平成２８年度地域科学部・研究科自己点検評価書
項目

取組内容（成果、課題など）

根拠資料

基準５ 教育内容及び方法
５－２ 教育課程を展開するにふさわしい授業形態、学習指導法等が整備されていること。(学士課程)
５－５ 教育課程を展開するにふさわしい授業形態、学習指導法等（研究・論文指導を含む。）が整備されていること。(大学院課程)

単位の実質化を図るための取組○1 年次前学期から卒業論文作成まで一貫して、少人数教育を導入し、初年次セミナー及び基礎セミナーでは助言教員を専門セミナー及び卒業論文指導では指導教員を配置し、きめの細かい指導がなされている。また、基礎セミナー、専門セミナーなどは選択時に志望理由書を書き、専門を決めないまま大学に進学した学生も多い中、学生が自分の専門を考える絶好の機会となっている（資料4）。
学生が社会の様々な活動を体験する「社会活動演習」や、学部で学んだ内容をさらに現実の社会で調査・発見する「地域学実習」も全員必修で実施している（資料 5、資料 6）。
○H28 年度から設置された国際教養コース向けの科目を新設し、1 年次前学期に「言語と社会入門」「グローバリゼーション概論」、1 年次後学期に「言語と社会 A」「アメリカ文化論」「応用外国語 A」を開講した。なかでも「言語と社会入門」および「言語と社会 A」については留学準備科目として位置づけ、授業内で学生の留学準備を支援した。そのほか留学相談や留学説明会などを実施し、きめ細やかな留学支援を行った。（資料 4、資料 7）○地域科学研究科では、社会人、留学生が半数を占め、多様な院生が多様な研究を実施しているが、1 学年の定員 20 名に対し、教員約 40 名で、大学院生一人ずつに指導教員が研究指導計画書を作成するなど、個人別のきめの細かい指導を行っている（資料 8）。
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資料 4：履修の手引
資料 5：FOREST2016（社会活動演習・地域学実習）
資料 6：社会活動演習
報告書（冊子）：地域学実習報告書（冊子）資料 7： 国際教養コー
スガイダンス資料
資料 8：研究指導計画書

地域科学部・研究科の取り組みを示すポンチ絵（公表用１枚）

基準４ 学生の受入入学者選抜の改善に繋がった取組
４－１ 入学者受入方針（アドミッシ ○学部・大学院ともに、アドミッション・ポリシーは適切に定められている。
資料 1：学部募集要項
ョン・ポリシー）が明確に定められ、学部においては、アドミッション・ポリシーに沿って、小論文と面接を重視し、 （アドミッションポそれに沿って、適切な学生の受入がアドミッション・ポリシーに沿った内容が出題・対応がなされている。研究科 リシー抜粋）
実施されていること。
においては、アドミッション・ポリシーに従い、多様な分野の入学試験問題を 資料 2：研究科募集要４－２ 実入学者数が入学定員と比出題している（資料 1、資料 2）。
項（アドミッションポ
較して適正な数となっていること。
また、H27 年度に引き続き、H28 年度入試委員会において、高校別の志願者数、 リシー・入試出題科目
後期日程の併願校、入学辞退者の併願校、10 年分のセンター試験の得点の比較 抜粋）を調査した（資料 3）。
資料 3：入試分析デー○学部の入学者は入学定員の 1.1 倍であり、適切な数である。研究科の入学者数 タは入学定員の 0.9 倍であり、定員割れとなっているが、ほぼ適切な数である。

項目

取組内容（成果、課題など）

基準６ 学習成果
学習成果の向上に繋がった取組
６－１ 教育の目的や養成しようと○H28 年度から設置された国際教養コースを希望する 1 年生の学生に対して、国する人材像に照らして、学生が身に際教養コース向けの授業・カリキュラムについてのアンケートを実施した。
（資付けるべき知識・技能・態度等につ料 9）。
いて、学習成果が上がっていること。 ○授業評価、卒業時・終了時のアンケートでもセミナーや研究指導は高い評価を受けているとともに講義科目もおおむね高い評価を受けている（資料 10、資料
６－２ 卒業（修了）後の進路状況等
11、資料 12）。
から判断して、学習成果が上がっていること。
○障がいを持つ学生の入学に対応して、関係者による事前の打ち合わせ会議、入学後の支援措置（SA によるサポート、教員への周知及び FD の実施、駐車場への屋根の設置）をサポートルームと連携し、当該学生の学修環境を整備するとともにきめ細かい修学支援を行った。（資料 13）。
基準８ 教育の内部質保証システム
８－１ 教育の状況について点検・評価し、その結果に基づいて教育の質の改善・向上を図るための体制が整備さ、機能していること。
８－２ 教員、教育支援者及び教育補助者に対する研修等、教育の質の改善・向上を図るための取組が適切に行われ、機能していること。

教育の質の改善に繋がる取組○教育研究個人報告書（「教育」部分をリフレクションペーパーとして使用）を全教員が作成し、全教員で授業の改善に努めている（資料 14）。
○卒業生・修了生の就職後の動向を把握し、企業側採用担当者との面談を通して本学部・研究科における教育プログラムの点検・評価を行うため、教員による企業訪問を全員体制で行なった。訪問企業は、本社が岐阜、愛知、三重にある企業又は東海エリアで採用を行う企業で、過去 5 年以内に本学部・研究科の卒業生・修了生を 1 名以上採用している 36 社である。（資料 15）○本学部の教育に関するＦＤを２回開催した。
・障がいを持つ学生の入学に対応し、サポート体制を充実させるため、教員に対して「障害者差別解消法に係る FD」を実施した（資料 16）。
・保健管理センター山本教授を講師に迎え、教員を対象に「感染症予防に係るＦＤ」を実施した。（資料 16）。

- 2 -根拠資料
資料 9：国際教養コースの授業に関するアンケート結果
資料 10：H28 前期授業
評価アンケート集計
結果
資料 11：H28 卒業生アンケート集計結果
資料 12：H28 修了生アンケート集計結果
資料 13：FD 資料
資料 14：H28 リフレクションペーパー
資料 15：企業訪問報告書
資料 16：障害者差別解消法に係るＦＤ開催
通知・感染症予防に係るＦＤ開催通知

学生の勉学意欲の向上、論理的思考力、課題発見力の向上などが大学生基礎力調査や基盤的能力調査で明らかになっている。
● 複数回のFD実施により学生支援のあり方や学部の状況共有 ⇒ 学部全体の教育の質を高める
大学での学びたい学術分野が決まっている
受験生● 授業評価や卒業生アンケート集計結果の教員へ報告 ⇒ 教員個人の授業・学生支援の改善を促す

更なる● 学生による授業評価の高い講義を教員へ公開 ⇒ 客観的に個人の授業を見つめ直す場の提供

Start● 数値に基づいた入試分析 ⇒ 受験生の動向を把握し、学部の未来を考える● 専門セミナーのあり方について、適宜検討・改善 ⇒ 学部の特色・強みの保持に努める

大学での学びたい学術分野がまだ決まっていない
受験生

両方とも大歓迎

多様な
就職・進路先● 卒業生・修了生の就職後の動向調査 ⇒ 教育プログラムの点検・評価

国際教養コース

学部進学者や社会人、日本人や留学生が受験

1年前学期 2年前学期 留学を支援するための科目を受講
2年後学期 3年前学期 協定校への短期留学
3年後学期 4年後学期 専門セミナー・卒業論文で留学経験を活用
４年

入学試験
小論文重視
推薦Ⅱ以外の入試は全て小論文を課す（推薦Ⅱでは、アドミッション
ポリシーに従って面接を実施）

1年後学期

２年後学期から卒業まで『基礎セミナー』
前学期のうちに選択し、志望理由書を書く

少人数制の専門セミナーの中で発表や討論することにより、自ら学ぶ『初年次セミナー』
自分で専門分野を考えて選択する『社会活動演習』
多様な活動の中から自分で選択する

自分の専門を考えるチャンス

S tart

地域科学研究科

２年前学期

３年前学期

●研究科生毎に指導教員が責任を持って研究指導計画書を作成し、きめ細かな指導を実施することにより専門性を高める『基礎セミナー』
1年後学期のうちに選択し、志望理由書を再び書く『地域学実習』
地域の現場に出て、調査・分析・成果発表を行う

卒業論文●多様な専門分野の講義開講により、幅広い関心に合わせた履修が可能

自分の専門を考えるチャンス

自分の専門を社会に生かす

自分で課題を見つけ、探究・まとめる

自分の専門を考えるチャンス

1年前学期

１年からのセミナーを中心とした学生の能動的学びを重視する教育により論理的思考力・課題発見力が向上

多様な分野の入学試験問題
により、多様な人材を獲得● 1年前学期から4年時の卒業論文まで、常に助言教員、指導教員が存在 ●初年次セミナー（1年前学期） ⇒ 基礎セミナー（1年後学期） ⇒ 基礎セミナー（2年後学期） ⇒ 専門セミナー（2年後学期から） ⇒ 卒業論文
【平成２8年度版】