きで記入する．原図と異なる刷り上がり大きさを希望するときは明確に指定する．
３．挿入した図・表の大きさを勘案し，印刷ページで 10 ページを超えないようにする．
（数式等）
１．極力簡単にまとめる．
２．式は 3 字空けてから書き出す．
３．式番号は，式の最後に右寄せにして記す．
（記号）
１．できる限り一般的なものを用い，最初に記した箇所でその定義を明らかにする．
２．まぎらわしいもの（大文字・小文字が同形のものや異字間で形が似通っているものなど）は，その区別を明瞭にする．特に，下付け又は上付けにすべきものは，はっきり示すこと．
３．ドイツ語，フランス語等の特殊文字はそのまま使用してよいが，ギリシア文字，アラビア文字等は可能な範囲でアルファベット化する．
（謝辞） 一般の謝辞に加え，科学研究費（英文の場合は例として，Grant-in-Aid for Scientific Researchfrom the Japan Society for the Promotion of Science (23590344)( 著者のイニシャル )），学内研究費（地域ケア総合センター調査研究費，学内研究助成，教員研究費）（英文：the IPNU Research
Promotion Program）などによる研究成果である場合，謝辞の項に記載する．

− 131 −

（利益相反状態の開示）
記載例 １）
利益相反なし．
記載例 ２）
利益相反あり．本試験に使用した機材△△は株式会社○○から提供を受けた．
利益相反あり．この研究は○○株式会社の資金提供を受けた．
※利益相反がある場合は企業・団体名も記載すること．
（引用文献）
１．引用文献の記載は 9 ポイントとする．
２．引用文献は，本文で引用した順に 1) 2) のように片括弧付きの半角数字で番号を振り，半角スペースを空けて記述する．
３．本文中（又は引用した図・表のレジェンドの最後）の引用箇所に対応する上付き半角数字で順番に「 1） 」
「 2,3） 」「 4-7） 」「 1,3-5,7） 」のように明記する．なお，同一文献は同一番号として繰り返し引用する．
４．記載方法は，原則として以下のような形式とする．発行年は西暦とする．著者が複数の場合，
和文，
欧文ともに著者名の連記は 3 名までとし，最後尾に，他○名（英文の場合，et al.）を付記する．
１）単行本の場合著（編）者名：書名．発行所名，（欧文には発行地），引用最初頁－最後頁，発行年．の順．
和文例）石川一郎：生と死の現在．学文堂，23-28，2003．
欧文例）H ockney, R. W. and Eastwood, J. W. : Computer Simulation Using Particles.
McGraw International Book Co., Oxford, 21-28,1981．
（書名単語は原則大文字はじまりとする）
２）論文等の場合
著者名：論文名．雑誌名，巻号数，最初頁－最後頁，発行年．の順とする．
和文例）石川一二三：訪問看護における医師と看護師の連携について．訪問看護展望，20(3)，21-18，1978．
欧文例）Akerman, M., Smith, J., Hopper, J.D., et al.: Sensitivity and specific of the fineaspiration cytology. Acta Cytol.34,21-56,1990.（単語は雑誌題名では原則大文字はじまり，英文論文題名では筆頭以外小文字はじまりとする）
３）単行本の一部をなす論文等の場合
著者名：論文名．単行本編者名：書名．発行所名，（欧文では発行地名），最初頁－最終頁，発行年．の順とする．
和文例）杉本陽子：乳幼児期の健康．後閑容子，蝦名美智子，大西和子編：健康科学概論．ヌーヴェルヒロカワ，70-77，2004．
欧文例）G rabiner, M.D.: Locomotion in healthy older adults. Allard, P., Cappozzo, A.,
Lundberg, A.
e t al. eds.: Three-dimensional Analysis of Human Locomotion. John Wiley &Sons, Chichester, 363-373, 1997.（書名単語は原則大文字はじまり）４）インターネットからの引用の場合は，通常の引用形式に準じた記載に加えて URL と閲覧の日時を明記する．

− 132 −

Ⅲ．著作権について
１．石川看護雑誌に掲載された論文の著作権は石川県立看護大学（以下「本学」という）に帰属する．
本学はこれらの著作物の全部または一部 , ならびに翻訳 , 翻案 , データベース化等の二次的著作物を , 本学のホームページ , 本学が認めたネットワーク媒体での公衆送信 , その他の媒体において複製 , 出版（電子出版を含む）, 頒布することができる .
２．石川看護雑誌に掲載された図表等を著書などに転載する場合，所定の手続きにより転載の許可を編集部会に願い出た上で，「・・・より許可を得て転載」と明記しなければならない．

【附則】
この要領は，平成15年８月１日から施行する．
平成16年３月18日改訂．
平成20年９月４日改訂．
平成21年６月29日改訂．
平成22年３月４日改訂．
平成23年３月３日改訂．
平成24年９月３日改訂（投稿規定に改称）．

− 133 −

編集後記2012 年度発行の石川看護雑誌第 10 巻をお届けいたします．本誌の巻数が２桁に達したこの機会に，石垣和子学長に巻頭言をお寄せいただきました．行間には，本学から発信する研
究と，それを産み出すための研究指導態勢がますます充実するように，との激励の響きが漲っているように思われます．初代学長金川克子先生が本誌の創刊にあたって祈念されたとこ
ろも同じ目標にあったと拝察いたします．大学独自の学術誌をもつ恵まれた研究環境にありながら，十分生かしきれていない，公表された研究は氷山の一角に過ぎず，価値ある論文の種がまだまだ眠っていると感じられる方も多いのではないでしょうか．特に，修士論文の作成に向けて連日泊り込みでがんばってこられ，晴れて学位を取得された大学院生の皆様には，是非，その貴重な時間とエネルギーを傾注された研究の完成形を世の中へ発信する努力を，忘れず続けていただきたいと切に願います．その努力が実を結ぶのに障害となりうる要素を洗い出し，それらをできるだけ取り払うこと，そして，論文公表への道筋が豊かな風景に彩られ，心地よい追い風に背中を押され，長すぎないものとなるよう，大学に在籍する私たちは，工夫や手助けやおせっかいを買って出なければならないと思うのです．
本年度は，本誌の発行規定・投稿規定の見直しを行いました．第一に，利益相反状態の有無を明記すること，第二に，著者と査読者とのやりとりをよりスムースにし，筆頭著者に値する著者が複数名となった場合にも対応できるよう，オーサーシップの記述を明確にすることにしました．第三に，研究を行った時点での所属と論文公表時の所属が異なる場合は両者を明記することにしました．本巻末尾に改訂版を掲載しましたので，次回の投稿に向けてお目通しください．本巻の編集時期はちょうど移行期にあたり，新旧の規定にそった形式が混在しています．どうぞご了承ください．
米国 University of Washington と本学との歴史ある学術交流プログラムにより，平成 24
年度招聘教員としておいでになりました上月頼子先生には，学内特別講演の要旨の掲載をご快諾いただきました．この場をお借りして感謝申し上げます．また上月先生の講演テープ起
こしをしてくださった本学卒業生の桶川貴子さんにもお礼を申し上げます．初稿原稿受領や印刷部数の検討には山本主幹はじめ図書館の皆様にお世話になり，印刷日程の調整には総務課清水専門員にお世話になりました．改めて御礼を申し上げます．最後になりましたが，時間を惜しまず綿密なピアレヴューの労をおとりくださった査読者各位に心から感謝申し上げます．
本巻の編集は平成 24 年度石川看護雑誌編集部局（敬称略：松原，丸岡，山岸，織田，北山，
木村，油野，多久和）が担当しました．
2013 年 弥生 宝達山の麓にて
石川看護雑誌第 10 巻編集部局長
多久和 典子− 135 −

石川看護雑誌
第 10 巻ISSN 1349-0664

２０１３年３月

編集：石川県立看護大学 図書館運営委員会
石川看護雑誌編集専門部会
発行：石川県公立大学法人 石川県立看護大学〒 929-1210 石川県かほく市学園台 1-1
Tel.076-281-8300
Fax.076-281-8319
Home page: http://www.ishikawa-nu.ac.jp/
印刷：鵜川印刷株式会社

Ishikawa Journal of Nursing
Volume 10

ISSN 1349-0664

March 2013
Edited by the Editorial Department of the Ishikawa
Journal of Nursing, the Committee for Library Operation,
Ishikawa Prefectural Nursing University
Published by Ishikawa Prefectural Nursing University
1-1，Gakuendai，Kahoku City，Ishikawa 929-1210，Japan
Printed by Ugawa Printing Co.，Ltd.
Ⓒ 2013 Ishikawa Prefectural Nusing University.
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この印刷物は，印刷用の紙へリサイクルできます．

石 川 看 護 雑 誌

Ishikawa Journal of Nursing
Vol.10 ■ 2013

Ishikawa Prefectural Nursing University