教研究

育分

研究野業

績
氏名徐 映京学位

国際関係学（修士）

研 究 内 容 の キ ー ワ ー ド

集合行動、普及・流行、メディア、情報行動、
図書館情報学・人文社会情報学、社会心理学
コミュニケーション、韓国語教育
留学前ゼミナール、留学後ゼミナール、日韓比較文化論、韓国語通訳、韓国語通訳演習、主要担当授業科目
時事韓国語、韓国語会話 1

教育

上の事項
１ 教育方法の実践例（１）
参加実践型授業：レコーディング発音添削

（２）
体験型授業
(ア) 授業内の取り組み：韓国文化体験(イ)

授業外の取り組み：日記添削

２

作成した教科書，教材

３

教育上の能力に関する大学等の評価

能力に関す

る

事

項年月日

概要

2019 年 7 月

韓国語授業において、学生の発音のフィードバックのために、個別に発音を録音した後、一緒に聴きながら校正することで、より立体的な授業になるように指導を行った。

2020 年 2 月

授業内で、学生と韓国の文化に触れながら会話を身につけられるよう試みた。韓国のドラマなどから、伝統遊びまで、「体験」する韓国語授業を実践した。

2022 年 2 月

授業外で、学生にメッセンジャーを通じて授業で学んだ表現を駆使する練習を実施し、身近な出来事を韓国語で表現できるように指導した。

４ 実務の経験を有する者についての特記事項

５ その他（１） 日本の中学校・幼稚園における韓国紹介

職務事項
１上の

光が丘第一中学校、駒形中学校、ひばり幼稚園にて、国際教室の一日講師を担当し、韓国文化の紹介を行った。
2018 年6 月 12 日

光が丘第一中学校：東京オリンピックを前にして行われた異文化理解授業で、韓国に関する概要から文化を紹介して質疑応答を行った。話題性のある質問が多く寄せられたため、学生の立場や目線を理解することが大事であることを実感した。

2018 年
9 月 19 日

駒形中学校：上記と同様に東京オリンピックの前に行われた異文化理解授業であった。韓国の色んな文化を紹介して質疑応答を行った。

2019 年
9月5日

ひばり幼稚園：韓国の遊びである「ユンノリ」を実施し、一緒に行動することを学ぶ時間になるように取り組んだ。

実績年月日

資格，免許

1 社会調査士認定証2021 年 6 月

2 専門社会調査士認定証2021 年 6 月２

特許等に関する概要事項

３ 実務の経験を有する者についての特記事項（１）放送局における活動2019 年 9 月 NHK 国際放送局における韓国語アナウンス〜現在：NHK ニュースの韓国語翻訳およびラジオニュースのためのアナウンスを担当している。
2017 年 3 月〜
2022 年 8 月

KBS World Japan における日本語字幕監修：番組字幕の確認および著作権管理を行った。主に芸能番組、週１放送の娯楽番組を担当した。

４ その他

研

究

著書，学術論文等の名称

業

績単著・共著の別等

発行又は発表の年月に関発行所，発表雑誌等又は発表
学会等の名称

する事項
概要

（著書）
1
DX 時代の信頼と公共性－放送の価値と未来－「第 8 章 人びとはフェイクニュースにどう反応するか－
日・韓・タイの比較を通じて」共著

2020 年8 月 20 日

勁草書房

本章では、日・韓・タイにおけるフェイクニュース影響要因について考察した。感情的要因、合理的要因、メディア利用状況と、フェイクニュース信頼および拡散要因との関連を分析した。同一のフェイクニュース、政治・外国人犯罪のカテゴリー別で国ごとに実在するフェイクニュースを調査に用いた。その結果、日・韓・タイで異なる様相を見せていることがわかった。それぞれの影響要因に関しては、今後さらなる調査分析が期待されることが示唆された。
（共著者：三友仁志, ジョン・ウィリアム・チェン, アティマー・カンプリアン, 徐映京）

2 デジタル変革時代の放送メディア「第７章 コロナ禍におけるメディア情報と人びとの自発的行動」

共著

2022 年
11 月 28 日

勁草書房

本章では、新型コロナウイルス感染症に関して、テレビ放送において提供されたニュース情報をソフトニュースおよびハードニュースに分類したうえで、それらから感じ取る不安や脅威を通じて人びとがどのような危機管理反応を示すかを明らかにした。新型コロナウイルスのパンデミックにおいて、人びとの行動に影響を及ぼす要因を解明することを目的として分析を行った。分析のための調査では、メディア情報利用状況と新型コロナウイルスに関連する質問を中心に回答を得た。調査データに基づき、共分散構造分析を実施した。分析の結果、既存研究で検討された恐怖感情、脅威、効力感の要因は、新型コロナウイルスにおける人びとの行動を説明する上でも有効な要因であることが示唆された。
（共著者：三友仁志, ジョン・ウィリアム・チェン, 徐映京, アティマー・カンプリアン）

3 "How People Respond to Fake
News: A Comparison of Japan, South
Korea, and Thailand", Hitoshi
Mitomo & Mikio Kimura,"Broadcasting in Japan"

共著

2022 年

Springer

単著

2018 年3月

早稲田大学大学
院（学術論文）
1

消費意思決定におけるメディア情報の影響に関する研究―マス本研究では、イメージ先行で現代消費者のニーズから外れているとも言われるマスメディア広メディア広告による先有傾向の強化を中心に―」

アジア太平洋研
究科
修士論文

告の影響力を実証することを目標とした。消費者をとりまく上述のような情報環境を念頭に置きながら、マスメディア広告情報が消費者の意思決定に重要な手がかりとなる現象を実証し、その背景を明らかにした。分析の結果、① マスメディ
ア広告は、マスメディア効果は限定的であると主張した Klapper（1960）による「補強効果」のどおり、消費意思決定において先有傾向を強化する働きをすることがデータから明らかにすることができた。② マスメディア広告による態度への影響は、SNS 利用度による差は見られないことが分かった。③ マスメディア広告による先有傾向の強化と流行を意識することに因果関係は認められなかった。④ マスメディア広告による先有傾向の強化が起きた群は、広告接触回数が有意に高かく、Zajonc（1968）による「単純接触効果」の影響の可能性が示唆された。

We examine public opinion on regulating fakenews in Japan, S. Korea, and Thailand. We use
original survey data with multi-group SEM
analysis. Perceived harm of fake news
increases support for regulation in all 3countries. Use of fact-check sites reduces
support for regulation in Japan & Korea.
Lesser evil principle applies only in Japan &S. Korea, but not in Thailand.
（共著者：John W. Cheng, Hitoshi Mitomo,Artima Kamplean, Youngkyoung Seo）

2 “Lesser evil? Public opinion on
regulating fake news in Japan,
South Korea, and Thailand – A
three-country comparison”

共著2021 年10 月

Telecommunicati
ons Policy,Volume 45, Issue
9, pp.102185

3 「韓国語オンライン授業の事例―TAと LA の学修支援を含めて―」共著

2023 年
11 月『韓国語教育研究』,日本韓国語教育学会，第 13号，pp. 100-117

1“Majority Syncing Bias to Fads in
Digital Society: A Case of SouthKorea”（学会口頭発表）

単独発表

2018 年
12 月 7 日

The 3rd
THAMMASAT ANNUAL
ACADEMICS AND
POSTGRADUATECONFERENCE ON
ASIA PACIFICSTUDIES（Hua Hin(Thailand)）The research question of this paper is a caseanalysis of Bandwagon Effect in digitalsociety, especially of the South Korea. The
importance of new telecommunication
technology and issues related to fads on
consumption and information behavior havebeen receiving great attention in academic
scene. In this research, we focus on Korean
consumer behavior and Majority Syncing Biasand Conformity in purchasing and information
sharing. In addition, learning from theBandwagon Effect theory (Leibenstein, 1950),
we aim to analyze in psychological aspect fromwhy strong sympathetic phenomena occurred in
Korean culture in this research.

2 「授業における TA の役割と活動について」（学会口頭発表）

共同発表

2019 年
9月5日

第 6 回朝鮮語教育学会・朝鮮語研究会合同大会（東京大学）

早稲田大学では 2017 年に授業の高度化・教育効果向上のために高度授業 TA(Advanced TeachingAssistant)制度が導入された。本制度は、アメリカのワシントン大学の TA 制度にならい新設されたもので、ワシントン大学では、TA は、単純な教員の補助的な役割ではなく、小グループの学生を対象に実際に授業を担当し、主体的に教育にかかわっており、大学の TA 育成のための教育も充実している。本発表では、ワシントン大学の TA制度について紹介し、日本の韓国語授業における高度授業 TA の活動の試みを、学生のアンケート調査内容とともに報告し、授業における TA の役割と活動、今後の課題について考察した。
（共同発表者：印省熙，Wei Zuo，徐映京，沈希津）（その他）

3“An Analysis of the Acceptance ofFake News about Disaster”（学会口頭発表）

単独発表

2019 年
10 月 29 日

The 15th
Asia-PacificRegional
Conference (ITSBangkok 2019)（Bangkok(Thailand)）In this paper, it will be explored that fakenews acceptance in Japan, especially about thedisaster. In the analysis, the function ofanxiety and the importance of news will befocused on. The research by internet survey
was conducted in Japan in March 2019. In thissurvey, we asked 4 fake news and itsperception, personal anxiety. Focus on thatfake news does not directly affect people,
this study analyzes the influence of personal
characteristics, especially personalanxiety, on information acceptance.

4「日韓におけるフェイクニュースとファクトチェック―メディアに対する評価と拡散要因を中心に―」（学会口頭発表）

単独発表

2020 年7月4日

2020 年度春季（第42 回）情報通信学会大会（オンライン）

本研究の目的は、うわさ研究で研究されてきた利用者の接触促進要因を、日本と韓国で実際に拡散したフェイクニュースを対象に検討することである。また、従来型メディアで見られたうわさやデマのような擬似情報の接触における促進要因を含め、フェイクニュースにおけるファクトチェックの意義を検討する。研究方法として、日本と韓国におけるフェイクニュースに対してそれぞれの国の利用者を対象にアンケート調査を行った（日本と韓国それぞれ n=2060）。集計及び分析の結果、日本と韓国のメディア利用者のファクトチェックは異なる様相を見せていることが分かった。また、うわさ研究で取り上げられた接触を促進する要因（心理的要因・重要性の認識・曖昧さ）に関しても一定の知見を得ることができた。以上により、情報の真偽を確認するファクトチェックがフェイクニュースにおいて重要な鍵となることが示唆された。

5「フェイクニュース共有と訂正に影響する要因の検討」（学会口頭発表）

単独発表

2021 年6 月 26 日

2021 年度春季（第44 回）情報通信学会大会（オンライン）

本研究の目的は、既存のうわさ研究で研究されてきた影響要因を、フェイクニュースを対象とし、共有意思と訂正意思それぞれで検討した上で、影響要因の間の交互作用を分析することである。本研究では、日本と韓国で共通して拡散したフェイクニュース及び各国独自のフェイクニュースを対象にして調査を実施し、実際に拡散したフェイクニュースに対する回答（もっともらしさ、不安、驚き、曖昧さ、重要性、関連知識、ファクトチェック知識、共有と訂正意思）を得た。
また、要因間の交互作用分析を通じ、共有及び訂正意思に与える直接的効果と間接的効果を分析した。その結果、影響要因に対する一定の結果を得ることができた。また、日本と韓国において異なる様相が確認できた。フェイクニュースの共有と訂正意思に影響を与える要因を分析するためには、直接的効果と間接的効果を考慮した総合的な接近が必要であろう。なお、各国におけるメディア環境などによる様相の相違に関しては、今後更なる検討が必要である。

6「韓国語オンライン授業の実例ーTAと LA の学修支援を含めてー」（学会口頭発表）

共同発表

2021 年
11 月 7 日

第 12 回日本韓国語教育学会（オンライン）

本発表では、オンライン 2 年目の韓国語オンライン授業の実践例を授業の中と外での TA と LAの学修支援を含めて報告し、学生のアンケート結果を通して、これまでのオンライン授業の効果について検証した。なお学習者の作文を通して見えたオンライン授業の学生の受け止め方の一端を紹介し、今後の教育環境をとりまく変化について提言を行った。
（共同発表者：印省熙，沈希津，徐映京）

7 "E-health literacy and thevoluntary adoption of the newnormal in COVID-19: the case ofJapan"（学会口頭発表）

共同発表

2022 年6 月 21 日

International
Telecommunicati
on Society 31stEuropeanRegionalConference(Online)This study quantitatively examines theeffect of e-health literacy on the voluntary
adoption of new normal practices in COVID-19
using questionnaire survey data collected inJapan. The aim is to identify whether e-healthliteracy–the ability to find, understand, andappraise electronic health information–canencourage cooperative behavior in the fightagainst the pandemic.
（共同発表者：John W. Cheng, Hitoshi Mitomo,
Artima Kamplean, Youngkyoung Seo）
8「コロナ禍におけるメディア情報が行動変容に与える影響―拡張並列プ
ロセスモデルに依拠して―」（学会口頭発表）

共同発表

2022 年6 月 25 日

2022 年度春季（第46 回）情報通信学会大会（オンライン）

9"Media Information andPeople's Self-motivated Behaviour
during the COVID-19 Pandemic","International Telecommunication
Society 32nd European Regional
Conference"（学会口頭発表）

共同発表

2023 年6月

InternationalTelecommunicati
on Society 32ndEuropeanRegional
Conference

10 “Information behavior during
the coronavirus pandemic -Focusing
on media literacy and the role ofmass media information-”（学会口頭発表）

単独発表

2023 年
11 月

The 16thAsia-PacificRegional
Conference (ITSBangkok 2023)

本研究の目的は、新型コロナウイルスのパンデミックにおいて、人びとの行動に影響を及ぼす要因を解明することである。分析のための調査では、メディア情報利用状況と新型コロナウイルスに関連する質問を中心に回答を得た。調査データに基づき、共分散構造分析を実施した。分析の結果、既存研究で検討された恐怖感情、脅威、効力感の要因は、新型コロナウイルスにおける人びとの行動を説明する上でも有効な要因であることが示唆された。
（共同発表者：徐映京, 三友仁志, ジョン・ウィ
リアム・チェン, アティマー・カンプリアン）（注）「研究業績等に関する事項」には，書類の作成時において未発表のものを記入しないこと。