教

育

研

究

業

績
出雲 輝彦

氏名

学位: 修士（体育科学）
研

究

分

野

健康・スポーツ科学
主要担当授業科目

研・スポーツ政策学

究 内 容

の キ ー

・スポーツ法学

ワ ー

ド

・体育史

「健康・スポーツ政策論」「ウェルネス論」「ウェルネス・プロジェクト」「ウェルネス・ボランティ
ア」「ラケットスポーツ」
教

育

事
項
１ 教育方法の実践例
1)東京成徳大学のキャリア教育開発

上

の 能 力
年 月 日

に

関
概

す

る

事

項
要

平成 17 年～平成 東京成徳大学人文学部の共通領域新設科目「キャリアデザイ
21 年 3 月ン」他関連授業の企画・立案を中心的に行った。同授業では、学生に自分らしい生き方について考える機会を提供し、最終的に大学卒業後の近い将来を見据えた大学 4 年間の過ごし方をデザインさせることを念頭に置き、様々なプログラムを展開している。

２ 作成した教科書・教材
1) キャリアデザイン講義資料集（ver.1：2006 年度版）

平成 18 年 4 月 1 日 東京成徳大学の共通領域科目「キャリアデザイン」の授業内容の企画立案を担当し、講義資料集を編集・分担執筆した。

2) キャリアデザイン講義資料集（ver.2：2007 年度版）

平成19 年3月31 日 東京成徳大学の共通領域科目「キャリアデザイン」の講義資料集を編集・分担執筆した。

3) キャリアデザイン・ノート(2007 年度版)

平成19 年3月31 日 東京成徳大学の共通領域科目「キャリアデザイン」の学生配布
用テキストの編集・分担執筆を担当した。

4) キャリアデザイン講義資料集（ver.3：2008 年度版）

平成20 年3月31 日 東京成徳大学の共通領域科目「キャリアデザイン」の講義資料集を編集・分担執筆した。

5) キャリアデザイン・ノート(2008 年度版)

平成20 年3月31 日 東京成徳大学の共通領域科目「キャリアデザイン」の学生配布
用テキストの編集・分担執筆を担当した。

6) キャリアデザイン講義資料集（完成版）

平成21 年3月31 日 東京成徳大学の共通領域科目「キャリアデザイン」の講義資料
集の完成版を編集・分担執筆した。

7) キャリアデザインノート(2009 年度版)

平成21 年3月31 日 東京成徳大学の共通領域科目「キャリアデザイン」の学生配布
用テキストの編集・分担執筆を担当した。

8) 基礎学力確認テスト①

平成 22 年 4 月 1 日 健康・スポーツ心理学科「基礎学力向上プログラム」（国語・数学）の確認テスト①を作成した。

9) 基礎学力確認テスト②

平成 22 年 9 月 1 日 健康・スポーツ心理学科「基礎学力向上プログラム」（社会・国語・数学）の確認テスト②を作成した。

-1-

３ 教育上の能力に関する大学等の評価

４ 実務の経験を有する者について
の特記事項

５ その他

職
事
項
１ 資格、免許
1) 教員免許保健体育
中学 1 級、高校 2 級

務

上

の 実 績
年 月 日

に

関
概

す

る

事

項
要

平成元年 3 月

2) 無線従事者免許証（第四級アマチ 平成 10 年 12 月
ュア無線技士）スノースポーツ実習時に活用

3) フライングディスク公認指導者 平成 21 年 8 月 22
（ディスクアドバイザー3 級） 日
２ 特許等
３ 実務の経験を有する者についての特記事項
1)行政関係
平成 7 年 4 月～
平成 9 年 3 月
2)他大学（学部）非常勤講師

４ その他
1) 賞罰

2) 外部研究資金獲得

財団法人杉並区スポーツ振興財団 体育専門調査員

平成 11 年 4 月～
現在

千葉大学教育学部 「普遍教育テニス」担当

平成 19 年 5 月～
平成 20 年 3 月

筑波大学体育専門学群 「体育・スポーツ行政学概論」担当

平成 19 年 4 月

カナダ政府「2006-2007 The Faculty Research Program(FRP)
Award」受賞（4,700 CAD ドル）

令和 3 年 3 月「東京成徳大学学長賞」受賞

平成 17 年 4 月(社)全国大学体育連合「大学体育研究助成金」（20 万円）
テーマ：留学生に対する大学体育実技の現状に関する調査研
究―授業展開における実態と課題を中心に―

平成 19 年 4 月(社)全国大学体育連合「大学体育研究助成金」（20 万円）
テーマ：外国人留学生の大学入学以前の体育・スポーツ経験-2-

に関する調査研究

3) 社会的活動

平成 25 年 4 月(公財)笹川スポーツ財団「2013 年度笹川スポーツ研究助成」（100 万円）
テーマ：カナダにおける連邦スポーツ政策の策定過程に関する研究

平成 27 年 8 月～
平成 29 年 3 月

2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における大学連携（清和大学共同研究）
テーマ：スポーツ立国の具現化のためのスポーツ振興政策に関する国際比較（カナダ担当：H27 年度 6 万円、平成 28 年度 6万円）

平成 28 年 4 月～
令和 3 年 3 月

科学研究費補助金（16H03229）研究代表者：齋藤健司（筑波大学）
テーマ：Lex Olympica の体系と影響に関する研究（平成 28
年度 40 万円、平成 29 年度 35 万円、平成 30 年度 20 万円、令和元年度 15 万円、令和 2 年度 15 万円）

平成 10 年 4 月～
平成 31 年 3 月

関東学生テニス連盟部長監督会理事

平成 22 年 10 月
文部科学省
「スポーツ政策調査研究」
諸外国調査委員会委員（カ
15 日～平成 23 年 ナダ担当）
3 月 31 日
平成 22 年 11 月 6 2010 年度東京成徳大学八千代キャンパス公開講座（一般講座）
日
第 5 回「現代社会とスポーツ～スポーツの可能性を探る～」を担当
平成 24 年 4 月 1日～平成 25 年3月 31 日独立行政法人教員研修センター「平成 24 年度教育課題研修指導者海外派遣プログラム（スポーツ・健康教育の推進）」カナダ（G-1 団）シニアアドバイザー

平成 26 年 4 月 1日～平成 27 年3月 31 日独立行政法人教員研修センター「平成 26 年度教育課題研修指導者海外派遣プログラム（体力・運動能力の向上）」ニュージーランド（F-1 団）シニアアドバイザー

平成 28 年 4 月 1日～平成 29 年3月 31 日独立行政法人教員研修センター「平成 28 年度教育課題研修指導者海外派遣プログラム（スポーツ教育の推進）
」
イギリス
（F-1
団）シニアアドバイザー

平成 29 年 1 月 27 八千代市総合計画審議会委員
日～
平成 29 年 4 月 1 公益財団法人日本高等教育評価機構 評価員候補者
日～令和2年3 月
31 日

-3-

令和元年4月1 日 日本体育･スポーツ政策学会 事務局長
～令和 3 年 3 月
31 日
令和元年 5 月 22 公益財団法人日本高等教育評価機構 令和元年度大学機関別認日～令和2年3 月 証評価評価員
31 日
令和3 年4 月1 日 日本体育・スポーツ政策学会理事長～
令和3 年4 月1 日 日本体育・スポーツ・健康学会（旧日本体育学会） 体育・ス
～令和 5 年 3 月
ポーツ政策専門領域運営委員
31 日
令和 3 年 4 月～

著書、学術論文等の名称

単著
共著
の別

発行又は
発表の年月

（著書）
１. スポーツ政策の現代的 共編著 平成 20 年 4 月
課題

日本体育・スポーツ・健康学会（旧日本体育学会） 体育学研究編集委員会委員

発行所、発表雑誌等又は発表学会等の名称
日本評論社

概

要

共編著者：諏訪伸夫・井上洋一・齋藤健
司・出雲輝彦
（編集および第 3 章 1 節「日本の競技
スポーツ政策（111-118 頁）」、同 2 節「国際競技力向上策をめぐる課題（119-133
頁）」の執筆担当）※スポーツ政策に関するはじめての体系的テキスト。原理から制度論、リスクマネジメントまで、外国と比較しながら今日的課題が解明された。

２. 諸外国から学ぶスポー 共著
ツ基本法

平成 22 年 11 月 笹川スポーツ財団(公財)笹川スポーツ財団ホームページ
内スポーツウェブマガジン sfen に掲載
中の、海外のスポーツ基本法をとりまとめた企画「諸外国から学ぶスポーツ基本法」を、より多くの方々に広く活用していただくことを目的に書籍化されたもの。スポーツ基本法の策定をはじめとするスポーツ政策の形成やスポーツ振興の一助を目指している。
（カナダを担当）

３. 諸外国から学ぶスポー 共著
ツ基本法（改訂版）

平成 22 年 12 月 笹川スポーツ財団(公財)笹川スポーツ財団ホームページ
内スポーツウェブマガジン sfen に掲載
中の、海外のスポーツ基本法をとりまとめた企画「諸外国から学ぶスポーツ基本-4-

法」を、より多くの方々に広く活用していただくことを目的に書籍化されたもの。改訂版は 10 カ国目のブラジル、特別座談会を追加掲載。スポーツ基本法の策定をはじめとするスポーツ政策の形
成やスポーツ振興の一助を目指している。
（カナダを担当 50-53 頁、66 頁）
４. 体育・スポーツの近現 共著
代―歴史からの問いかけ―

平成 23 年 5 月

５. スポーツ政策論

平成 23 年 11 月 成文堂

共著者：出雲輝彦、菊幸一、齋藤健司、
真山達志他
第 2 章「競技スポーツ政策」第 3 節「競技団体のガバナンス―カナダを事例として―」（199-204 頁）を執筆。
スポーツ政策を学ぶ大学生のための概説書として、政策学、行政学、経営学、経済学、社会学等の学問上の観点から体系的にテーマ設定され執筆・編集されている。

６. 体育・部活のリスクマ 共著
ネジメント

平成 26 年 2 月

信山社

共著者：出雲輝彦、小笠原正、諏訪伸夫
他
第Ⅰ部第 2 章「各運動領域の授業と部活の安全」⑨テニス（76-81 頁）を執筆。
体育の授業や運動部活動における事故防止と安全対策、訴訟への対応、法的責任等に関するスポーツ指導者必携の安
全マニュアルとして編集された同書において、テニスの活動中の事故等の実態、安全管理のポイント、判例等について解説をした。

７. 地方におけるスポーツ 共著
価値実現の実像

令和 5 年 4 月

晃洋書房

共著者：出雲輝彦、成瀬和弥、真山達志
他
第７章「競技スポーツ政策」（105-122頁）を執筆。自治体の競技スポーツ政策の展開と自治体の主要な競技スポーツ
政策について解説等をした。

共著

不昧堂出版

-5-

共著者：出雲輝彦、大熊廣明、真田久他
第Ⅴ章 4.「カナダ連邦政府の身体活動・
スポーツ分野への法的関与」（522-534）を執筆。諸外国のスポーツ、地域アイデ
ンティティーとスポーツ、スポーツ法等の歴史的諸相を実証的に明らかにした論稿が豊富に掲載されており、体育・ス
ポーツの現在及び将来の問題・課題を紐解く上での示唆が得られる著書である。

（学術論文）１.カナダにおける 1961 年 単著 平成 17 年 3 月「フィットネス・アマチュアスポーツ法」の成立過程に関する研究『体育・スポーツ政策研
究』日本体育・スポーツ
政策学会
第 14 巻 1 号、pp.1-23.

カナダ連邦政府のスポーツ法制度に関する歴史学的研究である。カナダにおける 1961 年「フィットネス・アマチュア
スポーツ法」の成立過程を、成立の背景、審議過程、関係機関の動き 1943 年「全国体力法」の同法への影響等を踏まえつ
つ明らかにした。カナダ連邦政府がスポーツ分野に直接関与するに至った経緯
が詳細に解明された。
共著：出雲輝彦、木幡日出男、川北準人（2005 年度全国大学体育連合大学体育研究助成金研究）
本研究目的は、今日、多くの大学で展開されている日本人学生と留学生が混在した体育実技授業の教育成果を高める
指導上の留意点を明らかにすることにあった。本研究により、混在授業を展開する際、日本人学生と留学生の体育レデ
ィネスの違いに配慮すること、また、ス
ポーツを通じた国際交流や異文化コミュニケーションについても授業において配慮することなどが必要であることが示唆された。

２.留学生に対する大学体 共著
育実技の現状に関する調査研究―授業展開における実態と課題を中心に―

平成 19 年 3 月『大学体育学』㈳全国大学体育連合
第 4 号、pp. 45-56.

３.異なる体育プログラム 共著
が心理的健康に及ぼす影響の比較研究」

平成 19 年 3 月『東京成徳大学人文学 共著：出雲輝彦、唐沢洋子、市村操一
部紀要』東京成徳大学 大学生らを対象にして、体育プログラム
第 14 号、pp. 13-21.
の中に含まれる異なる種目の運動の、気分・感情に及ぼす影響が調べられた。その結果、フェルデンクライスメソッドはいずれの心理尺度でも、望ましい方向への変化をもたらした。テニスは「抑うつ」と「ボディイメージ」については望まし
い変化をもたらしたが、「状態不安」の低減や「幸福感」の増大には影響していなかった。しかし、テニスでも福祉体育
でも、運動の快感や達成感を感じている
参加者は「生きがい感」を感じている傾向がみられた。

４.カナダにおける 2003 年 単著
「身体活動・スポーツ法」

平成 20 年 3 月『体育・スポーツ政策研
究』日本体育・スポーツ政策学会
第17巻1号、pp.33-45.

-6-

カナダ政府からの「2006-2007 Faculty
Research
Program(FRP)
Award（Can$4,700）」に基づく研究の一部である。現在のカナダ連邦政府のスポーツ政策の主たる根拠法となっている 2003 年「身体活動・スポーツ法」の概要（同法翻訳含む）について明らかにしたものである。
５．外国人留学生の大学入 共著
学以前の体育・スポーツ経験に関する調査研究

平成 21 年 3 月『大学体育学』㈳全国大学体育連合
第 6 号、pp. 79-90.

共著：出雲輝彦、木幡日出男、川北準人（2007 年度全国大学体育連合大学体育研究助成金研究）
日本人学生と留学生が混在する体育実
技授業（「混在授業」）の教育成果向上に資する研究の一環として，外国人留学生の大学入学以前の体育・スポーツ経験の実態を調査・分析することにより，日本を含めた留学生の出身国・地域別の大学入学以前の体育・スポーツ経験について比較・考察した．大学及び日本語学校
へのアンケート調査結果の分析・考察等を踏まえ，有意義な結論を得た．

６．カナダスポーツ政策 単著
2012 の策定過程に関する研究

平成 26 年 3 月『体育・スポーツ政策研
究』日本体育・スポーツ
政策学会
第 23 巻 1 号、pp.1-16.

「カナダスポーツ政策 2012（CanadianSport Policy 2012）」（以下、CSP 2012）の策定過程を、日本国内から入手した情報・資料、カナダ現地調査時の関係者へのインタビュー調査結果、現地で入手した情報・資料等をもとに「エンゲージメ
ント」と「コンサルテーション」という視点を踏まえつつ解明した。

７．
『スポーツ立国の具現化 共著のためのスポーツ振興政策に関する研究－日・米・独・加・中における競技力向上
政策の比較検討を通して－』

平成 29 年 3 月

清和研究論集第 23 号

本研究は、平成 27 年度および平成28 年
度に清和大学の研究補助金を得て取り組まれた共同研究（代表：諏訪伸夫）の成果をまとめたものである。限られたス
タッフと微小予算でありながら、2020
年東京オリンピックを直前にして、最新
かつ国際比較を伴った極めて学術的意
義のある研究論文としてまとめることができた。

平成 15 年 3 月『体育・スポーツ政策研
究』日本体育・スポーツ
政策学会
第 12 巻 1 号、pp.15-26.

国際競技力について各方面で言及されるものの、その定義はこれまで曖昧であったが、本研究において、国際競技力の明確な定義づけがなされた。そして、その定義（捉え方）を踏まえ、日本の国際競技力の推移、日本の国際競技力の低下の本質、日本の国際競技力の特徴を考察した後に、日本の競技力向上策に関する
問題点の指摘がなされた。

平成 18 年 3 月『体育・スポーツ政策研 グローバル化された今日，スポーツ政策究』日本体育・スポーツ に関する議論・研究も国際的なものが多（その他）[依頼論文]
１．
「日本の国際競技力の推 単著
移と競技力向上策を巡る諸問題」

２.「スポーツの国際貢献― 単著
その概念と日本の政策―」

-7-

政策学会
第 15 巻第 1 号、pp. 45-49.

くなりつつある。にもかかわらず、スポーツの国際貢献の概念については明確にはなっていない。そこで本稿では，国連のスポーツの位置付け、すなわち「ミレニアム開発目標とスポーツ」、「スポー
ツと体育の国際年」等を踏まえ、「スポーツの国際貢献」の概念について明らかにした。
日本のスポーツ政策・スポーツ法を見直す際に資する提言（情報発信）として、諸外国のスポーツ政策・基本法を網羅的にまとめるために企画されたコーナー
にて、カナダを担当した。カナダのスポーツ政策の策定方法、スポーツ担当部局をはじめとする体制の形成方法、政策実現のための行動計画など、カナダのスポーツ政策における注目すべき点を5 つ指摘した。

３.「カナダのスポーツ政 単緒策」

平成 22 年 7 月㈶笹川スポーツ財団ホームページ sfen 特別企
画『諸外国から学ぶスポーツ基本法』vol.7
http://www.ssf.or.jp/
sfen/ sports/sports_vol7-1.html

４．競技力向上政策の動向 単著と課題

令和 4 年 6 月『体育の科学』第 72 巻 特集：体育・スポーツ政策の潮流におい
第 6 号、杏林書院て当該テーマについて執筆（388-394）。
日本の国際競技力の限界について明らかにしたうえで、2021 年に開催された
東京オリンピック以後の日本の国際競技力向上政策について、その方向性を示した。

平成 23 年 7 月

笹川スポーツ財団[報告書]
１. スポーツ政策調査研究 共著（文部科学省委託調査報告書）

Ⅰ－３ 諸外国(12 ヵ国）のスポーツ振興施策の状況「カナダ編（276-312 頁）」を担当。
「スポーツ基本計画」（平成 24 年 3 月）の策定に当たっての貴重な資料として活用された。

２. 平成 24 年度教育課題 共 編 平成 25 年 6 月
研修指導者海外派遣プログ 著
ラム研修成果報告書（スポーツ・健康教育の推進：カナダ）

独立行政法人教員研修 同プログラムのシニアアドバイザーとセンター
して海外調査結果等を基にしてカナダのスポーツ・健康教育に関する現状と課題をまとめつつ、日本へ還元できるポイ
ントを明らかにした。

３．SSF スポーツ政策研究 共著（第 3 巻 1 号） ※2013 年度笹川スポーツ研究助成研
究成果報告書笹川スポーツ財団

平成 26 年 4 月-8-(公財)笹川スポーツ財団「2013 年度笹川スポーツ研究助成」に採択された「カナダにおける連邦スポーツ政策の策定過程に関する研究」（100 万円）の研究成果報告である。pp.18-27.

４．平成 26 年度教育課題研 共 編 平成 27 年 6 月
修指導者海外派遣プログラ 著
ム研修成果報告書（体力・運動能力の向上：ニュージーランド）

独立行政法人教員研修 同プログラムのシニアアドバイザーとセンター
して海外調査結果等を基にしてニュージーランドの子供たちの体力・運動能力の向上に関する取組の現状と課題をまとめつつ、日本へ還元できるポイントを明らかにした。

５．平成 28 年度教育課題研 共 編 平成 29 年 3 月
修指導者海外派遣プログラ 著
ム研修成果報告書（スポー
ツ教育の推進：イギリス）

独立行政法人教員研修 同プログラムのシニアアドバイザーとセンター
して海外調査結果等を基にしてイギリスのスポーツ教育の推進に関わる取組の現状と課題をまとめつつ、日本へ還元できるポイントを明らかにした。

[翻訳]
１.カナダ・スポーツ法「フ 単 独 平成 4 年 3 月
ィットネス及びアマチュ 訳
アスポーツを奨励する法律（1961 年）」『体育・スポーツ行財政
研究』
筑波大学体育行財政研
究室
第 7 号、pp. 89-93.

カナダ連邦政府がスポーツ分野に直接関与する契機となった「フィットネス及びアマチュアスポーツを奨励する法律（1961 年）」の翻訳である。外国スポー
ツ法の翻訳は日本のスポーツ法や政策を見直す際に非常に参考となるが、それらの数は少なく、適切なものも少ない。
本資料は、可能な限り適切な法令用語を用いて翻訳されたものであり、資料的価値は高い。

『体育・スポーツ行財政
研究』
筑波大学体育行財政研
究室
第 8 号、pp. 56-59.

カナダにおいて、1961 年制定のスポーツ
法以前に、スポーツ法的な役割を担うよ
うになっていた「体力づくりを促進するための全国諮問審議会を設置するための法律（1943 年）」の翻訳である。外国
スポーツ法の翻訳は日本のスポーツ法や政策を見直す際に非常に参考となるが、それらの数は少なく、適切なものも少ない。本資料は、可能な限り適切な法
令用語を用いて翻訳されたものであり、資料的価値は高い。

３．ウィン・ウィンソリュ 単 独 平成 24 年 12 月 スポーツ法研究第 13 号
ーション：カナダにおける 役
アマチュアスポーツのための全国的な裁判外紛争解決制度の創出（翻訳）スポーツ紛争処理の面での先進国であるカナダのスポーツ ADR（Alternative
Dispute Resolution）に関する基本資料の翻訳である。

２.カナダ・スポーツ法「体 単 独 平成 5 年 3 月
力づくりを促進するため 訳の全国諮問審議会を設置するための法律（1943年）」[学会報告]
１.「21 世紀の日本の地域 単著
スポーツクラブの整備方策の方向性～総合型地域
スポーツクラブを中心に

平成 14 年 3 月『体育・スポーツ政策研
究』
日本体育・スポーツ政策学会-9-日本体育・スポーツ政策学会第 11 回大会時のシンポジウム「日本のスポーツ政策を考える～地域スポーツクラブの整
備方策の方向性～」のコーディネーター

～」

第 11 巻第 1 号、pp. 79-82.

兼シンポジストを行った際の報告である。2000 年策定の「スポーツ振興計画」に掲げられている「地域スポーツクラブの整備充実方策」の導入背景、推進体制、
方向性、問題点についてまとめられている。

平成 16 年 7 月『日本スポーツ産業学会第 13 回大会号』日本
スポーツ産業学会
pp. 27-28.

昨今，スポーツ事業所（民間テニスクラブ等）が閉鎖・縮小に追い込まれている理由の１つに税制問題が挙げられていることを鑑み，本研究は，今日の民間ス
ポーツ施設の抱える問題を解決するための一助となる方策を提言することを視野に入れつつ，予備的考察として，テニス事業所が直面している問題に焦点を当て，この問題を解決しうる法制度を設計する際の指針を明らかにした。

平成 13 年 3 月

日本スポーツ産業学会
スポーツ法学専門分科
会 2000 年度第 3 回研究会（於:伊豆国際 CC）

2001 年3月のJリーグ開幕から実施予定のスポーツ振興投票（スポーツ振興く
じ：toto）について、その導入経緯、抽選内容等の詳細を明らかにするとともに、国のスポーツ関係予算、スポーツ振興財源、スポーツ振興くじの収益活用を巡る導入前に予想される諸問題について報告を行った。特に、国の予算を削減
し、振興くじに依存するスポーツ振興財源のあり方に疑問を呈した。

平成 14 年 3 月

日本スポーツ産業学会
スポーツ法学専門分科
会 2001 年度第 3 回研究会（於:伊豆国際 CC）

2001 年 3 月から実施されたスポーツ振興投票（スポーツ振興くじ：toto）の導
入後 1 年間の売り上げの詳細と、今後の収益活用の方向性について報告を行った。

３.「スポーツ振興投票（ス 単独 平成 14 年 12 月
ポーツ振興くじ）の販売結
果及び収益配分について」

日本スポーツ産業学会
スポーツ法学専門分科
会 2002 年度第 2 回研究会（於:早稲田大学）

2001 年 3 月から実施されたスポーツ振興投票（スポーツ振興くじ：toto）の初年度の販売結果の詳細と、予定される収益配分の詳細について報告を行った。

４.「スポーツ産業の振興と 単独
税制の在り方に関する検討①―研究デザイン構築に向けて―」

日本スポーツ産業学会
スポーツ法学専門分科
会 2002 年度第 3 回研究会（於:筑波大学東京キャンパス）

昨今，スポーツ事業所（民間テニスクラブ等）が閉鎖・縮小に追い込まれている理由の１つに税制問題が挙げられていることに鑑み，スポーツ振興の観点から
スポーツ産業に関わる税制の見直しを提言するための研究の必要性を説くとともに、具体的な研究デザインの報告を

２.「スポーツ産業と税制に 単独関する法政策学的考察―
民間スポーツ施設税制改
正要望をめぐって―」[学会発表]
１.「スポーツ振興投票（ス 単独
ポーツ振興くじ）の詳細と諸問題」

２.「スポーツ振興投票（ス 単独
ポーツ振興くじ）の収益活
用に関する一考察」

平成 15 年 3 月- 10 -

行った。
５.「スポーツ産業と税制に 単独関する法政策学的考察―
民間スポーツ施設税制改
正要望をめぐって―」

平成 16 年 7 月

日本スポーツ産業学会 昨今，スポーツ事業所（民間テニスクラ第 13 回大会一般研究発 ブ等）が閉鎖・縮小に追い込まれている
表（於:北九州市立大学） 理由の１つに税制問題が挙げられていることを鑑み，本研究は，今日の民間ス
ポーツ施設の抱える問題を解決するための一助となる方策を提言することを視野に入れつつ，予備的考察として，テニス事業所が直面している問題に焦点を当て，この問題を解決しうる法制度を設計する際の指針を明らかにした。

６.「留学生に対する大学体 単独 平成 18 年 12 月
育実技の現状に関する調査研究―授業展開における実態と課題を中心に―」

日本体育・スポーツ政策学会
第 16 回大会一般研究発表（於:順天堂大学医学部）

本研究目的は、今日、多くの大学で展開されている日本人学生と留学生が混在した体育実技授業の教育成果を高める
指導上の留意点を明らかにすることにあり、本研究により、混在授業を展開する際、日本人学生と留学生の体育レディネスの違いに配慮すること、また、スポーツを通じた国際交流や異文化コミュ
ニケーションについても授業において配慮することなどが必要であることが示唆された旨を発表した。

７．カナダにおける 2003 単独 平成 20 年 12 月
年
「身体活動・スポーツ法」

日本スポーツ産業学会
スポーツ法学専門分科会
平成20年度第2回研究会（於：早稲田大学）

カナダ政府からの「2006-2007 Faculty
Research
Program(FRP)
Award（Can$4,700）」に基づく研究の一部である。現在のカナダ連邦政府のスポーツ政策の主たる根拠法となっている 2003 年「身体活動・スポーツ法」の概要（同法翻訳含む）について報告を行った。

８．カナダにおける 2003 単独 平成 22 年 9 月 8
年「身体活動・スポーツ法」
日の成立過程に関する研究①～The Canadian Sport
Policy との関連に着目して～

日本体育学会第 61 回大会・一般研究発表（於：中京大学豊田キャンパス）

カナダにおける 2003 年「身体活動・ス
ポーツ法」の成立過程研究の一環として、2002 年に策定（公表）された「TheCanadian Sport Policy」の内容及びその策定過程を検討し、同政策と 2003 年
法の関連について考察した。

９．日本の国際競技力向上 単独 平成24年12月16 日本スポーツ産業学会
策の方向性～ロンドン五日
スポーツ法学専門分科
輪の検証を通じて～会 平成24年度第2回研究会（於：筑波大学東京キャンパス文京校舎）「ロンドンオリンピックにおける選手
育成・強化・支援等に関する検証チーム
報告書」（平成 24 年 11 月）他の資料をもとにしてロンドン五輪における日本の成功の要因と今後の課題について考察を行った。

10 . カナダにおける連邦 単独 平成 25 年 6 月 29 日本スポーツ産業学会 2013 年度笹川スポーツ研究助成金研究- 11 -

スポーツ政策の策定過程に関する研究―CanadianSport Policy 2012 (CSP
2012) の策定プロセス及びその内容―

日

スポーツ法学専門分科会 平成 25 年度第 1 回
研究会（於：徳島「四国三郎の郷」）の一環として実施するカナダ現地調査（オタワ：2013 年 9 月 2 日～9 月 14 日）
におけるヒアリング調査内容等について発表を行った。

11．カナダにおける連邦ス 単独 平成 26 年 6 月 28 日本スポーツ産業学会 2013 年度笹川スポーツ研究助成金研究
ポーツ政策の策定過程に
日
スポーツ法学専門分科 の成果報告を行った。
関する研究会 平成 26 年度第 1 回
研究会（於：福井大学教育地域科学部（1 号館
5F））- 12 -