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公衆通信網における交換システム技術の系統化調査
Historical Development of Switching System Technology for PSTN

川島 幸之助 Konosuke Kawashima■ 要旨
今日の日常生活において、情報通信は欠かせないものになっている。広い意味での情報通信は、たとえば「のろし」により緊急連絡をするなど、古くから存在した。現代の情報通信は電気に依っているが、約 180 年前のモールスによる電信の発明に始まり、その約 40 年後に電話が発明された。その後の長い歴史を経て、今日の高度な情報社会を迎えている。
情報通信（狭義には、今は電気通信）において、人と人、人と機械、機械と機械の間の情報交換を担うのが交換システムである。電話の始まった約 140 年前には、その交換処理は人手により行われたが、20 世紀に入ると機械により自動化され、発展してきた。
本調査では、交換システム技術の進展を系統的に取りまとめて報告する。自動交換システムは、ステップバイ
ステップ交換、クロスバ交換、電子交換と段階的に進展してきた。わが国においては、当初は、いろいろな技術分野と同様に欧米からの技術導入であったが、交換システムの自主技術開発の気概は常に旺盛なものがあった。
とくに、第二次世界大戦前に世界で初めて電子交換機を試作するという、挑戦的なプロジェクトもあった。その後、長い空白の時を乗り越え、昭和 20 年代の後半には、クロスバ交換機を輸入し、これを契機に交換システム
技術自主開発の機運が再び盛り上がった。さらに、電子交換システムの研究も並行して立ち上がり、国内の研究が活性化された。また、昭和 30 年代の初頭には、ディジタル電子交換の基本原理である、タイムスロット入れ替え方式や並列 PCM 交換方式が、わが国の研究者により発明され、昭和 40 年代以降のディジタル交換の開発につながって行った。
実用的には、経済性に優れたクロスバ交換機の開発に成功し、国内の通信環境の整備に極めて大きな役割を果たした。昭和 40 年代の初めのことである。並行して、電子交換システムの研究が続けられ、国際的にも多大な貢献をしつつ、アナログ電子交換機、ディジタル電子交換機を開発・導入した。欧米の先進技術をフォローしな
がら、少し遅れてそれを凌駕するシステムを作り上げるという、日本的ではあるが、先人の並々ならぬ努力の結果である。連綿として続いた交換システム技術の研究開発の結果、サービス総合ディジタル網（ISDN：
Integrated Services Digital Network）の提供においては、遂に世界のトップに立った。本調査は、21 世紀直前までを対象とした。

■ Abstract
Information and communication technology is indispensable in daily life. Information and communication
technology has existed since ancient days in such forms as the beacon, for example, for emergency
communications. Today's information and communication technology relies on electronics. The technology started
as the telegraph, invented by Morse around 180 years ago, and 40 years later the telephone was invented. We
now enjoy the benefits of living in a world of advanced information communication thanks to technologies
developed over many years.
Exchange systems enable information communication between people, people and machines, and between
machines. Telephone exchanges began around 140 years ago operated by people, but in the early years of the20th century, a switching system was invented by which exchange operations were executed automatically.
This report is a systematic study of the development of exchange system technologies in Japan. Automatic
exchange systems such as the step-by-step, crossbar switching, and electronic exchange system were developed
incrementally. In the early days, exchange systems were introduced from Europe and the United States, as wereother technologies. However, researchers and engineers in Japan actively worked to independently develop
exchange systems. Before World War II, there was a pioneering project for an experimental electronic exchangesystem: the ﬁrst electronic exchange system in the world. Then, after many years of inactivity, crossbar switchingsystems were imported for technological tests in late 1955. This reawakened the desire in Japanese researchersand engineers to develop their own switching system. Moreover, research on electronic exchange systems began
in parallel. As such, research and development for switching systems were very much activated in Japan. Then,in the mid-to-late 1950s, Japanese researchers invented fundamental technologies for digital electronic exchange
in the form of the time slot interchange method and parallel PCM switching. These technologies led to digital
switching system development after 1965.
The practical and economical crossbar switching system was successfully developed around 1965. The
system played a very important role in improving the information and communication environment in Japan. In
parallel to the development of the crossbar system, research on electronic exchange systems was continued andsignificant contributions to international standardization were made. After much work, an analog electronic
exchange system was developed and introduced, followed by a digital electronic exchange system. Following theadvanced technology of Europe and the United States, our predecessors succeeded in developing superior
exchange systems by way of extraordinary eﬀort, coming up from behind to eventually overtake in true Japanesestyle. As a result of many years of research on and development of exchange system technology, Japan was
ﬁnally standing on top of the world in 1988, with the provision of Integrated Services Digital Network (ISDN). Thissurvey studies switching technology up until just before the start of the 21st century.

■ Proﬁle川島■ Contents

幸之助 Konosuke Kawashima

国立科学博物館産業技術史資料情報センター主任調査員
昭和44年5月
昭和44年6月
平成 5年3月
平成 9年7月
平成14年4月
平成24年4月
平成26年4月

東京大学工学部計数工学科卒業
日本電信電話公社（現 NTT）入社、通信トラ
ヒック研究部長等歴任「通信トラヒック工学に関する研究」にて東京大学より博士（工学）学位受領
NTTアドバンステクノロジ株式会社入社、トラヒックリサーチセンター所長等歴任
東京農工大学工学部 教授、総合情報メディアセンター長等歴任
東京農工大学 名誉教授、首都大学東京 客員教授
国立科学博物館 産業技術史資料情報センター
主任調査員

1. まえがき …………………………………………… 219
2. 通信網における交換システム …………………… 220
3. ステップバイステップ交換機 …………………… 225
4. クロスバ交換機 …………………………………… 229
5. アナログ電子交換機 ……………………………… 236
6. ディジタル電子交換機 …………………………… 248
7. サービス総合ディジタル網（ISDN）…………… 268
8. あとがき・謝辞 …………………………………… 273
交換機の系統図………………………………………… 275
交換機の所在一覧……………………………………… 276
交換機開発年表………………………………………… 279

1 まえがき
現在、日常生活において、情報通信の果たしている

これと並行して、クロスバ交換機の制御装置をいわば役割はきわめて大きい。何をするにしても、ほとんど

交換専用コンピュータで実現する、アナログ電子交換機

情報通信に依っていると言っても過言ではない。情報が研究される。これには、第二次大戦直後のコンピュー通信は、現在、電気によって行われているので狭義にタの発明と、その後の普及によるところが大きい。通話は電気通信と呼ばれる。電気通信の創始は、1837 年

路スイッチとしては、クロスバ交換機と同様のクロスバの電信、1876 年の電話の発明とされる。数多い相手

スイッチを用いるので、ある意味では、方式技術は継承の中から所望の人や機械に接続する技術が交換技術でされることになる。さらに、通話路スイッチを電子化すある。電話の発明の 2 年後には、交換機が開発される、ディジタル電子交換機の研究開発へと進む。

た。これは、人手により発信者と着信者を接続する手

本調査は、これらの電子交換機に重点を置く。研究

動交換機であった。電話加入者数が増加するに従い、開発の初期過程においては、常に欧米、とくに米国の人手（交換手）による接続業務では作業の完遂が困難

AT&T（米国電話電信会社、The American Telephoneとなり、機械式の交換機が出現した。

& Telegraph Company）の動向・技術をフォローし本報告書では、人手に依らない交換機、すなわち手ながら進んできた。ただし、わが国において発明され動交換機に対して言えば自動交換機を対象に、わが国たキーテクノロジー、あるいは研究試作された先進的における交換システムの技術発展を系統的に調査する。

技術も数多くある。たとえば一例として、ディジタル

わが国においては、1923（大正 12）年の関東大震通信において信号をディジタル化して送信・交換する

災からの復興のために、初めての自動交換機が欧米かときのタイムスロット入れ替え原理は、猪瀬博（当らの輸入により導入された。それが、機械式のステッ

時・東京大学）により発明された。これは、のちにプバイステップ交換機である。交換機の機能は、発信

ディジタル交換の基本技術となった。とくに、それら者と着信者を接続することにつきる。着信者は、電話の技術にも焦点を当てながら、調査を進める。電話交

番号で識別される。ステップバイステップ交換機は、換機の最終形態としてのサービス総合ディジタル網

電話番号を受信するたびに、順々に接続を着信者の方（ISDN：Integrated Services Digital Network）の開へ伸ばして行くという方式が取られた。この方式で発においては、ついに世界のトップに至った。それには、通信網としての柔軟性に欠ける、あるいは機械式

至る技術の流れを系統的に調査するものである。本調接点のため保守・調整に労力が必要などの点で、発展査は ISDN までの技術をまとめる。

性に乏しいものであった。ただし、それぞれの交換機

本報告書では、まず第 2 章で、通信網における交換がいわば分散制御をしているので、技術的には特徴あ

システムの位置付けについて述べる。その後、上記のるシステムである。

交換機の変遷の順に述べる。すなわち、第 3 章でス

その後、第二次大戦後の経済復興期に、それ以降のテップバイステップ交換機、第 4 章でクロスバ交換機

社会の発展に適した交換システムとしてクロスバ交換を紹介する。続いて、第 5 章でアナログ電子交換機、機が導入された。これは、1952（昭和 27）年に電信第 6 章でディジタル電子交換機について述べる。最後

電話業務担当組織が公社化されたのがひとつの契機でに、第 7 章でサービス総合ディジタル網（ISDN）をある。クロスバ交換機の特徴は、ユーザの情報が流れ提供するシステムについて述べる。交換機には、企業る通話路スイッチと、それを制御する制御装置が分離内に閉じて使用されるものがあるが、本報告書では、されていることである。初期システムは輸入された

一 般 公 衆 に 利 用 さ れ る 公 衆 通 信 網（PSTN：Public

が、すぐに日本電信電話公社（電電公社）と交換機製

Switched Telecommunication Network あるいは Public

造会社 4 社（沖電気、日本電気、日立製作所、富士通）

Switched Telephone Network）における交換システムとの共同開発がスタートし、国産のクロスバ交換機がを対象とする。

次々と開発された。ただし、具体的な導入に当たってなお、その後、さらに交換技術の集大成を図った新は、ステップバイステップ交換機とのコスト比較が厳

ノードシステム（NS）が研究開発され導入されたが、しく、昭和 30 年代には本格的導入には至っていない。

本調査には含まれていない。さらには、21 世紀にな

最終的には、昭和 40 年代の初めに大容量のクロスバ

り劇的に発展・普及した、インターネットや移動通信

交換機の開発に成功し、大量に導入された。

に関する交換技術についても、含んでいない。

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査219

2 通信網における交換システム
電話が発明されてから 140 年足らずであるが、今や通信網を利用する人口は極めて多数である。まず、通信網の発展過程について一般的な考え方を述べる。つ
ぎに、通信網の中での交換機の役割を述べる。とくに、当初は、人が接続処理をしていたが、交換の原理としてその手順を紹介する。さらに、わが国における交換機の変遷を概観する。

2.1 通信網の仕組み
通信網の構成要素は、端末、伝送路、交換機である。
通信網への発展過程について述べる。図 2.1 に一般的な図を示す。まず、2 端末が 1 対 1 で通信するときは、
図 2.1（a）に示すように単に伝送路を介して通信すればよい。これはいわばホットラインである。次に、さらに多数の端末同志を直接接続しているのが、図 2.1（b）である。なお、一台の端末に接続される伝送路
は、回線と呼ばれる。このような接続形態で端末が多数になると、必要な回線数が急激に増加する。また、個々の回線の使用率が低下する。そこで、図 2.1（c）のように端末の間に交換機を設置し、交換機を経由して接続することにより、必要な回線数の削減を図ることになる。加入者と交換機を結ぶ回線を加入者線と呼ぶ。図 2.1（c）のように、加入者線を収容し、交換接続を行う交換機を加入者線交換機と呼ぶ。加入者が増加し、また地域的に分かれているとき、図 2.1（d）のように、それぞれの交換機の間を伝送路で結ぶことに

図 2.1なる。この伝送路を中継線と呼ぶ。この場合、交換機

通信網への進化過程

は隣の交換機への中継機能を持つことになる。さらに、加入者が増加し地域も増えると、図 2.1（e）のよに数値例を示す。なお、この数値を計算する公式は、

うに中継専用の交換機（中継交換機）を設置する。こ1910 年代の初めに、デンマークの A. K. Erlang（アーのようにして、通信網が発展していく。

ラン）が導いたものである。この数値例では、まず、

図 2.1（d）の例では、ある地域から他の地域へ出る

回線数が 10 の伝送路が 3 つある。それぞれの回線が通信（トラヒックと言う）を、まとめて中継回線で運全部使用中の時に到着した入力（呼）は、ロス（損失）んでいる。これは、鉄道で言えば、ローカル線からになるとする。このとき、ロスの率を 0.01 とすると、ターミナルを経由して新幹線に乗り、他の遠くの地域

それぞれの伝送路に 4.46 の負荷註 1 を入力できる。回に移動することと似ている。ここで、情報の流れも、

線使用率は 44.2％となる。次に、伝送路をすべてまと交通の流れと同じように、トラヒックと呼んでいる。

めて運用する。すなわち、回線数は 30 となる。同様

区別するときは、「通信トラヒック」と言う。ローカに、ロスの率を 0.01 とすると、伝送路には 20.34 の負

ルのトラヒックをまとめて中継回線で運ぶとき、いわゆる大群化効果が発揮できる。大群化効果とは、量がある程度あるならば、まとめて運ぶ方が効果は大きいということである。多重化利得とも呼ばれる 1）。図 2.2

220

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March註1

単位は無次元であるが、トラヒック理論の始祖、A. K.
Erlang（アーラン）にちなんで、アーラン（erl）と呼ばれている。

荷を入力でき、回線使用率は 67.1％となる。合計で2.4 に、交換手が介在するときの交換処理の原理を示

は、同一の回線数でも、分割して運用するよりは、束す 3）。図中の交換機の欄に示す手順で、交換手が交換にして（大群化して）運用する方が、より多くの負荷機を操作して接続を行うことになる。実在の手動交換を処理できることになる。これが、上述した大群化効

機と、交換手の動作イメージを図 2.5 に示す 2）。交換果である。規模の経済ともいわれる。この公式は、ま手が接続コードをジャックに差し込むことにより相手さに、電話網における回線数の算出のためであった。

に接続される。接続コードが通話路で、交換手が制御装置に相当する。わが国では、1890（明治 23）年に、東京と横浜間で交換業務が開始された。手動交換機
は、当初は、加入者側が磁石発電機を回して発呼を知らせる磁石式交換機であった。その後、交換機側に、加入者に共通に使用する電池を設置して、交換機側から通話電流を給電する共電式交換機に改良された。

図 2.2

大群化効果の数値例

図 2.3 に従来の電話網の構造を示す 2）。これは、固定電話に対するものである。加入者を収容する電話局に設置される交換機は、加入者線交換機と呼ばれる。
この電話局から加入者までは、加入者対応の固有の回線が設置されている。これを加入者線と言う。加入者
線交換機から、他局の交換機に出ることを中継と言う。ここでは、回線は多数の需要（電話では呼と言う）に共用される。なお、携帯電話に対しては、交換機と通信端末の間に基地局が入り、基地局から端末までは無線となる。

図 2.4

図 2.3

交換処理の原理 3）

電話網の構造 2）2.2 交換システムの役割
電話交換機は、多数の加入者の中から指定された相手を選び、その間に専用の通話路を設定するものである。1876（明治 9）年に電話機が発明されたが、その図 2.5

手動交換機と交換処理イメージ 2）

2 年後には、交換手が接続コードを操作して、加入者間に通話路を設定する手動交換機が開発された。図

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

221ところで、交換機の基本的な役割は、次の通りで

2.3 交換システムの歴史概観ある。
・加入者からの発呼を検出して、相手先の電話番号

図 2.7 に、わが国における交換機の変遷を示す 5）。

を受信し、接続する。
・中継のみの場合は、入ってきた呼を適切な出中継

横軸は、西暦で年度、縦軸は加入者線交換機に収容さ回線に送信する。

れている総端子数である。前節で述べた、手動交換機

・通信網内に送出するとき、相手電話番号や回線のからディジタル交換機までの数値を示している。な

使用状況により経路選択（ルーティング）を行う。

お、2000 年 の 少 し 前 に、 新 ノ ー ド シ ス テ ム（NS：・多くの回線から来るトラヒックを集めて大束の中New Node System）が導入された。本調査では、ス

継回線に送出し、大群化効果を発揮する。

テップバイステップ交換機からディジタル交換機まで

・料金の課金、障害処理、トラヒックデータの収集、の技術を系統的に調査する。

管理業務等を行う。
交換機のスイッチングのイメージを図 2.6 に示す 2）, 4）。

（1）手動交換機

加入者線交換機には、加入者が収容されている。同一

わが国においては、1890（明治 23）年に手動交換の交換機に収容されている加入者間の通信（呼）と、機が導入された。手動交換機では、交換手という人手

その交換機外へ出て行く通信、および他の交換機からによって交換接続処理が行われた。加入者数が増加す入ってくる通信がある。また、中継交換機では、文字るに従い、交換手の作業は膨大なものとなり、労務的通り、入ってきた通信を他の交換機に中継する。

に大きな問題となってきた。また、秘密保持に対する懸念もあり、交換処理の機械（自動化）への移行が大き な 課 題 と な っ た。 図 の グ ラ フ の 中 で、M が 手 動（Manual）交換機をさす。
（2）ステップバイステップ（S×S）形自動交換機
このような課題が顕在化する中、わが国では、1923

図 2.6

交換機のスイッチングイメージ

図 2.7

2）
, 4）

（大正 12）年 9 月 1 日の関東大震災により東京・横浜

わが国における交換機の変遷（端子数）5）（Copyright © 2006 IEICE，許諾番号：14SB0039）

222

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

の通信施設が壊滅的な被害を受け、その復興のため、電子計算機（コンピュータ）が発明され、昭和 30 年

自動交換機の導入が決定された。そこで、欧米からス

代後半からは徐々に普及が始まった。通話路スイッ

テップバイステップ（S×S）形自動交換機が輸入さチとしては、クロスバ交換機と同様の装置であるが、れ、1926（大正 15）年の初めに開局された。当初は制御装置にコンピュータを使用するアナログ電子交

輸入ではあったが、数年後には国産化された。ステッ換機の開発が、コンピュータの研究開発と並行的に

プバイステップ交換機では、受信するダイヤル数字ご進められた。コンピュータではプログラムにより処とに接続していくため、通信網としての発展性に欠け理が進む。これを交換機にも利用するので、蓄積プていた。また、機械的な上昇回転スイッチにより接点

ログラム制御（Stored Program Control）と呼ばれを選択するため、磨耗が激しいという欠点もあった。

た。1969（昭和 44）年に現場試験として運用開始さとはいえ、人手による保守・調整により長年使用され、1972（昭和 47）年からは本格的に商用サービス

れ、1987（昭和 62）年 10 月に最終的なステップバイとして導入が始まった。電話サービスの他に、デーステップ交換機が撤去されるに至った。

夕、画像、移動体通信などの新通信サービスの導入に大きな力を発揮した。図の中では DEX と記してい（3）クロスバ（XB）形自動交換機

るが、これは Dendenkosha Electronic eXchange の次に導入されたのが、クロスバ（XB）交換機であ略である。また、大容量の交換機は D10 形自動交換

る。なお、グラフからもわかるように、交換機の世機と称されるものである。この導入が始まる頃から、代が、ある時点で一挙に移行するのではなく、通信電子技術の発展は極めて速くなり、次のディジタル網の中では異なる世代の交換機が並行して運用され電子交換機の開発が進むことになる。アナログ電子ている。第二次大戦後の復旧工事が一段落した 1950

交換機は、最終的に 1997（平成 9）年 12 月に撤去さ年代になると、経済活動の活発化による市外交換自れた。

動化の要望も増え、S×S 交換機の性能上の欠点が目立つようになってきた。1952（昭和 27）年電電公社（5）ディジタル電子交換機の発足を機に、クロスバ交換機が輸入され、1955（昭人が見聞きする情報はアナログであるが、この情報

和 30）年 9 月にサービスを開始した。ただし、輸入をすべて 0, 1 のディジタル情報で表現し、記録、通信の決定後すぐに国産化にとりかかり、昭和 30 年代にに利用するという試みは、ある意味では、通信の始まは各種のクロスバ交換機が開発された。最終的には、りであった。すなわち、1837 年に発明されたモール

1967（昭和 42）年に C400 形と称される大容量のク

ス信号による電信は、ディジタルそのものであると言ロスバ交換機が開発・導入された。このクロスバ交える。その後、アナログ信号のディジタル化に欠かせ換機の完成と大量導入により、長年の課題であった、な い 標 本 化 理 論、 パ ル ス 符 号 通 信（PCM：Pulse

いわゆる積滞解消（1977（昭和 52）年）と全国自動Code Modulation）、あるいはまた情報理論などの発即時化（1978（昭和 53）年）が達成された。なお、

明・進展により、ディジタル通信が始まった 6）。ま1995（平成 7）年 3 月には最後のクロスバ交換機が撤た、第二次大戦後すぐ、トランジスタの発明やコン去されるに至った。クロスバ交換機では、すべてのピュータの発明があった。これらの素子や機器によ論理回路の構成がリレー間の布線（配線）で行われり、ディジタル信号のまま交換をするディジタル電子ていた。すなわち、制御系は多くの論理素子の間を交換機の研究が、第二次大戦後に開始された。わが国配線して回路を組むことにより実現していた。そのでは、昭和 30 年代の終わりに、本格的なディジタル

ため、通信網の拡充や料金制度の改定には、膨大な交換機の研究がなされたが、素子のコスト高のため実配線作業を必要とした。

用化には至らなかった。それが、昭和 40 年代後半からの LSI（Large Scale Integration）の劇的な進歩に（4）アナログ電子交換機

より、素子の大幅な高性能化・コストダウンが実現

そこで、この作業を解消し、またさらなるサービ

し、ディジタル交換機の開発が進むことになった。

スの高度化のための方式として、電子交換機がクロー

1982（昭和 57）年に中継用の D60 形ディジタル交換

ズアップされる。クロスバ交換機では、マトリクス機が商用化され、翌 1983 年には、加入者線交換用の状に配置された電磁石で構成されるクロスポイント

D70 形ディジタル交換機が商用化された。ところで、接点からなる通話路スイッチ（XB スイッチ）を、リ

すべての情報を 0, 1 により表現できるので、ディジタ

レー回路による制御装置が制御した。第二次大戦後、

ル交換機ではあらゆるメディアの情報を流せるといえ公衆通信網における交換システム技術の系統化調査223

る。そこで、一本の加入者線から各種メディアを通信

参考文献

網 に 流 す サ ー ビ ス 総 合 デ ィ ジ タ ル 網（ISDN：

1） 川島幸之助（監修），塩田茂雄，河西憲一，豊泉Integrated Services Digital Network）の概念が 1970

洋，会田雅樹，待ち行列理論の基礎と応用，共立

年頃に生まれていたが、D70 形ディジタル交換機に出版，2014．

付加する ISDN 用のモジュールを開発し、ISDN サー

2） 秋山稔，情報交換システム，丸善，1998．

ビスが提供された。これは、1988（昭和 63）年 4 月

3） 愛澤慎一（編著），やさしいディジタル交換，電のことであり、世界で最初の商用サービス開始であった。
本調査はここまでの技術をまとめる。その後、さら224

気通信協会，1983．
4） 五嶋一彦，北見憲一，情報通信網［第 2 版］，朝倉書店，2007．

に交換技術の集大成を図った新ノード（NS）が研究

5） 電子情報通信学会「技術と歴史」研究会編，電子開発され、1996（平成 8）年に商用導入された。また、

情報通信技術史─おもに日本を中心としたマイル

21 世紀に入りインターネットが爆発的に普及し、移ストーン─，コロナ社，2006．

動通信技術の劇的な進展による携帯電話、スマート

6） 青木利晴，行松健一，佐藤健一，ディジタル通信，フォン（スマホ）の普及とあいまって、今日の情報社

電 子 情 報 通 信 学 会 誌，vol.83，no.1，pp.23-27，

会が実現している。

2000．

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March3 ステップバイステップ交換機
手動交換機では、交換手により処理が行われる。そのため、24 時間サービスや秘密保持の点で問題があっは、既に中国・大連において A 形交換機の商用試験（図 3.1）が行われ良好な結果が得られていた 2）,3）。

た。電話機が発明されてから、ほどなく問題が顕在化し、交換処理を機械に任せる自動交換機が発明された。ここでは、手動交換機に続いて導入されたステッ
プバイステップ交換機について述べる 1）。

3.1 その歴史
米 国 の ア レ キ サ ン ダ ー・ グ ラ ハ ム・ ベ ル（A. G.
Bell）が 1876（明治 9）年に電話機を発明し、早くも1878（明治 11）年の初めには、米国ニューヘブンで電話交換業務が開始された。わが国では 1890（明治 23）
年 12 月 16 日、東京と横浜で、初めて公衆通信としての電話交換サービスが開始された。手動交換機によ

図 3.1

最初のステップバイステップ式自動交換機（ATM 社）（中国・大連）3）

り、交換手という人手によって交換接続処理が行われた。加入者数が増加するに従い、交換手の作業は膨大

各種方式の比較検討の後、保守面を重視する方式統なものとなり、労務的に大きな問題となってきた。要一論と、競争によるコストダウンを重視する複数方式

員の定着率はきわめて低いものであった。また、秘密論があったが、A 形、H 形の 2 方式を導入すること保持に対する懸念などの問題もあり、交換処理の機械が決定された。かくして、1926（大正 15）年 1 月に（自動化）への移行が大きな課題となっていた。

A 形交換機が東京・京橋局において開局され、2ヶ月

自動交換機の実現は、電話機が発明された 1876 年

遅れて H 形交換機が横浜・長者町局おいて開局されの直後から種々試みられ、1889（明治 22）年には米た。製造メーカは国産化に努力し、1930（昭和 5）年

国の A. B. ストロージャ（A. B. Strowger）が、ステッには国産 A 形交換機が東京・中野局（図 3.2）におい

プバイステップ（Step by Step）方式を発明した。さて、1934（昭和 9）年には国産 H 形交換機（図 3.3）が、らに、1905（明治 38）年に米国 AEI 社（Automatic

神奈川・鶴見局においてサービスを開始した。A 形

Electric Inc）が、本格システムを開発した。欧州で交換機は、日本電気株式会社、H 形交換機は富士電機

は、1909 年 に、 ド イ ツ の シ ー メ ン ス・ ハ ル ス ケ 社

製造株式会社によるものである。なお、富士電機の（Siemens & Halske AG）が国産化（H 形と呼ぶ）し、ルーツは、古河電気工業とジーメンスである。会社名

1918（大正 7）年には、英国の ATM 社（Automatic

は両社の頭文字からとったものである。通信機製造部

Telephone Manufacture Co.）が国産化（A 形と呼ぶ）

門が独立して、富士通株式会社となった。

するに至った。

世界主要都市における自動交換機の導入は、ロンド

わが国においては、手動交換における上記のようなンが 1912 年、ニューヨークが 1922 年、パリが 1928

課題が顕在化する中、1923（大正 12）年 9 月 1 日の年であり、この英断により、わが国の通信事情は急速

関東大震災により京浜地区の通信施設は壊滅的な打撃に先進主要国のレベルに並んだといえる 4）。

を受けた。これを契機に、通信を主管する逓信省は、国産自主技術として、A 形、H 形両方式の利点を採通信設備の復興を図るため自動交換機の導入を躊躇な入れ、T 形（逓信省形）が開発され、1940（昭和 15）

く決定した。すなわち、「当初設備に要する経費は約年奈良局に採用された。この交換機はわが国の標準方

1 倍半を要するが、その維持費は手動式の 5 分の 1 に式として広く採用される予定であったが、戦争激化になり、その他、手動交換方式の短所をクリアできる」

より普及を待たず終戦となった。第二次大戦後は、大との考えであった。すなわち、自動機械化することにきな被害を受けた A 形、H 形両方式についてわが国よる運用費の大幅な削減は当然ながら、労務面、秘密

独自の工夫により機能改善を図りながら、通信復旧の保持の面でも効果が大である。なお、大震災の前に主役として活躍させた。すなわち、品質改良委員会の公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

225

出現により、主役を降りることになる。最終的には、1987（昭和 62）年 10 月 20 日、相模原・橋本局の運用停止により、その使命を終えた。実に 60 年あまりの長きにわたり、ほぼ昭和時代の全期間、わが国の通信を支え続けた。

3.2 ステップバイステップ交換技術の特徴
ステップバイステップ交換機では、加入者からのダイヤルパルスが 1 桁ずつ送られてくるたびに順次通話路の接続路を閉成していき、所望の相手に接続すると
図 3.2

3）

国産 A 形交換機（中野局）

いう進行形の接続方法が採られている。そのため、ス
テップバイステップ（Step by Step）方式と呼ばれ、古くは段々式といわれていた。通話路部と制御部が一体となっている直接制御方式である。
電話加入者と、収容されている電話局との間で送られる信号の形式や送信方法を加入者線信号方式と言う。電話機とネットワークのインタフェースを規定するものであり、どのようなネットワークであれ、必要かつ重要である 9）。電話機のオフフック／オンフッ
ク、すなわち、ハンドセットの上げ／下ろしによって加入者回線のループが閉成／開放される。これにより、電話局側のマイナス 48V 電源から電流が供給される。閉成された加入者線上を、加入者側の回転ダイ
ヤルによって断続するダイヤル数字に相当する数のパルスが送られてくる（図 3.4）
。その速度は、10 パルス／秒（10PPS）、各パルスの時間幅は約 33ms（メーク
率 1/3）、ブレークの時間は約 67ms で、ポーズは最低0.65 秒である。このパルス数によって、次に述べる回転上昇スイッチを直接駆動する。機械の動作を保証するため、パルスに関する時間を短縮することはできな

図 3.3

H 形交換機（所蔵：富士通沼津工場．復元されたもの）

出典：http://www.hct.ecl.ntt.co.jp/about/ob̲04.html（参照：2014.5.6）

い。なお、交換機相互の信号は、局間信号方式と呼ばれる。ステップバイステップ方式では、信号は通話用とは別の第 3 線により電流のオン／オフで送られる。

もとスイッチの製造精度や材料の改善が図られ、保守に要する時間が半分以下に削減された 7）, 8）。これは、米国のベル研究所では、継電器の寿命の目標は、40
年間無事故使用に耐えることであるとの記述に触発された技術者たちの努力の賜物である。また、のちに品質管理の分野において独創的な手法を開発し、世界的に著名になった田口玄一は、当時、電電公社の電気通信研究所に勤務していた（1950 年から 1962 年）。田口の貢献も大きかったことと推察される。
ステップバイステップ方式は、第 4 章で述べる、次世代の国産自主技術として出現するクロスバ交換機の226

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

図 3.4

ダイヤルパルス（例）主要なスイッチは回転スイッチと上昇回転スイッチ

いる回線（出線）を探し、空いている出線の位置で止である。回転スイッチ 5）は、図 3.5 に示すように、バまり回線を捕捉する。図 3.7 はその概念図であり、図ンク（bank）と呼ばれる出線の接点が半円状に配置

3.6 の通話路スイッチの部分を模式的に示したものでされたものと、その接点に接触しながら回転するワイある。各レベルの出線は図 3.6 に示すように 10 本でパ（wiper）から構成される。ワイパには入線がつなある。

がっていて、ワイパが回転して出線を選ぶ機構になっ
6）

このようにステップバイステップ交換機ではダイヤの構成

ルパルスの桁ごとに出線選択を繰り返しながら接続路を示す。スイッチは接点部と制御部が一体の構造とを順次延ばしていく。図 3.8 にそのイメージを示す。

なっており、1 つの入線に対し出線が 100 本程度出る

A 形と H 形の制御方法は基本的に同一である。図 3.8構成となっている。加入者のダイヤルパルスにより上に示すラインスイッチは A 形の場合であるが、H 形

昇電磁石が断続し、ワイパ（wiper）をダイヤルパル

は少し異なる構成となっている。セレクタ以降は、両スの数だけ上昇させる。所定の数だけワイパが上昇す

者同一の制御構造を採っている。

ている。つぎに、図 3.6 に上昇回転スイッチ

ると、次に回転電磁石が働きワイパを横方向に回転さ

なお、参考のため、A 形、H 形の 2 方式のセレクせる。ワイパは出線の接点が多数配列されている接点

タスイッチが配架されている様子を図 3.9 に示してお組（バンク）と接触しながら回転（摺動）し、空いて

く。

図 3.5

図 3.7

回転スイッチの構成 5）

通話路スイッチ部の機能概念図 5）

図 3.6

図 3.8

上昇回転スイッチの構成 6）

ステップバイステップ交換方式のイメージ

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

227

リンクに対する呼損率は通常 0.01 に設定されている。
）（4）複雑な交換動作に対応しにくい。
今まで述べたように、ステップバイステップ方式においては、加入者からのダイヤルにより機器を順々に操作し通話路を設定していく、通話路部と制御部が一体となっている直接制御方式である。しかしながら、この方式では、交換機の操作速度が、人間と電話機の特性に左右されることになり、機器の動作速度に限界がある。また、人の操作の時間やダイヤルパルスの時間、制御機器を保留することになり無駄である。そこ
図 3.9で、交換機の構成を通話の接続経路を形成する通話路

ステップバイステップ交換機 ‒ A 形（左）とH 形（右）（所蔵：NTT 技術史料館）

部と、その接続制御を司る制御部に分離する技術が開発された。すなわち、ダイヤルをいったん蓄積してか本方式においては、出線数は少ないものの、空き出線

ら接続すべきルートの回線を大群選択し、それと入線の探索方式、出線の使用率の平準化、多数の入線で出線の間に経路を設定するという、いわゆる共通制御方式を共用する構成、などの工夫がされていた。所要スイッチ

が交換機の主流となる時代を迎えることになる。

数の算出は厳密には困難なため近似計算で行われていたが、正確な算出はできなかった。そこで、疑似トラヒック
実験方法が考案され、装置が製作された 10）。これは、当時・東京大学大学院生の猪瀬博によるものである

11）
, 12）
, 13）

。

なお、この成果が、米国ベル研究所からも認められ、猪1） 日本電信電話公社技術局（編），電気通信自主技
術開発史

交換編，電気通信協会，1976．

瀬がベル研究所にコンサルタントとして招へいされること

2） 松尾松太郎，日本で最初に自動化した大連電話，逓になった。その滞在が、第 6 章で述べる、猪瀬のディジタ

信史話 上巻，電気通信協会，pp.402-409，1961．

ル交換の基本技術の発明につながることになる。
本方式は、上述のように長期にわたり使用されたが、下記のような長短があった。
・長所（1）同類の機器の集合でシステムを構成できるという簡明さがある。
（2）制御機能と通話路スイッチが対応している直接制3） 日本電気社史編纂室，日本電気株式会社百年史，
日本電気株式会社，2001．
4） 城水元次郎，電気通信物語─通信ネットワークを変えてきたもの，オーム社，2004．
5） 秋山稔，情報交換システム，丸善，1998．
6） 愛澤慎一（編著），やさしいディジタル交換，電気通信協会，1983．

御方式をとっているので、故障が全体に波及しな

7） 渡辺孝正，現在自動交換の直面している諸問題，電い。いわば、超分散処理システムとなっている。

気通信学会雑誌，vol.37，no.2，pp.85-90，1954．

・短所（1）電話番号と交換機の配線が固定的に対応しているので、番号によって経路が定まってしまい、経路設定に柔軟性がない。
（2）接続動作はダイヤルの数字情報ごとに一つずつのセレクタが番号をつかんで接続していくので、接点が摩耗し雑音を発生しやすい。また、調整保守が必要である。
（3）ダイヤルの桁（けた）間に機械的な摺動で空き回線を

228

参考文献

8） 渡辺孝正，自動交換四十年の経験，逓信史話 下
巻，電気通信協会，pp.39-48，1961．
9） 葉原耕平，清野浩一，高橋達郎，電話交換システ
ム，電子情報通信学会「知識ベース」，5 群−4 編−2 章，電子情報通信学会，2010．
10）猪瀬博，文化としての科学技術を考える，三田出版会，1990．
11）猪瀬博，抵抗体雑音を利用した疑似通信呼発生装置，
電気通信学会誌，vol.36，no.4，pp.177-181，1953．

選択する構造であるため、回線の選択範囲は 10 回線

12）猪瀬博，定位形交換線群擬似電子装置，電気通信程度となり、回線の大群化による回線使用率の向上

学会誌，vol.37，no.6，pp.398-402，1954．

が図れない。
（大群化効果を示す図 2.2 に対して第 213）猪瀬博，二群階段結線群の特性─理論的呼損率表

章で述べたように、10 回線でロスの率（呼損率）がと擬似トラフィック実験結果─，電気通信学会

0.01 のとき、回線使用率は 44％にすぎない。回線の 1

誌，vol.37，no.7，pp.476-480，1954．

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March4 クロスバ交換機
ステップバイステップ交換機では、交換処理が機械

足を契機に、初代総裁梶井剛より、通信事業の技術革的な動作により行われるため、性能上・機能上の限界

新を行なうべきであるとの方針が打ち出された。そのがあった。海外では、その打開のため、第二次世界大

一つがクロスバ交換方式であった。しかし発足当初の戦の前から、クロスバス交換機の開発が始まってい電電公社にとってクロスバ方式は未経験の方式であた。わが国においては、第二次世界大戦による電話網

り、早期導入のためには、またもや輸入に頼らざるをの停滞状況からの復興を図るとともに、戦後数年後か得ないところであり、1952 年末には、米国のケロッ

らの経済の広域化に対応するため、クロスバ交換機のグ社から No.7 クロスバ交換機を輸入することが決定

導入、開発が始められた。本章では、クロスバ交換方された。上述のように、ウエスタン・エレクトリック

式の特徴、ならびにわが国での開発から大量導入まで

社（ベルシステムの製造会社）では既にクロスバ交換の歴史を述べる

1）
, 2）
, 3）

。

4.1 その歴史機を大々的に生産していたが、米国の独占禁止法の関係で輸出できなかった。そこで、米国ケロッグ社のNo.7 形クロスバ交換機が購入され、1955（昭和 30）
年 9 月、すべて群馬県内の高崎、倉賀野、安中の 3 局

クロスバスイッチは、後述するように、電磁石の動でサービスを開始した。

作でマトリクス状に配置されたクロスポイント接点を

これに対し、輸入決定を受けた電電公社の中堅技術

閉じるようにしたものである。1915（大正 4）年に米陣より、本方式はクロスバスイッチを一段ごとに加入

国ウエスタン・エレクトリック社のレイノルズ（J. N.

者のダイヤルパルスで制御する方式で、共通制御とはReynolds）がこの機構を発明した。さらに、1919 年

呼べないものであり、わが国に望ましい方式を開発す

スウェーデンのパルムグレン（N. Palmgren）とヴェるべきであるとの反対が起こった。それを受け、輸入

ツランデル（G. A. Betulander）はクロスバスイッチ

は実用化の参考のための試験的なものであるとの位置の改良版を発表し、スウェーデン電気通信管理庁はこづけとなり、検討委員会が設置された。その結果、のスイッチを使った小自動交換機を実用化した。

1953（昭和 28）年 9 月には、梶井総裁の下、国産ク1938（昭和 13）年、米国においてベルシステムが、ロスバ交換機の研究開発を開始することが決定され

クロスバスイッチを用いた No.1 方式を発表した。本た。以後、長い開発の歴史があるが、4.3 節で述べる

方式が発表されると、その共通制御という方式構成とことにする。

ともに、クロスバスイッチの持つ、低雑音、長寿命となお、後年、梶井は、「将来電子交換方式が完成すいった優秀性がたちまち明らかとなり、全世界の自動るという予想の下に、その前提としてクロスバ方式を交換技術者の注目の的となった。並行して、市外接続採用した」と述懐していることは特筆すべきである 4）。

の自動化を図るため開発が進められていたが、1943（昭和 18）年に市外交換用として最初の No.4 クロス

4.2 クロスバ交換技術の特徴

バ交換機がフィラデルフィアで商用に入った。第二次大戦の影響の比較的少なかった米国では、さらに、ククロスバ交換機の概略ブロック図を図 4.1 に示す。

ロスバ交換方式の改良・開発が進められた。市内交換

これは、最終的に方式として完成され、大量に導入さ用として、通話路の単純化を図る方式が考案され、れた市内用の C400 形クロスバ交換機の例である。図

1948（昭和 23）年に No.5 クロスバ交換機がペンシルのように、通話路スイッチと加入者回路、レジスタ

バニア州の一都市で開局された。さらなる機能充実の（register）、センダ（sender）、マーカ（marker）お後、1951 年には、全米的に導入された。

よび、トランク（trunk）から構成される。それらのわが国において、第二次大戦後の通信の復興は、ス
テップバイステップ交換機によって行われた。この間、交換機自体の品質は向上したが、復旧工事が一段落した 1950 年代になると、経済活動の活発化による市外交換自動化の要望も増え、性能上の欠点が目立つようになってきた。1952（昭和 27）年電電公社の発機能は、次の通りである 5）。また、レジスタには、発信レジスタと入りレジスタがある。
1．通話路スイッチ：接続する端子間に通話路を作るスイッチ群。
2．加入者回路：個々の加入者線の状態の変化を検知し、それをマーカに連絡する。

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

229

3．レジスタ、センダ：ダイヤル信号を記憶し、またダイヤル信号を送出する。
4．マーカ：回線相互、機器相互の接続動作を制御する。

続してダイヤル数字を受信する。ORT としては、ダイ
ヤルパルス（DP）を受信する DPORT と、プッシュボ
タン（Push Button：PB）の電話機から、音声帯域の二つの周波数の組み合わせを利用したダイヤル情報を

5．トランク：2 つの回線の接続点にあり、通話受信する PBORT が設けられた。なお、ダイヤルパル

中に必要な電流の供給、通話回路の切断や復スは、10 パルス／秒（10PPS）の他に速度を倍にした

旧の監視を行う。

20 パルス／秒（20PPS）の信号の受信が可能である。

つぎに、代表的な例に対して、接続の順序を図 4.1 に
5）

局間信号方式としては、信号用のチャネルとして音より述べる 。発信者、着信者を仮に図のようにする。

声帯域（0.3〜3.4kHz）の外側の 3.85kHz を用いて必①加入者回路が、加入者が発呼した（電話機のフック

要な情報（信号）を送受する方式を採っている。これ

スイッチが OFF 状態になった）ことを検出すると、は、帯域外信号方式と呼ばれる。二つの周波数の組み

それをマーカに知らせる。

合わせで生成された多周波信号（Multi Frequency：②マーカは、その端子と空きレジスタ、センダとを接続する通話路を形成する。
③ダイヤル信号がレジスタに蓄積されると、それをマーカに転送する。

MF）方式である。わが国においては、クロスバ交換機開発がスタートした頃、1955（昭和 30）年 10 月に、
帯域外信号方式を用いることが決定された 1）。当時のAT&T では、帯域内信号方式を用い、2.6kHz があて④マーカは、着信相手が自局内加入者であれば発信加られた。そのため、のちに、1970 年頃、擬似音声で入者、自局内接続トランク、着信加入者という接続信号を送り無料で電話をかけられる端末装置、いわゆ

路を通話路スイッチに作らせる。

るブルーボックスが出回り通信業者を悩ませることと⑤着信相手が他局に収容されている場合は、発信加入なった 6）註 2。わが国において、ともすれば安易に外国者、出トランクの接続路を作り、レジスタ、センダ技術が導入される風潮の中、議論の結果、帯域外信号に蓄積されたダイヤル信号を次の局へ送出し接続を方式の採用を決定した。まだブルーボックスのような依頼する。

問題が顕在化していないとき、この判断はまことに慧⑥他の局から入ってくるときは、入りトランクから信号がレジスタに蓄積され、その後は、上の④と同一である。

眼であった。
なお、ステップバイステップ交換方式やクロスバ交
換方式では、通話路と同じ伝送路で制御信号を送受信している。これは、個別線信号方式と呼ばれる 13）,14）。
通話路スイッチには、図 4.2、4.3 に示すようなクロ
スバスイッチが用いられている。開閉素子には特性が安定な貴金属接点が用いられ、格子（matrix）状に配列されている 15）。選択電磁石には選択棒とよばれる横棒が、保持電磁石には保持棒とよばれる縦棒がつけられている。電磁石を駆動して縦棒と横棒を動かすこと
により交点の接点を閉じる仕組みになっている 16）。図
4.4 にスイッチの概念を示す。すなわち、n 本の入線
（いりせん）と m 本の出線（でせん）に対して、n×

図 4.1

クロスバ交換機の概略構成と接続例

（参考文献

2）
，5）

をもとに著者作成）

ここで、クロスバ交換方式における信号方式について述べる。上記のように、信号の受信／送信のために、レジスタ／センダが設けられている。まず、加入者線
信号方式については、ダイヤル数字を受信する専用装置として発信レジスタトランク（ORT：Originating
Register Trunk）が設けられ、発呼の時に ORT に接230

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

註2

現在、インターネットではハッカーが大きな問題である
が、これは、ハッカーの始まりと言ってよい。制御信号とユーザの通話（通信）を区別せず、同一の回線内（帯域内）を流していたために生じたものである。AT&T では、帯域内信号方式について、その紀要である BSTJ において詳細に発表している 7）, 8）。2.6kHz の信号を用いて電話の接続を制御できることは、大衆月刊誌 Esquireに掲載された 9）。それにより、ますますいわゆるブルー
ボックスが流行した。このブルーボックスの問題は、学会誌では IEEE Spectrum にも紹介されている 10）, 11）。また、Apple の創業者も、ブルーボックスを自作し売っていたことを自伝で述べている 12）。

m の交点を持つ格子を作り、交点に接点を配したもの

スイッチを 2 段に配列して、ある入線からいずれの出である。たとえば、入線 i と出線 j の交点の接点を閉線にも接続できるように配線した通話路スイッチ網でじれば太線のように i から j への接続路が形成される。

ある。スイッチとスイッチの間の配線をリンク（link）

他の接続についても同様である。縦横の棒がクロスしといい、この回路を 2 段リンク通話路スイッチ網といた形状からクロスバスイッチとよばれている。

う 17）。もっと大きな通話路スイッチ網を作るにはス
イッチをさらに多段に配列した多段リンク接続通話路
スイッチ網にすればよい。ただし、ある入線から目指す出線への経路において、他の接続によって閉塞されていることが生じうる。これを内部輻輳といい、その確率をある非常に小さな値、たとえば 0.001 に設定して設計する。それにより、大きな経済化が発揮される。

図 4.2

クロスバスイッチ（出典：NTT 技術史料館展示品を著者撮影）

図 4.5
図 4.3

格子スイッチ（a）とその略記法（b）17）

クロスバスイッチの構造（出典：NTT 技術史料館 HP）

図 4.6
図 4.4

2 段リンク接続通話路スイッチ網 17）

クロスバスイッチの概念図（参考文献 16）をもとに著者作成）

レジスタやマーカなどの制御装置は、図 4.7 に示す
電磁リレーの組合せで構成される。電磁リレーは、電格子スイッチのコストはゲート数にほぼ比例する。

磁石の巻線に電流を流すと接極子が吸引されて接点をゲート数は格子サイズの 2 乗に比例して増大するので閉じる仕組みになっている。制御装置の動作は論理素

あまり大きなスイッチを構成するのは、コスト的によく子である複数のリレーの配線で定められる。電磁リない。そこで、大規模の通話路スイッチを作るためにレーのような基本論理素子が高速であるほど、1 つのは比較的に小型のスイッチ（図 4.5）を多数組み合わせ制御装置の能力が高くなり、複雑な接続動作、多数のて構成するのが一般的である。たとえば、図 4.6 は格子スイッチの制御が可能となる。

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

231

チ、継電器（リレー）等の主要部品については、外国で実用化されているものから選定して利用する、ただし、方式については、わが国に最適なものを新たに研究、実用化する、という方針である。
かくして、電電公社電気通信研究所（略称：通研）と交換機メーカ 4 社（沖電気、日本電気、日立製作所、
富士通）註 3 との共同研究開発がスタートし、1955（昭和 30）年には第 1 次試作が完了した。一方、電電公社の本社はクロスバ交換技術の振興を図るため交換機
図 4.7

電磁リレーの原理 17）

メーカ 4 社に発注し、1956（昭和 31）年 9 月に栃木県
三和局 22）のサービス開始（図 4.9）を皮切りに、三重県
香良洲、兵庫県六甲、山梨県竜王と開局した。これは電磁リレー間の配線（布線と呼ばれる）の仕方に国産クロスバ交換機の先駆けであり、のちに数百端子のよって、いろいろな論理制御機能が実現できる。たと小局に適用される C2 形クロスバ交換機へと発展した。

えば、図 4.8（a）のように直列接続すれば AND 回路

以後、規模、適用階梯（市内、市外（中継））などが、図 4.8（b）のように並列接続すれば OR 回路がでをパラメータとして、各種の方式開発、改良が重ねらきる。電磁リレーの巻線に電流を流したときに接点をれた。アナログ交換機時代の全国電話網の網構成を図

開く構造にしておけば NOT 回路ができる。これらを4.10 に示す 2）。接続先が同一の端局内あるいは同一の組み合わせればいろいろな機能をもった論理システム

集中局内の場合は、2 線式回線が用いられる。それ以を構成することが可能になる。なお、わが国において上の遠距離の場合は、通話信号を上り、下り別々に増は、スイッチング回路網理論に関して、1930 年代に幅する必要があり、回線は 4 線式となる。また、クロ中嶋章が先駆的な業績を残しているのは、まことに特スバ交換機の最終的な標準機種を表 4.1 に示す 5）,23）。

筆 す べ き こ と で あ る 18）,19）, 20）。 こ れ は、 シ ャ ノ ン（Claude E. Shannon）の発表 21）よりも先んじている。

図 4.8

リレー接点による直列接続と並列接続

4.3 クロスバ交換機の開発推移

図 4.9

国産第一号小局用クロスバ交換機の商用化（栃木・三和局）22）

4.1 節で述べたように、1953（昭和 28）年、国産の公衆網用クロスバ交換機の開発がスタートした。電話
需要の急速な増加から見て研究開発は急ぐべきである
ことより、次の方針で進められた。すなわち、スイッ

232

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

註3

電電公社関連の交換機メーカ 4 社は、五十音順に記載した。ただ、奇しくも各社（あるいは通信機器部門）の創立順となっている。

図 4.10

全国電話網（アナログ交換時代）の構成 2）

図 4.11（Copyright © 2006 IEICE，許諾番号：14SB0039）

表 4.1

クロスバ交換機の標準機種

設備端子数（累積と年度別）（参考文献 24）をもとに著者作成）

C82 形の共通制御装置で C6 形の通話路を制御する
C63 形が完成した。このように、両者は、使用トラン
ク、共通機器等はほとんどすべて同一の回路を使用する統一機種であって、しかも従来の C8 形、C6 形に比し 3 割ものコストダウンに成功した。両交換機は全国に急速に導入され、市外の自動即時サービスの実現に至った。
市内交換機についても、抜本的な改良を図るべきことが、電電公社幹部会議において 1963（昭和 38）年末に決定され、約 2 年間にわたる検討の結果、C400形と呼ぶ大局用市内交換機が出現することとなった。
これは、コスト面でも、ステップバイステップ交換機
に対して勝るものであった。また、数千端子の中局用（参考文献 5），23）をもとに著者作成）

として、通話路の規摸を小さくし、その他の装置も
C400 形のものを縮小またはそのまま使用する形で
C460 形交換機が開発された。1966（昭和 41）年の東

このようなクロスバ交換機の研究開発と並行して、

京・西大森局（図 4.12）での試験運用の後、1967（昭既存のステップバイステップ交換機においても、方式

和 42）年 4 月、東京の銀座局で 2 万端子の規模でサー限界を有しつつも、大幅な経済化とスペース削減が進ビスを開始した。以後、積滞解消の目標達成に向けてんだ。このような状況下で、新開発のクロスバ交換機

C400 形交換機が大量に導入されていった。C400 形ク24）の導入は顕著には進まなかった（図 4.11） 。

ロスバ交換機は、当時において世界中で最も経済的

そこで、経済性を図るためもう一度方式全体の見直で、かつスペース効率が最大の交換機となり、製造しが必要となり、まず市外交換機の再検討が行われメーカから輸出された。C400 形交換機の当時の輸出2）た 。市外交換機に対しては、もともと、図 4.10 に示

累積額を図 4.13 に示す 25）。なお、現存の C400 形交換

した網構成において、集中局用として C6 形が、中心機を図 4.14 に示す。

局以上として C8 形が開発された。市外網が進展する

長い紆余曲折を経て実用化されたクロスバ交換機のに従い、県庁所在都市などの中心局に C8 形と C6 形

大量導入により、1977 年度（昭和 52 年度）末には、を併設する場合が出てきた。そこで、C8 形に C6 形

「すぐつく電話」すなわち積滞解消を実現し、さらに、の機能を付与して 1 ユニットで構成する方法が考案さ1978 年度（昭和 53 年度）末に「すぐつながる電話」

れ、1964 年 に 至 っ て C82 形 が 開 発 さ れ た。 ま た、

すなわち全国自動即時化が達成されたのである。電電

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

233

公社が発足してから四半世紀の歳月が過ぎていた。ク
ロスバ交換機は、最終的には、1995（平成 7）年 3 月
24 日宮崎県木城交換所での運用停止により、わが国における役目を終えた。
電 電 公 社（1985 年 以 降 は 民 営 化 ） は、1984（ 昭和 59）年、日本政府からの要請により「クロスバ交換機」の中国への移転事業を開始した。以後、1993（ 平 成 5） 年 ま で 10 年 に わ た り、C400 形、C82 形、可搬形交換機等により約 33 万端子を移転して終了した。それまで手動交換方式が中心だった通信インフラの近代化と、工事・保守などを担う中国人技術者の育成に寄与したことは特筆される 26）。

参考文献
図 4.12

大容量の C400 形クロスバ交換機試験運用
22）（東京・西大森局）

1） 日本電信電話公社技術局（編），電気通信自主技
術開発史

交換編，電気通信協会，1976．

2） 電子情報通信学会「技術と歴史」研究会（編），
電子情報通信技術史─おもに日本を中心としたマ
イルストーン─，コロナ社，2006．
3） 山内正彌，クロスバ交換機の発展，電気通信学会
雑誌，vol.49，no.12，pp.2503-2521，1966．
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7） A. Weaver and N. A. Newell, In-band singlefrequency signaling, Bell System Technical
図 4.13

C400 クロスバ交換機の累積輸出額

25）

Journal, vol.33, no.6, pp.1309-1330, 1954.
8） C. Breen and C. A. Dahlbom, Signaling systems
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11）D. Flory, The great blue box phone frauds,
IEEE Spectrum, vol.27, no.11, pp.117-119, 1990.
12）スティーブ・ウォズニアック（著），井口耕二（訳），アップルを創った怪物：もうひとりの創業者， ウ ォ ズ ニ ア ッ ク 自 伝， ダ イ ヤ モ ン ド 社，

図 4.14 C400 形クロスバ交換機（所蔵：NTT 技術史料館）

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234

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23）電気通信技術研究会（編），新版電気通信概論，
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25）城水元次郎，交換方式の実用化について，研究実
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信学会誌，vol.53，no.12，pp.1658-1661，1970．

26）笠原正昭，丸茂泰彦，久保田重雄，中国へのクロ20）日本電気株式会社スイッチング回路理論編集委員

スバ交換機移転の終結，NTT 技術ジャーナル，会（編），スイッチング回路理論─日本電気におvol.5，no.12，pp.67-73，1993．

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

235

5 アナログ電子交換機
クロスバ交換機の完成と大量導入により、いわゆる「優秀なる材料を海外に仰ぐ以外に通信機器の製作積滞解消と全国自動即時化が達成された。しかし、クに当たりて外国特許に支配せらるることは通信機器のロスバ交換機ではすべての論理が布線論理で行われて製造工業においては更に重大なる関係を有するのでいた。すなわち、制御系は多くの論理素子の間を配線

あって、材料の製造に関する特許、材料より機器を組して回路を組むことにより実現していた。そのため、立つべき理論ならびに構成方法等の特許に至るまでそ

例えば、電話網の拡充に伴い新しい相手局が誕生するの範囲は極めて広範にわたっている。この特許の輸入と、その都度ルーティング（経路の変更）、課金情報

は加工材料や機器そのものの輸入よりもはるかに重大設定などのために、膨大な配線作業を必要とした。料なる無形の輸入品であって、この頭脳的資本たる列国金改定の際も同様で、全国レベルで、誤りなく実施すのわが国における特許権に対し有効なる対策を立つる

るまでには数ヶ月から場合により一年近くという長期にあらざれば、わが通信機器製造工業の独立は永久にの時間を要した。そこで、この作業を解消し、またさ期待することを得ず、況んやわが通信機器の対外進出らなるサービスの高度化のための方式として、電子交のごときは夢を見ることさへ不可能だと云はなければ換機がクローズアップされる。

ならないのである。」
このような中、1939（昭和 14）年 5 月、逓信省工5.1 その歴史

務局調査課長松前重義を中心として、日本電気株式会
社、東北大学のメンバーを入れて、「自動交換方式に世界で最初に電話交換に電子技術を応用しようとし関する懇話会」が開始され、1942（昭和 17）年にはた の は、 ド イ ツ の DTW（Deutcshe Telefonwerke）

試作機が完成した。これは世界最初の全電子交換機と社である。1908 年、ドイツ特許を出願している。こ言ってよいものである。しかしながら、戦況の悪化やれは選択素子としては光線とセレン光電池を用いて加部 品 レ ベ ル の 問 題 も あ り、 研 究 開 発 は 中 止 と な っ

入者の位置をマークし、通話路としては、回転形ス

た 3）,4）。

イッチを用いる一種の半電子交換機である。このよう

第二次世界大戦の終了後、各国で電子交換機の実現な試みはその後も散発的に行われたが、本格的な電子のための組織的研究が始められた。とくに、米国ベル

1）

交換機というにはほど遠いものであった 。
第二次世界大戦の前、わが国の通信技術の世界でControlled Automatic Switching System）方式を発は、国産化への意気込みにあふれていた。とくに、搬表した。これは、通話路には冷陰極管とリードリレー

送通信の分野では、松前重義による無装荷ケーブルのを、制御部には真空管を用い、電話機にプリセットダ

発明が画期的なものであり、これにより大陸との通信

イヤルを使用して一括動作により制御部の高速化、経が容易となったのはよく知られている。ところが、交済化をねらったものである。さらに、1954 年 DIAD

換機の分野では、自主技術による製造とは程遠いもの（Drum Information Assembler-Dispatcher） 方 式 をがあった。それについては、1936（昭和 11）年に、発表した。これはその制御部にドラムを使うことによ梶井剛が学会誌に「通信機器の國産化に就て」と題しり、同じく制御部の高速化、経済化を達成しようとし

2）て寄稿している 。その中から抜粋して次に示す。なたものである。電子交換機に対する当時の各国の試み

お、当用漢字に変更した。

を表 5.1 に示す 4）。

表 5.1
開発機関
米国 ベル研究所〃〃〃〃
ベルギー BTM
オランダ フィリップス研究所
日本 電気通信研究所

236

研究所では 1952（昭和 27）年 ECASS（Electronically

空間分割電子交換機についての各国の試み 4）システム 発表
通話路
制 御
ECASS 1952 リードリレー
放電管・リードリレー
DIAD
1954 リードリレー
放電管・トランジスタ
ECO
1958 放電管
トランジスタME
1954 クロスバスイッチ 放電管・真空管
ETS
1960 半導体
α1955 クロスバスイッチ パラメトロン

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

蓄 積
放電管
磁気ドラム
バリアグリッド管ほか
継電器
パラメトロン

わが国においても、関連基礎技術の発展に鑑み、小規模ながら電子交換の研究が再開された。まず、大阪大学の喜田村善一により、全電子交換機を試作するため 1949（昭和 24）年ころより研究が開始された 5）。
当初は、電子管を用いていたが、その後、トランジス
タが利用できるようになり、1957（昭和 32）年にト
ランジスタによる試作機を完成させた 6）。
一方、1951（昭和 26）年 2 月電気通信研究所において準備的調査が開始され、1954（昭和 29）年春から具体的な研究が始まった 7）。すなわち、1953（昭和 28）年、後藤英一（当時、東京大学の大学院生）
によりパラメトロンが発案 8） されるや、これをいち

図 5.1

パラメトロン制御電子交換機（β交換機）10）

早く取り入れて、1955（昭和 30）年にα交換機を組み立てた 9）。交換部品としてのパラメトロンの実用性を確認するためである。論理回路にパラメトロンが適

第二次世界大戦頃からの大きな技術革新に、電子計用 さ れ、 通 話 路にはクロスバスイッチが用い ら れ算機とトランジスタの発明がある。戦時中から米国陸た註4。1956（昭和 31）年 5 月から 8 加入という小規模軍の弾道計算に使用する目的で開発され、1946（昭ながら研究所内で実用試験が実施された。パラメトロ

和 21）年に完成した ENIAC-1 号に始まる電子計算機

ンの採用は、当時として信頼性、小形性、製作の容易の発展は、蓄積プログラム技術という革新的な思想をさという点でこれまで適当な素子が見当らず苦しんでもたらした。また 1948（昭和 23）年ベル研究所で発いたところ、これにより一応打破できたからである。

明されたトランジスタに始まる半導体部品の進歩は、

これは、わが国における研究を活発化するきっかけを

従来の電子管に基礎をおいた部品の概念を大きく変え作り、製造会社、大学などにおいても続々と実験機がてしまった。この 2 つの技術革新に最初に着目したの4）試作された（表 5.2） 。上記のα交換機の後継として、
10）は米国ベル研究所である。1956（昭和 31）年、ノー規模を大きくしたβ交換機が試作され（図 5.1） 、電ベ ル 賞 受 賞 者 の 一 人 シ ョ ッ ク レ ー（William

電公社の社宅用として 7 年間にわたり運用実験が行わ

Shockley）の受賞講演 12）には、入社時（1936 年）にれた。さらに全電子交換機の実験機が試作され、ω交

上司より、「交換機の金属接点スイッチを電子的なも換機と名付けられた11）のに変えて欲しい。
」と説かれたとある。自由なテー

。

表 5.2
開発機関

註4

システム

発表

空間分割電子交換機についての日本の試み 4）
容量

通話路

制

御

稼働実積

電気通信研究所 β1959

120 クロスバスイッチ パラメトロン

社内小自動

大阪大学

阪大型

1957

100 半導体

岩崎通信機

DK-1

1959

10

日本電気

NS-1B

1960

200 クロスバスイッチ〃

三越 PBX

〃

NS-2A

1961

60

〃

〃

四国電力 PBX

〃

NS-3A

1963

1万

〃

トランジスタ〃〃

部分 SPC，トランジスタ〃

NEAX-1160

1966

4,000 フェリード

日立製作所

HITEX-3

1961

640 クロスバスイッチ トランジスタ

沖電気工業

ACP-22031963

300 クロスバスイッチ パラメトロン，トランジスタ

沖電気工業

ACT-3306

1964

3,000

富士通

OTQI-X1

1965

60 半導体〃

SPC，〃
東急 PBX

SPC，トランジスタ

なごや科学館

トランジスタ観測船ふじ

表 5.1 に当時の各国の状況を示したが、わが国においては、戦後ようやく立ち直り始めたばかりであり、4.3 節で述べたように
クロスバ交換機の開発が緒についたばかりであった。その時点で、他国に引けを取らずに電子交換機を試作したことは特筆すべきである。

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査237

マについて研究できたが、いつも頭の中にその言葉が交換機を制御するプログラムとして呼処理、障害処あったとのことである。すなわち、トランジスタは、理、運用管理、装置試験などがある。ここでは、呼処

いわば交換機の革新という目的が契機となって発明さ

理、障害処理について説明する。

れたといえよう。
米国ベル研究所では、1954（昭和 29）年に電子交

5.2.1

呼処理プログラム

換機に蓄積プログラム技術を導入することを決定し

まず、第 2 章で述べた電話交換の原理について考えた。その最初の試作機となったものが 1960 年にモリる。電話機と交換機の間での、発呼から終話までの信ス局で現場試験に入った電子交換機 ECO（Electronic

号のやりとりを図 5.2 に示す 15）。途中で、いろいろなCentral Oﬃce）である 13）。これが、目指すべき電子

事象、たとえば回線のビジーや相手の話中などのケー

交換機のスタートと言ってよい。なお、トランジスタスに遭遇する可能性があるが、基本的な流れを示した

は制御部に使用され始めたが、まだ本格的なものではものである。なお、電話機（通信端末）と交換機間のなかった。本節で、ここまで述べた交換機は、この制御信号を加入者線信号、交換機間の信号を局間信号

ECO 以外は、すべて論理素子を布線（配線）にて回という。

路化したものである。

5.2 電子交換技術の特徴
交換機の最も基本的な要素は、通話路の接続・切替えを行う通話路スイッチ網と、それを制御する制御部である。この制御部としていわば電子計算機を用いて、プログラムの指示に従って交換動作を行う方式が蓄積プログラム制御（Stored Program Control：以下
SPC と略す）である。蓄積プログラム制御方式の利点は、主に、次の点に要約される。
（1）網構成の変更などに対して異なる交換動作が必要となっても、ハードウェアの変更なしにプログラ
ムを変更するだけで対処できるので、融通性・可変性に富むこと、

図 5.2

電話網における基本的な信号の流れ 15）（2）ハードウェアの規格統一が可能なこと、プログラムによる障害の自動識別や故障個所診断により保（3）新サービスやデータ交換・蓄積交換のような新しい高度な機能の導入が容易なこと。
本節では、この蓄積プログラム制御を実現する交換プログラムについて述べる。
14）。

比較するとオーダの異なる大きいものである。処理と書いている箇所の始めと終わりに制御装置（プロセッ
到来、応答、終話などの状態変化時のみである。これらに対しては、加入者習性に依存する時間に比較する（a）非常に多くの端末機器（例えば数万個の電話機）ときわめて短い時間で処理できる。したがって、1 台を対象とする。さらに、同時に数千個にのぼる通のプロセッサで多重的に処理することが可能である。

話を、ほぼ実時間で処理する。

ダイヤル中、応答待ち、通話中といった時間帯は制御（b）高い信頼性が要求される。そのため、障害が生を必要としない安定状態であり、次の安定状態へ信号

じても、波及範囲を最小にしてシステムダウンの入力、出力によって遷移することに着目して、呼処を避けなければならない。（交換機の許容不稼動

理動作を表示する状態遷移図記法が、わが国において時間は 20 年間に 1 時間）

考案された。基本的な考え方は、「交換動作は、信号（c）同一プログラムが、多数の局において長年にわたり使用される。

238

加入者の動作や意志によるものであり、制御の時間にサ）が働いている。すなわち、発呼、ダイヤルパルス

交換プログラムの特色は、次の通りである。そのために、各種の工夫がなされている

ここで、ある 1 つの呼の接続制御、すなわち呼処理
動作の流れを抽出したものを図 5.3 に示す 16）。太線は守性の向上を計れること、

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

待ちの状態（例えば被呼加入者呼出中）と信号入力（例えば被呼者応答）に反応して何らかの動作を行っ図 5.3呼の進行状態（太線は加入者の意志、動作に左右される時間帯）（参考文献 16）をもとに著者作成）て次の状態（例えば通話中）に移る遷移との組合せから成る」ということである。そして、接続の状況を遷移図の中に書き込んだことに特長がある 17）。これは、電電公社・通研の川島浩らによって考案されたものである。その一例を、図 5.4 に示す。状態遷移図の導入
は、プログラムを作る上で、次の点で非常に有効であった。すなわち、交換動作の仕様表現上、従来の説明的な文に頼るより明確になり誤解が減少した。また、状態を遷移させるタスクの設計作業が容易化された。これにより、電電公社と交換機製造メーカ 4 社

図 5.4

呼処理状態遷移図の一例 15）（沖電気、日本電気、日立製作所、富士通）との共同開発の円滑な推進に大変有効であった 18）。また、国際的にもこの図法が利用された

19）。

て保守をする必要があるので、その生産性、保守性、信頼性（潜在バグの少なさ）の向上が強く望まれていこの手法は、国際電信電話諮問委員会（CCITT：た。そのため、アセンブリ言語で記述するのではな

Comite Consultatif International Telegraphique et

く、高水準言語の適用が考えられ、CCITT において、

Telephonique）でも仕様記述の標準手法として採択

専 用 の 標 準 高 水 準 プ ロ グ ラ ミ ン グ 言 語（CHILL：

さ れ、 国 際 的 に そ の 価 値 が 認 め ら れ た。 な お、

CCITT High Level Programming Language）が開発

CCITT とは、電気通信に関する規格や技術の標準化された。この開発には、上記の状態遷移図記法が有効などを行っている標準化機関の名称である。1956（昭に利用された。また、ここにおいても、わが国からの、

和 31）年に国際連合により設立された。1993（平成 5）丸山勝巳らによる貢献には極めて大きいものがあっ年には、ITU（国際電気通信連合）の下部組織としてた 14）, 19）, 20）。これは、5.3 節で述べる D10 形交換機の改組され、ITU-T（International Telecommunications

開発において、実際にコンパイラを開発しプログラミ

Union-Telecommunication Standardization Sector）

ングをしながら CCITT に提案していったからであとなった。

る 21）。世界の交換機の歴史を書いた書物 19）にも、紹交換プログラムは、規模が大きくかつ長年にわたっ介されている。

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

239

交換プログラムの構成概念図を、図 5.5 に示す 15）。
入出力処理のプログラムは、優先度が高いので周期的にかつ割り込みで処理される。ひとつの周期内で B（Base）レベルの内部処理の実行が終了していない場
合には、その処理に割り込むという意味である。割り込まれた処理はその次の周期で継続して処理される。
周期的に実行されるプログラムは、タイムテーブルに登録されている。プログラムごとに、実行周期が決められているからである。すなわち、毎周期、2 周期ごと、…のようになっている。なお、呼処理よりも優先度の高い、障害処理プログラムについても、図の中に
含めた。

図 5.6

呼処理プログラムの構成（参考文献 16）をもとに著者作成）

図 5.7 に、各優先レベルのプログラムの時間的な経過を示す 22）。一定周期のクロック割込みにより、優先度の高いプログラムが実行される。クロック割込みが起こると、まずその時刻に予定しておいた H（High）
レベルのプログラムを実行する。それが終わると制御は L（Low）レベルに受け渡され、その時刻の予定プ
ログラムを順次実行する。クロックレベルの仕事は入出力処理が多く、その結果として処理要求が待ち行列にたまってくる。クロックレベルの処理が終わると制図 5.5

御は B（Base）レベルに受け渡され、プロセッサは待交換プログラムの構成概念図 15）

ち行列に並んでいる処理要求を一つずつ取り出しながら内部処理を実行する。ベースレベルの処理は、さら呼処理プログラムは、入力処理、内部処理、および16）に 3 つの優先度、BQ1、BQ2、BQ3 に分かれている。ま出力処理の 3 つの部分から構成される（図 5.6） 。

た、ベースレベルの処理実行中にクロック割り込みが（1）入力処理生じると、残りの処理は次の周期のベースレベルの最安定状態において状態変化を検出するための監視走

初に、中断点から再開処理される。このようにして、査に関連する仕事である。たとえば、加入者からの要多重かつ、実時間の処理を実現している。なお、方式

求信号を実時間で検出するために、4ms のクロック検討においては各優先レベルの実行待ち時間の見積も割込を利用し、優先度の高いレベルで実行される。

りが重要であるが、電電公社の村尾洋らにより近似式（2）内部処理が理論的に導出された 23）。大規模なシミュレーション

入力処理で得られた要求内容を分析し、状態の遷移と比較して良好な精度を与えることが確認されている。

を行うタスクの選定、ルート選択、チャネル整合、接続制御のオーダ編集などを行う。これはプロセッサ内部だけで処理されることから内部処理と呼ばれている。
（3）出力処理
出力処理は、内部処理で編集されたオーダをもとにして、実際のハードウェア（通話路、トランクなど）を制御して、メモリ上に作られた状態をハードウェア
上に実現する、あるいは相手局に信号を送出する役目を持つ。これも 4ms のクロック割込を利用して、優先度の高いレベルで実行される。

240

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

図 5.7

各レベルのプログラム実行方法（参考文献 22）をもとに著者作成）

5.2.2

障害処理プログラム

が出てくる。

電子交換機には、高い信頼性が要求される。そのため、故障が生じても、波及範囲を最小にしてシステムダウンを避けなければならない。ノンストップ運転の実現が課題である。そのため、障害処理プログラムが用意されている。これは、交換機とくに中央処理系の障害時に罹障（りしょう）装置を検出し、これを除外して健全な稼働系を再構築するソフトウェアである。
すなわち、ハードウェアやソフトウェア障害に対し、サービスの連続性を保つため、共通装置に対して予備装置を置き、各種チェック機能とソフトウェアにより、障害装置を予備装置に切替えてサービスの継続を

図 5.9

N+1 予備方式における組合せ 24）維持する。
ここで、予備装置の設置の仕方に、2 重に置く 2 重化方式と、N 台の制御装置に共通に 1 つの予備を置く

それに対して、循環切替方式（Rotation 方式）が考N＋1 予備方式がある（図 5.8）
。コスト、信頼性の点案された。これは、システムに障害を検出すると、順から、いずれを選択するかが問われるが、電子交換機

次、新しい装置組合せの系で処理を再開するだけで、開発当初のハードウェアのコストは大きいものがあ試験をして積極的に正常・異常を判断しようとしない

り、N＋1 予備方式の適用が検討され、積極的に使用点に特徴がある。図 5.10 に例を示す 24）。取り得るパされた。ここでは、わが国で開発された、N＋1 予備

ターンは表に示すように 8 通りある。ここでは、パ方式において故障を検出し正常な系構成を選定する方

ターン⑤で運転中にメモリ 3 が故障した場合を想定す式について述べる。

る。パターンとして、表のように番号付けしてある。
これにしたがい、⑤から順に切替えていく。この例では、メモリ 3 が故障したので、パターン⑧で落ち着くことになる。故障している装置を検出するのではな
く、正常に動作する組み合わせを探索するところに特徴がある。ハードウェアの間欠的な故障と故障検出のタイミングにより、従来方式では、故障検出に失敗するという事例が生じた 25）。そこで、単純に自動的に探索する方式が考案されたのである。ここで重要なのは、パターン番号をカウントする記憶である。このカウンタがエラーとならないように、外部記憶、すなわ

図 5.8

予備装置の設置方式

24）

ちソフトウェアでは書き直せない外部のハードウェアに記憶しておく。このシンプルな方式は、特許として登録された 26）。

図 5.9 は説明を簡単にするための、CC（中央制御装置）が 1＋1 の 2 重化、メモリが 3＋1 の予備方式の例である 24）。これで取り得る組合わせは 8 通りある。
この場合、メモリの量は、完全な 2 重化、すなわち 2×3 台に比べて 6 分の 4 になる。取り得る N の値は、通常はもう少し大きな値、例えば 7 くらいで構成できるので、必要なメモリが 2 重化方式に比べて半分くら
いに減少する。これは装置コストだけでなく、設置するフロアの面積、消費電力などの低減にも有効である。ここで、N＋1 予備方式を採用した時、次に取り得る組合わせの中からどれを選べばよいかという課題

図 5.10

循環切替動作 24）

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

2415.2.3

ハードウェア技術

御情報のことを信号というが、その信号方式は、第 3

電 子 交 換 方 式 DEX（Dendenkosha Electronic

章で述べたように、適用する区分に応じて 2 種類に分

eXchange）の特徴は小型化を徹底したことである。

けられる。すなわち、端末と交換機間の信号方式を加架数の減少により架間ケーブルが減り、それをコネク

入者線信号方式、交換機などのネットワーク内ノード

タ接続にすれば設置工期を大幅に短縮できるという見間の信号方式を局間信号方式という。

込みによる。

局間信号方式については、今まで述べた、ステップ

通話路スイッチには、通研が開発した小型のクロス

バイステップ交換機やクロスバ交換機では、通話回線

バ（XS）スイッチが導入された。スイッチ間の配線を用いて信号を転送する方式が用いられた。しかし、を架内に収めるため、電子回路と同じように小型ス

その方式では、通話中には信号を転送できない、また、

イッチ 16 個をグリッド板と称する鉄板に搭載し、こ信号の速度が遅く制限されてしまう、アナログ形式のれを並列に並べる高密度実装が実現された。また、環

ためディジタル網への移行が難しい、等の制約があっ

境汚染により雰囲気の影響で接点障害が生じたため、た。そこで、信号専用に回線を設けるという方法が考多 接 点 封 止 型 ス イ ッ チ（SMM ス イ ッ チ：Sealed

えだされた。信号回線を複数の通話が共通に使用する

Multi-contact Matrix Switch）が開発された。ただ、という意味で、共通線信号方式（Common Channel

次章で述べるディジタル交換方式の出現までの技術でSignaling System）と呼ばれる。それに対し、上記のあり、方式寿命としては大変短いものであった。

通話回線で信号を運ぶ方式を個別線信号方式という。

制御系には、最新のコンピュータで使用される技術

それぞれの方式のイメージを、図 5.11、図 5.12 に示が導入された。その一つは集 積回路 IC（Integratedす 27）。蓄積プログラム制御（SPC：Stored Program

Circuit）である。集積回路はテキサス・インスツルメン

Control）技術を基本とする電子交換機が、ノードとツ社のジャック・キルビー（Jack Kilby）と、フェアチャ

いう点の高度化をもたらしたが、共通線信号方式は、イルドセミコンダクターのロバート・ノイス（Robert

それをネットワークという面に拡大したといえよう。

Noyce）により、それぞれ独立に 1959（昭和 34）年頃

共通線信号方式の基本構成を図 5.13 に示す 28）。信号に発明された。その後、小規模なものが軍事用あるい網を介した信号送受信の制御は、交換機を制御するプ

は航空宇宙用に生産されたが、最初の一般商用は、ロセッサが、信号装置を制御することによって行われ1964（昭和 39）年発表の IBM のシステム 360 である。

る。なお、信号網に接続する各交換機のことを、信号二次記憶装置として、電話設備に磁気ドラムを利用

端局（SEP：Signal End Point）と呼ぶ。

することは、寿命、耐震性から議論があったが日本が最初に実施した。当時コンピュータで使用実績があったのは磁気ドラムであった。通研の研究者はヘッドを浮動化して大容量化（35Mbit）を実現し、かつ信頼性を高めた。その後、二次記憶装置には、磁気バブル
メモリが採用された。
DEX 方式のプロセッサはコンピュータと同様に、その後の電子技術の進歩を取り入れて随時改良された。記憶装置は大幅に小型経済化された半導体 IC メ
モリ（4kbit MOSIC）の出現で、一時記憶に統一され

図 5.11

共通線信号方式（参考文献 27）をもとに著者作成）

た。1978（昭和 53）年にはゲート遅延 2ns、200 ゲー
トの論理 MSI により初期の商用機に比べ 1/4 の小型化と 4 倍の処理能力拡大（メモリサイクル 0.3μs）を達成した。商用機の初導入時には、メモリサイクル時
間は 2.0μs であった。このように、要素技術の進歩は随時取り込まれた 13）。
5.2.4

共通線信号方式

通話（通信）の経路を確立するためには、発端末から着端末までの制御情報のやり取りが必要である。制242

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

図 5.12

個別線信号方式（MF 信号の場合）（参考文献 27）をもとに著者作成）

5.3 電子交換機の開発推移
電電公社・通研においては、5.1 節で述べたように、パラメトロンを論理素子として電子交換方式の研究が営々と進められていた。しかしながら、クロスバ交換機の開発・実用化により、全国自動即時化の目標に向って大きく進められている状況のもと、昭和 30 年
図 5.13共通線信号方式の基本構成

28）

代半ばには、電子交換方式の研究方向について、何らかの判断が必要な段階となっていた。そこで、1960

共通線信号方式自身は国際標準化の機関 CCITT に（昭和 35）年末から約 1 年をかけて、「半電子交換方

おいて 1964（昭和 39）年に新課題・No.6 信号方式と式の総合検討」が行われた。なお、交換機の電子化にして研究されることが決まり、電電公社（現：NTT）

は通話路スイッチ網の電子化と、制御部の電子化とがは当初から極めて積極的に貢献した。1967（昭和 42）あり、制御部のみ電子化したものを半電子交換方式

年に約一か月にわたって日本で開催された CCITT 関（通話路スイッチは機械接点を有する機構部品）、両方

連会合の機会に、わが国の No.6 信号方式の実験が披電子化したものを全電子交換方式、と呼んでいた。

29）。 な お、No.6 は、この検討には、当時米国で始められていた、システ

CCITT において標準化された信号方式の順序番号でムズエンジニアリング（SE：Systems Engineering）

ある。
（No.5 までは、個別線信号方式である。）1968の手法により、通話路スイッチ網（空間分割／時分

年に標準化されたが、わが国から大きな貢献があっ割）、制御論理素子（パラメトロン／半導体）、制御方

た。その一つとして、信号の遅延時間を評価する公式

式（布線論理／蓄積プログラム制御）をパラメータと露 さ れ、 大 き な 反 響 を 呼 ん だ

がある

30）

ている

22）
, 31）

。これをもとに仕様書の一つの章を構成しして、徹底的な SE が実施された。その結果、半電子。この公式は、一般的な条件で導出され交換方式に関して、主に次の結果が明らかにされた。

ているので、No.6 方式の次に出てくる No.7 方式の方

（1）論理素子としては、半導体の方がパラメトロン
よりも有利、

式検討にも利用された。
No.6 方式は、わが国では 1973（昭和 48）年に導入が開始された。しかし、信号長が固定（28bit）され（2）クロスバ方式に比し、コスト面、大きさの面で半電子交換方式の方が勝る。

ていることや、信号速度（28kbit/sec）が遅い、さらしかし既に量産体制に入っているクロスバ交換機にには信号回線ルートと通話回線ルートとが同一であるは今後のコスト滅が期待できること、全電子交換の見註5であるなど、拡張性や経済性に乏しかっ通しが従来よりも明るくなったことなどの諸点を考慮した。対応網構成とは、通話回線を設定する交換機の制て、1962（昭和 37）年半ばには、次のように結論された。

御系装置の間で直接信号リンクを接続する網構成方式（a）半電子交換機の本格的開発に着手することは見

対応網構成

である

32）

。それは、No.6 方式が、もともとは国際間での適用を前提にしたためである。そのため、国内網には、上記のような欠点が出てきた。そこで、通信網のディジタル化やサービスの総合化を進めていくた
め、改良版の共通線信号方式（No.7）の検討が開始され、No.6 方 式 の わ が 国 へ の 商 用 導 入 は 1974（ 昭和 49）年までの 5 局にとどまった

27）。なお、No.7 方式については、次章で述べる。

合わせる、
（b）
（全）電子交換機の完成を期し、より強力な体制の下に研究を強化する。
これにより、通研における半電子交換機及びパラメ
トロンの研究は終息した。
1953 年、通研は電子計算機の研究を開始したが、その試作に際し研究の重複を避けるため、電気試験所はトランジスタ式、通研はパラメトロン式と分担を決めている 4）。1958（昭和 33）年にはパラメトロンを使った計算機 Musashino-1 号を完成していたが、その実用化を

註5対応網構成では、制御信号と通話が同一ルートを流れるが、回線は分離されている。また、制御信号は同一の信号回線を共用する。個別線信号方式においても、制御信号と通話が同一ルートを流れるが、制御信号は通話回線に相乗りしている。この点が大きく異なる。

進める余裕がないため研究は中止された。電子交換機においても、上記のように、1962（昭和 37）年にパラ
メトロンを使った研究は終了したのである。パラメトロンが与えた効果は非常に大きなものがあったが、その適公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

243

用に対する研究期間が少々長すぎたため、半導体化へ

その結果、1964（昭和 39）年 8 月より電電公社はの動きが遅れたと言えよう。パラメトロンを論理素子と交換機関係 4 社（沖電気、日本電気、日立製作所、富して使用した電子交換機開発の推進者であった喜安善

士通）の協力を得て、実用化を目標とした本格的な研市は、パラメトロンは速度が遅いほかに、誘導電流によ究体制のもとに電子交換方式の研究実用化を開始しる誤動作、などの問題点があったと回想している

33）。

さて、このような判断が下された後、間もなく米国ベル 研 究 所 に お い て、No.1 ESS（Electronic Switchingた 35）。 ま ず、 室 内 実 験 用 と し て、 空 間 分 割 形 のDEX-1 と時分割形の DEX-T1 の 2 方式が並行して試作されることになった。

System）および No.101 ESS（構内交換機用）に関する

DEX-1 は直ちに実用化することを意図したものでシンポジウムが、1963 年 1 月に開催された。製造部門のはなく、蓄積プログラム制御（SPC：Stored Program

Western Electric 社と特許契約のなかった通研はシンポ

Control）技術の基本的検討と電子交換機の信頼度設

ジウムには参加しなかった。しかしながら、技術内容の計および保守構想の検討など、基礎となる技術的問題

詳細や商用化の具体計画が明らかとなるに従い、ようやの把握を急ぐための試作機である。この方式の設計検

くわが国でも、電子交換方式の実用化を急ぐべきである

討には、ソフトウェアとハードウェアの機能分担と、との気運が急速に高まった。なお、ベル研究所の紀要で初めての経験であるソフトウェアの構成方法および作ある BSTJ（Bell System Technical Journal）は、電気

成 に 多 大 の 苦 心 が 払 わ れ た。DEX-1 は 1965（ 昭

通信関係者には極めて重要な情報源であったが、その和 40）年 12 月に機器搬入後、プログラムによるデ1964 年 9 月号には、No.1 ESS 特集が組まれ、総ページ

バッグ試験と安定化を図りつつ、1967（昭和 42）年

数は 750 ページを超えるものである。No.1 ESS は 1965

11 月より 1970（昭和 45）年 3 月まで通研所内の電話

年 5 月に、ニュージャージ州のサカサナ（Succasunna）

機を収容して運用試験を行い所期の目的を果たした。

局でサービスを開始した。図 5.14 に、米国ベル研究所と電電公社の電子交換機の開発経過の比較を示す 34）。

一 方、 時 分 割 方 式 に つ い て は、 伝 送 路 に 対 す る
PCM（Pulse Code Modulation、パルス符号変調）方式の採用に対応して、PCM 交換を中心とした交換方式ならびに PCM 伝送路を利用した遠隔制御による大局周辺の構成に関する検討を目的として、1967（昭和 42）年、室内実験用交換機 DEX-T1 が開発された。
これらの室内実験機の試作結果・評価より、直ちに実用化する交換方式は蓄積プログラム制御の機械接点
空間分割形に絞られた。時分割形交換機がはずされた
理由は、加入者線交換機での経済性上の不利、中継交
換機でも現状の PCM 化率ではやはり経済性で不利、

図 5.14 米国・ベル研究所 No.1 ESS と電電公社 DEXの開発比較 34）の 2 点にあった。なお、DEX-T1 については、次章で詳しく述べる。
室内実験に続く現場試験機 DEX-2 の方式検討におかくして、電子交換の研究計画に関して、1963（昭いては、従来の技術にとらわれることなく部品から方和 38）年 4 月から再検討が開始された。その結論と式まで独創的なアイデアを織込むことを方針として、なった計画スケジュールは、次に示すものである。

可能性の限界に挑戦することとされた。設計の重点は（i）まず、室内実験を通じて、昭和 41 年度末まで

小形化・経済化・処理能力の向上・安定動作におかれに空間分割形電子交換方式の問題点把握と時分た。その成果として、処理能力は C400 形クロスバ交

割形通話路の技術的な見通しを明らかにする。

換機とほぼ同等（約 2.8 万端子）であるが、装置の大（ii）上記結果により現場試験用の交換方式を定め、きさを端的に表す架延長はその 1/3-1/4 という DEX-2

昭和 45 年度末までに試験を終え、昭和 48 年

交換機が開発された。DEX-2 交換機は昭和 43 年度に度より商用試験を実施することを一応の見通

2 局分が製造され、通研と東京牛込局に設置された。

しとする。

牛込局は 1969（昭和 44）年 12 月にサービスを開始し、また、電子交換機の略称として、DEX と命名された。 こ れ は、Dendenkosha Electronic eXchange の
略である。

244

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

昭和 47 年 2 月に現場試験を終了した。
DEX-2 方式の現場試験と並行して、同方式の商用方式の検討を目的とした定量的評価が進められた。その結果、商用方式としては経済性・製造性・工事の容また、中規模の局に適用するために D20 形交換機

易化などについてなお一層の改善が必要なこと、またが開発された。その開発過程は、上記の D10 形交換

標準機種とするには用途と方式規模の拡大が必要なこ機と同様に、室内実験、現場試験と進められ、1976（昭と が 明 ら か に さ れ た。 こ の た め 再 度、 最 終 試 作 機和 51）年に軽井沢局に、商用機が始めて導入された。

DEX-21 が開発されることになった。DEX-21 方式は、

この交換機では、経済化のために使用頻度の少ない呼1971（昭和 46）年に研究所と東京霞ケ関局に設置さ処理用プログラムを安価な二次メモリ（磁気ドラムなれ、後者は昭和 46 年 12 月 10 日電電公社本社の内線

ど）に置いておき、必要なたびにメインメモリ（一次約 2000 を収容し、事業所集団電話機能を持つ市内交

記憶装置）に持ってくるというオーバレイ方式が開発換機としてサービスを開始した。このようにして目標された（図 5.17）36）。

より 2 年も早く実用化を完了し得たわけであるが、この世界に類を見ない研究効率の良さは、ベル研究所の後に続いたことにもよるが、電電公社と関連製造会
社、さらには関連部門間の緊密な協力体制と総合力の結集に成功したことにある。DEX-21 方式を基本とした商用機は D10 形なる名称のもとに、1972（昭和 47）
年 6 月東京の銀座（図 5.15）10）、大阪の船場両局で一般加入者へのサービスを開始した。D10 形電子交換機（図 5.16）は、2012（平成 24）年国立科学博物館に重要科学技術史資料として登録された（第 00105
号）。この D10 形電子交換機は若干のハードウェアとソフトウェアを変えることにより、市内（加入者線）・
市外（中継）交換機いずれにも使用可能であった。

図 5.17

D20 のオーバレイ方式（参考文献 36）をもとに著者作成）

さ ら に、 小 規 模 局 用 に D30 も 開 発 導 入 さ れ た 37）。
D10、D20、D30 形 交 換 機 の 規 模 な ど を 表 5.3 に 示
す 38）。なお、D10 シリーズとしては、親局の制御装置によって、地理的に離れた場所にある複数の通話路を遠隔制御する D10-R1、-R3 と呼ばれる機種も開発
された。
表 5.3

商用アナログ電子交換機の規模

図 5.15 D10 形電子交換機の商用化（東京・銀座局）10）（参考文献 38）等より著者作成）

これらの（アナログ）電子交換機の導入により、交図 5.16D10 形電子交換機（所蔵：NTT 技術史料館）
重要科学技術史資料として登録

換機能の改変（ルーティング、課金方式、新サービスへの柔軟な対処など）が、主にソフトウェアの変更・

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

245

追加で容易に可能となった。また、自動車電話をはじめとする移動通信などは、電子交換の導入で初めて実現 し た。 合 計 し て 約 950 ユ ニ ッ ト が 導 入 さ れ（ 表5.4）
、わが国の通信の高度化に極めて大きな貢献を果
たした

39）

。しかしながら、1997（平成 9）年 12 月 17日に、次章で述べるディジタル交換機に完全にバトンタッチし、その役割を閉じた。商用機のサービスが始まってから、約 25 年である。

no.2，pp.41-47，1958．
7） 喜安善市，電子交換について，電気通信学会誌，vol.41，no.2，pp.129-136，1958．
8） 後藤英一，非線形共振子のパラメータ励振とその応 用， 電 気 通 信 学 会 誌，vol.38，no.10，pp.770775，1955．
9） 喜安善市 他，パラメトロンを用いた試作半電子交換機，電気通信学会誌，vol.42，no.3，pp.22523，1959．

表 5.4

DEX 交換機の導入ユニット数 39）

10）日本電気社史編纂室，日本電気株式会社百年史，
日本電気株式会社，2001．
11）喜安善市 他，負抵抗素子を通話路スイッチとして用いた実験用全電子交換機，電気通信学会誌，vol.44，no.2，pp.197-205，1961．
12）W. Shockley, Transistor technology evokes new
physics, Nobel Lecture, pp.344-374, December
11, 1956.
13）城水元次郎，電気通信物語─通信ネットワークを商用としての導入後 10 年が経ち、電子交換機の運40）変えてきたもの，オーム社，2004．

。それによると、20 年に14）丸山勝己，吉田靖之，交換プログラム用仕様記述

1 時間という不稼動時間の目標は十分に達成されてい法 と 高 水 準 言 語， 情 報 処 理，vol.21，no.3，

る。 故 障 は 年 々 減 少 し、 代 表 的 な ク ロ ス バ 交 換 機

pp.233-245，1980．

用実績が報告されている

C400 の 1/2 以下と安定した状況で運用を続けた。
ベ ル 研 究 所 は 改 良 し た No.1 A-ESS を 1976（ 昭和 51）年に導入したが、日本はそれと同等以上の15）秋山稔，情報交換システム，丸善，1998．
16）秋山稔，五嶋一彦，島崎誠彦，ディジタル電話交
換，産業図書，1986．

DEX 方式をその 4 年前に商用に移した。先頭ラン

17）H . K a w a s h i m a , K . F u t a m i a n d S . K a n o ,ナーにぴったりついて第 4 コーナで抜き去るという日

Functional specification of call processing by

本の技術開発の典型であり、以後米国はそれを可能に

state transition diagram, IEEE Trans. on

した共同研究を不公正競争の標的とするようにな

Communication Technology, vol.COM-19, no.5,

る

13）

。

pp.581-587, 1971.
18）河野善彌，近藤哲生，檜山邦夫，木村俊宏，陳慧，
有限状態機械モデルに準拠した設計方式の改善，

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33）鵜飼直哉，宇田理，山田昭彦，オーラルヒスト
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38）城水元次郎，わが国における電子交換の実績と課

ム，電子情報通信学会「知識ベース」，5 群−4 編

題，電子通信学会誌，vol.61，no.4，pp.341-348，−2 章，電子情報通信学会，2010．

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30）M. Fujiki, Queueing-delay formula for common-

39）城水元次郎，電気通信技術開発物語 電子交換編

channel signaling systems, IEEE Trans. on（ そ の 4）， 電 気 通 信，vol.58，no.580，pp.27-41，

Communications, vol.COM-20, no.4, pp.787-791,

1995．

1972.
31）CCITT, Specification of Signalling System,
CCITT White Book, vol.6, pt.14, Oct. 196840）角田忠久，後藤俊邦，電子交換機の運用実績と課
題，電子通信学会誌，vol.66，no.5，pp.474-479，
1983．

32）寺村浩一，保坂務，信号技術，電子通信学会誌，

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査247

6 ディジタル電子交換機
電気通信の始まりは、モールスによる電信の発明なった。これについては、6.2 節で述べる。

（1837 年）である。これは、ディジタル通信の最たる

第二次世界大戦後の電子技術の発展により、交換機

ものと言える。その後、ベルによる電話の発明（1876

制御系の電子化が進められるようになった。並行し年）により、アナログ情報の通信が長い間利用されてて、電子素子の高速性に着目し、通話路スイッチ網のきた。その後、情報のディジタル符号化方式の基本と時分割化の研究が盛んになった。これは、多数の通話なる PCM（Pulse Code Modulation）が、モールスの者が時間的に通話路スイッチを共用することにより経発明よりちょうど 100 年後の 1937（昭和 12）年に発

済化、小形化を図るものである。

明された。以来、電気通信のディジタル化は、素子の時分割交換方式としては、最初は変復調回路が簡単

進展とともに進んできた。ディジタル化は、論理の容なパルス振幅変調（PAM：Pulse Amplitude Modulation）

易な伝送から適用され、交換機にどのように適用して方式から研究が始まった。PAM 方式は、音声のアナ

いくかという研究開発が、着々と推進されてきた。

ログ信号を周期的にサンプリングし、そのアナログ値

ト ラ ン ジ スタの発明に始まる半導体の集 積 回 路（振幅）を送るものである。時間軸上では、離散的（IC：Integrated Circuit）化による経済性の向上、電（ディジタル）ではあるが、厳密にはディジタル通信

子計算機のネットワークによる利用であるデータ通信ではない。（これについては、6.2 節で述べる。）このの出現による需要の顕在化などを背景に、交換機内のPAM に よ る 交 換 方 式 の 基 本 的 な 構 想 は 1952（ 昭通話路スイッチ網のディジタル化が進んだ。これによ和 27）年にイギリスにおいて初めて発表された。わり、最終的に、送・受信端末間において、ディジタル

が国では、東京大学の尾佐竹研究室において、当時大信号の形で通信が可能となった。

学院修士課程の学生であった秋山稔により、電子管等

6.1 その歴史を使った PAM 交換機の研究が 1955（昭和 30）年頃
から進められた。1958（昭和 33）年 3 月には、30 回
線容量のわが国最初の時分割多重形の全電子交換機のディジタル通信において、その基となる最大の発明

試作に成功し、AO-1 形交換機と命名された（A は秋は、1937 年の英国のリーブス（A. H. Reeves）による

山稔、O は指導教官の尾佐竹徇の頭文字）7）,8）, 9）。な

パルス符号変調方式（PCM：Pulse Code Modulation）

お、この AO-1 交換機は、現在、芝浦工業大学に所蔵1）である 。しかしながら、当時の素子では、PCM 方されている（図 6.1）。

式を経済的に実現することは困難であった。その特許に触発され、米国ベル研究所では、電話への応用が検討されていた 2）註 6。
通信情報ディジタル化の基礎となる、もうひとつの大きな発明は、標本化定理である。これは、シャノン（C. E. Shannon）4）と、わが国の染谷勲によるものである。両者が、1949（昭和 24）年にほぼ同時に発表している 5）, 6）。これにより、情報をどのような周波数で標本化（サンプリング）するかが、理論的に明確に註 6 わが国においては、喜安善市が、当時勤務していた電気試
験所でのミーティング（1941（昭和 16）年頃）で、同一の原理を提案したと、回想している 3）。しかしながら、何らかの発表まで至っていないのは残念なことである。当時
もちろん、喜安は、リーブスの特許がフランスで出願されていたことは知らない。第二次大戦後の学術情報が少な
いとき、GHQ の図書館で、米国ベル研究所の紀要である
BSTJ（Bell System Technical Journal）に、PCM を電話に適用する論文を見つけ、その特許の存在を知った 3）。なお、その論文は上記の文献 2）と推察される。

248

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

図 6.1

AO-1 形時分割多重電子交換機（所蔵：芝浦工業大学）

電電公社・通研では 1956（昭和 31）年から電子制異なるタイムスロット間を交換するための方法とし御交換方式、全電子交換方式の研究が開始されていたて、時間スイッチングの概念であるタイムスロット入

が、1959（昭和 34）年に半導体部品を用いた PAM

れ替え方式が、1957（昭和 32）年に東京大学・猪瀬

交換方式の研究が開始された。1960 年からは、交換

博により発明された。猪瀬は、ESSEX の開発時、プ機製造会社 4 社（沖電気、日本電気、日立製作所、富ロジェクトのコンサルタントとしてベル研究所に滞在士通）との共同研究が進められ、1962-63 年には大局していた 12）。この方法はメモリを用いることにより用としての性能を確認するための通話路装置の試作に異なるタイムスロット間の交換を行うものである。

より総合評価がされた。PAM 交換機は当時としては1960（昭和 35）年に米国特許として出願され、1965

予想以上に小型化できることを実証し、製造会社から（昭和 40）年に登録された。ただし、ベル研究所研究は構内用交換機として商用に提供されたものもあった

員との共同発明となった 13）。この概念は、その後の（表 6.1）10）。しかしながら、これらを大容量化するにディジタル交換機の通話路スイッチ網の基本となり、は、PAM 方式がパルス振幅の数値化においてアナロ

ディジタル交換機の実用化を可能にした極めて大きなグ方式であることから漏話や雑音など通話品質の点で発明である。これについては、6.3 節で述べる。

問題があり、また、経済性でも既存の機械接点の通話

わが国では、東京大学・尾佐竹研究室が、PAM 交

路スイッチ方式には遠く及ばなかった。結局、研究開

換に続いて PCM 交換の研究に着手し、並列 PCM 交

発の中心は PCM 方式に移って行った。

換方式を提案した。この提案は、ESSEX のように

PCM 交換方式については、1959（昭和 34）年に米

ビット符号を時間的に直列に交換するのではなく、

国ベル研究所のボーン（H. E. Vaughan）をリーダとビット符号を複数線上に並列化しそのまま並列交換す

して、ESSEX（Experimental Solid State Exchange）とる点に特徴がある 9）, 14）。これについては、6.3 節で述呼ぶ実験機が試作された

11）。この交換方式は、中継べる。

交換の際にディジタル信号をアナログ信号に変換する

電電公社においては、1966（昭和 41）年に DEX-T1

ことなく、そのまま PCM 信号の形で交換接続できるシステムが試作され、これにより PCM 交換機の実用ことを大きな特徴とした。これによりいわゆるディジ

性について技術的な見通しが得られるに至った。しかタル統合網（Integrated Digital Network）の構成をし、経済的には、当時の部品技術ではアナログ式の空可能にした。しかし、このシステムは時分割ゲートを間分割形交換機に比べ割高であることから、DEX-T1

制御することによって交換する方式であり、同一タイの実用化は見合され、開発リソースはアナログ電子交

ムスロット間は交換できても、異なるタイムスロット

換機の実用化に集中された。DEX-T1 については、6.4間の交換ができず、交換網としては不完全なもので節で述べる。

あった。

表 6.1

システム

初期における PAM 交換方式 10）

会社・機関

通話路

制

御

規模

状

況（年）

BPO

BPO（英国）

ダイオード
真空管

放電管
ダイオード

1951

試作

EMAX

LM エリクソン

ダイオード

放電管

1956

試作

AO-1

東京大学

ダイオード
真空管

放電管
ダイオード

30

1956

試作

HITEX-3 TD

日立

半導体素子

半導体素子

30

1961

東京急行
電鉄 PBX

FEAX-302A

富士通

半導体素子

半導体素子
磁歪遅延線

200

1961

松坂屋
PBX

ACT-1108

沖電気

半導体素子

半導体素子
磁歪遅延線

30

1964

名古屋市
科学館 PBX

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

249

6.2

を離散的な数値に変換する操作が必要である。この操ディジタル通信の原理

作を量子化という。通常の PCM 方式では各標本に対応するパルス振幅を 256 のレベル（8 ビットで表現）

人間が見聞きする音声や画像などは、アナログ信号に区分し、パルスの振幅をこれに最も近い離散値で表である。これを、ディジタル化して処理、伝送するこ現する。したがって、実際の振幅値と量子化された値とはメリットが多い。すなわち、ディジタル化すれとの間には誤差が生じる。この誤差は量子化雑音と呼ば、情報は 0, 1 の値で表現されるので、伝送時の誤り

ばれ、ディジタル化に伴う品質劣化の要因となるが、が少ない、あるいは誤りの回復がしやすい。また、す音声などの人が判断するメディアでは気にならない程

べての情報が画一的に表現でき、コンピュータによる度である。

処理に適している。

（3）符号化

アナログ信号のディジタル化には、各種の方式があ量子化された電話音声の標本値を 8 ビットの 2 進符

るが、上述の PCM 方式が最も一般的である。PCM

号で表現することを符号化という。各標本値は 8kHz

化は標本化、量子化、符号化の 3 つの過程を経て行わごとに符号化されるため、電話 1 回線に対応する情報れる。PCM は、もともとは音声伝送用として開発さを送るために必要な伝送速度は、冗長度圧縮をしないれたので、それが前提となる。

場合には、8kHz×8（ビット）＝64kb/s となる。

（1）標本化
電話用の音声信号は 1 回線（チャネル）当たりの信号帯域は約 3.4kHz に制限されているため、染谷−
シャノンの標本化定理により、8kHz 以上で標本化（サンプリング）すれば、原信号を完全に再生できる。
標本化定理は、1928 年にナイキスト（Nyquist）15）に
よ っ て 発 見 さ れ、1949（ 昭 和 24） 年 に シ ャ ノ ン（Shannon）及び日本の染谷によって、まったく同一の式が独立に証明された 6）。染谷の述懐によれば、シャノンの論文に同一の式が掲載されていることを、発表から数年後に同僚の喜安善市に教えられたとのこ

図 6.2

アナログ信号のディジタル化 21）とである 5）。（なお、標本化定理に関してはシャノン
や染谷以前に、多くの研究がある註 7。
）ここで、サン
プリングによって得られた信号の形態はパルス振幅変このようにして、符号化された信号の流れを複数、

調 PAM（Pulse Amplitude Modulation） と 呼 ば れ、同一の高速伝送回線で送る方法が時分割多重化であまだアナログ成分を含むパルス信号である。なお、サる。時分割多重化の概念を図 6.3（a）に示す 22）。図

ンプリング周波数として 8kHz を使用した場合の周期において、左側の各ポートに回線から信号が入力され21）

は、時間では 125μs である（図 6.2） 。

る。信号はいったんメモリに蓄えられ、一定周期で回（2）量子化転するロータリスイッチ S1 により順次読み出され、標本化された信号の大きさ、すなわち PAM の信号

高速の伝送路（ハイウェイと呼ばれる）に送り出され値は、連続的に変化するアナログ量であるため、これる。これが時分割多重である。図では、例として、左側からビットが入力され、多重化されて流れている状

註7

250

標本化定理は、シャノンや染谷による 1949（昭和 24）年の論文発表よりも以前から、多くの数学者による研究が発表されている。その中の一人として、わが国の小倉金之助による 1915（大正 4）年の発表もある 16）。その他、サーベイ論文が、数多く出されている 17）,18）,19）。ただ、情報通信への応用を明確に意識しているのは、シャノンや染谷であり、そのため、標本化定理に彼らの名前が冠されている。なお、欧米では、単にシャノンの標本化定理と呼ばれる。それは、情報理論を独力で創設し、主要な理論をすべて確立した偉大な功績 20）によるのであろう。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

況を示した。破線で囲んだビットが、ロータリスイッ
チの一回転で送信される。受信側では、ロータリス
イッチ S2 を、S1 と同一速度、同一位相（回転位置）
で回転させ読み出す。それにより多重化された信号は回線ごとに分離され、右側の各ポートに出力されることになる。S1 と S2 は、同期していることが必要である。

速度を持つ信号のディジタル伝送が可能であるという点から、データ通信用の信号伝送用としても適用可能である。データ信号は、それ自体がディジタル信号であるため、PCM 方式との整合性は良い。
以上述べたように、ディジタル通信では、送・受信側で同期して処理することにより通信が成立している。したがって、同期を実現することが重要である。
わが国では、網同期の方式として従属同期方式を採
図 6.3（a） 時分割多重化の原理用している 21）。すなわち、網内の特定の局を主局（マ（参考文献 22）をもとに著者作成）

スター局）とし、これから発生する安定性の高いク
次に、実際の時分割多重の例として、PCM24 方式

ロックを、クロック分配網を通じて他の局（従属局）

について述べる。この方式では、1 サンプリング周期に分配する。各局では、クロックを再生して主局周波を 24 分割し、各回線のサンプリング位置を 1/24 ずつ数に同期化する（図 6.4）。

ずらして多重化する。各回線から来る信号をメモリに

網同期の方式には、その他に独立同期方式 24）と相互入れ、それをクロック（同期）信号をもとに読み出し同期方式 23）が考えられている。独立同期方式は、各局て、高速伝送回線に送出する。この各回線に割りつけに非常に高い精度の発振器を独立に設置する方式であられた時間位置をタイムスロットと呼び、多重化の 1

り、局の増設・改廃に柔軟性があるが発振器が高価で周期（1/8kHz＝125μs）を 1 フレームと呼ぶ。電話あるという欠点がある。相互同期方式は、各局に設置

回線 24 本分を多重化する伝送方式を PCM24 方式とされた発振器を互いに他の局のクロックによって制御いう。1 フレーム当りに多重化される音声信号の情報し、その相互作用によって網内の全局に共通する統一量は 24×8（ビット）＝192（ビット）であるが、各フ的な周波数を得る方式である。クロック分配路がルーレームの区切りを識別するためにフレームパルスがさプ状となり、故障切り分けが困難という欠点がある。

らに 1 ビット加えられ、全体として 1 フレームは 193
ビットで構成されている。従って、PCM24 方式の多重 化 伝 送 速 度 は、193bit/125μs＝1.544Mb/s と な る（図 6.3（b）21））
。

図 6.4

網同期技術（従属同期）21）

従来のアナログ伝送方式では、伝送路上で混入された雑音は一旦重畳されると最後の受信端まで累積して伝送されるが、ディジタル伝送路ではディジタルパル
スは再生中継されるため、あるレベル以下の雑音は中
図 6.3（b） アナログ信号の PCM 多重化の過程

21）

継器で除去することができ、受信端まで伝送されることはない。

受信側では、先に説明したように送信側と逆の方法
で多重分離を行う。すなわち、一度メモリにいれ、そ6.3 ディジタル交換技術の特徴

こから低速の回線に、クロック（同期）信号をもとに読み出すことになる。さらに、最終的にはディジタル

6.1 節で述べたように、PCM 方式による最初のディ化されている信号をアナログ信号に戻す（逆変換すジタル交換機はベル研究所が試作した ESSEX である）ための操作が必要である。これを復号化という。

る。PCM 方式による時分割通話路スイッチでは、タPCM 方式は、音声 1 チャネルに対して 64kb/s のイムスロット単位で接続される。ESSEX において公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

251

は、遠隔集線装置─通話路スイッチ網─遠隔集線装
置、という接続構成がとられていた 11）。図 6.5 にそのイメージを示す。発着間で、同一のタイムスロットを探索し、マッチング（整合）がとれたタイムスロット
で通信することになる 25）, 26）。方路の交換は、中央の時分割通話路スイッチで空間的に行われる。このディジタル交換では、あくまで同一のタイムスロットを使用するので、たとえ着側で他のタイムスロットに空きがあっても接続できないことになる。すなわち、通話
路系での呼損率が悪くなることになる註 8。ディジタル交換の研究初期では、伝送と交換のディジタル統合を

図 6.5

ディジタル交換のスイッチ（ESSEX）

実現することに注意が払われていたので、このような形態が定着していたと思われる註 9。ESSEX プロジェ
クトが推進されているとき、猪瀬がベル研究所にコンサルタントとして滞在していた。猪瀬は、これでは通信網として融通性のある接続ができないことに気づき、いずれのタイムスロット間でも接続できる画期的な方法を考えついた。1957 年のことである。
それは、通話路スイッチでタイムスロットを入れ替える（乗り換える）というアイデアである 12）, 29）。図
6.6 の例 30） では、仮に 1 フレームが 5 個のタイムスロットで構成されるとしている。交換機はタイムス
ロット 2 の信号 A をタイムスロット 5 に入れ替える。
また、タイムスロット 4 の信号 B はタイムスロット 2の信号に入れ替える。タイムスロットの入れ替えには遅延を使用する 31）。この方式は、タイムスロット入

図 6.6

タイムスロット入れ替えの原理（参考文献 30），31）をもとに著者作成）

れ替え方式（TSI：Time Slot Interchange）と呼ばれた。この発明により、交換と伝送をディジタル通信にであり、総動員体制をとった。ボーン（Vaughan）以より統合する通信網が形成できることになる基本原理

下の ESSEX 開発チームもこれに動員され、タイムス（「時間スイッチ」と呼ばれる）が出現した。この発明

ロット入れ替え方式の立証作業に要員が割けない状況

は、米国特許として、ベル研究所の研究員と共同で出であった。そのような状況の下、猪瀬は研究室挙げて

願された

13）

。猪瀬の業績は、世界の交換機の歴史を

実験機を試作した。それは、CAMPUS（Coded and

書いた書物に、顔写真入りで 1 ページ以上にわたり紹Multiplexed Exchange Using Pulse Shift）と呼ばれ介されている

32）。

た。その内容の一端は、研究開発に携わった河野によタイムスロット入れ替え方式は、特許を先に出願はる最近の研究会資料に紹介されている 33）。この研究したものの、技術立証が残されていた。しかし、当時

開発は、ベル研究所からの委託研究となり、当初は年のベル研究所は、第 5 章で述べたように、蓄積プログ

間 5,000 ドル、後に年間 10,000 ドルの経費が出され、ラム制御のアナログ電子交換機 No.1 ESS の開発途上

結局、それ以降の関連研究に対しても委託され、約20 年間継続されたとのことである 31）。

註8

註9

252

なお、猪瀬は上記の方式での呼損率を近似理論的に求め、帰国後、論文化した 27）。さらに、タイムスロット入れ替え方式を適用した場合の呼損率については、後ほど研究し論文化された 28）。
米国・ベル研究所における科学技術の歴史をまとめた A
History of Engineering and Science in the Bell Systemというシリーズがある。1980 年代に分野別に 7 巻発行さ「通信篇」れた。その中で、ESSEX は「交換篇」ではなく、に記述されていることからも、推測される。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

試作機 CAMPUS は、1962（昭和 37）年頃には動作可能となった（図 6.7）
。ベル研究所から見学に来た
ESSEX のプロジェクトリーダ Vaughan は、タイム
スロット入れ替えの原理により実際に交換機が稼動している様子に驚嘆した。それ以降の、ベル研究所におけるディジタル交換機の開発に取り入れられたのはもちろんであるが、以後の各国におけるディジタル交換

機を構成する基本原理となった。これは、交換機技術

タル交換機に採用された。6.6 節に述べる、わが国の史において、世界に誇るべき快挙と言える。

商用ディジタル交換機である D60、D70 にも、もちろん使用されている。並列 PCM スイッチング方式は、1964（昭和 39）年 6 月に、特許第 316716 号となっている 34）,9）。
猪瀬によるタイムスロット入れ替えの原理をもとにした通話路スイッチは、時間スイッチ（Time Switch：Tと略記）と呼ばれる。これにより、時分割多重リンクであるハイウェイ間のタイムスロット不整合による不接続を回避できることになった。これに対し、従来のクロス

図 6.7 タイムスロット入れ替え実証のために試作されたプロトタイプ 31）

バスイッチのように、入りと出回線の交点を開閉することにより接続を形成する通話路スイッチを、空間スイッチ（Space Switch：S と略記）という。交点がゲートと

6.2 節で述べたように、電話音声を PCM 方式で符号なるのでゲートスイッチとも呼ばれる。ディジタル交換

化すると、音声の 1 チャネルは 8 ビットで表される。こでは、ゲートには半導体素子が用いられる。T と S のれをタイムスロットの単位として伝送する場合、時間的

2 種類のスイッチユニットの組合せ方により、いろいろに直列に（順々に）送信してもよいが、伝送路を 8 本な形式の通話路スイッチ網が構成できる註 11。時間スイッにして並列に伝送することもできる。前者の方式を直列

チの主要構成素子はメモリであり、当初はそのコスト高

PCM、後者の方式を並列 PCM という。図 6.8 に、時間のため、空間スイッチを多く利用する S-T-S 構成が多スイッチに対する、直列形と並列形の概念図を示す

22）。

かった。しかし、LSI 技術の進歩によるメモリ価格の急速な低下により、T-S-T 構成など、ディジタル交換は時間スイッチ主体の時分割スイッチング方式へと移行した。最終的には T が 1 段の構成も現れた 38）。
時間スイッチの具体的な構成について、例により説明する 39）。図 6.9 に示すように、情報メモリと書き込み制
御メモリから構成される。左の方から、タイムスロットが到着する。書き込み制御メモリには、入ってきた各タイ
ムスロットに対応する制御情報が書かれている。図の例

図 6.8 時間スイッチにおける直列形と並列形の概念図 22）

では、入り回線の第 1 タイムスロットを出回線の第 n タ
イムスロットに変換する（乗り換える）場合を示す。こ並列にすると、入り側と出側の伝送路の速度が等しい
場合は、同一時間間隔で 8 倍のチャネル数を送ることができる。あるいは、出側の伝送速度を 1/8 にしても、同一のチャネル数を送ることができる。すなわ
ち、時間スイッチの場合、速度の遅いメモリを使用してもよいという利点がある。並列化は時間スイッチに入る前段で行われ、並列のまま時間スイッチが行われる。また、空間スイッチの場合も、並列化したビットのまま、ゲートスイッチが行われる。
並列 PCM スイッチング方式は尾佐竹、秋山により

図 6.9

時間スイッチの構成例 39）

考案された 14）註 10。この方式はその後、世界中のディジ註 10 PCM の発明者である Reeves は、発明 25 周年の記念論
文 1） で、日本の研究者、尾佐竹らによる並列 PCM の考
え方は、本人の PCM の初期の特許（フランスでの出願）で示唆していたと記述している。これは、ある意味で、
並列 PCM が優れていると言っているのであろう。

註 11 大規模な時分割通話路スイッチの研究は、東大の斉藤忠夫らにより行われ 35）、1964（昭和 39）年に特許出願された 36）。それはまた、米国特許にもなった 37）。これは、米国ベル研究所の大容量市外交換機である No.4 ESS として、1975（昭和 50）年に実用化された。ディジタル交換機の流れを作った特許であるといえる。

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

253

の場合、書き込み制御メモリの第 1 タイムスロットのとこ
ろに #n と書く。書き込み回路は到着したタイムスロット

6.4 ディジタル交換機の研究試作と評価の情報を、書き込み制御メモリの指示に従って情報メモ
リに書き込む。例では、第 1 タイムスロットの情報 A は電電公社・通研においては、6.1 節で述べたように、

情報メモリの第 n タイムスロットに書き込まれる。読み

昭和 30 年代の初めより電子交換機の研究が開始され出し回路は、カウンタに従い情報メモリの内容を順番にた。当初より、時分割方式についても、PAM 方式を読み出し、送り出す。これにより、所望のタイムスロット

中心に基礎研究が進められていた。一方、昭和 30 年

変換ができたことになる。なお、制御メモリの設定は、代後半になると、PCM 方式が伝送分野に取り入れら

通話経路の設定時に行われる。書き込みは順番に行い、れつつあった。また、5.3 節で述べたように、蓄積プ

読み出しの時に変換する方式も可能である。

ログラム制御の電子交換機を本格的に開発すること

次に、ディジタル交換の原理を簡単な例により説明が、1964（昭和 39）年に決定された。このとき、通する 39）。図 6.10 は中継交換の例である。2 本の入方路

話路スイッチ網として、クロスバスイッチを用いるアがあり、それぞれ 3 チャネル（タイムスロット）の多ナログ電子交換機と、時分割スイッチを用いるディジ

重回線から成るものとする。出側にも 3 チャネル多重

タル交換機が並行して試作されることになった。本節の 2 本の出方路がある。この通話路スイッチ網はハイ

では、ディジタル交換機の研究試作について述べる。

ウェイ上のタイムスロット（チャネル位相）の時間順

ディジタル交換機としては、すでに述べたように序を入れ替える機能をもつ時間スイッチと、空間的にPCM 技術がディジタル化の本命であり、PCM 交換機

ゲートを並べてハイウェイ相互間でチャネルごとの切が試作されることになった。その試作の目的は次の二換え接続を行う空間スイッチからできている。いま、つである 40）。

入方路 1 から入った呼 A が出方路 1 の第 1 チャネルに（a）PCM 交換機の技術的可能性と問題点の把握接続されていたとする。次に入方路 2 の第 1 チャネル（b）空間分割方式に対する経済性等から見た実用から入った呼 X も出方路 1 に接続するものとすると、化見通しの明確化

出方路 1 の第 1 チャネルは既に使用中（ビジー）であ

上記の目的（a）については、ディジタル伝送方式

るので、呼 X のチャネル順序を入れ替えなければならである PCM24 方式が導入開始を迎えようという時期ない。図では時間スイッチのタイムスロット変換回路（実際には 1965（昭和 40）年末に導入開始）であり、でこれを第 2 チャネルに移した場合が示されている。

それまでに PCM 技術により伝送と交換を統合した例

時分割ゲート G21 を第 2 チャネル位相のパルス P2 で開はほとんどなく、未解決の要素がきわめて多かった。

閉すれば呼 X は出方路 1 の第 2 チャネルに接続できる

海外を見ても手本がないという状況であった。ベル研ことになる。他の呼の接続も全く同様である。このよ

究 所 の ESSEX シ ス テ ム は、 デ ィ ジ タ ル 統 合 網

うにして、通信（通話）経路が形成される。

（Integrated Digital Network）という用語を初めて用いた実験機として知られているが、中央処理装置は最
終的には完成されなかった。すでに述べたように、ベル研究所においてもアナログ電子交換機の開発に最大の重点をおいたからである。
上記の目的（b）については、アナログ電子交換機（DEX-1）との比較をするということであるが、そのため、ディジタル交換機にもトータルシステムとして試作することが要請された。その結果、DEX-T1 が試作されることになった。
通話路スイッチ技術のさらなる実証確認のため、「交 40 号 A」と呼ばれる通話路システムも並行して

図 6.10

ディジタル交換の原理（例）39）

試作された。この装置では、並列 PCM 交換方式がとられた。DEX-T1 では、直列 PCM 交換を採用している。

254

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March6.4.1

DEX-T1 交換機の試作

当たり 1 個の小容量コンデンサを用いたコンデンサメ

DEX-T1 の 設 置 形 態 を 図 6.11 に 示 す 41）。 図 で は、モリが使用された。これは、コンデンサに蓄えられたディジタル交換機を中央局と称している。また、加入

チャージの有無で情報を記憶するものである。当時の者の近辺に集線局を設け、PCM 伝送路を介して中央素子技術、コストから考えてこのように判断された。

局から遠隔制御する形態が想定されている。実証する

図 6.13 に、コンデンサメモリのボードを示す 10）。採べき技術は、（1）時分割通話路構成技術（遠隔制御技用された通話路スイッチ構成は S-T-S であるが、前述

術を含む）、（2）時分割通話路制御技術、（3）網同期のように各種の構成が考えられる。時分割通話路につ技術の 3 点である。それぞれについて述べる

42）
, 43）

。

いて、通話路網の構成法や内部輻輳（ブロック）率に関する広範な理論的研究が推進された 45）,46）。

図 6.11

DEX-T1 方式の設置形態 41）

図 6.13 DEX-T1 のメモリボード（コンデンサメモリ）10）（8 ビット / チャネル× 6 チャネル / 片方向）

（1）時分割通話路構成技術
方式構成の概要を図 6.12 に示す 44）。中央局の時分割通話路は、空間スイッチ（S）─時間スイッチ（T）

集線局の通話路スイッチには、ベルシステムでアナ

─空間スイッチ（S）の 3 段構成が採られた。空間ス

ログ電子交換機に使用されているフェリードスイッチ

イッチにダイオードゲート、時間スイッチに 1 ビット（ガラス管にリードリレーを封入したスイッチ）が採

図 6.12

DEX-T1 の方式構成図 44）

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

255

用された。集線局は PCM24 の伝送路で中央局と接続の基本である。伝送と交換の統合は、時間が同期してされ、24 チャネルのうち 1 チャネルを制御用として初めて実現できる。当時の発振器の精度では独立同期使用し、中央局から遠隔制御された。もともと音声用方式は採れなかった。全交換局のクロック周波数を一として考えられた PCM24 に、ディジタルの制御信号致させる試みが世界的にも課題となっていた。これにを流して遠隔制御するという今までに例のない方式の対し、通研では「平衡相互同期」という方式が案出さ確認であった。これは、5.3 節で述べた遠隔制御のア

れた 48）。これは各局がお互いに（複数の）他局と自ナログ交換機、DEX-R1 などや、次章で述べる ISDN

局の周波数の上下関係を見ながら周波数をごくわずかの基礎技術となった。

に制御することにより同期系を構成するものであり、

なお、中央局の通話路装置、集線装置の完成した写真をそれぞれ図 6.14、図 6.15 に示す

47）。

国際的にも高く評価された 49）。遠隔局通話路装置など、主従関係にある装置については中央局からのクロックに合わせる従属同期方式が用いられた。
6.4.2

交 40 号 A 交換機の試作

時分割通話路スイッチ技術の、さらに発展した方式の実現と確認のために試作された。すなわち、並列
PCM 交換方式 14）の採用が特徴である。ここでは、次の 3 点の可能性と特性の追求がもっとも大きい目的であった。すなわち、（1）可変チャネル PCM 変換装置、（2）直並列チャネル変換装置、（3）並列チャネル用のハイウェイスイッチ、である。これらの装置を含めた方式イメージを図 6.16 に示す 50）。

図 6.14

DEX-T1

中央通話路装置 47）

図 6.16

交 40 号 A 交換機の方式イメージ

ここで、図に示した各装置について説明する。
（1）可変チャネル PCM 変換装置
PCM 伝送方式で用いられている形式の変換装置で
図 6.15

DEX-T1

集線装置

47）は、音声側の回線番号と PCM の時分割チャネルの番号の対応が一義的に定まっている。そこで変換装置自256（2）時分割通話路制御技術

身にスイッチングの機能をもたせ、音声回線と PCM

並行して開発されている DEX-1 では、専用の制御

チャネルの対応関係を任意に指定できる機能を付加し装置（いわば交換専用のコンピュータ）を開発していている。これが可変チャネル PCM 変換装置である。

た。したがって、DEX-T1 では制御装置の開発には時これにより、交換局内で任意の空き時分割チャネルが間をかけないで、日本電気製の汎用コンピュータが採使用可能になる。

用された。もちろん、各種命令を通話路制御用に変換（2）直並列チャネル変換装置

することになった。

これは、直列 24 チャネル形式と並列 192 チャネル形（3）網同期技術

式相互間の直並列変換を行ない、さらにチャネル相互

6.2 節で述べたように、網同期技術はディジタル網間でチャネル変換を行なう機能（T スイッチ）を果た

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

す装置である。並列 PCM 交換の要となるものである。
（3）並列チャネル用のハイウェイスイッチ

6.5 ディジタルデータ交換機の開発

これは、並列化したチャネルを対象とする時分割の空間スイッチである。

オンラインシステムの出現により、昭和 40 年代になると、いわゆるデータ通信が少しずつ進展してきこれらの技術検討により、広範囲の基礎データが集た。当初の利用は、一部の大型の専用システムに限ら積された。ディジタル時分割交換機の試作が始まった

れていたが、回線開放が行われると、電話網を利用しばかりの頃に、まことに挑戦的な研究項目であったとたデータ通信が普及し始めた。すなわち、データ通信言える。

に対して新しい通信網への需要が見えてきた。
そのような中、電電公社では 1970（昭和 45）年初

6.4.3

めに「総合通信網構想」を提唱し、1985（昭和 60）

ディジタル交換機試作の評価

総合的なシステム評価の結果、次のように結論され年頃の通信網のイメージを発表した。それが一つのた。すなわち、この試作によりディジタル交換の技術きっかけとなり、時分割の DEX-T1 方式を受け継ぐ的可能性が確認された。とくに伝送品質上の問題はな

回線交換方式と、当時学界で提案されていたパケット

い。ただ、当時の部品レベルでは空間分割形の方式に交換方式が開発されることになった。

比べて経済性、架延長ともに大きな差があり、電子部
品の相当の進歩がなければ電話交換機として商用化できない。将来、電子部品が進歩し、その価格が飛躍的

6.5.1

回線交換とパケット交換

回線交換とパケット交換について、概要を述べる。

に安価になれば、ディジタル電話交換方式の実用化は可能である。具体的には、中継線交換機には 1/2〜

（1）回線交換

1/3、加入者線交換機には 1/6〜1/10 に低廉化する必

回線交換方式は、ディジタル形式で送られてきた情要がある。これは当時の予測では、当面は実現困難で報を宛先方向の方路へ時分割交換するものである。回あった。ただし、データ交換などには十分適用の可能

線交換機とディジタル伝送路で構成される回線交換網性があるとも記された。この評価をもって、試作機がのイメージを図 6.17（a）に示す 52）。送信端末からの完成したあとほどなく 1967（昭和 42）年に PCM 交

データ信号はディジタル形式のまま受信端末に送達さ註 12。わが国ではこのようなれる。送受信されるメッセージの形式やコードに関し判断で PCM 交換の実用化への移行は中断されたが、てネットワークは全く関与しない。回線交換機は、基その後しばらくして諸外国でも、それぞれの判断で開本的にそれまでの交換機の流れにあり、とくにディジ

換方式の研究は中止された

発を見あわせることになる（表 6.2）

10）
, 51）

。

タル交換機として試作された DEX-T1 方式の技術の延長線上にあった。なお、回線交換は比較的長い電文

表 6.2

初期における PCM 交換方式

10）やディジタルファクシミリ通信に適している。

図 6.17（a） ディジタル回線交換の原理（参考文献 52）等をもとに著者作成）

註 12 DEX-T1 の研究継続中止により、従事していた研究者は、
アナログ電子交換機 DEX-2 をはじめ、いくつかのプロ
ジェクトへとそれぞれ異動した。これにより、ある意味で技術的な波及が容易になったとも言える。また、ディジタル交換方式の特許についても、諸外国に対して恐れるものはなかったとのことである 40）。

（2）パケット交換
パケット交換方式は蓄積交換の一種である。端末からの通信文（メッセージ）をいったん蓄積し、「パケッ
ト」という、ある長さの情報に分解してパケットに付与された宛先方向へ送出する。網内はパケットの形式

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

257

で情報が流通する。パケット交換網のイメージを図

現場試験機さらには所内試験機 DDX-2 の開発を経6.17（b）に示す 21）。受信端末を収容する交換機におて、 商 用 機 D50 が 完 成・ 導 入 さ れ た。
（DDX：

いて受信したパケットから通信文が組み立てられ、受Dendenkosha Digital data eXchange）これらの研究

信端末へ送られる。この方式では、パケットが伝送さ

開発の流れを図 6.18 に示す 52）,57）。

れているときのみ伝送路が使用されるので、ネットワークの効率的な利用が期待できる。ただし、回線交換と比較して、パケットを転送するたびに処理が必要である。パケット交換は、伝票のような短い電文の通信等に適している。

図6.18 ディジタルデータ交換機の研究開発の流れ（NTT）（参考文献 52）をもとに著者作成）

図 6.17（b） パケット交換の原理（参考文献 21）等をもとに著者作成）（1）DDX-1（室内実験機）
データ交換方式には、上述のように原理的に異なる
二つの方式がある。まず、室内実験として両方式の併

この方式は、それまでの電話網とは全く異なる考え

合交換機が試作された。回線交換については、既に述方により出てきたものである。米国 RAND 研究所のべたディジタル交換の試作機 DEX-T1 方式の開発でPaul Baran が、核攻撃に対して頑健な分散通信シス

培われた技術があった。しかし、パケット交換方式にテムを蓄積交換の方式により構成する方法を 1964（昭ついては、国際的にもまだ開発の端緒についたばかり和 39） 年 に 提 案 し た

53）。 そ の 後、 英 国 の D. W.

で、まさに試作であった。とくに、網と端末のインタ

Davies が、1967（昭和 42）年に「パケット交換」とフェース、加入者線信号方式、多重化方式、同期方式

54）。さらに米国国防省高等などが研究課題であった。この試作により、各種の技研究プロジェクト機構（ARPA：Advanced Research

術確認がなされたが、結果として、次の問題点が明確

Project Agency）の支援で、これらの構想を実現すになった。

る た め に、 パ ケ ッ ト 送 信 の 最 初 の 実 験 が 1969（ 昭（a）回線・パケット交換併合方式は、プログラムが

和 44）年に実施された。ところで、わが国において、煩雑になる。また、パケット交換の特徴が出にPaul Baran の提案とほぼ同時期にパケット通信と同くい。分離する方がよい。

言う言葉を初めて用いた

一の提案が行われた。大阪大学（当時）の長谷川利治
らが国内で発表し55）、さらに海外誌にも掲載され

56）（b）網と端末のインタフェースや加入者線信号方
式では、国際標準を重視する。

。ただし、提案は、動的伝送システムというタ（c）多重化方式では、PCM 電話方式との親和性がイトル、かつ内容であり、交換方式やネットワークの重 要 で あ る。 す な わ ち、 オ ク テ ッ ト（8 bit）

研究者の関心を呼ばなかったものと推察される。引用

多重とする。

たされることはなかった。マルチメディアの伝送まで含

これらの教訓により、以後の試作が進められた。

まれているが、コンピュータの速度が遅い当時、その研究が顧みられることはなく、わが国において研究が継続されなかったのは残念である。

（2）DDX-2 回線交換（現場試験機）
DDX-1 の試作で得られた基本技術の成果を反映し、商用の原形となる現場試験機が開発された。現場試験

6.5.2

258

開発経緯

では、現用の伝送路、加入者線を用いるとともに、現電電公社におけるディジタルデータ交換に関する研場試験機を現局に設置し、実用性を確認することが狙

究開発は、1971（昭和 46）年から、本格的に開始さいである。とくに、信号方式については、国際標準がれた。まず、DDX-1 と称する室内実験機が開発され、まだ流動的な課題に対しては DDX-1 の経験が積極的

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

に標準化活動に反映された。また、計算機間通信の確数の関係者が標準化の推進に参画した註 13。なお、勧告認のため、東京大学と京都大学の計算機を収容し、相は 4 年ごとに更新される。

57）
, 58）

互の接続試験が実施された（図 6.19）。これは、（b）交換機構成および網構成

現在、国立情報学研究所（NII）が日本全国の大学、一般に低トラヒックの NPT を効率的にパケット交研究機関等の学術情報基盤として提供している学術情換網へ収容するために、パケット多重化装置（PMX：報ネットワーク（SINET：Science Information Network）

Packet Multiplexer）が導入された。この装置では、の出発点と言える。

パケット組立・分解機能（PAD：Packet Assembly
Disassembly）も持っている。システム構成を図 6.20に示す 52）。網構成については、各種網の比較検討を行い、初期は無階位、網規模拡大後は有階位の不完全メッシュ構成とされた 61）。網構成の用語に関する記述については、第 2 章を参照されたい。

図 6.19

回線交換現場試験ネットワーク構成 58）（3）DDX-2 パケット交換（所内試験機）
DDX-1 の試作で得られた成果をもとに、国際標準

図 6.20

パケット交換のシステム構成（参考文献 52）をもとに著者作成）

化への活動を行いながら、商用サービスに向けた試験が進められた。また、回線交換方式と比較して、技術（c）サービス条件

的に未経験の課題が多く、現場試験ではなく所内試験

呼制御として X.25 に準拠して呼ごとにリンクを設機の開発という形がとられた。すなわち、計算機間通定・解除するバーチャルコール、及び加入時に設定す

信機能を確認する第 1 段階と、既存の一般端末を含めるパーマネントバーチャルコールの両方が採用された。

た総合通信機能を確認する第 2 段階に分けて進められ

ここで、パーマネントバーチャルコールとは、いわば専た。

用線である。ただし、物理的なリンクが設定されている

主な技術と特徴を次に述べる。

わけではない。

（a）網アクセスプロトコル
パケット網に収容する端末はパケット多重インタ
フェースを有するパケット端末（PT：Packet mode
Terminal） と 既 存 の 一 般 端 末（NPT：Non-Packet
mode Terminal）があるが、PT のプロトコルは国際
標 準 X.25 に 準 拠 さ せ た。 こ こ で、 頭 文 字 の X は、
CCITT（国際電信電話諮問委員会）で新データ網関係の勧告に付与されているものであり、X シリーズ勧告と言われる。その中で X.25 は、端末と網のインタ
フェースを規定する勧告であり、わが国から大変大きな寄与があった。すなわち、わが国をはじめ、米英仏
加西蘭などの主要国では、すでにサービスを開始している国もあり、またコンピュータ製造の巨人・IBMもあり、X.25 の国際標準化は困難な過程であったが、1976（昭和 51）年の勧告にこぎつけた 59）, 60）。この中で、わが国からは、加藤満左夫、石野福彌を先頭に多註 13 パケット交換網では、次の（d）に述べるように、端末から過度のパケットの入力を調整するためにフロー制御（flowcontrol）を行う。これは流量制御とも呼ばれる。いわば、高速道路で渋滞が発生しないように、入口規制することと似ている。そのために、パケットの出口側から入口側に向けてフィードバック信号が必要となる。その方法として、
次の 2 方式に意見が分かれた。
（方式 1）中継の交換機を介してリンクバイリンクに応答確認信号を送る、あるいは（方式 2）着信端末から送信端末に向けて直接確認信号を送る。方式 1 を採るとネットワークとして信号の送達のためにバッファを保留することになり、保留時間課金が必要となる。しかしながら、方式 2 では、送受の確認は端末間に任せられるので、保留時間ではなくパケット数課金でいけることになる。すでにパケット交換サービスを実施していたフランス、カナダは方式 1 を採用していた。大きな議論となったが、わが国からは方式 2 を主張し、最終的にその案が標準化された。これにより、電話網とは異なる課金方
式のネットワークが生まれる基盤ができ、X.25 プロトコルが長い間使用されることになった。1976 年の勧告では、大筋が記述され、詳細化は 1980 年に勧告された。

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査259

（d）流量制御（5）大容量パケット交換機

高速端末と低速端末の通信時に、受信端末の能力以上

上 記 の 商 用 機 D50 に 用 い ら れ た 設 備 は、 既 存 ののパケットを送信端末が網に送ると、網内のパケットバッ

ハードウェアをできる限り採用することが基本方針とファの輻輳が生じ、最終的には輻輳が全ネットワークにされた。初めてのサービスであるパケット交換では、波及する。その防止のため、送信・受信のパケット数の端末の伝送速度、トラヒックなどの利用特性がまった整合を図るための制御が導入され、流量制御と呼ばれた。

く不明であり、ある仮定のもとで設計されるので、既存仕様の設備を利用するのは当然の流れといえる。そ（4）ディジタルデータ交換商用機
商用機の名称は、アナログ電子交換機からの継続で、回線交換、パケット交換、両方式とも D50 と命名された。

の方針で、交換機の制御装置には、アナログ電子交換機 D10 のプロセッサが利用された。性能は、300 パ
ケット／秒程度であった。

D50 回線交換機（D50-CS）は、DDX-2 現場試験機

これでは、ますます増大してきたデータ通信の需要をプロトタイプとして、設計・製造が行われ、1979

に対して応えることはできない。そこで、パケット処（昭和 54）年 12 月 25 日からサービスが開始された。

理能力を 1 万パケット／秒と、大幅に性能増加を図る

交換機の写真を図 6.21（a）に示す。

大容量パケット交換機の研究がスタートした。大きなD50 パケット交換機（D50-PS）は、DDX-2 所内試験
機、特に第 2 次所内試験機をプロトタイプとして、設計・製造が行われ、1980（昭和 55）年 12 月 25 日からサービスが開始された。交換機の写真を図 6.21（b）に示す。

特徴は主に次の点である。
（a）マルチプロセッサ構成の採用により性能を向上させた。
（b）プロセッサ間の独立性を高め、信頼性を向上させた。パケット処理装置は、需要規模に応じてビルディングブロック方式で増設可能とされた。
（c）X.25 プロトコル制御を LSI 化した。
大容量パケット交換機は、D51 と命名された。シス
テム構成を図 6.22 59）, 62）に、交換機の写真を図 6.23 に示す。D51 交換機は、1 万パケット／秒を実現し、当時としては世界最高速のシステムであった。1985（昭和 60）年 12 月に計画どおりサービスが開始された。

図 6.21（a） ディジタルデータ回線交換機 D50-CS（NTT 技術史料館ホームページより）

図 6.22 大容量パケット交換機（D51）のシステム構成 59）

図 6.21（b） ディジタルデータパケット交換機
D50-PS（所蔵：NTT 技術史料館）

260

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

の開発に乗り出す環境が熟してきた。
電電公社では、1973（昭和 48）年より電話用ディジタル交換方式の研究企画を立案するため検討が始まっていたが、1976（昭和 51）年 11 月に研究体制が強化され、1977 年に実用化がスタートした。
本節では、その開発経緯と技術について述べる。
6.6.1

開発経緯

一般にネットワークは、ノードとリンクにより構成される。通信網においては、ノードは交換システム（加入
図 6.23 大容量パケット交換機（D51）（所蔵：NTT 技術史料館）

者線交換機、中継交換機）であり、リンクは伝送シス
テム（加入者線伝送路、中継伝送路）である。このうち、ディジタル化は中継伝送路から開始された。交換機の大容量パケット交換機の開発に際しては、商用にディジタル化の議論が進められていた 1977（昭和 52）

なった交換機よりもさらに大容量の交換機の構成法が年には、わが国の中継伝送路の 25％までディジタル化検討されていた63）。すなわち、当時（1981 年）の素が進んでいた。このような環境の下、次のような 3 段階子技術でも 100 万パケット／秒の能力の交換機を、徹で通信網のディジタル化を推進することとされた。

底した分散化により実現できることが示されている。

（ステップ 1）中継交換機のディジタル化（市外中さらにまた、音声通信にも適用可能であることを通信

継網のディジタル化）

品質の観点でも定量的に示している。この時点で、あ（ステップ 2）加入者線交換機までのディジタル化る意味で今日の姿まで見通していたことは特筆するべ（ステップ 3）宅内機器までのディジタル化

きことである。ただし、商用機の開発にリソースを集通信網のディジタル化の進展過程を、図 6.24 に示中するため、研究は継続されなかった。その他、ハーす 21）, 65）。また、ディジタル交換方式の開発経過を、ドウェアがヘッダーを識別して交換する方式が考案さ

図 6.25 に示す 66）。

れたが、それもまた商用交換機を目指していたので採用されなかった。その方式は、後にマルチメディアの通信方式として発明され、実用化された非同期転送
モ ー ド（ATM：Asynchronous Transfer Mode） と同一の発想であった。これについては、国内特許が出願されたが 64）、フランスの特許が 2 カ月先行していたのは、残念なことであった。
なお、D50 回線交換機は、2003（平成 15）年にサービスを終了し、そのサービスは次章で述べる ISDN
（INS）が継承した。D50 パケット交換機は 2010（平図 6.24

通信網ディジタル化の進展過程 21）

成 22）年にサービスを終了した。パケット交換サー
ビスとしては、ISDN（INS）が継承している。

6.6 ディジタル電話交換機の開発
6.4 節で述べたように、ディジタル電話交換機に対しては、「将来、電子部品が進歩し、その価格が飛躍的に安価になれば、ディジタル電話交換方式の実用化は可能である。
」という判断を下していた。1970 年代が進んでくると、半導体技術の大きな進歩により LSIの価格低下が現実のものとなってきた。あわせて、伝送路のディジタル化が進み、電話用ディジタル交換機

図 6.25

ディジタル交換方式の開発経過（NTT）（参考文献 66）をもとに著者作成）

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

261

ここで、特筆すべきことは、開発の当初より ISDNが決定され、1982（昭和 57）年から商用に供された。

（Integrated Services Digital Network）を視野に入れ

商用交換機は、D60 形交換機と命名され、最初の D60ていたことである。これは、国際標準機関 CCITT におは、東京・大手町局に導入された（図 6.26）67）。また、

いて ISDN に関する各種技術の国際標準勧告が出され実機が NTT 技術史料館に所蔵されている（図 6.27）。

た 1988（昭和 63）年 11 月よりはるかに早い時期であっなお、ディジタル化の進展や要素技術の発展を受け、改た。なお、ステップ 3 については、第 7 章で述べる。

良機が開発された。改良 D60 あるいは改 D60 と呼ばれる。改良 D60 は 1991（平成 3）年から導入された 68）,69）。

6.6.2

中継交換機

まず、ステップ 1 として中継網ディジタル化の実用化が進められた。1976（昭和 51）年には、長距離伝送
方式に、同軸ケーブルの DC-400M 方式（400Mb/s）の導入が始まり、全国網を対象にディジタル統合網への道を進むことになった。DC-400M 方式は、当時世界最大の伝送容量をもち、PCM 電話 5,760 回線に対応する。
この動向を受けて、交換技術としては今までの新規技術の導入と同様に、電電公社・通研と交換機製造会社
4 社（沖電気、日本電気、日立製作所、富士通）との共同研究が、1977（昭和 52）年 12 月から開始され実験機が試作された。その主な特徴は次のとおりである。
（1）時分割交換通話路

図 6.26 D60 形ディジタル中継交換機（東京大手町局）67）

多重度 4,000 の大規模スイッチによる最大 2 万アーラン規模の時分割交換通話路の開発。その製造には、
高速 LSI、ECL メモリ（ECL：Emitter Coupled Logic；
エミッタ結合ロジック）が用いられた。これは当時の
アナログ電子交換機の D10 に比べると 5 倍の容量で、中継網の経済化を狙ったものである。
（2）ディジタル信号装置
ディジタル化された局間信号をディジタル信号のまま処理できるようにした信号装置の開発。ディジタル
統合の一環である。
（3）制御系
機能・負荷分散形のマルチプロセッサ処理方式の開発。1 時間に最大 64 万呼を処理するための新しい技術が開発された。ビルディングブロック形式で、規模

図 6.27 D60 形ディジタル中継交換機（所蔵：NTT 技術史料館）の大小に対応できる。
（4）共通線信号方式

262

こ こ で、No.7 共 通 線 信 号 方 式（SS7：Signaling

国際標準である CCITT No.7 共通線信号方式の開System No.7）について、特徴、検討経緯などを説明

発。CCITT における仕様決定に対し主導的な貢献がする。5.2.4 項で述べたように、初めての共通線信号なされた。

方式である No.6 方式には、信号長が固定されている

中継交換機の試作機の完成により、1979（昭和 54）など、各種の問題点があった。そこで、将来の ISDN

年から 1981 年にかけて伝送端局も含めた現場試験が東をも見通しながら、CCITT において 1973（昭和 48）

京・唐ケ崎電話局において実施された。なお、網同期方

年より、No.7 共通線信号方式の検討が開始された。

式として弱結合従属同期方式が実用化された。これら

そして、1980 年 10 月に勧告が出された。その後、各の試作・現場試験・評価を通じて、ネットワークのコス

国において本格導入された。現在も、本方式が利用さ

トを約 20％経済化できる見通しが得られた。その結果、れている。これはまた、公衆通信網の品質やセキュリ

ディジタル中継交換機、及び同期系端局装置類の仕様

ティを確保するための大きな基盤となっている。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

No.7 共通線信号方式の主な特徴は、以下の通りである 70）,71）。

網に故障が発生した場合には、他方で全部のトラヒッ
クを処理できるように設計されている。

（a）信号の高速転送
4.8kb/s、48kb/s、64kb/s の信号専用のデータリ
ンクにより、高速に信号を転送でき、接続遅延時間の短縮等、品質を向上することが可能である。
（b）信号ユニットの可変長化
ユーザの違い、要求条件の変化に応じて各種の信号長が必要になると想定されるので、No.6 方式の固定長ではなく、可変長としている。これにより、
フラグ同期を採用している。
図 6.29（c）信号端局間の信号経路の設置方式に準対応モー共通線信号網の冗長構成例 21）

ドの設定
No.6 方式では、対応モードとしていたが、No.7
註 14

方式では準対応モードの設定も可能とした信号方式の規定に対しては、当然ながら国際標準化。これが必須である。No.7 方式の標準化の検討においては、により、信号網が通話網とはほぼ独立して構成でき

当初、信号長を固定長とする案が前提となって進んで21）いた。しかしながら、電電公社からの委員であった加るようになり、経済性が向上した。図 6.28 参照。

納貞彦は、将来への発展性を考えると、可変長とするのがベストであると確信を持ち、各国の代表を説得し、可変長へと持って行った。これにより、その後の各種ネットワークへの適用が可能となり、ネットワー
クの進展を促すとともに、今もなお利用されているき
わめて息の長い方式になったといえる 72）。
6.6.3

加入者線交換機

電話網ディジタル化の第 2 ステップでは、加入者線
交換機のディジタル化が進められた。実験機の開発を
図 6.28対応モードと準対応モード

21）

経て商用化に移ることになるが、商用化された加入者
線 交 換 機 は、D70 形 交 換 機 と 称 さ れ た。 図 6.30 に、No.7 共通線信号方式においては、1 本の信号回線でD60 と D70 の方式構成のブロック図を示す 66）, 73）。図

多数の通話回線に対応する信号を運ぶ。したがって、の中央に通話路装置を配しているが、その左側が加入信号回線故障の影響は大きいので、信号網には高い信者線交換機に必要な機能・装置である。

頼性が要求される。このため、図 6.29 に示す

21）

よう

な、信号網全体を A 面と B 面とに二重化した冗長構成を採用している。これは、信号網の二面構成と呼ばれている。各 SEP（信号端局）は、両方の面の網に帰属し、信号トラヒックは、通常運用時には両方の面に半分ずつ均等に分散された形で転送される。一方の註 14 対応モードとは、図 6.28 に示すように、信号端局（SEP）
間を直結する信号回線を共通に使用する構成である。それに対し、起点の交換機から終点の交換機まで、信号中継局（STP）で構成される信号専用の信号網を構成する
方式を非対応モードという。その中で、使用する信号
中継局が事前に決定されている方式を準対応モードという。信号専用の信号網を形成するのは、信号トラヒックが少ないので独自にネットワークを作る方が経済的になるからである。

図 6.30

D60，D70 のブロック構成（参考文献 66），73）をもとに著者作成）

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

263

加入者線交換機の開発では、集線系ならびに加入者

モジュールを単位として、規模に応じてモジュール単回路をいかに構成するかが大きな課題であった。ま位で実装する。通話路装置に関しては、交換機の通話

た、小規模の需要エリアに対しては、DEX-T1 で確認

路最大容量 4,800 アーランの範囲で、加入者線交換をした遠隔制御が導入された。

はじめ、市外発信・着信交換、市外中継交換、市内中継交換並びにこれらの併合機種、とほとんどすべての領域をカバーしている。

（1）加入者回路
アナログ交換機の場合には、通話電流の供給、呼出
信号送出などの電話機制御や、加入者線試験は、集線（3）遠隔制御交換

して高能率に使用する形態が可能であった。しかし、

アナログ電子交換機では D10、D20、D30 の 3 機種

ディジタル交換機では電子スイッチを用いるので、大で 4 千アーランまでをカバーしたが、D70 ではこの規電力信号を通話路を通して高能率で扱うことは困難で模範囲を、遠隔制御交換装置（RCS：Remote Control

あり、加入者ごとの設置が必要となった。さらにディswitching System）を併用して、1 機種の交換機で対ジタル化に伴う機能として、符号・復号化機能や、過応している。RCS は、LS（Local Switch）の集線段

大電圧に対処するための防御機能も必要である。それに自局内折返しトランクを付加して遠隔地にもちだしらの機能は、下記に示す項目である

74）

た小局用の交換方式である。この RCS には、親局か。

Battery feed：電話機への通話電流供給らの制御リンクが障害になっても自局内通話は可能なOvervoltage protection：雷などの高電圧防御

ように、加入者線信号送受信等の自立機能が付与されRinging：電話機ベルへの呼出電流供給ている。また、加入者回路等の試験は親局から実施でSupervision：加入者オン・オフ状態の監視

きる。

Coding/Decoding：音声のアナログ−ディジタル（4）制御系

相互変換
Hybrid：2 線・4 線変換

交換用プロセッサが、超 LSI により新たに開発さTest：加入者線の試験れた。全体の構成は、マルチプロセッサ方式を採用し上記機能の頭文字を連ねて、BORSCHT 機能と呼ている。この方式は、信号処理、保守運用処理等を複ばれた。これを加入者回路で提供するが、その数（加数のプロセッサに分担させ、呼接続処理を別の複数の入者数）が多いので LSI 化が適している。コスト、プロセッサに負荷分担させる機能・負荷分散併用のマ

実装の容積の点から、いかに LSI 化するかが大きな

ルチプロセッサ方式である。規模に応じてプロセッサ課題であった。商用開始当初は 4 チップから構成され数を増設できる。機能分散したプロセッサ間通信制御ていたが、LSI プロセス技術の高精細化により、1988の た め に 通 信 制 御 装 置（IPC：Inter-Processor（昭和 63）年には 2 チップ化のものが導入できた

75）。

Communication control equipment）が設けられている。IPC は競合制御や待合せ制御等をハードウェア論（2）通話路装置

理で行い、系全体の処理効率を向上させている（図D70 の方式的な特徴は、容量（規模）と機能に関6.32 21））。

してブロック化を徹底し、小局から大局までの広い適用領域を持つ 1 系列設計としていることである。
ビルディングブロックの概念図を、図 6.31 に示す 22）。

図 6.31

264

ビルディングブロック構成の概念 22）

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

図 6.32

D70 の制御系構成 21）

マルチプロセッサ最大構成での制御系呼処理容量

参考文献

は、D70 で 45 万 BHCA（BHCA：Busy Hour Call

1） A. H. Reeves, Past, present and future of PCM,

Attempt）である。これは通話路容量 4,800 アーラン

IEEE Spectrum, vol.2, no.5, pp.58-63, 1965.

に対して必要な呼処理容量の 3 倍の値であり呼の特性

2） W. M. Goodall, Telephony by pulse codeの変化に対して十分余裕がある。

modulation, Bell System Technical Journal,

D70 ディジタル加入者線交換機は 1983（昭和 58）
年 11 月に青森局、名古屋・大同局を最初に、順次商67）用に供された（図 6.33） 、（図 6.34）。その後、導入

vol.26, no.3, pp.395-409, 1947.
3） 喜安善市，情報通信の源流を求めて─通信研究者の回想，三田出版会，1997．

が進み、1997（平成 9）年 12 月 17 日には全国のディ

4） C. E. Shannon, Communications in the presence

ジタル化が完了した。なお、ディジタル化の進展や要of noise, Proc. IRE, vol.37, no.1, pp.10-21, 1949.

素技術の発展を受け、D60 と同様に改良機が開発され

5） 染谷勲，標本化定理のこと，電子通信学会誌，た。改良 D70 あるいは改 D70 と呼ばれる。改良 D70
は 1993（平成 5）年から導入された

69）

vol.65，no.7，pp.695-698，1982．
6） 小川英光，標本化定理と染谷勲，電子情報通信学。

会誌，vol.89，no.8，pp.771-773，2006．
7） ニュース，時分割形全電子交換機 東大で完成，
電気通信学会誌，vol.41，no.8，p.821，1958．
8） 尾佐竹徇，秋山稔，AO-1 形全電子交換機並びに
時 分 割 方 式 の 考 察， 電 気 通 信 学 会 誌，vol.42，
no.4，pp.401-407，1959．
9） 秋山稔，黎明期における電子交換方式の研究，電子 情 報 通 信 学 会 通 信 ソ サ イ エ テ ィ マ ガ ジ ン，
no.1，pp.4-10，2007．
10）池田博昌，電気通信技術開発物語 電子交換編（その 5）─ディジタル電話交換システム─，電気通信，vol.58，no.581，pp.29-44，1995．
図 6.3367）

D70 形ディジタル市内交換機（青森局）

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60）石野福彌，通信ソフトウェアの研究実用化，研究72）加納貞彦，CCITT 活動の一体験─ No.7 共通線信号方式に電電公社提案が採用されるまで─，電気通信，vol.41，no376，pp.30-33，1978．
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公衆通信網における交換システム技術の系統化調査267

7 サービス総合ディジタル網（ISDN）
電話網、テレックス網、データ交換網、ファクシミ
リ（FAX）通信網などが、個別に開発され運用され弁している。
（1971（昭和 46）年 2 月 2 日（火）、国
会議事録より引用）ていた。ユーザからの利便性や、また設備の経済性か

さらに、電電公社副総裁の北原安定が、1978（昭ら、これらの異なるサービスを同一の加入者線で一元

和 53）年の国際コンピュータ通信会議（ICCC）と、的に提供しようというビジョンが出てきた。ところ

1979 年のテレコムフォーラムで、高度情報通信シス

で、情報がすべてディジタル化されて、1, 0 のディジ

テム（INS：Information Network System）の構想を

タル情報のみがネットワーク内を流通するならば、こ提唱した。これは、いわゆる非電話系メディアに対すの課題は解決できることになる。この考えで長年研究るサービスを含めたサービス形態に関するビジネス構開発され、実現されたのが、サービス総合ディジタル

想であり、大きな反響を呼んだ。INS は、次に述べる

網（ISDN：Integrated Services Digital Network）

ISDN の国際標準化の動きを加速したと言える。

である。概念図を図 7.1 に示す

1）
, 2）

。

北原の提唱の前年、1977 年に、日本電気会長・小林宏治が国際通信展「インテルコム 77」で、「コンピュータ技術とコミュニケーション技術の融合」という構想を C&C というネーミングにより提示した。コンピュータ側から大きな方向性を示したものとして特筆される。

7.2 国際標準化
電気通信の国際標準化は、国際連合傘下の国際電信電話諮問委員会（CCITT）で行われていた。現在は、
国 際 連 合 の 国 際 電 気 通 信 連 合（ITU：International
Telecommunication Union）と称される常設機関が担図 7.1

ISDN の概念 2）

当している。ITU には、電気通信関連の標準化を担
当 す る ITU-T（Telecommunication Standardization

7.1 サービスのマルチメディア化

Sector）、無線関連の標準化を担当する ITU-R、開発途上国支援を担当する ITU-D の 3 セクタがある。
こ こ で、ISDN の 標 準 化 に 至 る 過 程 を 述 べ る。

268

昭和 40 年代になると、コンピュータの出現やテレ

CCITT における、1969 年からの会期（4 年毎に 1 会

ビの普及により、電気通信網によって、音声だけでは期）に PCM に関する課題を研究する特別部会が設立なくデータや画像（静止画、動画）も送ろうとする企され、その課題の中で「ディジタル統合網」という言画が出てきた。わが国において、いわゆる積滞解消

葉と、「多様なサービスの総合」の考え方が明記され（1978（昭和 53）年）や全国自動即時化（1979（昭た。1971 年 に は「 デ ィ ジ タ ル 統 合 網 」 と し て IDN

和 54）年）が実現すると、その次はサービスの充実（Integrated Digital Network）、多様なサービスの総であるとの考えから、非電話系サービスを含むマルチ合 」 と し て ISN（Integrated Services Network） がメディアにどのように対処するかが課題となってき案としてあげられた。このとき、日本の代表団の 1 人た。今から見ると、非常に早い段階、すなわち昭和であった島田博一が、ISN に

40 年代の初めに、「通信サービス総合網」の概念が提とを提案し、議論の結果、正式名称として使われるよ案されている 3）, 4）。また、電電公社総裁の米澤滋が、うになった。すなわち、Integrated Services Digital

国会の逓信委員会において、「情報化社会の発展に寄Network という言葉の誕生である。また ISDN という与するため、電子交換方式を採用して、データ通信、

略語は 1972（昭和 47）年 11 月に日本から提出されたテレビ電話、加入ファクス等の画像通信を含め、総合寄書（contribution）に登場し、CCITT では最初に使

電気通信網の形成を推進する考えであります。
」と答われた 5）, 6）。その寄書の 1 ページ目を図 7.2 に示す。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

Digitalを追加するこ

B＋D、
B＋b＋D
ここで、
B：64kbit/s の通信用チャネル、
b：16kbit/s の通信用チャネル、
D：16kbit/s の制御信号用チャネル、
d：8kbit/s の制御信号用チャネル
審議を重ね最終的に既存の加入者線の伝送限界に近い 2B＋D という形で一本化され標準化された。これは、どの国も試行していない形態であり、平等な形で結着した。2B は、ある意味で 2 回線化と言える。
さらに、1 次群速度インタフェース（Primary Rate
図 7.2

日本寄書の抜粋（世界で最初に ISDN の略語を用いた文書）5）Interface）としては、日本・北米系の 1.5Mb/s 系列と欧州系の 2Mb/s 系列とについて nB＋D のインタ
フェースが標準化され、併せて NTT から提案された
H0（384kb/s）、H1（1 次群をフルに使うインタフェー

当時の通信網は、アナログ方式が全盛の時代であス）も合意が得られた。ISDN のインタフェース構造

り、各国でディジタル技術をどのように網に導入してを図 7.3 に示す 8）,9）。これは、I インタフェースと呼ばいくかの検討が始められていた。ディジタル化は、中れる。なお、ディジタル伝送路は階層的に多重化され継網から開始されたが、その本質は、すべての情報をる。それをディジタルハイアラーキというが、その最ディジタル形式のまま扱うことにある。このようなビ初の層が 1 次群である。日本・北米系では、PCM 回

ジョンのもとに、日本及び欧州諸国では積極的に伝送線 24 チャネルに相当（PCM-24）する。これは、その路と交換機のディジタル化を進める機運にあった。加

伝送路の利用形態である。

入者線の部分もディジタル化すれば音声・データ・画像情報を同じ加入者線で扱うことができる。したがって、加入者線での端末とのインタフェースの規定が大きな課題である。このような背景で、ITU において1977 年から ISDN が具体的な検討課題として取り上
げ ら れ、1984（ 昭 和 59） 年 に 暫 定 勧 告 が、 そ し て1988（昭和 63）年 11 月に本格勧告が承認された。この標準化にあたっては、日本から多数の代表が積極的に 貢 献 し た 7）。 な お、1984（ 平 成 元 ） 年 の 総 会 で、
ISDN に関する勧告体系は I シリーズとされた。これ

図 7.3

ISDN のインタフェース構造 8）に対しても、加納貞彦（電電公社、現 NTT）の尽力が大きかった 1）。

インタフェースの規定点と端末の接続例を、図 7.4

ISDN の標準化の過程で、相互には通信できない多に示す 2）。図の上の方のブロックが規定点を示し、下種・多様な端末に対し、国際的な標準化インタフェーの方が接続例である。TE1 は ISDN 標準端末、TE2スを提供することが大きな技術的課題であった。既存

は ISDN 非標準端末である。ISDN では、既存の端末の加入者線に対するインタフェースは、基本インタを含め将来想定される端末を接続できるようにするたフェース（Basic Rate Interface）と呼ばれた。これ

め、端末と網との接続点が明確にされ、その点の仕様に対しては、様々な要求条件が各国から出され、そのが規定されている。ITU-T の勧告では、接続点とし解が追求された。インタフェース構造で見れば、当初て、図に示すように網側からユーザ側へ向けて U、T、は各国のサービス要求と加入者線伝送方式の実現見通

S、R の 4 点を規定している。ITU-T では、これらのしを反映して次のような様々なインタフェース構造がうちの T 点、即ち、DSU（Digital Service Unit、宅提案された。

内回線終端装置）の端末側の点をユーザ・網間の分界

B＋d＋d、点として推奨している。これは、DSU をネットワー

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

269

ク側の設備とするのが、他のネットワークと整合がとで、暫定的な仕様で設計が進められるとともに、標準れるからである。しかし、わが国では、DSU をモデ化にも積極的な提案がなされた。INS モデルシステム

ムと同じユーザ側の装置と位置付け、U 点もインタによる試行運用は 1984（昭和 59）年 9 月から約 2 年

フェース点として許容している。

半にわたって進められ、技術的にも、運用面でも貴重な経験を積んでいる 11）。
これは世界に先駆けた実験であったため、加入者インタフェースに独自のいわゆる「Y インタフェース」が採用された。すなわち、電話用に 64kbit/s（通称B1 チャネル）、各種ディジタル機器用に 16kbit/s（B2チャネル）、さらに B1、B2 チャネル制御データ用にそれぞれ 4kbit/s（D チャネル）の計 88kbit/s を用いる方式であった。その後の標準化では、7.2 節で述べたように、加入者インタフェースは、2B＋D とされ
た。
7.3.2

ISDN システムの商用化

1983（昭和 58）年から導入が開始された電話用ディジタル交換機 D70 は急速に全国展開されていた。そ図 7.4

インターフェース規定点と端末接続例 2）

こ で、D70 に 新 し い モ ジ ュ ー ル を 追 加 し て、ISDNサービスを提供できる構成が採られた。これは、ディ

7.3 ISDN システムの実現

ジタル交換機の開発当初からの狙いであった。ISDNシステムの構成を図 7.5 に示す 8）。

わが国（電電公社）では、INS の実現のため、国際標準化と並行して、あるいは先行して研究開発が進められた。まず、INS モデルシステムとして、現用の局を対象として実験が大々的に実施された。その後、商用システムが開発され、導入に至った。
7.3.1

INS モデルシステムの実験電電公社では、全社を挙げて INS モデルシステムの実験に取り組んだ。モデル地域として東京三鷹局に
D70、霞ヶ関局に集線装置を設けて光回線で結び、ユーザを含めた大々的な実験が行われた 10）。モデル
システムには、当時想定されたあらゆる新技術が盛り

図 7.5

ISDN システムの構成 8）込まれた。加入者線交換機 D70 はもちろん、最新の

270

光伝送システム、家庭までの光化をねらった FTTH

図において ASM はアナログインタフェースを提供（Fiber To The Home）、そのためのファイバ接続技

するモジュールで、従来の電話用の交換機 D70（A）

術、様々な宅内機器、画像システム、無線技術、衛星とほぼ同じ構成である 12）。新規に開発された I インタ

回線、そしてこれらをフルに活用した新サービスの試

フェース加入者系モジュール（ISM）は、次の機能をみ、などである。このサービスを提供する三鷹地区で持っている。すなわち、自局内については折り返しを

は、一般加入電話約 1 万加入を対象とし、その中で行う。また、中継呼については、呼ごとに B 系（基デ ィ ジ タ ル 電 話 機 約 400 台、 非 電 話 系 宅 内 機 器 約

本インタフェース用）中継網かあるいは H 系（高速1,100 台でのサービス提供となった。モデルシステム

用）中継網、さらにはパケット網に振り分ける。多様の 設 計 の 着 手 時 点（1981（ 昭 和 56） 年 ） で は、化するネットワークサービスを効率的、経済的に提供

CCITT の議論はまだそれほど進展していなかったのできるように、ISDN システムにおいては、機能をい

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. Marchくつかの基本的なモジュールに分割し、各モジュール間を標準的なインタフェースで結合したフレキシブルなシステム構成が採用されている。また、散在するユーザを効率的に収容する手段として、経済化の進展の著しい光ファイバケーブルを利用した遠隔多重化装置 RT を設けている。
システム開発は、標準化の検討作業とまったく並行
して実施された。すなわち、標準化の会議に開発実績をもとにした具体的な提案を行い標準化の進展に貢献

図 7.7

するとともに、決まった結果をいち早くシステム開発

ISDN 契約回線数の推移（総務省公表資料より著者作成）にフィードバックする方法がとられた 13）。その結果と し て、1988（ 昭 和 63） 年 4 月 19 日 に 基 本 イ ン タ

7.3.3

加入者線伝送方式の開発

フェースによる回線交換サービスが開始された。そのISDN の基本インタフェースでは、2 本の B チャネ

システムに '88 年勧告を完全に織り込むことに成功

ル（各々64kb/s）に加えて 1 本の D チャネル（16kb/s）

し、ʼ88 勧告完全準拠のサービスが世界で最初に提供を用いるので、従来の加入者線 1 回線で、上り・下りされた。正式勧告が決定されたのは、1988 年 11 月でともそれぞれ 144kb/s の通信速度が必要になる。そあ る。 引 き 続 い て、1989 年 6 月 に は H 系 回 線 交 換の実現のために、次の方式が開発された。なお、わがサービスが、1990（平成 2）年 4 月にはパケット交換

国と欧米では異なる方式を採用している。

サービスが順次開始された。図 7.6 に、ISDN の標準化と主要国の初期の開発状況を示す

13）。

わが国の ISDN では、回路実現の容易性を考慮し、1 本の加入者線上で転送方向を交互に切り替え、各方向において 144kb/s の 2 倍以上の 320kb/s の速度で伝送させている。この方式は、図 7.8 に示すように、
加入者線の両側に送受 2 つのバッファメモリと送受信
回路、切り替えスイッチを設置し、上り方向と下り方
向を、両端で同期をとりながら、2.5ms（即ち、400
回／秒）毎に切り替えることにより実現されている。
加入者線上でピンポンを行っているように交互に伝送することから、通称ピンポン伝送と呼ばれている（図 7.8）2）。
正 式 に は TCM（Time Compression Multiplexing、
時 間 軸 圧 縮 双 方 向 多 重 方 式 ） ま た は TDD（TimeDivision Duplexing、時分割双方向伝送方式）と呼ばれる。

図 7.6 ISDN 標準化と主要国の ISDN 初期開発状況 13）

一方、欧米では、全二重通信の実現策として、エコーキャンセラの原理による方式が採用されている。
すなわち、図 7.9 に示すように 2）、2 線式加入者線のこのようにして開始された ISDN サービスは、当初両側に設けられているハイブリッド回路を経由して高は画期的なサービスが見つからず需要は伸びなかっ周波の送信信号が受信側へエコーとして漏れ、受信信た。しかし、1990 年代後半にインターネットの商用号と重なってしまう問題を、ADF（Adaptive Digital

利用が始まると、インターネットアクセス回線としてFilter、適応型ディジタルフィルタ）と呼ばれる回路のニーズが急速に高まり、加入契約は飛躍的に増加しを導入して解決している。ADF により、エコーと同た。しかし、この傾向も 21 世紀になってブロードバ

一の波形を生成し、エコーの重畳した信号からエコー

ンド回線の登場と、常時接続制度の開始に伴い利用者部分を抜き取るようにしているのである。

は ISDN から離れる傾向が強くなり、2001（平成 13）採用されている方式が異なるのは、加入者線の特性

年をピークに下降をたどった。契約回線数の推移を図による。すなわち、日本と米国では加入者線長分布が7.7 に示す。

異なる。日本では加入者線長が短いのでロスが少ない。そのため、高速の送信が可能となる。また、加入

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

271

者線ケーブルについて、日本では紙絶縁ケーブルが多参考文献

く用いられていたが、欧米ではプラスチック絶縁ケー1） 加納貞彦，ISDN におけるユーザ網インタフェー

ブルが多い。近端漏話特性の点で紙絶縁ケーブルが劣ス，電子情報通信学会誌，vol.70，no.7，pp.713-

る。このような事情により、上記の方式となった

14）。

716，1987．
2） 川 島 幸 之 助， 宮 保 憲 治， 増 田 悦 夫， 最 新 コ ン
ピュータネットワーク技術の基礎，電気通信協会，20033） 南敏，青沼英生，通信網の構成法，特願昭 4159885，1966.9.12．
4） 熊谷伝六，水口一，南敏，中村正夫，通信サービ
ス 総 合 網， 電 子 通 信 学 会 誌，vol.50，no.6，
pp.1077-1084，1967．

図 7.85） 島田博一，世界語になった ISDN の背景─専門用

ピンポン伝送方式のしくみ 2）

語 ISDN はいかにして創られたか，ニューメディ
ア，pp.84-87，1986.8．
6） K. Habara, ISDN: A look at the future throughthe past, IEEE Communications Magazine,
vol.26, no.11, pp.25-32, 1988.
7） 加納貞彦，北見憲一，ISDN の標準化〜パイオニ
アとしての先駆的な役割とその限界〜，電子情報通 信 学 会 通 信 ソ サ イ エ テ ィ マ ガ ジ ン，no.17，
pp.63-69，2011．
図 7.9

エコーキャンセラ（EC）方式のしくみ

2）8） 池田博昌，ディジタル交換方式の実用化，研究実
用化報告，vol.40，no.5，pp.571-624，1991．
9） 石川宏，サービス総合ディジタル網，電子情報通信学会誌，vol.70，no.11，pp.1171-1178，1987．
10）葉原耕平，ディジタル交換技術の研究開発─人と技 術 の 系 譜 ─， 電 子 情 報 通 信 学 会 誌，vol.90，
no.6，pp.457-469，2007．
11）池田博昌，局用ディジタル交換機の開発を顧みて， 電 子 情 報 通 信 学 会 誌，vol.89，no.1，pp.7679，Jan. 2006．
12）五嶋一彦，松尾勇二，D60/70 ディジタル交換方
式，電子情報通信学会誌，vol.67，no.5，pp.501523，1984．
13）池田博昌，電気通信技術開発物語

電子交換編（その 6）─ ISDN 交換システム─，電気通信，
vol.58，no.582，pp.31-49，1995．
14）雲崎清美，滝川好比郎，小宮菱一，ISDN を支える加入者線伝送技術（1），電子情報通信学会誌，vol.73，no.8，pp.868-878，1990．

272

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March8 あとがき・謝辞
今日、日常生活において、情報通信は必須のものとてきた。従来の交換機の流れは、2000 年代に入り、なっている。いわゆるスマホ（スマートフォン）や携

インターネットに対して通信品質保証技術を新たに

帯電話、タブレットやパソコンを介して、いろいろな

具 備 さ せ た 次 世 代 ネ ッ ト ワ ー ク（NGN：Next

サイトにアクセスし、必要な情報を手に入れたり、Generation Network）へと融合的に発展した。このショッピングをしたり、旅行の手配をしたり、生活のようにして、情報交換システムは、100 年以上にわたほとんどすべてに、情報通信が欠かせない。

り進展してきたが、全面的にインターネットへと急

特定の宛先との情報通信には情報交換が必要であ速に移行しつつある。その開発においても、連綿とる。初期には人手でもって交換接続がされたが、大量して培われてきたディジタル技術が駆使されているの交換を自動的に行う機械が発明されることとなる。

のは言うまでもない。ディジタルをベースに、通信

わが国においては、1928（昭和 3）年にサービス開始

技術、コンピュータ技術、コンテンツ技術が融合し、のステップバイステップ方式、続いて、クロスバ方式

今や、「通信する」という感覚もなく、日常的に情報（わが国でのサービス開始は 1955（昭和 30）年）、ア

社会を満喫している。ただし、それとともに新しい

ナログ電子交換方式（1971（昭和 46）年）、ディジタ

形の社会問題も発生しやすく、人類の幸福に対して

ル電子交換方式（1982（昭和 57）年）と進化してきた。

は、課題は尽きない。

そ し て ISDN シ ス テ ム の 完 成（1988（ 昭 和 63） 年 ）交換技術の発展を系統的にまとめてきたことを通しにより、ついに世界において完全なトップランナーとて、技術開発の流れというものに改めて感じ入った。

なった。本調査は、ここまでを対象とした。新しい交

現在の情報社会の基盤となっているディジタル技術を換方式の導入の間隔は、歴史的に、30 年、20 年、10

考えてみると、次のようである。すなわち、それは年というオーダで短くなってきた。技術進歩は大変速

1937（ 昭 和 12） 年 の PCM（Pulse Code Modulation）

い。

の発明に端を発する。しかしながら、すぐに通信の世

わが国における交換システムは、第二次世界大戦前界に利用されたわけではなく、約 10 年後の情報理論、から、欧米からの技術導入によってきた。しかしながトランジスタ、コンピュータの出現まで待つことにな

ら、自主技術開発の意気は高く、大戦後の経済復興とる。この時点では、まだ研究レベルで着目する研究者

合わせて、クロスバ交換方式、電子交換方式と、自主が出てきた段階である。交換システムに対しては、技術により開発が進められてきた。この過程におい1970 年代に入ってようやくディジタル交換システムて、産学官の連携プレーが大変有効に機能したといえの本格的な開発が始まった。これは、とくにトランジよう。いわば、オールジャパンの力である。欧米、とスタが LSI という形でコスト的、容量的に実用になっ

くに米国の AT&T の先行指標が提示された時の結束たからである。PCM が発明されてから約 40 年であ

力には目を見張るものがある。もちろん、それに至るる。また、ディジタル交換システムの基本原理となっまでの意思決定には、時間を要してはいるが。

た技術には、わが国の研究者によって発明されたもの

とくに、交換システム技術分野での電子情報通信学がある。そのひとつは、1957（昭和 32）年、猪瀬博

会の果たしてきた役割には極めて大きいものがあったによるタイムスロット入替え方式である。すなわち、といえる。とりわけ、当学会の現・ネットワークシス

交換機において一時記憶機能を設け、送信側と受信側

テム研究会のルーツは、1964（昭和 39）年に尾佐竹のタイムスロットを入れ替える方式である。もうひと教授（当時・東京大学）らの尽力により設立された交

つ は、1959（ 昭 和 34） 年 の、 秋 山 稔 ら に よ る 並 列換研究会であり、2014（平成 26）年は、50 周年に当PCM 交 換 方 式 で あ る。 直 列 形 に 伝 送 さ れ て き たたる。歴代の研究会委員長、幹事等の方々に敬意を表

PCM のビットを並列に変換して交換する方式であしたい。

る。これらの発明も、現実に利用されるのは、半導体

ところで、ディジタル電子交換機以後については、の発展により電子素子のコストダウンが図られるまで

次のような進展となっている。すなわち、1990 年代

約 20 年近く待つことになる。このように、原理の発半ばより一般社会においてもインターネットの利用

明から、具体的に広く利用され普及するまでは、実にが始まり、その後、劇的な発展により、ほとんどす長い時間を要するものである。逆に言えば、過去に発べての情報流通をインターネットが行うようになっ明された原理（特許）の中には、まだ利用されずに公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

273

眠っているものが数多くあると考えられる。他の技術

NTT 情報ネットワーク総合研究所

や世の中の要請に注意しながら、それらの原理を具体渡部信幸氏的に利用することは極めて重要である。10 年近く前、

角わ が 国 に お い て 技 術 経 営（Management of

加藤美香氏

Technology）の必要性が指摘された。技術の流れをNTT 技術史料館

創り出す原理の発明が重要であることは言を俟たない

千葉由一氏

が、このように長い眼での技術利用の姿勢も重要であ

俵

る。

寺脇元二氏

本報告を終わるにあたり、一言追記しておきたい。
個々の技術内容については、対象をあまりにも広くしたこともあり、十分に踏み込めていない。引用している参考文献などを参照していただきたい。本調査が

隆一氏

寛二氏

西日本電信電話株式会社

北九州支店

門司電気通信レトロ館
谷口望氏

NTT アドバンステクノロジ株式会社

きっかけの一つとなり、いわゆる「先人の肩」の上に花澤隆氏

立って新しい技術が開拓される一助になればと願いつ

須田宏一氏

つ、本報告を終える。

小林清澄氏（前 NTT 情報ネットワーク総合研究所）

謝

葉原敬士氏

辞
本調査を進める過程においては、非常に多くの方々

国立情報学研究所のご指導・ご支援を頂戴し、大変感謝している。直接

山田茂樹氏

ご指導くださった先輩や関連の方々、また関係組織の代表者の方およびご担当くださった方々に、厚くお礼申し上げる。下記に氏名、組織を記す。さらに、調査にあたっては、きわめて多数の文献等を参照させていただいた。多くの著者に感謝をささげる。

橋爪宏達氏
東京電機大学
宮保憲治氏
流通技術大学
増田悦夫氏
芝浦工業大学

秋山

稔氏

葉原耕平氏

新津善弘氏
大阪大学

池田博昌氏

木下和彦氏

千葉正人氏

富士通株式会社

青木利晴氏

池田敬昭氏

DNA 館

丸山勝巳氏
門田充弘氏

NTT 武蔵野研究開発センタ𠮷田眞氏

首都大学東京図書館（日野）大山茂氏

東京農工大学

図書館（小金井）

大野邦夫氏

274

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

図書館

交換機の系統図

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

275

276

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

時分割全電子交換機 AO-1

D60 形ディジタル電子交換機

D70 形ディジタル電子交換機

D50 形パケット交換機（PS）

D51 形大容量パケット交換機

1

2

3

4

5

称

名

番号

交換機の所在一覧
所在等
さいたま市
見沼区

所在地
東京大学
秋山稔、尾佐竹徇

製作者

展示中 NTT 技術史料館 東京都武蔵野市 日本電気株式会社

展示中 NTT 技術史料館 東京都武蔵野市 日本電気株式会社

展示中 NTT 技術史料館 東京都武蔵野市 富士通株式会社

展示中 NTT 技術史料館 東京都武蔵野市 日本電気株式会社

展示中 芝浦工業大学

形態

特

徴

1991

D50 パケット交換機の構成を全面的に見直し、大幅な性能増加を図った大容量のパケット交換機。パケット処理能力は 1 万パケット / 秒であり、開発当時世界最高速。
大きな特徴は主に次の点である。（a）マルチプロセッサ構成の採用による大幅な性能向上。
（b）パケット処理装
置は、需要規模に応じてビルディングブロック方式で増設可能。
（c）X.25 プロトコル制御の LSI 化。

1980 ディジタル情報をパケット（宛先ヘッダとユーザ情報で構成）という単位の情報に載せて、最終宛先に送るための交換機。日本で最初の商用パケット交換機。インターネッ
トの原型。

1990 端末間ディジタル１リンクの形成を実現する加入者線交
換用のディジタル交換機である。基本的アーキテクチャ
は、中継用の D60 形ディジタル交換機と同一である。加
入者対応の部分が追加されている。D60 形交換機の特徴に 加 え て、 主 な 特 徴 は 次 の 点 で あ る。
（a） い わ ゆ る
BORSCHT 機能を提供する加入者回路の LSI 化。
（b）小規模の加入者群に対応する遠隔制御交換装置。
（c）ISDN
用のモジュール（ISM）を付加して、世界で最初の ISDN
サービスの提供。

1981 伝送交換のディジタル統合を実現する中継用のディジタ
ル交換機である。主な特徴は次の点である。（a）ビルディングブロック構成。通話路系、制御系とも、規模、機能についてブロック化を進め、必要容量に対し、同一アーキテクチャで構成できる。
（b）LSI の積極的活用。
通話路スイッチ、制御プロセッサに、最新の LSI が開発された。

1959 国産初の全電子化交換機の試作機を大学の研究室で製作したもの。時分割方式は、PAM（パルス振幅変調）方式。日本の電子交換機、時分割形交換機開発に対する先駆的な開発である。交換分野の研究者、技術者に対する啓蒙、動機付け等、多大なる貢献を果たした。

製作年

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

277

1966 関東大震災後、自動交換機の導入が決定され、英国、
ATM 社より技術導入された交換機。数年で、国産化された。
1961 関東大震災後、自動交換機の導入が決定され、ドイツ、
Siemens & Halske 社より技術導入された交換機。数年で、国産化された。

A 形ステップバイステップ交換機 展示中 NTT 技術史料館 東京都武蔵野市 日本電気株式会社

H 形ステップバイステップ交換機 展示中 NTT 技術史料館 東京都武蔵野市 富士通信機製造株式会社

C14 形クロスバ交換機

C23 形クロスバ交換機

10

11

12

13

保管中 NTT 西日本・北 福岡県北九州市 株式会社日立製作所
九 州 支 店 門 司 門司区
電気通信レトロ館

保管中 NTT 西日本・北 福岡県北九州市 沖電気工業株式会社
九 州 支 店 門 司 門司区
電気通信レトロ館

1975

1973

端局（End Oﬃce）等に適用される小規模局用の可搬形
クロスバ形交換機。C2 系列の最終改良機種。

端局（End Oﬃce）等に適用される最小規模局用の可搬形クロスバ形交換機。C1 系列の最終改良機種。

国産自主技術として、A 形、H 形両方式の利点を採入れ開発されたステップバイステップ交換機。T 形は逓信省形の略。ただし、第二次世界大戦の頃の開発であり、その後、普及はしなかった。

1962 加入者線交換機 C4 と中継交換機 C5 を併合した市内用
クロスバ交換機。クロスバ交換機の経済化を図るために、逐次種々の改良がなされた。所蔵交換機は、C41･51形である。これは C400 形クロスバ交換機へと発展し、標準機種とはならなかった。

展示中 NTT 技術史料館 東京都武蔵野市 富士通信機製造株式会社

1940

1965 大局用の市内クロスバ交換機。10 年あまりにわたるク
ロスバ交換機の研究開発の結果開発された、コスト面、性能面で優れた交換機。いわゆる電話の積滞解消の目標
達成に向けて大量に導入された。

展示中 NTT 技術史料館 東京都武蔵野市 日本電気株式会社
株式会社日立製作所
富士通株式会社

T 形ステップバイステップ交換機 展示中 NTT 技術史料館 東京都武蔵野市 富士通信機製造株式会社

徴

9

特

1981, 通話路スイッチには小型クロスバスイッチ、制御部には1982 いわば交換専用の電子計算機を用いた、（アナログ）電子交換機。プログラムを用いて交換動作を行う方式であり、蓄積プログラム制御（Stored Program Control: SPC）と呼ばれる。ソフトウェアの変更・追加により、交換機能の改変（ルーティング、課金方式、新サービスへの柔軟な対処など）が容易になった。また、自動車電話（移動通信）は、電子交換の導入で実現した。2012 年、国立科学博物館の未来技術遺産に認定された（第 00105 号）。

製作年

C45 形クロスバ交換機

製作者

8

所在地

C400 形クロスバ交換機

所在等

展示中 NTT 技術史料館 東京都武蔵野市 富士通株式会社

形態

7

称

D10 形電子交換機

名

6

番号

278

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March

1969 関東大震災後、自動交換機の導入が決定され、英国、
ATM 社より技術導入された交換機。数年で、国産化された。
1966 関東大震災後、自動交換機の導入が決定され、ドイツ、
Siemens & Halske 社より技術導入された交換機。数年で、国産化された。

D20 形電子交換機

A 形ステップバイステップ交換機 保管中 NTT 西日本・北 福岡県北九州市 東京電気通信工作所
九 州 支 店 門 司 門司区
電気通信レトロ館

H 形ステップバイステップ交換機 保管中 NTT 西日本・北 福岡県北九州市 富士通信機製造株式会社
九 州 支 店 門 司 門司区
電気通信レトロ館

AR1 号地域集団電話用ステップ 保管中 NTT 西日本・北 福岡県北九州市 沖電気工業株式会社
バイステップ交換機
九 州 支 店 門 司 門司区
電気通信レトロ館

19

20

21

保管中 NTT 西日本・北 福岡県北九州市 日本電気株式会社
九 州 支 店 門 司 門司区
電気通信レトロ館

1965 農林漁業地域における電話需要に早急に対応するために開発された、地域集団自動交換機。半径 5km 以内に200 加入以上まとまった加入者があるところに設置。ス
テップバイステップ自動交換装置を可搬形収容箱内に収容し、1 本の加入者回線を最大 10 加入の複数の加入者が共同で利用できるようにした。個別呼出し、秘話式が可能である。定額料金制を採用。

1981 中局規模の（アナログ）電子交換機。D10 形電子交換機の経済化を図ったもの。

1975 通話路スイッチには小型クロスバスイッチ、制御部にはいわば交換専用の電子計算機を用いた、（アナログ）電子交換機。プログラムを用いて交換動作を行う方式であり、 蓄 積 プ ロ グ ラ ム 制 御（Stored Program Control:
SPC）と呼ばれる。ソフトウェアの変更・追加により、交換機能の改変（ルーティング、課金方式、新サービスへの柔軟な対処など）が容易になった。また、自動車電話（移動通信）は、電子交換の導入で実現した。

1971 中局用の市内クロスバ交換機。C400 形交換機の通話路の規摸を小さくし、その他の装置も C400 形のものを縮
小またはそのまま使用する形で開発された。

1974 大局用の市内クロスバ交換機。10 年あまりにわたるク
ロスバ交換機の研究開発の結果開発された、コスト面、性能面で優れた交換機。いわゆる電話の積滞解消の目標
達成に向けて大量に導入された。

18

保管中 NTT 西日本・北 福岡県北九州市 日本電気株式会社
九 州 支 店 門 司 門司区
電気通信レトロ館

保管中 NTT 西日本・北 福岡県北九州市 日本電気株式会社
九 州 支 店 門 司 門司区
電気通信レトロ館

保管中 NTT 西日本・北 福岡県北九州市 日本電気株式会社
九 州 支 店 門 司 門司区
電気通信レトロ館

D10 形電子交換機

徴

17

特

1973 集中局以上の階梯に適用される大局用クロスバ形市外中継交換機。C8 系列の最終改良機種。全国自動即時化に
貢献した。

製作年

C460 形クロスバ交換機

製作者

16

所在地

C400 形クロスバ交換機

所在等

保管中 NTT 西日本・北 福岡県北九州市 日本電気株式会社
九 州 支 店 門 司 門司区
電気通信レトロ館

形態

15

称

C82 形クロスバ交換機

名

14

番号

交換機開発年表
元号

年

西暦

明治

22

1889

自動式電話交換機（ステップバイステップ）
発 明（ 米 国 の ス ト ロ ー ジ ャ ー A. B.
Strowger）

38

1905

米 国 AEI 社（Automatic Electric Inc.） 本
格システム開発

41

1908

ドイツ DTW 社、電話交換に電子技術を初めて応用（特許出願）

42

1909

ドイツ シーメンス・ハルスケ社（Siemens& Halske AG） ステップバイステップ交換
機国産化

4

1915

クロスバ機構の発明（米国のN. Reynolds）

7

1918

英 国 ATM 社（Automatic Telephone
Manufacture Co.）ステップバイステップ交
換機国産化

8

1919

クロスバ自動交換方式を初めて実現（スェーデンの ヴェツランデル G.A.Betulander）

12

1923 英国 ATM 社のステップバイステップ交換機
商用試験（中国・大連）

121923 関東大震災からの復興のため自動交換機の導入決定（逓信省）

元

1926 A 形ステップバイステップ交換機導入（英国より）（東京・京橋局）H 形ステップバイス
テップ交換機導入（ドイツより）（横浜・長者
町局）

5

1930 国産 A 形ステップバイステップ交換機（中野局）

91934 国産 H 形ステップバイステップ交換機（鶴見
局）

12

1937

14

1939 電子交換機の研究開始（逓信省工務局）1942
試作機完成

15

1940 国産独自の T 形ステップバイステップ交換機
（奈良局）

16

1941

米国ベルシステム作

最初の半電子交換方式試

18

1943

米国ベルシステム
換機 No.4 商用化

市外交換用

23

1948

米国ウェスタンエレクトリック社
クロスバ交換機 No.5 開発

24

1949 通信情報ディジタル化の基礎となる標本化定 通信情報ディジタル化の基礎となる標本化定理の発表（染谷 勲）
理の発表（シャノン）

25

1950

英国郵政庁研究所および LCT 社（仏）において PAM 式実験機を試作

26

1951

米国ベルシステム
換機 No.5 商用化

261951 電子交換機の研究再開（電気通信省）

27

1952 【日本電信電話公社発足】

27

1952 クロスバ交換機導入方針決定

大正

昭和

日本

海外

レイノルズ J.

パ ル ス 符 号 通 信（PCM） の 発 明（ 英 国 のリーブス A. H. Reeves）

市内交換用

クロスバ交
大都市用

クロスバ交

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

279

280

元号

年

西暦

日本

海外

昭和

27

1952

28

1953 【国際電信電話株式会社発足】

30

1955 米国製クロスバ交換機（ケロッグ社）の試験的輸入（高崎局）

30

1955 電子交換

31

1956 国産第一号小局用クロスバ交換機の商用化（栃木・三和局）

32

1957 タイムスロット入替方式の発明（東大 猪瀬博）
PAM 交換機を試作（東大 秋山稔、尾佐竹徇）33

1958 市内中局用クロスバ交換機の開局（武蔵府中局、蕨局） （のちに C40・50 と命名）

33

1958 C20 形クロスバ交換機の開局（玉野西局）

33

1958 C30 形クロスバ交換機の開局（平坂局）

34

1959 市外用中継交換機 C80 形の開局（仙台局）

34

1959 電子交換 β交換機試作 （パラメトロンで制御、電電公社社宅にて試験運用）

34

1959 並列 PCM 交換方式の発明（東大

34

1959

ベル研究所において ESSEX（PCM 方式）を
試作

35

1960

米国ベルシステム プログラム制御（SPC）
電子交換機試用試験（モリス局）

37

1962 K 課金（Karlsson, 距離別時間差方式）採用

38

1963

米国ベルシステム
ESS 構想発表

38

1963

ハイゲートウッド局（英）において 4 線式
PAM 交換機の現場試験

39

1964 ア ナ ロ グ 電 子 交 換 機 DEX 実 用 化 計 画 発 足（Dendenkosha Electronic eXchange）

40

1965

40

1965 DEX-T1（PCM 方式）の試作（電電公社）

41

1966 大容量の C400 形クロスバ交換機試験運用（東京・西大森局）

42

1967 大容量の C400 形クロスバ交換機開局（東京・
銀座局）

42

1967 中容量の C460 形クロスバ交換機開局（水海道局）

42

1967 DEX-1 号電子交換機（室内実験用）試験運用
開始

43

1968

44

1969 DEX-2 号電子交換機（現場試験用）運用開始（東京牛込局）

45

1970

米国ベルシステム 中小局用 No.2 ESS 商用試験（オスカウェーゴ局）

45

1970

ラニオン（仏）において世界で最初の商用
PCM 交換機がサービス開始

46

1971 DEX-21 号交換機商用試験（東京霞が関局）

47

1972 広域時分制本実施

米国ベルシステム
式発表

電子交換機

ECASS 方α交換機試作 （電電公社）

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.22 2015. March秋山稔）

大局用電子交換機 No.1

米国ベルシステム 大局用電子交換機 No.1
ESS 商用試験（サカサナ局）

スウェーデン エリクソン社 市外電子交換機開局（ストックホルム郊外）

元号

年

西暦

昭和

47

1972 D10 形電子交換機の商用化（東京銀座、東京
淀橋、名古屋広小路、大阪船場）

48

1973 No.6 共通線信号方式導入

48

1973

51

1976 中局用 D20 形電子交換機商用化（軽井沢局） 米国ベルシステム 改良 No.1A ESS 導入

51

1976 遠隔制御形 D10-R1 電子交換機商用化 （名古屋笠寺 等）

51

1976

51

1976 ディジタル交換の本格的研究開始（電電公社）

54

1979 全国自動即時化完了

54

1979 通 話 路 ス イ ッ チ に 多 接 点 封 止 形 ス イ ッ チ
SMM 採用（SMM: Sealed Multi-contact Switch）

54

1979 ディジタルデータ交換用 DDX 回線交換サービス（DDX − C）の開始（D50 形回線交換機）

55

1980 小局用 D30 形電子交換機商用化（作岡局）

55

1980 ディジタル電話交換機 DTS1, DTS2 試作（電
電公社）

55

1980 ディジタルデータ交換用 DDX パケット通信
サービス（DDX − P）の開始（D50 形パケッ
ト交換機）

57

1982 ディジタル中継交換機（東京大手町局）

58

1983 ディジタル市内交換機 D70 のサービス開始（青森局、名古屋大同局）

60

1985 【日本電信電話株式会社発足】 NTT 民営化

60

1985 大容量パケット交換機 D51 のサービス開始

62

1987 ステップバイステップ方式終了（相模原・橋本局）

63

1988 D70 形 ディジタル市内交換機による ISDN 商
用サービス開始

3

1991 改良 D60 ディジタル交換機の導入開始

51993 改良 D70 ディジタル交換機の導入開始

71995 クロスバ交換終了（九州・木城交換所）

7

1995 SPC 化（蓄積プログラム制御）完了

7

1995 No.7 共通線信号方式導入

81996 新ノードシステムサービス開始（池袋局）

9

1997 交換機ディジタル化完了

111999 【NTT 再編成】

平成

日本

海外

スウェーデン機開局

エリクソン社

市内電子交換AT&T の デ ィ ジ タ ル 中 継 交 換 機がシカゴにおいてサービス開始

No.4ESS

D60 のサービス開始 AT&T の デ ィ ジ タ ル 市 内 交 換 機がセネカ局においてサービス開始

No.5ESS

公衆通信網における交換システム技術の系統化調査

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