地球環境研究,Vol.8(2006)

Web-GIS による空間情報検索システムの構築と研究成果管理酒井聡

一＊後藤＃真太郎＊＊

キーワード：Web-GIS､ 空間情報､ データ共有､ メタデータ

１. はじめに標準及び整備計画｣ の報告書等の方針に基づいて､ クリアリングハウスに接続するノードサーバから地理情報の立正大学大学院地球環境科学研究科では､ 平成14年度

所在を検索する地理情報クリアリングハウスを立ち上げから５年間､ 文部科学省の私立大学学術研究高度化推進ており (地理情報クリアリングハウス ホームページ)､事業オープンリサーチセンター整備事業に選定され､ ３空間データの重複整備の回避や共有利用の動きが見られつのプロジェクトにより研究が行われており､ 本事業はるようになった｡

学外の人材を受け入れたり､ 研究成果を公開するなど､そこで本研究では､ 電子国土と情報管理ソフトを用いオープンな体制の下で行われている｡ 立正大学大学院地て､ ORC の各プロジェクトでの研究過程で整備される

球環境科学研究科オープンリサーチセンター (ORC：GIS データや観測結果､ 地図等の空間情報のメタデーOpen Research Center) の各プロジェクトでは､ 研究タの管理､ およびその所在を容易に検索することができ成果として GIS データや観測結果等のさまざまな空間る空間情報検索システムを構築し､ 研究者間での空間情情報が作成されているが､ 全プロジェクトを通してこれ報の重複整備の回避とデータの共有利用を図ることがでらの研究成果を系統的に検索し､ その所在を明確に把握きる環境を整備することを目的とする｡

できるような環境が構築されていなかった｡ 現在は､ 同種の空間情報の重複整備の回避や共同研究者間でのデータ共有を図るために､ ORC のデータ公開ページにおいて一部の研究成果データを公開している｡ しかし､ デー

２. 地方公共団体における GIS データの重複整備と共用空間データベース

タ公開ページに掲載する情報は登録者の判断に任されて空間情報､ 特に GIS データを整備している機関としおり､ 公開データが増えるに従い､ 目的とする空間情報て地方公共団体が挙げられるが､ 地方公共団体では一般の検索やどの地域を対象としたデータなのかを判断する的に業務ごとに GIS を導入し､ 当該部署にてシステムことが困難になると予想される｡やデータの管理を行っている場合が多い｡ 地方自治体でGIS データの重複整備は特に地方公共団体においては､ 情報提供の可否や条件等が明確ではなく､ GIS の課題となっている｡ 自治省自治大臣官房情報政策室と財管理にかかわる技術者を固定できないという理由から､

団法人地方自治情報センターによる地方公共団体業務にGIS データが当該部署以外で使用するための調整が十係る各種地理情報システム (GIS) の相互利用に関する分に行えていないため､ 同種のデータが部署ごとに作成

調査研究委員会 (委員長：伊理正夫中央大学教授) では､される重複整備が生じている事例がある｡ ある地方公共空間データの整理方法や共用空間データベースの構築方

団体では､ 固定資産税業務と都市計画業務において､ 任法等のガイドラインやモデル地区での実証実験の結果を意に選んだ代表的なデータ項目の16項目の内､ ９項目に報告書にまとめ､ 共用空間データベースに関する仕様等ついて重複整備が行われていたことが報告されているを示している (自治大臣官房情報政策室､ 1999)｡ また､(自治大臣官房情報政策室､ 1999)｡

国土地理院では､ 地理情報システム (GIS) 関係省庁連

このような他業務においても利用可能な GIS データ

絡会議による ｢国土空間データ基盤の整備及び GIS のを一元的に整備・管理し､ 全庁的にデータを流通させて普及の促進に関する長期計画｣ や ｢国土空間データ基盤有効活用し､ GIS 導入・運用コストを低減させるシス＊

立正大学大学院地球環境科学研究科オープンリサーチセンター
立正大学地球環境科学部＃平成17年度立正大学大学院地球環境科学研究科オープンリサーチセンター業績＊＊63Web-GIS による空間情報検索システムの構築と研究成果管理 (酒井・後藤)テムが統合型 GIS である｡ 一部の地方公共団体では､できるシステムと位置づけて構築した｡ 研究成果登録時

統合型 GIS の基盤となる共用空間データベースを構築に入力するメタデータ項目については､ 空間情報の検索し､ GIS データの重複整備の回避と共有利用を行ってに必要と思われる最低限の項目に絞ることで登録作業のいる｡ 共用空間データベースを構築している地方公共団

簡略化を図り､ 不足情報については文書ファイルを添付体として､ 千葉県浦安市や埼玉県狭山市などの例がある｡

可能な機能を実装することで利便性を高めている｡ また､
現状では空間情報の実体は本システムには登録せず､ ダ① 浦安市 (醍醐､ 2002)

ウンロード可能なものについては従来のデータ公開ペー

浦安市では､ 道路管理､ 固定資産､ 都市計画に関するジへのリンクを示すことにしている｡ 将来､ 本システムシステムが個別 GIS として導入されてきたため､ デーにおいてはメタデータと空間情報を一元的に管理して検タの重複整備が発生していた｡ そこで､ 情報政策課が主索とダウンロードを可能にする予定であるが､ 当面は本導となり､ 道路台帳図､ 地番・家屋図をベースとして､システムの有用性の検証を行うために､ このような方式その他の情報を国土基本図から取得することにより共用を採用する｡

空間データベースが構築された｡ 整備された共用空間デー
タベースは庁内への公開にとどまらず､ 実験的に一部の小学校や中学校にも公開して授業等に利用された｡

４.

電子国土とは本システムの地図表示部分で使用した電子国土とは､② 狭山市 (梅村､ 2002)

数値化された国土に関する様々な地理情報を位置情報に

狭山市では､ 地番図､ 家屋図､ 道路骨格等から構成さ基づいて統合し､ コンピュータ上で再現するサイバー国れる共用空間データベースが構築され､ 資産税部門､ 水土のことである (電子国土ポータル ホームページ)｡ 国

道部門､ 管財部門のシステムで利用されている｡ また､

土地理院では､ 電子国土を実現するための仕組みとして､共用空間データベースを有効活用するために､ Web-ブラウザ上で動作するプラグインソフト ｢電子国土GIS を導入してこれらの部門以外にも全庁的に共用空Web システム｣ と､ 電子国土 Web システムで表示する間データベースを利用できる環境が構築されている｡

ことができる全国の地図を配信している｡
通常､ Web-GIS による地図情報配信サイトを構築す

３. ORC 研究成果データ公開の現状と本システムの位置づけ

る場合には主題図と共に背景図も用意する必要があるが､電子国土では国土地理院が背景図を配信しているため地図情報配信サイトの構築者は背景図を用意する必要がな

データの重複整備は地方公共団体だけでの課題ではな

く､ また､ 配信される背景図も随時更新されているため､く､ 教育機関においても考慮すべき課題であると考え､背景図のメンテナンスに要する負担を軽減することがで重複整備の回避と研究者間でのデータの共有利用を目的きるため､ 本システムでは電子国土を使用することとしとして､ ORC の研究成果データの一部を ORC のサイた｡

ト (http://www.geo.ris.ac.jp/˜orc/) において公開し電子国土 Web システムでは､ 電子国土 Web システている｡ このデータ公開ページでは､ 公開している研究ム用に最適化されたネイティブフォーマットと､ 地理情成果データの一覧と概要が表示され､ 共同研究者向けの報標準第２版に準拠した電子国土プロファイルに基づくパスワードを入力することによりデータのダウンロード

XML 形式 (JSGI 形式) をサポートしており (国土地ページへアクセスできる仕組みとなっている｡ しかし､理院､ 2004a)､ 本システムでは､ 登録された空間情報現在は登録されている情報が少ないため問題とはなっての作成範囲を表す位置情報を JSGI 形式として配信する｡

いないが､ 研究成果の情報は通常の HTML ページに一覧表示されるだけであり､ またページに掲載するデータの情報 (メタデータ) も登録者の判断に任されているため､ 登録情報が増加した場合には､ 目的とする情報を容易に検索､ 入手することが困難となる可能性がある｡

５. システム概要
５. １

システム構成本システムは Web 経由で利用できる Web アプリケー

そこで本システムは､ 公開可能な研究成果のメタデーションとして構築した｡ 空間情報のメタデータやプレタを管理し､ 共同研究者が容易に空間情報の所在を検索

ビュー画像､ データの位置を表す電子国土用 XML ファ64

地球環境研究,Vol.8(2006)

図１. システム構成図
表１. サーバのソフトウェア構成
Web サーバ
Web サーバソフト

Microsoft 社 IIS

API

ベーシックエンジニアリング社 IIMS for Web

サーブレットエンジン

Apache Tomcatデータベースサーバ
情報管理ソフトベーシックエンジニアリング社 IIMS

データベースソフト

Microsoft 社 Access

イルの管理と検索は情報管理ソフトを用い､ 空間情報のための API である Web サーバ上の IIMS for Web (ベー

作成範囲の地図表示は電子国土を用いて構築した｡ また､シックエンジニアリング社) を介して情報管理ソフトに

電子国土上に表示される背景図は､ 国土地理院が配信す送信される｡ また､ 登録されたメタデータは､ データベーる地図を利用している｡ システムの構成図を図１に示す｡

ス サ ー バ 上 の Access に 格 納 さ れ ､ 情 報 管 理 ソ フ ト
IIMS (ベーシックエンジニアリング社) にて管理や検５. ２

サーバ構成索処理が行われる｡

本システムは､ Web サーバとデータベースサーバに現状では大量のメタデータを格納することを想定してより構成され､ 表１に示すソフトウェアを使用して構築いないため､ 小規模向けのリレーショナルデータベースした｡

管理システム (RDBMS) である Access を採用したが､クライアントからの研究成果登録やメタデータに対す

今後､ 大量のメタデータの登録が行われるようであれば､る検索要求は､ Web 環境で情報管理ソフトを利用する性能等を考慮する上で､ 大規模データベース向けの65

Web-GIS による空間情報検索システムの構築と研究成果管理 (酒井・後藤)

表２. 本システムで採用したメタデータ項目と JMP2.0の対応表
メタデータ項目

JMP2.0による項目 (メタデータ要素体集合情報内)

データ名称

識別情報要素体 ＞ 引用要素体 ＞ タイトル要素

データ項目

識別情報要素体 ＞ 記述的キーワード要素体 ＞ キーワード要素

データ概要

識別情報要素体 ＞ 要約要素

市町村名

識別情報要素体 ＞ 範囲要素体 ＞ 記述要素

データ範囲

識別情報要素体 ＞ 範囲要素体 ＞ 地理要素要素体＞ 地理境界ボックス要素体 ＞ 東西南北境界経緯度要素

作成日

識別情報要素体 ＞ 引用要素体 ＞ 日付要素体 ＞ 日付要素

URL

配布情報要素体 ＞ 交換任意選択要素体 ＞ オンライン要素体＞ リンク要素

問い合わせ先識別情報要素体 ＞ 問合わせ先要素体内の項目

RDBMSの採用も検討する必要があると思われる｡

連ファイルとして登録することにより､ 研究成果を利用する上で必要となる情報を提示できると考えた｡

５. ３

クライアント構成

そこで､ 検索項目として必要と思われるメタデータ項

クライアントは､ 電子国土がサポートする Internet目の検討を行い､ データの名称､ 数値地図や航空写真等Explorer を使用して本システムにアクセスすることがのデータ項目､ データの概要､ データの位置する市町村できる｡ 本システムでは､ 電子国土で表示される地図上名､ 作成範囲を表す緯度経度座標､ データの作成日 (あに研究成果の作成範囲が示されるため､ クライアントにるいは調査日)､ データのダウンロードページの URL､は電子国土 Web システムのプラグインを必要とする｡

問い合わせ先の８項目を､ 研究成果登録時に入力するメ

また､ クライアントは､ 研究成果の検索のみを行う一般タデータ項目とした｡ また､ データのプレビュー画像とユーザと､ 研究成果の登録等を行う管理ユーザに区分し､仕様書等の関連ファイルの登録も可能としている｡ 本シ

管理ユーザとしてログインするためのパスワード認証機

ステムで採用したメタデータ項目と JMP2.0で定義され能を実装した｡ている項目との対応関係を表２に示す｡ 表２の JMP2.0
による項目は､ メタデータ要素体集合情報内のツリー構

５. ４

登録項目の検討

地理情報に関するメタデータとして日本版メタデータプロファイル (JMP：Japan Metadata Profile) があ造を表わしており､ 例えばデータ概要は､ メタデータ要素体集合情報内の識別情報要素体に含まれる要約要素に対応することを意味している｡

る｡ 国土地理院が運営する政府の地理情報クリアリング
ハウス (http://zgate.gsi.go.jp) では JMP1.1a が利用

５. ５

テーブル構成されており (国土地理院､ 2004b)､ JMP は現在､ 国際本システムで使用した情報管理ソフトでは､ 図２に示規格に準拠した JMP2.0が策定されている｡ JMP2.0ですテーブル構成により登録情報を管理する｡ 研究成果には､ メタデータ要素体集合情報パッケージに､ メタデー関するメタデータとプレビュー画像は同じテーブルで管タの記述に使用される全てのルートクラスが含まれる理され､ その他のファイルは別テーブルで管理される｡(国土地理院､ 2004c)｡ メタデータ要素体集合情報の基

これらのテーブルは各テーブルに入力された ID 番号に本要素体には､ 14項目の要素体と要素が含まれ､ さらによって結合される｡

この要素体の下に要素体や要素が含まれる構造となってメタデータテーブルは､ 登録された研究成果に関するいる｡ それぞれの要素体や要素には､ 必須､ 条件付必須､メタデータとプレビュー画像ファイルのパス､ 電子国土任意の３つの記述条件が設定されている｡

用 XML ファイルや関連ファイルの ID 番号を管理する

JMP2.0で定義されているメタデータ項目の登録は重テーブルである｡ ファイルテーブルは､ アップロードさ要ではあるが､ 記述条件により登録項目が多くなった場

れた電子国土用 XML ファイルと仕様書等の関連ファイ合には登録作業が煩雑になり､ 研究成果登録の促進を阻

ルの保存先フォルダのパスとファイル名が格納される｡

害する一要因となる可能性も考えられる｡ また､ 当面はファイル管理テーブルは､ メタデータテーブルとファイ

学内での情報共有を目的としており､ データの座標系やルテーブルを結合するための ID 番号が格納されるテー

利用条件等を記した仕様書をメタデータ項目とは別に関ブルである｡

66

地球環境研究,Vol.8(2006)

メタデータテーブル
カラム
データ名称
データ項目
データ概要
市町村名
データ範囲最小経度
データ範囲最小緯度
データ範囲最大経度
データ範囲最大緯度
ファイル管理テーブル

作成日関連 URL

ファイルテーブル

カラム

カラム

問い合わせ先格納ファイル ID

ファイル ID

プレビュー画像ファイルパス

ファイル ID

格納フォルダパス

格納ファイル ID

ファイル名
図２. テーブル構成

図３. ソフトウェアインターフェース

メタデータテーブルとファイルテーブルは､ ファイル

ブ ラ ウ ザ に 読 み 込 ま れ る 電 子 国 土 Web シ ス テ ム の管理テーブルを介して結合され､ 各メタデータに対応すActiveX プラグインの関数を JavaScript から実行する

る電子国土用 XML ファイルと仕様書等の関連ファイルことで行われる｡ また､ クライアントからの情報検索やが関連づけられる｡

研究成果登録などの要求は､ クライアントのブラウザに読み込まれた JavaScript､ あるいは Web サーバ上の５. ６

ソフトウェアインターフェース

図３で示すように､ クライアントでの GIS 処理は､ASP (Active Server Pages) から IIMS for Web の関数を実行することで､ 要求に応じた命令がデータベース

67Web-GIS による空間情報検索システムの構築と研究成果管理 (酒井・後藤)

図４. 空間情報登録画面

サーバの情報管理ソフトに送信され､ 情報管理ソフトがまた､ 空間情報に関するメタデータ､ 電子国土上で入力検索等の処理を実行した結果が返される｡ IIMS for

した図形 (電子国土用 XML ファイル) やプレビュー画

Web は Java サーブレットであるため､ サーブレットエ像､ 詳細情報を記述した文書ファイル等の関連ファイルンジンである Tomcat 上で動作する｡

を指定し､ データベースサーバへの登録を行う｡ ダウン
ロードによる Web 経由での配布を許可する場合は､ メ

６. 機能概要
本システムは､ 研究成果の登録を行う管理ユーザモー

タデータの URL 入力欄に ORC のデータ公開ページへのリンクを入力し､ ORC のホームページからダウンロードする形式を取る｡

ドと､ 登録されている情報を検索・参照する一般ユーザモードから構成される｡

６. ２

一般ユーザモードによる情報検索・参照

一般ユーザとしてシステムにログインした場合には､
６. １

管理ユーザモードによる情報登録

登録されている空間情報の検索を行うことができ､ 検索管理ユーザとしてシステムにログインした場合には､された情報の作成位置やメタデータ､ プレビュー画像等

図４に示す登録画面を用いて研究成果の登録を行うことを参照することができる｡ 情報参照画面と電子国土によができる｡ 空間情報登録画面では､ 電子国土により表示る位置情報表示画面を図５に示す｡

される地図上で空間情報の作成範囲を表す図形を入力す検索画面では､ 空間情報の概要や対象地域等のキーワーる｡ 入力する図形はポイント､ ライン､ ポリゴンを指定

ドを指定して検索を行い､ 検索結果の一覧から参照したすることができ､ 航空写真のように範囲を表す場合はポい空間情報を選択することで､ 選択した空間情報の詳細リゴンとして登録を行い､ ある地点での調査結果などを情報ページが開く｡ 詳細情報ページでは､ 空間情報の作登録する場合にはポイントとして登録を行う｡ また､ 移成位置を表す地図の表示やリンク先ページの表示､ プレ動観測のような連続的に調査を行った情報を登録する場ビュー画像の表示､ 仕様書等の関連ファイルのダウンロー合にはラインとして移動経路を登録することもできる｡

ドを行うことができる｡

68地球環境研究,Vol.8(2006)

図５. 情報参照画面と位置情報表示画面

７. おわりに本研究では､ 同種の空間情報の重複整備を回避し､ 共同研究者間で空間情報を共有利用することを目的として､測量法の改正以降､ 世界測地系と日本測地系のデータが混在しており､ 座標系の明記が重要となってくるため､文書ファイルに関する入力マニュアル等を整備し､ 作成する際の規則を設ける必要がある｡

ORC の研究成果として作成された空間情報に関するメタデータの管理と検索を行い､ 空間情報の所在を把握す引用文献るためのシステムを構築した｡ 研究成果登録作業の簡略

梅村貞之 (2002)：｢狭山市の WebGIS 運用｣化を図りシステムの利便性を高めるために､ システム設計時には､ JMP2.0との比較により研究成果登録時に入力するメタデータ項目の検討を行った｡ その結果､ 検索に必要とされるメタデータ８項目を選定し､ 不足する項目については仕様書や利用時の制約条件等を記した文書ファイルを添付することで情報を補えるようにした｡ 今後は､ ORC 研究者に本システムに対する理解を得､ 研究者間での空間情報の共有を促進したい｡
今後の課題として､ 登録できる空間情報の整理が挙げられる｡ これまでに研究成果として作成された空間情報に対して､ 一般公開可能､ 学内での公開は可能､ 著作権等の問題により公開不可などの条件を検討し､ 登録可能な空間情報の整理を行う必要がある｡ また､ メタデータと同時に登録できる文書ファイルに記載する内容のルール化も課題である｡ 文書ファイルに記載する内容は登録地方公共団体のための WebGIS 導入マニュアル , 財団法人日本建設情報総合センター (JACIC GIS 研究会編), pp.122−129.
国土地理院 (2004a)：電子国土 Web システムプログラミング
ガイド 第0.8.1版, pp.5 (http://cyberjapan.jp/)
国土地理院 (2004b)：JMP2.0解説書, pp.1 (http://zgate.
gsi.go.jp/ch/jmp20/jmp20.html)
国土地理院 (2004c)：JMP2.0仕様書, pp.3 (http://zgate.gsi.
go.jp/ch/jmp20/jmp20.html)
自治大臣官房情報政策室 (1999)：地方公共団体業務に係る各種地理情報システム (GIS) の相互利用に関する調査研究(http://www.lasdec.nippon-net.ne.jp/com/gis/gis.html)
醍醐恵二 (2002)：｢浦安市の統合型 GIS−の原動力として−｣e-まちうらやす

自治体で活躍する GIS , 社団法人日本測量協会, pp.35−41.
地理情報クリアリングハウス ホームページ (http://zgate.
gsi.go.jp)
電子国土ポータル ホームページ (http://cyberjapan.jp/)

者の判断に任されているが､ 特に GIS データの場合､

69

Web-GIS による空間情報検索システムの構築と研究成果管理 (酒井・後藤)

Construction of Spatial Information Search System using Web-GIS andits Application to Research Products Management
Toshikazu SAKAI＊, Shintaro GOTO＊＊＊

Open Research Center, Graduate School of Geo-environmental Science, Rissho University＊＊
Faculty of Geo-environmental Science, Rissho University

Keywords: web-GIS, spatial information, data sharing, metadata70