海南病院学術雑誌
平成 30 年 5 月

第4巻

第1号

2018 JA 愛知厚生連 海南病院

海南病院学術雑誌
平成 30 年 ５月

第4巻

第1号

2018 JA 愛知厚生連 海南病院

海 南 病院学術雑誌2018 年（平成 30 年）５月

第4巻

目

第1号

JA 愛知厚生連 海南病院

次【原著】
・当院における転倒転落アセスメントスコアの転倒予測の評価
鈴木
岡田

美加利・浅井 俊亘・髙橋
健・奥村 明彦

弘泰・戸谷

ゆかり・坪内治巳・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4【研究報告】
・大腿骨近位部骨折における術後認知機能低下について
伊藤

栄祐・飯田

有輝・乾

瑠美子・中山

亜紀・内海

・・・ 9

繁隆

【短報】
・患者取り違え防止への取り組み
戸谷

ゆかり・鈴木美加利・坪内治巳・奥村明彦

・・・・・・・・ 13

・救急病棟に勤務する看護師の退院支援についての役割に関する調査
和田

哲矢・水谷

憲太・廣海

・・・・・・・・・・・・・・・ 16

美智代【活動報告】
・訪問入浴にできること
田中

菜穂・髙木

～看取り時期の在宅入浴をチームで支える～

さとみ・山岸・・・・・・・・・・・・・・・ 22

豊美

・臨床研究における倫理的配慮とは～医学的研究に関するボランティア採血を実施して～湯上
佐藤

小百合・中田 悠紀子・山森 理絵・山森 陽子・中根
良美・小林 礼・宮田 栄三・左右田 昌彦

一匡・・・・・・・・・ 26

・保険薬局と病院間の薬剤情報共有の試み
眞野 加奈子・大谷 寧次郎・深澤森 健太郎・畔柳 敏弥

淑子・水谷

彩伽・

・・・・・・・・・・・・・・・・・ 29−1−【活動報告】・日本フットケア学会主催フットケア啓発イベント開催報告
佐藤

俊昭・浅井

晶子・大須賀・・・・・・・・・・・・・・ 32

啓記

・当院における高精度放射線治療について
飯田
北島

拓也・堀川
幸也・西田

よしみ・寺岡
達史

広純・佐藤

裕章・

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 35

・診療放射線技師における急変時対応について
RtARS（ラース）：診療放射線技師のための心停止回避コース
住田

知隆・西田

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 39

達史

・看護職のワーク・ライフ・バランス実現取組の経過報告
東原
半田

恵利・宋 典子・伊藤洋子・日紫喜 信子

恵美・飯田

・糖尿病患者の思いをサポート
加藤

愛美・多氣

月美・

・・・・・・・・・・・・・・・・・ 42

みつ子・古市地域レストランと連携する外食ランチ教室
祐康・ 山守越子

・・・・・・・・・ 45

・ビスフォスフォネート（BP）製剤（ゾメタ®）やデノスマブ（ランマーク®）を投与されるがん患者の顎骨壊死予防対策 ～ PDCA を用いて～
西口

浩明・内田

将吾・森

健太郎・北島聖晃・加藤有香・・・・ 49

・継続的支援を前提とした意思決定支援と MSW の退院援助を振り返る河村伊藤

あすか・金城 柚香・上野
純香・嶋田 和寛

佳美・安田

薫・

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 53

・医療材料の削減に向けた看護師・医師の取り組み
清水

大輔・澤田

大和・田中

海南病院学術雑誌の投稿規定【編集後記】

・・・・・・・・・・・・・・・・ 57

隆子

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 60
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 62
−2−

【原著】

−3−

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 4-7 頁

2018.5〕

当院における転倒転落アセスメントスコアの転倒予測の評価
美加利 1)・浅井鈴木

坪内俊亘 2)・髙橋

治巳 4)・岡田

弘泰 3)・戸谷健 5)・奥村ゆかり 1)・

明彦 6)

入院患者の転倒転落危険度評価について，当院の患者のデータを解析し，新しいスコアシートを作成した。2014 年の 9月および 12月の 2ヶ月間に入院した患者 2,701件から得られたスコアシー
トをもとに統計学的に解析し，新たなスコアシートを作成した。このスコアシートをその後 1 年間に入院した患者に適用すると，転倒を起こすリスクをより高い精度で評価できることが分かった。

はじめに入院患者の転倒転落は，特に高齢者は骨折，頭部外傷など重篤な身体の損傷を来す可能性が高く，患者家族の負担も増えるほかにも，在院日数の延長や管理責任等病院の損失も大きい。しかし，転倒転落は患者の背景要因が大きく影響することから，それぞれの患者にあわせた対策が必要となる。
有効な転倒転落危険防止対策 1) の為には転倒転落事故に対して精度の高い事前評価が必要 2) であり，適正な転倒転落アセスメントスコア ( 以下 AS ) による評価と，危険度にあわせた対策の実施が必要と
表 1 転倒転落アセスメントスコア

なる。
当院では 2008 年より入院患者の転倒転落危険度の評価として，転倒転落 AS ( 表 1) を実施しているが，従来のスコアが必ずしもリスクの大小を表していないことを感じていた。そこで当院のデータを用いて AS の再評価を行うことにした。

対象と方法
1) 2014 年の 9 月および 12 月の 2 ヶ月間に入院した全患者を対象とし，従来の AS 項目 ( 表 1) に従って入院時に病棟看護師が評価を行った。その後入院中に実際に転倒・転落がおきたかを調査した。
それらデータからロジスティック回帰分析により，転倒に対する評価項目のオッズ比を算出し，その結果から AS の配点を見直した。新たなスコアはオッズ

1) 医療安全管理部 ( 看護師 )比から配分したが，合計点が従来のスコア合計と一

2) 老年内科代表部長
3) 薬剤部

致するようにした。統計解析は統計解析ソフト「R」

4) 医療全管理部 ( 臨床検査技師 )を用いた。

5) 医療安全管理部長兼脳神経外科代表部長

2) 2016 年 4 月～ 2017 年 3 月の間に入院した入院

6) 副院長兼内科代表部長
キーワード：転倒転落アセスメントスコア
回帰分析

転倒予測

ロジスティック

患者全例を対象に，従来法による AS と 1) で作成した新しい AS でそれぞれ評価し，比較検討した。
−4−

AS 合計点別の転倒率を算出した。スコア点数 0～ 5 点を危険度 I，6 ～ 14 点を危険度Ⅱ，15 点以上を危険度Ⅲとする従来の危険度区分に従った危険度別の転倒率も算出し比較した。統計解析は統
計解析ソフト「R」でカイ 2 乗検定を用いた。

結果1) 2015 年の 2 ヶ月間で AS 評価した入院患者は
2,701 件であった。これらの患者のうち，138 件で転倒がみられた。入院時に病棟看護師が評価を行った AS 評価についてロジスティック回帰分析を行った結果，オッズ比が高い項目として，「転倒歴」，「ふらつきがある」「認識力の低下」，があった ( 表 2)。
オッズ比の低い項目は「聴覚障害」，「骨関節異常」，「寝たきり」，「環境」であった。各項目の配点の見

表 2 2014 年の 2 ヶ月分の AS 評価 ( 転倒 138 件

表 3 新しく見直した配点

非転倒 2,563 件

計 2,701 件 )直しではオッズ比に従って配分した。オッズ比 1 以

考慮しつつ，合計点は従来法と比較できるようにス

下はスコア 0 点とし，オッズ比 9.69「転倒歴」はス

コア合計は同じ 29 点になるようにした。こうして新コア 8 点を配分し，合計点数が 29 点となるようにしい AS ができあがった。

した ( 表 3 )。新しい評価法ではスコア 0 点のもの

2) 2016 年 4 月から 2017 年 3 月までの 1 年間に入は評価項目から除外し，病棟看護師の負担軽減を院した患者は 17,185 例であった。そのうち転倒・−5−

〔海南病院学術雑誌

第4巻

考転落を生じた患者は 666 例 (3.9％ ) であった。配

第 1 号 4-7 頁

2018.5〕

察点の見直し前後で転倒率を比較したところ，合計点

1999 年に日本看護協会より転倒・ 転落アセスメ

数が高くなるにつれ，新配点の評価では転倒率はントスコアシート 3) が作成され，評価項目を決め，より高くなる結果となった ( 図 1) 。また危険度別

それに対するそれぞれの配点を決めてその合計点

転倒率は危険度Ⅱが 5.6%から 6.7% (p<0.01)，危から評価する，という方法が提案された。この合険度Ⅲが 14.2%から 19.5% (p<0.01) と有意な上昇

計点から危険度を 3 段階に分けてそれぞれに対してが認められた ( 図 2 )。これらの結果から新たに作異なる対策を講じるという考え方である。
その後このスコアシートを基にした各医療施設独成した AS は転倒・転落に対する感度が上昇することを示していた。

自のスコアシートが開発・ 運用されている 2),4)-6)。最初の AS の提案から 20 年近くが経過し，療養環境は変化している。また人口構成の変化から高齢の患者は増加している。そのような変化に AS も適応
していくことが必要と考える。
我々の行った 2014 年の 2 ヶ月間のデータを解析
した結果は，項目ごとの転倒転落の関連性が明確となり，「転倒歴」，「ふらつき」，「認識力」でオッズ比が高く，転倒予測に寄与していることがわかった。特に「転倒歴」は簡単な問診によって得られる情報であり，他の研究でも転倒に関する極めて強い予知因子であることが示されているが 7)，当院も図 1 AS 合計点ごとの転倒率

同様の結果であった。また，薬剤の服用，睡眠・精神安定剤以外の薬剤においても転倒転落に危険因子となり得ることがわかった。高齢外来患者の調査では 5 剤以上のポリファーマシーによって転倒リスクが上昇すると報告されている 8)。AS の項目では麻薬，解熱鎮痛剤，降圧利尿薬，緩下剤の服用の有無を確認しているが，薬剤数を確認していくことも必要かもしれない。
一方，「聴覚障害」，「骨関節異常」，「寝たきり」，「環境」はオッズ比が低く，AS 項目から除外しても精度に影響がなかった。鳥羽らは段差，階段，坂道の項目は転倒者と非転倒者の比較で差がなかった，
意識されるバリアーは転倒の危険因子でないことが示唆される 6) と述べており，環境の要因は危険因

図 2 危険度別転倒率

子とならないことが当院でも明らかとなった。
当院では転倒転落 AS が導入されて 8 年以上経過しており，在院日数の短縮化や入院患者の高齢化など患者の状況も変化してきていると考えられる。
−6−

有効な転倒転落危険防止対策には現在の患者の状

ループ. 転倒リスク予測のための「転倒スコア」

況に合わせた点数配分が必要である。今回自施設の開発と妥当性の検証. 日老医誌 2005;42:346の患者データによる解析にて，より精度の高い転− 352.

倒転落 AS を得ることができたことから，各施設の7) 中川洋一, 三宮克彦, 上田厚他. 多施設回復期リ特性を考慮した AS の導入は有用であると思われハビリテーション病棟における脳卒中患者の転た。また，当院では看護師が入院時，毎週 1 回，

倒要因と転倒状況―転倒リスクアセスメントシー

状態変化時に AS による評価を行っているが，今回トの開発. リハ医 2010;47:111− 119.

の検討で AS の項目を減らすことが可能であること

8) Kojima T, Akishita M, Nakamura T, et al.

が示された。より簡便な AS にすることで看護師のPolypharmacy as a risk for fall occurrence

業務負担の軽減にもつながると思われる。今回のin geriatric outpatients. Geriatr Gerontol Int

解析では危険度の点数分けや新規項目の追加検討

2012；12：425 − 430.

は実施していない。これらについては今後さらなる解析が必要である。

結論

施設の実状に合わせた転倒転落 AS の見直しは有用である可能性が示唆された。

引用文献
1) 医療安全推進のための標準テキスト. 東京：日本看護協会, 2013;21− 22.
2) 森田恵美子, 飯島佐知子, 平井さよ子他. 転倒
アセスメントスコアシートの改訂と看護師の評定者間一致性の検討. 日看管会誌 2010;14:51 −58.
3) 日本看護協会リスクマネジメント検討委員会：「転
倒・ 転落事故」の事故防止対策の作成. 看護
1999;51:50 − 51.
4) 吉井紀子, 奥泉孝広, 千田由美子他. 転倒・転落
アセスメントスコアシートの有効性について－アセ
スメントスコアシート試験運用実施結果から. 日
看会論集：看総合 2003;34:230 − 232.
5) 赤間紀子, 武田和憲, 島村弘 宗. 転 倒転 落ア
セスメント項目の検 討：症例 対 照 研究による有用性の評 価と応用. 医 療マネジメント会 誌
2014;14:171− 178.
6) 鳥羽研二, 大河内二郎, 高橋泰他. 転倒ハイリ
スク者の早期発見の評価方法作成ワーキンググ−7−【研究報告】−8−

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 9-11 頁

2018.5〕大腿骨近位部骨折における術後認知機能低下について伊藤

栄祐 1)・飯田有輝 1)・乾瑠美子 1)・中山

亜紀 1)・内海繁隆 1)

大腿骨近位部骨折において，急性期病院退院時の歩行能力は，長期的な歩行能力に影響しており，当院において歩行を早期から獲得することは重要な課題であると言える。今回，大腿骨近位部骨折術後患者における歩行獲得に関連する因子について多変量解析を行い，認知機能が最も歩行獲得に関連することを示した。また，入院中に認知機能が低下する症例が高い割合でみられており，認知機能の低下が機能予後に影響を与えていることを踏まえると，急性期病院として入院中の術後認知機能低下防止に努めていく必要がある。

はじめに受傷前に歩行可能であった 138 例とした。なお荷

近年，高齢化に伴い大腿骨近位部骨折の発生は
1)

重制限がある例は対象から除外した。本研究はヘ増加している 。大腿骨近位部骨折は高齢者の生

ルシンキ宣言ならびに臨床研究に関する倫理指針

活機能を低下させ，寝たきりの原因となる疾患であにしたがって行った。対象となる患者または家族にり，リハビリテーションが果たす役割は大きい。大は研究の趣旨およびプライバシー保護に関して十分

腿骨近位部骨折術後において，早期歩行獲得は退な説明を行ったうえで同意を得た。

2)院時歩行能力に影響する との報告もあり，当院対象を術後 2 週の時点で 100m 歩行 獲 得群とにおいても術後早期歩行獲得は重要な課題である

歩 行 困 難 群 の 2 群 に分 け， 術 後 1 週 で の 機 能と言える。したがってリハビリテーションを行うにあ(HDS-R)，疼痛 (VAS)，年齢，性別，BMI，患側たり，より精度の高い機能予後予測が必要となる。

下肢筋力と，術後 2 週の 100m 歩行可否との相関

近年では術後歩行獲得に関連する因子についてのについて検討を行った (図 1 )。患側下肢筋力はハン検討が行われており，受傷前 ADL，下肢筋力，年齢，

ドヘルドダイナモメーター ( μ -tas，アニマ社製 ) を

認知症の有無，疼痛などが指摘されている

1)3)

。特

使用し，等尺性膝伸展筋力を測定した。統計学的に認知症の有無と歩行獲得についての報告が多く解析には，100m 歩行獲得群と歩行困難群の 2 群

みられる

4-6)

が，歩行獲得に関連する因子について間で各項目における有意差の検定を行った。単変

何が最も重要か検討を行った報告は少ない。そこで
本研究は，大腿骨近位部骨折術後患者における歩行獲得に関連する因子について検討した。

対象と方法
対象は 2013 年 4 月～ 2015 年 4 月の間に当院にて手術を施行した大腿骨近位部骨折患者のうち，

1) リハビリテーション技術科 ( 理学療法士 )キーワード：大腿骨近位部骨折

認知機能

歩行

図 1 プロトコール−9−〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 9-11 頁

2018.5〕量解析では性別にカイ二乗検定，他はマンホイット

歩行獲得群は 85 例，平均年齢 78.1 ± 8.5 歳，

ニーの U 検定を用いた。単変量解析で有意差を認

BMI 20.8 ± 3.0kg/m2，HDS-R 23.7 ± 6.0 点，

めた 3 項目を独立変数，術後 2 週の 100m 歩行可

VAS 3.7 ± 2.4cm，患側下肢筋力 0.58 ± 0.23N/

否を従属変数としたステップワイズ多重ロジスティッ

kg であった。歩行困難群は 53 例，平均年齢 84.5

ク回帰分析を行った。統計ソフトは R(version 2.8.1)±7.2 歳，BMI 20.3± 2.9kg/m2，HDS-R 16.7±7.5を用い，有意水準は 5%未満とした。

点，VAS 5.0 ±1.9cm，患側下肢筋力 0.49 ± 0.31N/

結

kg であった。100m 歩行獲得群と歩行困難群での果

各項目の有意差を表 1 に示した。二群間で有意差検討した 138 例は，平均年齢 80.6 歳，男女比を認めた項目は年齢，HDS-R，VAS，患側下肢

57/81，であった。術式は人工骨頭置換術 61 例，

筋力であった (P<0.01)。これらの因子について多重

ピンニング 13 例，ガンマネイル 62 例，インタータ

ロジスティック回帰分析を行った結果 ( 表 2)，歩行ン 2 例，受傷前 ADL は独歩 88 例，杖使用 29 例，

可否に影響を与える要因として年齢と HDS-R が抽シルバーカー使用 21 例であった。

出された。

表 1 術後 2 週における 100m 歩行獲得群と歩行困難群：各項目の有意差

表 2 術後 2 週における 100m 歩行可否の予測因子

考察唆された。大腿骨近位部骨折において術後リハビ

本研究では，大腿骨近位部骨折術後患者におけリテーションを進めていく中で，認知機能評価が機る歩行獲得に関連する因子について検討した。大能予後予測の１つの指標となり得ることが考えられ

腿骨近位部骨折術後の歩行能力に影響を与える要る。

因としては，多くの先行研究で認知機能が報告され
ており

4-6)

また，受傷前から認知機能が低下している患者，本研究においても術後早期に歩行獲得

だけではなく，中には入院中に認知機能が低下しするためには認知機能が重要な因子であることが示た患者も見受けられる。実際に受傷前認知機能が− 10 −

良好であった大腿骨近位部骨折患者 25 名中 5 名

骨折例における受傷前 ADL と認知 症の検討.

が認知機能低下を生じており，高い割合で認知機

整外と災外 2011;60:789 − 792.

能低下が術後に生じている。入院中の認知機能低5) 対馬栄輝, 二ツ矢昌夫, 坂野晶司他. 高齢な大腿下が生じることで，術後早期歩行獲得も遅延するこ骨近位部骨折患者における日常生活活動と知能とは容易に考えられ，今後対処すべき重要な課題の関係. 理療科 2005;20:143 − 147.

と言える。

6) 久保祐介, 野口康男, 力丸俊一他. 大腿骨近位部

大腿骨近位部骨折発生件数は年々増加しており，今後も増加していくことが予想される。認知機能の低下が機能予後に影響を与えていることを踏まえると，急性期病院として入院中の術後認知機能低下防止に努めていく必要があると思われる。認知機能が低下する要因については，年齢，術前合併症，
低栄養，疼痛など様々な報告があるが，大腿骨近位部骨折術後における検討はみられない。よって今後は認知機能が低下する要因について検討を行い，多職種との連携に繋げていきたい。

結論

大腿骨近位部骨折術後患者における歩行獲得に関連する因子について検討した。術後認知機能が最も歩行能力に影響することが示唆される結果となった。現在当院での大腿骨近位部骨折後の認知機能低下は 25 名中 5 名と多く，今後は急性期病院として術後認知機能低下防止に努めていく必要
がある。

引用文献
1) 日本整形外科学会診療ガイドライン委員会. 大腿骨頚部／転子部骨折診療ガイドライン. 東京：南江堂, 2011.
2) 白井智裕, 竹内幸子, 福田憲子他. 大腿骨近位部
骨折症例における予後予測：術後 1 週の歩行能力に着目した検討. 理療科 2015;30:213 − 217.
3) 藤田博暁, 荒畑和美, 土田典子他. 高齢者の大腿骨頸部骨折の術後理学療法における早期経過と歩行到達度との関連. 総合リハ 2003;31:579− 583.
4) 喜友名翼, 大湾一郎, 石原昌人他. 大腿骨近位部− 11 −

骨折における退院時歩行能力に影響する因子の検討. 整外と災外 2012;61:21− 25.

【短報】− 12 −

〔海南病院学術雑誌

第 1 号 13-15 頁

第4巻

2018.5〕

患者取り違え防止への取り組み
ゆかり 1)・鈴木

戸谷

美加利 1)・坪内治巳 2)・奥村明彦 3)

医療安全における全職員の重点目標として，患者誤認防止に取組んでいるが，多くの場面で患者取り違えが発生している。2014 年 4 月から 2017 年 3 月までの 3 年間におけるインシデントアク
シデントレポート報告より，患者取り違えの要因を分析した。その結果，PDA(Personal Digital
Assistant 携帯情報端末 ) または移動できるバーコードリーダー付きノートパソコンを使った患者認証システム ( 以下認証システム ) による確認実施が不十分であるケースが散見された。この結果を受けて 2016 年 4 月から 2017 年 3 月までの注射，輸血，採血実施時における患者認証シス
テムの実施状況を調査した。その結果，678,911 件の実施データから注射では 26.6%，採血は17.9%，輸血は 0.6%に認証システムを用いた確認実施がされていないことが判明した。今後は認証システムによる患者認証率を 100％に近づけるための指導，啓発が重要と思われた。

はじめに

また，2016 年 4 月から 2017 年 3 月まで ( 2016 年度 )人は誤りを犯すものであるとの前提の下で，誤りにおける輸血時，採血時，注射時のそれぞれの場が起きにくい，誤りが起こっても重大な結果に至り合の認証システムによる実施前患者認証率を比較にくい環境を整えることが重要である。当院では患検討した。認証実施がどの端末からされたか，ある者誤認防止を全職員の重点目標として取組んでおいはされていないのか，その記録が電子カルテ内にり，PDA を使用し輸血，注射，採血検体の患者格納されているため，そのデータを医療情報室から認証を実施しているが，依然多くの場面で患者取り得て解析した。

違えが発生しているのが現状である。今回我々は，
過去 3 年間のインシデントアクシデントレポート調査

結果

対象として，発生の現状と患者認証の実施状況の2014 年度～ 2016 年度までに提出されたインシ調査を行ったので報告する。

デントアクシデントレポートは 11,982 件であった。
患者取り違え発生件数は，3 年間で総数 661 件で方法あった。そのうち診療情報関連 289 件，薬剤関連2014 年 4 月から 2017 年 3 月まで ( 2014 年度～

が 82 件，検査関連が 74 件，療養上関連が 70 件，

2016 年度 ) に提出されたインシデントアクシデント

治療・処置 4 件，輸血関連 1 件であった ( 表 1 )。

レポートを調査対象とし，患者取り違え件数を事象

更に，認証システムを使用し患者認証を行う仕組

別に年度ごとに比較検討した。

みを導入していても，患者取り違えが発生している
事象は輸血 1 件 ( 2016 年度 )，注射 10 件 ( 表 2 )，採血 11 件 ( 表 3 ) であった。事故レベル別比較で

1) 医療安全管理部 ( 看護師 )は 3b 以上の事象も１件発生し，薬剤における患者

2) 医療安全管理部 ( 臨床検査技師 )取り違えは患者に与える影響が非常に大きい。

3) 副院長兼内科部長
キーワード：患者認証

バーコードリーダー

医療安全

次に 2016 年度における認証システムの実施状況− 13 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 13-15 頁

2018.5〕の調査結果を示す。
注 射 実 施 総数は 515,745 件であり，認 証 未実
施率は 26.6% (137,330 件 ) であった。最も認証がされていないのは「病棟先渡し」の時で 66,024 件( 認証未実施全体の 48.1% )，緊急時 18,145 件 ( 同13.2% )，必要時指示を実施する時で 15,706 件 ( 同
表 1 3 年間の事象別患者取り違え

11.4% )，その他 37,455 件 ( 同 27.3% ) であった。
採血実施総数は 153,450 件であり，認証未実施率
は 17.9% ( 27,531 件 ) であった。認証がもれたケースの中には，医師の指示入力後に病棟変更した場合も含まれていた。
また，輸血実施総数は 9,658 件あり，認証未実
施率は 0.6% ( 58 件 ) であった。

考

表 2 3 年間の事故レベル別注射取り違え

察ヒューマンエラーの防止対策として，PDA 使用による患者認証を導入しているが，使用を怠り患者取り違え事故が発生している。
表 3 3 年間の採血における患者の取り違え

バーコード認証を確実に実施すればエラーや事故は極力防止できると考える。現在までに，バーコー
ドで認証を行っても，患者取り違えが発生したのは
1 件のみであり，それも機器の読み取り不良が原因であった。バーコードの読み取りの不具合の原因としては，バーコードの印刷信頼度の低下または認証システムのバーコードリーダーの劣化，電波障害が挙げられる。当院のバーコードリーダー自体の読み取り性能評価は 5 段階の最も良い海外の評価 A（秀），国内の評価 C を受けていることより，バーコードリーダーの信頼度には問題ないが，まれにこのような事案が生じることも知っておかなくてはならな
い。リストバンドの長期着用による劣化では患者取り違えが発生するという事例は発生していないが，図 1 項目別未認証率

確認作業ができなくなることを経験している。リストバンドを新しいものに交換することにより，認証て，採血，注射の未認証率は，採血では 17.9％，システムによるバーコードの読み取り不良は防止出注射では 26.6％と高かった。安全性の観点より直来，確認作業が滞ることがなくなる。このような配前の患者確認は，ベッドサイドで実施行為直前に行慮も事故防止に繋がると考えられる。

うことが重要であるが，現状では認証が行われて輸血においては未認証率が 0.6%であるのに対しいないケースが相当数存在することが明らかになっ− 14 −

た。輸血において認証率が高いのは，必ず医師または看護師と 2 名で確認する事が義務づけられているからと考えられる。一方，注射や採血は実施件数も多く看護師一人で行うことから，実施後に認証を行っている場合も少なからず発生していると考えられる。
今後は，実際の認証システムによる認証実施の状況の調査を継続して行い，患者認証率を 100％に近づけるための指導，啓発が重要と思われた。

引用文献
1) 医療安全全国共同行動技術支援部会編. 医療
安全実践ブック. 東京 : ( 一社) 医療安全全国共同行動, 2015:265 − 270.
2) 山 北 勝 夫, 髙 﨑 貴 子, 梅 里 良 正, 他. 注 射 薬
バーコードを活用した認証システムの医療事故防止 効 果に関 する研 究. 日医 療 病 管 理 会 誌
2011;48:73 − 82.
3) 河野龍太郎. 医療におけるヒューマンエラー第 2
版. 東京：医学書院, 2014.

− 15 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 16-20 頁

2018.5〕

救急病棟に勤務する看護師の退院支援についての役割に関する調査和田哲矢 1)・水谷

憲太 2)・廣海美智代 3)

救急病棟は入院患者の滞在日数が平均 5.4 日 ( 2016 年 6 月から 2017 年 3 月まで ) であり，救急病棟から退院する患者は全体の 10.4％である。他は一般病床を経由して退院していく。退院に直接関わることが少ない病棟であるが看護師の多くは退院支援の重要性を認識している。看護師の退院支援の役割について調査を行った結果，生活背景・家族背景を中心とした情報収集や早期に退院支援スクリーニングを行うことによって退院支援の必要性を確認し，他部門と連携を取ることが退院支援の役割であると考えていることが明らかとなった。

はじめに支援の意識が低くなることが懸念されるが，救急

海南病院は周辺地域保健医療圏における高度急病棟看護師の中でやりたい看護を確認した際，退性期医療機能を担い，急性期医療の機能を効率的院支援に関わりたいと考えている看護師は 36 人中に発揮するために退院支援充実と在院日数短縮化

19 人と半数以上を示した。浪花らは「退院支援のに取り組んでいる。2015 年より退院支援アセスメン

やりがいに影響する要因は経験年数や退院支援件

トシートが導入され，2016 年 4 月より看護師による数ではなく成功体験である。」と述べている 2)。退退院支援面談が行われている。

院に直接関わることが少ない部署で働く看護師が

救急病棟は，救命救急入院料を対象とした患者

退院支援について，どのような支援ができると考えを中心に救命救急センターからの緊急入院患者をているか明らかではない。救急病棟の看護師は直受け入れ，日中，夜間を問わず入院時に退院支援

接退院に関わることが少ない中で，どのような退院

アセスメントシート活用し家族から情報を取得して支援が実践できると考えて患者家族と関わりを持ちいる。研究期間中の入院患者数は 1,407 名であり，たいと考えているのかを病棟の現状把握とともに調入院患者の滞在日数は平均 5.4 日である。退院患査した。

者は入院患者の全体の 10.4％と少なく，その中で対象と方法も退院支援が必要とされた患者は 4.8％とさらに少ない。大串らは「クリティカルケア看護師は患者・

1．2016 年 6 月～ 2017 年 3 月の間に救急病棟に家族の退院後の生活イメージができず，生活支援

入院した患者の救急病棟における平均滞在日数おや医療者間での連携が弱い」と述べている 1)。入よび退院経路を調査した。

院から退院までのイメージが持てないことから退院

2．上記期間に救急病棟に在籍した看護師 37 名にアンケート調査を実施した。
3．アンケート内容： 1) 看護師経験年数，2) 一般

1) 救急病棟

看護師

2) 救急病棟

看護係長

3) 救急病棟

看護課長

キーワード：救急病棟

外来経験年数，3) 一般病棟経験年数，4) 救急外
来経験年数，5) 救急病棟経験年数，6) 退院支援
退院支援のイメージ，7) 退院調整のイメージ，8) スクリーニ− 16 −

ングシート ( 退院援助のための入院時の情報シート)の理解，9) アセスメントシートの理解，10) 患者・家族へ支援の必要性の動機づけ，11) アセスメントに重要視する項目，12) 病棟看護師ができる，と考える退院支援。
4. データ分 析：調 査 項目 6) 〜 10) は 10 段 階 の順序尺度を評価とした。それぞれに差異があるか
Wilcoxon の順位和検定を用いて検証した。調査項
目 11) は海南病院で使用されている退院支援計画
書アセスメントシートを用いて「退院が困難な要因・問題・課題」の各項目を量的データとして整理した。

図 1 アンケート対象となった看護師の背景

調査項目 12) は自由記載であり質的帰納法を用いて整理した。
5. 倫理的配慮：本調査は当院病院倫理審査委員
会規定のもと実施。本調査への協力 ( アンケート )は自由意思であり，拒否しても何ら不利益が生じな
いこと，個人が特定されないこと，収集したデータ
・
記録物は研究以外に使用しないことを説明した。ア
ンケートの回答を持って本調査に同意を得たことと
した。

結

果

救急病棟は入院患者の滞在日数が平均 5.4 日であり，救急病棟から退院する患者は救急病棟入院
患者の 10.4％であった。
看護師へのアンケートは 37 名に配布し，32 名から回収した ( 回収率 86.4％ )。
質問項目 1) ～ 5) 看護師経験が 1 ～ 6 年目の看護師が 21 人と半数以上を占めた。一般病棟，一
般外来，救急外来などを多くの経験を持つ看護師が対象となった ( 図 1 )。
質問項目 6) 〜 10) について，10 段階の順位尺度で評価し Wilcoxon の順位和検定を用いて検証したが，全ての組み合わせで有意な差は認めなかった ( 図 2 )。
調査項目 11)「アセスメントに重要視する項目」は，家族背景や ADL 変化のアセスメント項目が上位に見られた ( 図 3)。

図 2 質問項目 6 〜 10 の 10 段階順序尺度での評価− 17 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 16-20 頁

2018.5〕

図 3 アセスメントに重要視する項目

調査項目 12) について「病棟看護師ができると考接退院支援に関わったことのない看護師がいるこえる退院支援」は質的帰納法を用いて整理を行い，とがわかった。2015 年より退院アセスメントシステ

文章データからコード名・キーワードを抽出した。上ムが新たに導入された。これにより過去に一般病

位カテゴリーとして抽出された内容は「退院支援に棟で勤務した看護師はこの新しいシステムを利用し向けた情報収集」「他のメディカルスタッフとの連携」

た退院支援に関わっていない。このことは新しい「退院に向けての関わり」の 3 つであり，下位カテ

退院システムを活用した退院支援・退院調整のイゴリーとして選定されたのは「入院時の情報収集」

メージができないことにつながる可能性もあると考「入院中の連携」「退院に向けての動悸づけ」
「退

えられる。

院に向けた看護介入」の 4 つであった ( 表 1 )。

考

質問項目 6) 〜 10) について，各組み合わせで有意差は認められず，大串らの先行研究 1) と同様に察

退院支援に向けたイメージができていないと考えら

我々のアンケート結果から，救急病棟の看護師れる。また救急病棟では同じ部署の中で救急外来

は，看護師経験年数はほぼ均等に配置されていたチームと救急病棟チームで看護師の所属が分かれが，一般外来，一般病棟，救急外来それぞれのており，救急外来看護師は退院支援に関わる機会

経験年数は必ずしも長くないことが判明した。これが少ないと考える。碓井らは救急外来から退院支は各部署を一定期間でローテーションする看護人事

援は可能であり，実施・継続性を高めるには救急システムに由来していると考えられる。この背景を外来に即したシート・システム開発，スタッフ教育が考慮しつつ，より効率的に退院支援を行っていくに必要であると述べている 3)。救急病棟では救急外は，積極的に多彩な情報を収集しつつ他のメディ来チームと救急病棟チームと看護師の所属が固定

カルスタッフと連携して入院早期から退院に向けた化されているため，救急外来・救急病棟の両方を取り組みを行っていくことが重要である。救急病棟兼務できるようにして，救急病棟の看護師全員がの患者の多くは短期間で一般病棟に移っていくが，退院支援に関わる機会を持てるように検討する必

移動していく前からの退院に向けたコーディネートを要があると考える。
調査項目 11) は生活背景・家族背景についての開始することが大切と思われる。
看護師の背景である調査項目 1) 〜 5) の結果で項目が高値を示した ( 図 3 )。救急病棟は緊急入院

は看護師経験 1 〜 6 年目の看護師が半数以上を占の患者を受け入れている。重症度の高い疾患に罹めており，一般病棟経験が決して多いわけでなく直患することで患者は退院後の生活状況の変化に対− 18 −

表 1 「病棟看護師ができると考える退院支援」は質的帰納法を用いて整理− 19 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 16-20 頁

2018.5〕する不安や，家族の負担が増えることへの懸念が看護師が実践できる退院支援を広げていくために生じる。患者と家族の間において看護師が入院しは退院支援看護師が参加したカンファレンスを定期て間もない時間に介入できることは元々の ADL や，的に開催し，意見交換ができるように検討していく

患者家族の生活状況の変化を把握するなどの情報必要があると考える。
「退院に向けての関わり」に収集である。宇都宮は「退院支援の 3 つのプロセ

ついて，緊急入院となる患者の多くはベッド上安静

スの第一段階として情報収集とアセスメントが重要が強いられ，高齢者では認知機能や ADL の低下であると」述べている 4)。救急病棟看護師には緊が危惧される。安静度制限がある中でも認知機能・急入院される患者・家族に対して，情報収集とアセ

ADL の維持に向けた看護は行われているが，日々スメントの視点を持ち，退院支援のプロセスに準じの関わりが直接退院支援につながっていると考えるた行動が期待される。

看護師は少ない。救急病棟では退院支援を行ない調査項目 12) で自由記載を求めると，やはり情退院に結びつけるという成功体験を得ることは難し

報収集の重要性を指摘する意見が多数寄せられた。

いが，日々の看護が退院に向けた支援の一つであ「退院支援に向けた情報収集」では患者家族からり看護師ができる退院支援であることを認知してい入院前の ADL，家族背景，後継人，退院後の生く必要があると考える。

活スタイルの情報を把握することが大切，との意見

我々は，患者やその家族が元の生活に戻るためが聞かれた。緊急で入院される患者の中には他施に，入院初期から目標を決めて看護介入することが設から搬送される方も多く，退院に向けての施設の求められている。我々救急病棟のスタッフも初期面

受け入れなどを視野に入れて情報を収集しているの談の実施やカンファレンスの充実を図り円滑な退院ではないかと考える。また独居で生活し，患者をに向けた支援を早期から実施していく必要がある。

支える家族がいないという社会的問題を抱える患者

本稿の要旨は第 66 回日本農村医学会学術総会も少なくない。退院支援プロセスの第 1 段階は入で発表した。

院時から 48 時間以内に行われることが勧められて引用文献いる。多様な患者を受け入れている中で退院支援の必要性を早期から判断するためには退院支援に

1) 大串渉, 岡部明子, 高澤智桂子他. クリティカルケ

向けた情報収集が必要であり，病棟看護師ができ

ア看護師は「退院支援」を行えているか - 特定機

る退院支援として抽出されたと考える。
「他のメディ

能病院での実施状況と意識と関連要因 -. 日本看カルスタッフとの連携」では医療相談室への案内，

護協会論文集成人看護Ⅰ 2014;44:141− 144.

他部門・病棟間との連携についてキーワードが抽出

2) 浪花弘美, 宇佐美弥, 齋藤美由喜他. A 病院看護された。救急病棟では病棟責任者・退院支援看護師が退院支援に感じる「やりがい」に影響する因師・ケースワーカーの三者が退院支援カンファレンス

子. 日本看護学会論文集 看護管理 2013;43:211を行い，患者への退院支援の必要性を検討する。

− 214.

しかし，病棟看護師が直接退院支援カンファレンス

3) 碓井美穂, 蝦名りか, 寺谷愉利子. A 病院救急に参加することは少ない。また平均在院日数の短い

外来看護師の退院支援に関する意識調査 - 救

救急病棟では看護師が退院支援についてカンファ

急外来における緊急入院患者の退院支援充実

レンスを行う機会も少ない。入院時に退院支援に向に向けた看護師の理解 -. 日本看護学会論文集

けた初回面談を行う際に医療相談室への案内を実

2016;46:23 − 26.

施している。これが救急病棟看護師にできる退院

4) 宇都宮宏子. 退院支援実践ナビ. 東京 : 医学書院,支援の一つになっている可能性がある。救急病棟− 20 −

2011.

【活動報告】− 21 −

〔海南病院学術雑誌

第 1 号 22-25 頁

第4巻

2018.5〕

訪問入浴にできること～看取り時期の在宅入浴をチームで支える～田中菜穂 1)・髙木

さとみ 2)・山岸

豊美 2)

当院には訪問介護事業を担う「ヘルパーステーション・たすけっと」と訪問入浴事業を行う「たすけっとYOU 湯」
があり，ともに地域包括ケアシステムにおける在宅事業の一翼を担っている。
我々
は訪問入浴事業を運営しているが，利用者の高齢化が進み，多様な介護ニーズが想定される中，地域で暮らす一人一人が住み慣れた場所で安心して暮らし続けられるよう，医療，介護の連携に焦点を当てて利用環境を整えている。
今回，「最期まで自宅で過ごしたい」というニーズに応えるべく，「本人・家族が望む生活」の実践を通じ，看取り時期に早期から医療スタッフとチーム連携し，利用者の要望に応えることができた事例について報告する。

事例

はじめに

概要

「たすけっと YOU 湯」は，弥富市鯏浦町に拠点

氏 名：K 氏を置く訪問介護事業所「ヘルパーステーションたす

病院入院日：2016 年 11 月 5 日．

けっと」と，愛西市西保町に拠点を置いている同じ

退院日：2016 年 12 月 8 日．

く「ヘルパーステーションたすけっと佐屋」とともに訪問入浴開始：2016 年 12 月 15 日．

介護事業の一端を担っている。
「たすけっとYOU 湯」

要介護度：要介護 3，病名：胃癌・直腸癌．

は訪問入浴事業所として弥富市鯏浦町の介護事業

告 知：告知済み所と同居しながら，看護師 6 名，介護福祉士 6 名

家 族：妻と二人暮らし。近くに住む娘が介護をで移動入浴を行っている。

性 別：男性年 齢：71 歳．

手伝ってくれる。

今回，この移動入浴のしくみを利用しながら早期本人の希望：「最期まで自宅で過ごしたい」「身体が楽から医療との連携を図り，「本人・家族が望む生活」になるから自宅でもお風呂に入りたい」

を支援することができた K 氏の事例を報告する。

家族の希望：「本人が望むとおり最期まで自宅で看てあげたい」

倫理的配慮

状 況：本人の希望もあり自宅に退院する事を決め

今回利用者の情報を使用することについて，趣たものの，少しでも長く「生きていて欲し

旨を利用者とそのご家族に口頭・書面で説明し同意い」と心の葛藤がみられた。訪問医・訪を得た。

問看護のもと投薬にて緩和ケア治療を行っている。予後は週単位である。

1) ヘルパーステーションたすけっと YOU 湯 ( 看護師 )2) ヘルパーステーションたすけっと YOU 湯 ( 介護福祉士 )キーワード：訪問入浴

訪問介護

終末期

− 22 −

経過〈初回訪問時のアセスメントと対応・結果〉●退院前カンファレンス

アセスメント：望んでいた自宅での生活を実感でき

参加者 7 名た。希望があれば週複数回の入浴が訪問医師・病棟看護師・訪問看護スタッフ・できる。

訪問入浴担当者・ケアマネジャー・妻・

対 応：家族間の入浴に対する思いに相違が見られ退院支援コーディネーター

たが，妻の思いに寄り添い訪問入浴のスタ

・入院中の状態・状況確認

ッフは，本人の意向に沿って可能な限り柔主治医より軟に入浴を提供することを提案した。

残された時間が多くないことを確認。

結 果：本人の状態変化をそばで感じている妻の不自宅での入浴に対し，本人・家族が望む安を軽減することができ，週 1 回の訪問入限り入浴可。

浴継続とした。

・訪問サービス内容を検討
訪問入浴（週 1 回）・訪問看護（状態に合わ●２回目の入浴時の様子

せて適宜）
。

家族の思い：痛みが強く動けなくなってきている

訪問診療（状態に合わせて適宜）。

が，入浴をさせたい。

※退院後の生活に対する妻の不安が強い為，本人の思い：すごく楽になった。風呂が生きがい。

訪問看護・訪問診療にて状態確認がなされてからの訪問入浴利用開始となる。

● 3 回目の入浴時の様子（最期の入浴）

12 月 8 日 退院

本人状況 入浴前：バイタルサイン

12 月 9 日 訪問看護初回訪問

体温：37.0℃ 脈拍：115 回 / 分

12 月 14 日 訪問診療

血圧：63/41mmHg 呼吸：24 回 / 分

12 月 15 日 訪問入浴開始

SPO2：測定不可 意識野やや混濁。
入浴訪問前に訪問看護より全身状態が厳しい●初回訪問時の様子状態であることが家族に伝えられる。レベル低

本人状況 入浴前：バイタルサイン

下がみられたが本人の入浴の意志を確認でき

体温：35.3℃ 脈拍：83 回 / 分

た。家族がリスクを承知の上入浴に同意され

血圧：106/73mmHg

た。

呼吸：18 回 / 分 SPO2：96％ 意識清明。

入浴後：バイタルサイン

痛みが強く食事も摂れない状態だったが入浴

体温：36.5℃ 脈拍：110 回 / 分

希望の意志が確認できた。

血圧：測定不可 呼吸：24 回 / 分

入浴後：バイタルサイン

SPO2：測定不可。

体温：36.3℃ 脈拍：89 回 / 分

意識レベルが低い状況ではあったが呼びかけ

血圧：106/61mmHgにうなずき，入浴にてリラックスされた様子が呼吸：12 回 / 分 SPO2：94％ 意識清明。

うかがえた。

笑顔が見られ，手を合わせ「ありがとう」と結言葉としぐさで気持ちを表わされた。
家族状況 妻：利用者の体力の低下が心配

果・訪問診療，訪問看護の説明により家族は終末期

娘：週 2 回の入浴を希望の症状，今後たどる経過を理解していたため，状− 23 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 22-25 頁

2018.5〕態にかかわらず，本人の希望に沿って入浴を提供

治医・訪問看護を行う看護師等を含む多職種の連することができた。

携が必須である。訪問入浴は，利用者の入浴を安・訪問入浴のスタッフは，早期より医療との連携を全に実施するために，医師による入浴の可否の判行い，家族に対して在宅サービス利用の提案をし，断が必要である 3）。一般的には連携の際に指示を家族が自宅で看取りを行う準備を整えることがで受ける数値として，体温 37.5℃以下，血圧の最高きた。

血圧 160mmHg 以下，最低血圧 90mmHg 以上で「助・利用者は最期まで自宅で入浴することができ，本言事項特になし」，と記載された場合に入浴可能と

人の望む生活を叶えられ，それによって家族は満されている。看取り時期であっても安全でかつ安心足感を得ることができた。

して入浴を提供することが，訪問入浴の基本であ考る。そのため入浴を実施するためには医療のサポー

察

トと本人・家族のリスクの理解が必須であり，その「たすけっと YOU 湯」は，弥富市鯏浦町に拠点上で入浴を希望された場合にはじめて訪問入浴がを置く訪問入浴を提供する事業所である。同居す実現する。自治体別在宅医療に関する統計調査等

る「訪問介護事業所たすけっと」や愛西市西保町

より在宅死の割合が全国平均 12.8％とデータがあに拠点を置いている「ヘルパーステーションたすけっる 4)。訪問入浴「たすけっと YOU 湯」において依と佐屋」とともに弥富市，愛西市を含む海部地区

頼を受けた 22 件中 11 件が自宅で死を迎えることの介護事業を担っている。訪問入浴事業においてができている (2016 年 4 月～ 2017 年 3 月 )。

我々は単に高齢者の介護を行うのではなく，がん

介護報酬は厚生労働省の定める介護保険制度の終末期を迎えた利用者に対して緩和ケア治療の一もとに成り立っている。その事業者の指定要件とし端を担うことができることを今回提示した症例で示て整備がもとめられているものがある。指定訪問入した。

浴介護事業所ごとに置くべき最低限必要な員数は，

訪問入浴介護とは要介護状態となった場合にお介護にあたる職員として，看護師又は准看護師１

いても，その利用者が可能な限りその居宅におい名以上・介護職員２名以上となっている 5)。このこて，有する能力に応じ自立した日常生活を営むこととより，主治の医師や介護支援専門員（ケアマネができるよう，居宅における入浴の援助を行うこと

ジャー）から訪問入浴介護の看護職（看護師又はによって，利用者の身体の清潔の保持，心身機能准看護師）に医療処置の実施を依頼されることがの維持等を図るものである 1)。

ある。看護職は，医師の指示がなければ診療の補

わが国の状況は，平均寿命が世界でも最高水準

助を行うことができない。訪問看護の場合は制度となり，65 歳以上の独居世帯，老々夫婦世帯，認の仕組みとして訪問看護指示書が主治の医師から知症高齢者が急増すると見込まれており ，可能な定期的に提示されることになっているが，訪問入浴限り住み慣れた地域で，自分らしい暮らしを続ける

介護は，介護行為の一つとして位置づけられていることが出来るよう，地域包括ケアシステムの構築がため，一般には医療行為を含まない事業所である。

叫ばれている。また，核家族化・ニーズの多様化

しかしながら，利用者の入浴を安全に実施するためでサポートする側に求められるものも大きくなっていに，医師との連携が強く推奨されており，医師による。

る入浴の可否の判断が必要である。看護職のスタッ

2)

訪問入浴の事業所として終末期であっても住み慣

フは入浴を実施する際の健康状態の把握や経過観

れた自宅での入浴が継続出来ることを今回示した

察，医師の入浴可の判断が維持でてきているかのが，これを実現するには，訪問入浴のスタッフ・主否かを観察しなくてはならない 3)。

− 24 −

今回はこのような諸種の条件が整ったことによ

http://www.mhlw.go.jp/file/05 -Shingikai-

り，看取り時期に利用者の望む形で人生の終末間

10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000134262.pdf

際まで入浴を提供できたケースである。

(2018/2/26 アクセス ).

今回達成できた当院でのチーム連携を地域に発

5) 介護報酬の解釈２ 指定基準編 平成 27年 4月版.

信し，他院の主治医を含めた様々な社会資源と連携していく事が今後の重要な課題と考える。

まとめ
今回，早期より訪問入浴を提供するスタッフと医療スタッフが連携したことで終末期の利用者本人・家族双方の希望に沿った介護サービスを提供することができた。また，入浴の判断基準数値に本人・家族が望む限り入浴可と医療サイドから助言をいただけたことにより，看取り時期に唯一ベッドから離れて湯に浸かるという日本人としての日常を最後まで提供することでき，その人らしい生活を取り戻し，
ひとときの「心の安らぎ」をチームで用意することができたと考える。今後もさらに増加が見込まれる看取り時期において医療，介護の連携を深め，「住み
慣れた我が家」での穏やかな生活，その人らしい日常としての入浴が提供できるよう，地域を支える一助としてその役割を果たしていきたい。

引用文献
1) 訪問介護及び訪問入浴介護 ( 参考資料 ). 厚労省
社保審介護給付費分科会, 2017：69.
http://www.mhlw.go.jp/file/05 -Shingikai12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_
Shakaihoshoutantou/0000170289.pdf (2018/2/26
アクセス ).
2) 杉浦圭子, 伊藤美樹子, 三上洋. 家族介護者における在宅認知症高齢者の問題行動由来の介護負担の特性. 日老医誌 2007;44:717− 725.
3) 訪問入浴介護サービス従事者研修用テキスト. 訪
問入浴介護の理論と実際. 東京 : 中央法規出版,
2006.
4) 在宅医療にかかる地域別データ集. 厚労省第１回
全国在宅医療会議, 2016:4.
− 25 −

東京：( 株 ) 社会保険研究所, 2015.

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 26-28 頁

2018.5〕

臨床研究における倫理的配慮とは～医学的研究に関するボランティア採血を実施して～
湯上
中根

小百合 1）・中田

一匡 1）・佐藤悠紀子 1）・山森

良美 1）・小林理絵 1）・山森礼 2）・宮田

陽子 1）・

栄三 3）・左右田昌彦 1）

凝固系検査において，抗凝固剤の量と血液量の比率の違いが検査結果に及ぼす影響を調べるため，院内にてボランティアを募り検討を行った。ボランティアを募るにあたり，当院臨床研究等審査委員会では，人権擁護の立場から客観的な視点で倫理的配慮が諮られているかが審議の中心となった。我々は，指摘された内容について倫理面の再検討を行い，研究の目的についての被験者に対する説明文書や同意書等を作成し，最終的に委員会の承認を得ることができた。

はじめにの比率についての検討」と決めて研究計画を立て臨床検査の中でも特に凝固系検査は，抗凝固た。また今回の検討を行うにあたり，検査科の中剤と血液量の比率が厳しく定められている。採血で被験者として 15 から 20 名ほどのボランティアの量の過不足によって検査結果に影響が生じるため，

参加募集を計画した。委員会に提出する申請書の採血量の許容範囲は 10％以内との報告 もあるが，他にボランティアの募集を行うための「募集要項」

実際にはそれ以上の採血量誤差を生じているケー及び「研究内容の説明・同意書」を作成し提出した。

スがある。今回われわれは，抗凝固剤の量と血液2．臨床研究等審査委員会での審議

1）

量の比率の違いによる検査結果への影響を検証す委員会に研究内容を申請して審査を受けた。当るための検討を行った。この研究を実施するにあた

院臨床研究等審査委員会 ( 以下委員会 ) の規約にり，被験者として血液を提供していいただくボラン

則り，今回の研究は，審査が必要とされる「研究ティアの募集に関する倫理的配慮の内容と臨床研目的の採血・検査・撮影が行われる」にあたるため，究に至るまでの経過について報告する。

「海南病院臨床研究等審査申請書」を委員会に提出した。この項の中で，「患者 ( 被験者 ) の人権擁

対象と方法

護」
「患者 ( 被験者 ) に同意を得るための説明文の下記の研究テーマについて委員会に申請を行い，内容」「患者 ( 被験者 ) に生ずる利益，不利益及び倫理的観点を含めた審査を受けた。

危険性について」及び「医学からみた客観的意義」

1．研究テーマの決定及び研究計画の 4 項目について記載した。

研究テーマを「凝固系検査の採血量と抗凝固剤

3．試薬・材料使用許諾について研究に使用する試薬と材料についてコンプライア
ンスの観点から適切な手続きを検討した。

1) 臨床検査技術科
2) 病理診断科部長
3) 検査診断科代表部長兼健康管理科部長
キーワード：検査倫理

採血

臨床研究

− 26 −

結果考察

臨床研究等審査申請書に対する審議の中で，最今回の申請では，委員会にて「人権擁護の立場

も詳細な説明を必要としたのは，「実施事項におけから客観的な視点での倫理的配慮」について，かる倫理的配慮」についての項であった。委員会審なり慎重に審議された。ボランティア採血の対象に査において次のような指摘を受けた。1) 被験者をついて当初は検査科内にて募集すればよいと考え

ボランティアとして募集するのであれば広く一般に対ていた。しかし，検査科のみといった限られた集して募集を行うべきであること，検査科内と限定す

団内での募集は上司から部下への「ハラスメント」

ることは上司から部下への「ハラスメント」になる可になってしまう可能性があるとの指摘を受けたため，能性があるのではないか。2) 健常人に対しての採院内 WEB による全職員を対象としたボランティア

血行為は捉え方によっては傷害罪になる可能性があの募集を行うこととなった。ボランティアといった自るのではないか，との指摘を受けた。

由参加のものが，受け取る立場によっては意思と相

上記２点について次の様に対応した。1) につい

反して強制参加となりうることを知り，十分な配慮ては海南病院情報伝達システム（以下院内 WEB）

をしなければならないと痛感した。更に，通常行っにて 2017 年 2 月 14 日から 16 日までの 3 日間，広ている採血行為が，医師の指示がない場合は傷害

く院内からボランティアを募集することにした。20

罪となりうる可能性があるとの指摘も受けた。これ

名のボランティアの方々から協力を得ることができ，

らの指摘事項については，厚生労働省が出してい血液サンプルを採取した。実施する際には，委員る倫理指針の中で「研究責任者は臨床研究に伴う会にて承認された研究内容の説明を行い，同意書

危険が予測され，安全性が十分に確保できると判に自筆の署名をいただいた。また，ボランティアの断できない場合には，原則として当該臨床研究を方々には，検査結果について基準域値を外れた場

実施してはならない」2）の項に従って，十分な安全合は，本人に報告する旨を伝え，同意書にもその性を確保することが必要である。

旨明記した。

検討の際に使用する試薬についても，メーカー側

2) については委員会に参加している外部委員でから研究用として提供を受ける際には，病院とメーある法律家の助言を得て，検査診断科代表部長をカーとの間で契約書を交わすことが必要となってい責任医師として，採血行為を行う形にした。同意・るため，メーカー側に研究内容を説明して理解を得

説明書には，生ずる利益，不利益及び危険性につることが重要であると考える。

いて詳細に記載した。採血行為によって起こりうる臨床研究を行う際には，世界医師会によるヘル

神経損傷等の不利益が生じた場合の対応も同意書

シンキ宣言に示された倫理規範や，個人情報の保に明記した。

護にかかる議論等を踏まえて，被験者の人間の尊検討試薬については，現在使用している機器・

厳及び人権を守ることが重要である。円滑に臨床研

試薬メーカーから研究用として提供を受けるための究を行うことができるよう，厚生労働省が定めてい契約書をコンプライアンスに則り作成した。また採る倫理指針を十分に理解し，院内臨床研究等審査

血時に使用するための備品等については使用許可委員会を通じて，臨床研究を行っていかなければなに関する起案文書を作成して提出し，院長の決裁らないと痛感した。

を得た。

− 27 −

〔海南病院学術雑誌

引用文献1）松田雅子, 大西繁, 神白和正 他. 血液凝固検査
における採血量の変化 . 医学検査 2001；50(6)：814 − 844.
2）臨床研究に関する倫理指針. 厚生労働省, 2008.
http://www.mhlw.go.jp/general/seido/kousei/
i-kenkyu/rinsyo/dl/shishin.pdf (2018/2/26 アクセス ).

− 28 −

第4巻

第 1 号 26-28 頁

2018.5〕

保険薬局と病院間の薬剤情報共有の試み
眞野

加奈子 1)・大谷寧次郎 1)・深澤

淑子 1)・

彩伽 1)・森健太郎 1)・畔柳

敏弥 1)

水谷

海南病院では，保険薬局と病院間における薬剤に関する情報共有を，お薬手帳等を用いて行っているが，その情報共有は必ずしも十分とは言えない。今回，我々は保険薬局と病院の間でより密に情報を共有する手段として，施設間情報連絡書を作成し運用を開始した。対象は，2016 年
7 月から 2017 年 4 月に脳神経外科・神経内科に入院した患者さんのうち，自宅にて薬剤自己管理を行い，我々の取り組みに対して賛同いただいた方とした。期間内に作成した施設間情報連絡書は 25 件であり，そのうち保険薬局から FAX 返信されたのは 18 件であった。施設間情報連
絡書を用いて，薬剤情報を保険薬局と病院が共有すると，保険薬局は適正な服薬指導が可能となり，患者さんが良好な薬剤管理を行うことに繋がると考えられる。

はじめにきない可能性があると考えた。そこで今回，保険入院中の薬剤情報を，保険薬局と病院が共有す

薬局へ施設間情報連絡書 ( 以下連絡書 ) を用いてることは，患者さんが自宅で適正な薬剤管理を行う

薬剤情報提供を行い，情報を双方で共有する仕組上で非常に重要である。

みを構築した。この仕組みを構築するにあたっては

当院では病棟担当薬剤師が退院時にお薬手帳，

地域薬剤師会の協力をいただいた。

薬剤情報提供書 ( 図 1 )，退院時服薬指導書 ( 図 2 )を用いて患者さんへ服薬指導を行い，入院中の薬剤情報を患者さんと共有するようにしている。退院時服薬指導書は処方内容，調剤上の留意点，副作用・アレルギー歴等に加えて，特記事項として入院中の薬剤変更，検査値，退院後に薬剤を内服する上での注意点等の様々な内容を記載して，お薬手帳に貼付している。
しかし，患者さんが入院された際にお薬手帳の持参がないことが少なからず見受けられ，私たちは保険薬局との情報共有手段が不十分であると考えていた。この様な場合，退院後患者さんは保険薬局から必要な服薬指導を継続的に受けることがで

1) 薬剤部
キーワード：薬剤情報

保険薬局

病院

図 1 薬剤情報提供書− 29 −

〔海南病院学術雑誌

対象と方法

第4巻

結

第 1 号 29-31 頁

2018.5〕

果2016 年 7 月から 2017 年 4 月に脳神経外科・神期間内に作成した連絡書は 25 件であり，そのう

経内科に入院した患者さんのうち，自宅にて薬剤

ち保険薬局から FAX 返信されたのは 18 件であっ管理をされ，取り組みに対して賛同いただいた方とた。今回の仕組みを導入することについては、提案した。運用は次のとおりである。病棟担当薬剤師

した全ての患者さんから快諾いただいた。

は退院指導時に連絡書を作成し，退院後に保険薬主な記載内容は入院前後の薬剤変更・休薬・中局へ FAX 送信をする。連絡書を受け取った保険止，入院時の内服コンプライアンス状況，入院前

薬局は，内容を確認した上で用紙を保管し，その後の ADL の変化 ( 認知機能，身体 機能等 )，退後患者さんが保険薬局を訪れた際に服薬指導を行院後の内服管理方法 ( 一包化調剤依頼，管理者変う。保険薬局の担当者は連絡書の返信欄に記載を

更，配薬カレンダーの使用等 )，薬物血中濃度，検行い，病院へ FAX で返信を行う。連絡書は日本

査値 ( 腎機能等 )，薬剤投与経路 ( 経管投与，簡薬剤師会の統一書式に保険薬局からの返信欄を加易懸濁注意点等 )，副作用モニタリング依頼，処方えた当院独自の書式を用いた ( 図 3 )。

箋上に記載のない用法 ( 発熱時のステロイド増量内服等 ) であった。
保険薬局からの返信欄には連絡書により事前に薬剤情報を把握できたため保険薬局での服薬指導

図 2 退院時服薬指導書

図 3 施設間情報連絡書− 30 −

の準備をすることができた，誤った服薬指導を回んや新薬を投与している患者さんにも連絡書を使っ避できた等の記載がみられた (表 1 )。

た保険薬局との情報共有を推進していきたい。

引用文献1) 日本薬剤師会医療事故防止検討会編. 医療安全のための薬局薬剤師と病院薬剤師の連携についての提言. 東京 : 日本薬剤師会, 2006.
htt p://w w w.nichiya ku.or.jp/w p - content /uploads/2011/01/060412.pdf (2018/2/23 アクセス).

表 1 施設間情報連絡書
保険薬局からの返信欄記載例 ( 一部編集 )考察

連絡書を導入したことで，保険薬局と病院が患者さんの入院中の薬剤情報を容易に共有することが可能となったと考えられる。保険薬局が正確な薬剤情報を元に適正な服薬指導を実施することは，患者さんが自宅で適確に薬剤管理を行うことに繋がると考えられる。
保険薬局から未返信の事例は，まだ患者さんが保険薬局を訪れていない，連携範囲外へ FAX 送
信した時などであった。これらを除くとほぼ全例で返信を受けており，保険薬局では我々の取り組み
へ積極的に参加して頂けていると考えられる。
このような情報共有を常に行っていると，患者さんが再入院したときに持参薬の内容や自宅での内
服管理状況等を容易に確認することが出来る。現在は脳神経外科，神経内科のみでの運用であるが，今後は科を拡大し，化学療法を行っている患者さ− 31 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 32-34 頁

2018.5〕日本フットケア学会主催フットケア啓発イベント開催報告佐藤俊昭 1)・浅井晶子 2)・大須賀啓記 3)

当院教育研修棟講堂にて日本フットケア学会主催のフットケア啓発イベントを 2017 年 2 月 11 日に開催した。一般市民への啓発，地域のフットケア指導士の交流も目的とし当院職員有志の協力のもと有意義なイベントとすることができた。我々の印象としてはむしろ一般市民の中にも自分の足に関心が高い人がいると思われた。今後もさらにこのような活動を継続し，フットケアを広めていくことにより患者さんの足，歩行，生命を守っていくことに貢献したいと考えている。

はじめに期発見・早期治療の啓発を目的として，2 月 10 日を日本フットケア学会では『フットケア指導士』を『フットケアの日』と制定した 1)( 図 1 )。しかしなが育成しており，現在 859 名が誕生し，日本各地にら一般市民もさることながら，医療職への認知度もて活動している。2012 年には糖尿病や末梢動脈

まだまだの現状である。今回初めて，フットケアの疾患，閉塞性動脈硬化症による足病変の予防・早正しい知識の普及と地域の指導士の交流を目的とした啓発活動イベントが全国各地で企画され，中部・北陸・甲信越地区では 2 月 11 日 ( 土 ) に海南病院と豊橋市保健所の 2 会場で開催された ( 図 2 )。

図 1 フットケアの日啓発ポスター
1) 保健事業部長兼形成外科代表部長

2) 形成外科医長

3) 形成外科

図 2 フットケアイベントポスター− 32 −

対象と方法比 ABI を用いて測定 )，②フットケア体験，③血糖

当院通院中の患者さんおよび近隣の一般市民に測定，④フットプリント ( 図 3 ) およびⅡ. 講演：足の対してパンフレット配布ならびに当科フェイスブック

ことをもっと知る豆知識講座①「転倒予防とフット

ページによる広報を行った。会場は当院教育研修

ケア」，②「きんちゃんと学ぼうフットケア」，③「歩棟 3 階講堂を借用した。参加希望者においては特行を守るために」( 図 4 ) という 2 部構成とした。開に事前申し込みは不要，参加費も無料とした。開催者側のスタッフは院内外の医師・看護師・臨床検

催日は 2017 年 2 月 11 日，開催時間は午後 12 時よ査技師・理学療法士・事務職員などからなりすべて

り 15 時までの 3 時間であった。イベント内容はⅠ．

無償のボランティア参加である。

体験コーナー：①血管年齢測定 ( 足関節上腕血圧

ABI の測定

フットケア体験

フットプリント
図 3 フットケアイベント体験コーナー『転倒予防とフットケア』 『金ちゃんと学ぼうフットケア』 『歩行を守るために』
名古屋共立病院

成田記念病院

海南病院

近藤恵里子先生

北和子先生

浅井晶子先生図 4 市民公開講座

結果

ンセミナーなどの活動をしてきた。今回初めて一般市

当科は以前より東海地方における重症下肢虚血民を対象として当院有志の職員・地域のフットケアの診療ネットワーク(CLINCH)に参画して，医療職指導士と連携し啓発イベントを当院で開催することを対象としてワークショップ・症例検討会・ハンズオができた(図5 )。当日は約50名の参加があり参加者− 33 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 32-34 頁

2018.5〕

よりの評価はおおむね良好で，むしろ一般市民の中数が若干少なめであったが有意義なイベントを開催に自分の足に対する関心が高い人がいるという印象することができた。

をもった。当日は降雪があり当初の予定より参加者

図 5 参加スタッフ

考察

ケアイベントを継続していくこと，②多職種連携を2013 年時点において全世界で 4 億人近い糖尿推進していくこと，③地域の医療機関あるいは行病患者が存在し，2035 年には 6 億人に達すると推政との連携も構築してくことと認識している。最後

定されている。患者の増加とともに医療コストも増にフットケアの目的が足の傷を治すことではなくその加の一途をたどっている。しかし① 50 歳以上，②患者さんの歩行を守ること，ひいては生命を守るこ

糖尿病・透析患者，③喫煙者などが足病変のリスクとであることを強調しておきたい。

グループであるものの現在でも一般市民あるいは医引用文献

療職においてもこのような人々に対するフットケアの認知度が低い。日常診療上も軽症の足病変が見逃

1) 加納智美. フットケアの日 啓発活動報告. 日フッされて重篤化，時に下肢切断にいたる例にたびたび遭遇する。今回のようなイベントを通じて一般市
民および医療職に足を見るポイントを伝え胼胝やひび割れ・足白癬などの皮膚病変，下肢血流低下による冷感・疼痛・間欠性跛行が見られる前から予防
的フットケアとして介入し，足病変を防ぐことが大切である。また残念ながら足病変を来しても早期から適切な医療を提供することにより重症化ひいては下肢切断を防ぐべきである。足病変をもった患者さん
が情報格差から適切な医療にアクセスできず足を失うことがあってはならない。喫緊の課題は①フット− 34 −

トケア会誌 2017;12(2):78 − 83.

当院における高精度放射線治療について飯田佐藤拓也 1)・堀川裕章 1)・北島

よしみ 2)・寺岡

広純 1)・

幸也 1)・西田達史 1)2016 年 10 月に当院に新たに放射線治療装置が導入され，高精度放射線治療が可能となった。これは，画像誘導放射線治療 (IGRT：Image Guided Radiation Therapy) や，強度
変調放射線治療 (IMRT：Intensity Modulated Radiation Therapy) 等精確かつ副作用の少ない放射線治療を行う技術によって実現した。今回この新装置の概要を紹介する。

はじめにを行い，病巣位置情報の誤差を低減する，2) 患者

がん治療における主要な治療法として「外科療法」

体内における腫瘍あるいは正常臓器の移動制御を「放射線療法」「化学療法」の 3 種類がある。我々行う ( 例えば呼吸性移動を制限する装具の装着 )，はその中で放射線治療を担当するが，これはがん

これにより放射線照射範囲をより狭くすることがで病巣部位に放射線を照射してがん細胞を死滅させきる，3) 腫瘍に近接する正常組織の線量をさげてたり，がんによる症状を和らげたりする治療法であ放射線を投与する (IMRT)，4) 治療寝台上の患者る。従来の照射方法では照射部位によって放射線の照射部位の画像を取得して治療計画時の画像との影響による炎症症状などの副作用があらわれるこの位置ずれを検出し，セットアップ位置を修正する。治療のターゲットとなるがん病巣は(IGRT)，などがある。実際にはこれらを組み合わ健常組織と隣接しており，放射線治療では照射すせることにより一層高精度な放射線治療を実現してる病巣を正確に把握することが非常に重要である。

いる 2)。

とがあった

1)2)

今回導入した機器は高精度放射線治療が可能と導入装置なっている。これはがん病巣の位置情報を三次元でとらえ，誤差少なくピンポイントで放射線照射を・InfinityTM(ELEKTA)行う方法である。本機器は，病巣部分へ正確に照使用できる放射線は射することで正常組織への副作用を最小限に抑え

X 線：4・6・10MVながら効率的にがん細胞を攻撃することができる。

電子線：4・6・9・12MeV

この正確な照射を実現するために次のような方法が照射野形状は 5mm の高性能 MLC

とられている。1) 特殊な固定具によるセットアップ(Multi Leaf Collimator)
・Exac Trac
イメージガイドポジショニングシステム。放射線治療において患者の位置決めと照合を行う。高精度

1) 放射線技術科の赤外線カメラを検出器として用い，迅速で正確

2) 放射線治療科代表部長
キーワード：高精度放射線治療

なポジショニングが可能。

強度変調放射線治療

画像誘導放射線治療

・iGUIDE− 35 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 35-38 頁

図 1 InfinityTM

Exac Trac、XVI で得られた画像と治療計画画像との位置誤差を補正し実際に寝台を動かすための
システム。
・XVI
X-ray Volume Imaging。リニアックのガントリ部に kv の電圧を利用して画像撮影できる装置。3次元の CT 画像を撮影することもできる。これにより正確な位置決めが可能。
図 2 Exac Trac における X 線照射方向

当院で可能となった画像誘導について
1) IGRT その 1(Exac Trac システム)
・直角方向からの画像を取得し，コンピューターにより，治療計画の画像に自動照合する ( 図 2 )。
・照合した画像を用いて 6 軸 ( 上下左右高さとそれぞれを軸とした回転方向 ) ロボット寝台をコンピューター制御し，正確な照射部位に自動で移動する ( 図3 )。

図 3 寝台回転方向

2) IGRT その 2(KVX 線を利用したコーンビームCT)・治療ベッド上でコーンビーム CT を撮像する。
・治療計画用 CT と重ね合わせることにより照射位置の照合確認が出来る・照合した画像を用いて 6 軸ロボット寝台をコン
ピューター制御し，正確な照射部位に自動で移動する。

図 4 コーンビーム CT の自動照合イメージ− 36 −

2018.5〕

IGRT を用いた高精度放射線治療について

は体幹部定位放射線治療のことで，従来の放射線

1) 高精度放射線治療について 1(VMAT)

治療とは違い，3 次元的に多方向から放射線を照・当院では，IMRT の中でも強 度 変調回転 照射

射する方法である ( 図 7 )。

(VMAT：Volumetric Arc Therapy) と呼ばれるよ

多量の放射線をピンポイントで照射できるため，

り高精度な放射線治療が可能となった。VMAT とより高い治療効果が得られ，正常な細胞の損傷もは，回転しながら常に放射線量を変化させ，さらに少なく治療を行うことができる ( 図 8 ) 。

MLC の形状を常に変化させながら照射し，腫瘍の形に適した線量分布が再現できるという照射方法である。
・従来行っていた 4 門照射に比べて膀胱や直腸への影 響を大きく低減することが可能となった ( 図5,6 )。
2) 高精度放射線治療について 2 (SBRT)・SBRT(Stereotactic Body Radiation Therapy) と
図 6 VMAT の分布

図 5 4 門照射の分布

図 7 SBRT による照射方向

図 8 SBRT における照射範囲− 37 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

・SBRT では呼吸による横隔膜などの移動の対策が必要なため，特殊な固定具を用いて行う。
体 幹部の固定に加え，腹部圧迫による横隔膜の動きの抑制を行うことでピンポイント照射が可能となった ( 図 9 )。

まとめ
今回導入された画像誘導システムによって，従来セットアップ時に生じていた病変の位置情報の誤差が大きく低減された。また，画像誘導システムを使用した VMAT や SBRT を用いて非常に高精度な放射線治療が可能となった。このような精度の高い装置の性能を存分に発揮するには誤差が少なくなる
ようなセットアップが欠かせない。このような技術を今後継続して放射線治療に生かしていくことが重要
である。

引用文献
1) 保科正夫. 放射線治療技術の標準. 東京：日本
放射線技師会出版会, 2007.
2) 熊谷孝三. 放射線治療技術学. 東京：オーム社,
2013.

− 38 −

図 9 SBRT における固定第 1 号 35-38 頁

2018.5〕

診療放射線技師における急変時対応について
RtARS ( ラース )：診療放射線技師のための心停止回避コース

住田知隆 1)・西田達史 1)

近年，診療放射線技師だけでなく，メディカルスタッフや事務職員など医療に携わる職員に対し，蘇生講習などが行われている。これら蘇生法についての知識は普及したが，一方で異変が生じてから蘇生が必要な状態にまで陥らないように早期に対応する方法については十分理解されていない。このような問題点に対応するために我々は，診療放射線技師のための心停止回避コース：
RtARS( ラース ) の設立を日本救急撮影技師認定機構に提案し，多施設共同で運営を開始した。

はじめに
蘇生講習会

1)2)

名古屋第二赤十字病院

は，心停止発見時の対応で大き

大保

勇

・協力者

な意義を持っているが，造影剤投与時などに異変

三重大学医学部附属病院

大森

教成

を察知してから早期に対応する方法については十分

滋賀県彦根市立病院

金子

隆昭

池田

智之

山本

直人

水谷

弘二

理解されているとは言えないのが実状である。アナフィラキシーショックの発症後死亡例が訴訟となっＪＡ愛知厚生連

海南病院

3)た事例も報告されている 。
そこで急変時に心停止を回避するためのコースを

RtARS とは設立し，多施設共同で運営するシステムを提案した。
このコースは，日本救急撮影技師認定機構の「診この RtARS( ラース )：R ad iolog ica l Tech nolog ist s A s s e s sment

療放射線技師の急変時対応コース 設立 WG」におRecognition Stabilization は，INARS( アイナース：

いて考案され，運営されている。

RtARS スタッフおよび協力者

心停止回避コース )4) をもとにプログラムされた診療放射線技師に即したシミュレーションコースである。

・運営スタッフJA 愛知厚生連

このコースで目標としていることは，私たち診療
海南病院

住田

知隆

放射線技師が，患者の急変時に心停止にまで陥る

大森

健太郎

のを回避させることである。そのためには，危機

山田晃弘

的状態移行の前兆となる症状と兆候を早期に評価

兵庫県市立加西病院

清水良平(Assessment) して，状 態を認 識 (Recognition) し，

JCHO

片桐

江美子

認識に基づく安定化 (Stabilization) を図ることが重

窪田

智子

要である。

一宮市立市民病院

中京病院

滋賀県彦根市立病院

RtARS では，患者の状態変化を迅速に評価・認識し，医師または看護師への連絡後，到着する
1)までの間，看護師や同僚と協力して状態の安定化

放射線技術科キーワード：RtARS

心停止回避コース

日本救急撮影技師認定機構

を図り，心停止を回避するための適切な行動が求められる。
− 39 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 39-41 頁

2018.5〕

心停止を回避するための 3 つの目的
1．患者の変化に気づき，対応できること( 個々のスキルアップ )2．チームで戦うことの意義を知る( チームのスキルアップ )3．必要なタイミングで応援を要請するための報告について学ぶ ( SBAR など )図 2 体系的アプローチ

RtARS のスキルについて・目的

酸素循環の意義①１次評価 ABCD の評価法・認識の仕方・行動の全ての致死的急変は内因性・外因性を問わず，手順を通して，体系的アプローチの思考過程を学

酸素循環のどこかが破綻することによって生じる。

ぶ。

心停止を回避するためには，気道・呼吸・循環・中②認識に基づく行動として酸素循環を維持するための具体的な手技について学ぶ。

枢神経の順で評価を進めることで潜在する酸素循環の破綻を見落とすことなく，具体的に情報を収集

このコースは，上記のように診療放射線技師が患者することが重要である ( 図 3)。

を心停止にしないためのコースある。

図 3 酸素循環の意義

コーススケジュール

図 1 RtARS のスキル 3 点セット

9:30 ～

受付開始・プレテスト

10:00 ～ 10:10

オリエンテーション

体系的アプローチとは，目標管理などで使用され10:10 ～ 11:30

座学

る，計画→実行→評価を繰り返す考え方に基づい

11:30 ～ 12:30

ランチミーティング・休憩ている ( 図 2)。

12:30 ～ 14:20

スキルステーション

体系的アプローチとは患者の容態変化から危機的状態移行の前兆とな

A/B/C/D

等
A/B/C/D

気道・呼吸の評価と認識、循環・中枢神経系のる症状と徴候を早期に評価して，状態を認識し，評価方法と認識のサポートのための行動

認識に基づく安定化を図り，患者が容態増悪・心停

14:20 ～ 14:30

休憩

止に陥ることを回避する。

14:30 ～ 14:40

体系的アプローチ

14:40 ～ 16:40

シナリオステーション

シナリオ①～⑤＋α− 40 −( 合間 10 分休憩 )16:40 ～ 17:00

ポストテスト・質疑応答・まとめ

診療放射線技師のスキルアップという意味だけでなく，医療人として病院に勤めるものとして急変時

スキルステーションの目的の対応を学べる事は大変有意義なコースと思われ

1. 1 次評価 ABCD の評価法，認識の仕方，行動のる。

手順を通して，体系的アプローチの思考過程を学

引用文献

ぶ。

1) 海南病院救急医療委員会, 救急診療部.

2. 認識に基づく行動として，酸素循環を維持するた

海南 病院・ICLS コースガイドブック ( G2010 準めの具体的な手技について学ぶ。

拠 )Ver2.1. 弥富市 : 海南病院救急医療委員会,
2013.
2) 海南病院救急医療委員会, 救急診療部.
海南病院・ICLS コースガイドブック ( G2015 準
拠 )Ver3.1. 弥富市：海南病院救急医療委員会,
2016.
3) メディカルオンライン医療裁判研究会編. アナフィ
ラキシーショックに対する救命措置とその記録

図 4 スキルステーション

2009.
http://www.medicalonline.jp/pdf?file=hanrei_

シナリオステーション

201604_01.pdf (2018/02/20アクセス).

シナリオ 全ケースを通して，3 つの目的
「体系的アプローチ」「チーム力」「報告」を理解する。

4) 田中圭, 高橋ハマ子. INARS コースガイド.
富士市：NPO 法 人 医 療 機 器 管 理 支 援 機 構
INARS 事業部, 2010.

図 5 シナリオステーション

シナリオステーションでは，診療放射線技師の現場に即した，シナリオを作成して行っている。

まとめ
患者の状態変化を迅速かつ的確に評価・認識し，医師への連絡後，医師が到着するまでの間，同僚と協力して状態の安定化を図り，心停止を回避する
ための適切な介入するのは，看護師だけでなく，診療放射線技師にも重要な行動と思われる。
− 41 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 42-44 頁

2018.5〕

看護職のワーク・ライフ・バランス実現取組の経過報告
東原恵利 1)・宋半田

典子 2)・伊藤

恵美 3)・飯田

洋子 3)・日紫喜

月美 3)・

信子 4)

看護職のワーク・ライフ・バランス（以下 WLB) 実現を目指し，愛知県看護協会が主催する2016 年度「新看護職の WLB 推進事業」に参加した。病院内の協力のもと，看護職が快適に
安全に安心して働き続けられる職場環境を整える目的で今回の活動を開始した。取り組みの中で，当院の看護師が抱える問題や，要望が明らかになった。その問題を改善するために，アクション
プランを立案し看護職全員が参加して，その実現を目指した。これらの活動が，看護職の職務継続に繋がることを期待して，取り組む過程を報告する。

はじめに当院では，看護師の年間離職率が 12％前後で愛知県看護協会は 2012 年度から日本看護協会
1)

推移し，職務継続に何らかの不満足要因があるこの WLB 事業 に参加し，看護職を中心に具体策とが推測された。そのため WLB の視点から，改を PCDA サイクルの考え方を取り入れて展開してい善に取り組んだ。

2)る 。当院では 2016 年度 に「新 看護職の WLB

方推進事業」に参加し看護師の WLB の向上に向け法

日本 看護協会は WLB 推 進事業の取り組みをた取り組みを始めることにした。
WLB とは「仕事と生活の調和」を整えることで推奨しており 3)，当院は 2016 年度 愛知県看護協ある。看護の現場では人員不足のため，休みが取会が主催する「新看護職の WLB 推進事業」に参れない，残業が多いなどの過重労働が問題になっ加を決定した。当院では看護師確保を目的としてている。看護職は女性の就労者が多く，結婚，出2015 年にブランディング検討会を発足している。こ

産，育児などでプライベートの比重が高まり，次第の検討会に参加しているメンバーを中心に WLB にに仕事との両立が困難になってくる。看護職は，24

取り組むことになった。これは看護部長，副看護

時間患者に寄り添い，患者の生命と健康を守る社

部長 2 名，病棟看護課長 2 名で構成した。

会意義のある専門職である。看護職における特有

2016 年度に日本看護協会が行っている WLB イのストレス要因は，緊張感，多種職との対人関係，

ンデックス調査 4) に参加した。これはインターネッ

労働環境（タイムプレッシャー，多重課題，労働時間，ト上で当院の ID・パスワードでログインした看護師

長時間勤務 )，患者・患者家族との関係（理不尽な各自がアンケートに答えるもので集計結果は当院の要求，高圧的な態度 ) などが挙げられている。

データのみ日本看護協会からフィードバックされる。
その後，インデックス調査結果より問題点の抽出を行った。問題点抽出メンバーとして，ブランディン

1) 整形外科病棟 看護課長

2) 外科病棟 看護課長

3) 看護部管理室 副看護部長

4) 看護部管理室 看護部長

キーワード：看護職の WLB

看護師確保

職場環境

離職防止

グ検討会メンバーより 3 名，子育て中の看護師 1 名，
職務経験 3 年目の看護師 1 名，事務職より総務課係長 1 名，企画課係長 1 名で実施した。問題抽出− 42 −

方法は，KJ 法を用いた。

取り入れた。業務終了 1 時間前に業務調整，応援抽出された問題に対する目標を，ブランディング

機能を活用する目的で終礼会を開催し，個人が抱検討会メンバーにて設定し，アクションプラン（活動える残務の把握ができるようになった。また残務申計画 ) を立案した。看護課長会議にて，アクション

請用紙を用いて，どのような業務が残務になっていプラン実行のための具体的行動計画の理解と承認るのかを可視化することにより，スタッフ個々のタを得て，活動を開始した。

イムマネジメントへ繋がるように支援した。16 時 30

結分以降の緊急入院は，夜勤の看護師が対応する体果制づくりを提案した。

インデックス調査は，看護職員 647 名を対象とし，有休取得に関しては，年間計画を立案すること

そのうち，586 名から回答を得た ( 回答率 90.6% )。

を提案し，部署間での格差をなくし公平に取得出

有効回答は 100％であった。

来るよう支援した。

インデックス調査の結果から、時間外勤務におけ制度に関しては，総 務課に協力を依 頼し利用る業務 ( 以下残務 ) に関すること，有給休暇（以下可能な制度について説明会を実施した。また院内

有休 ) に関すること，制度に関する知識不足等が，Web にもその内容を掲示し，誰もが閲覧出来るシス

職員の不満足に繋がっていることが明らかになっテムとした。

た。残務に関する意見として，業務終了間際の緊看護課長が自発的な WLB 実現に向けた取り組

急入院・緊急手術・検査に対する業務負担が大きく，みができるように，看護課長の小集団活動を実施

その対応への不満が聞かれた。有休取得に関してした。2017 年 6 月～ 7 月にかけて看護課長・看護は，部署ごとで付与格差がある，希望する時に有係長同士の相互支援を目的に，看護課長・看護係

休が取得できないという意見があり，計画的な有休

長の院内留学を企画した。

の付与がなされていないことが明らかになった。制度に関しては，どのような制度があり，またそれを利用できるのかを知らないなどが明らかになった。
取り組み経過：インデックス調査の結果を受けて 4 つの目標を立案した。1.「段階的に残業が減少する」2.「アニバー
サリー休暇と長期休暇が希望する時に取得できる」
3.「当院で活用できる制度が必要時にいつでも閲覧でき活用できる」4.「2018 年度の職員満足度（現在の働き方・現在の生活に満足している ) が 60％を越える」と設定した。このアクションプランを看護

図 1 看護職員全体研修資料

部全体へ周知するために集合研修（図 1 ) を 4 回開考催し，未受講者には看護課長より説明した。この

察計画は，看護部全体で取り組む計画であることを働きやすい職場とは，個々で満足要因に繋がる強調し 2016 年 11 月キックオフとなった。残務・有条件は様々である。多様な勤務形態のある環境が休・院内制度周知について重点的に取り組むことに必ずしも生きがい感の充足につながらないという報した。

告もある 5)。インデックス調査から得られた結果は，残務に対する取り組みとして，終礼会の実施を

残務・有休取得に集中している。この結果より全て− 43 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 42-44 頁

2018.5〕

引用文献の看護職員の共通事項と考える。共通事項の改善が最重要事項であるが，それだけでは満足度を上

1) 日本看護協会編. 平成 22 ～ 27 年度「看護職のげることは出来ないと考える。なぜなら，アブラハム・

ワーク･ ライフバンス (WLB) インデックス調査」

マズローは“人間は，自己実現に向かって絶えず成

データ分析報告書. 東京 : 日本看護協会 2016.

長する”と仮定し人間の欲求を 5 段階階層で示し

https://www.nurse.or.jp/wlb/wlbindex/doc/ている 6)。WLB の考え方には，捉え方の相違があbunsekihokoku.pdf (2018/2/21 アクセス ).

り，同じ条件を提示しても必ずしも満足要因に繋が2) 愛 知 県 看 護 協 会 編. 平 成 26 年 度 看 護 職 のるとは言えない。上記の改善事項に加え社会的欲

ワーク・ライフ・バランス推 進ワークショップ

求・承認欲求を満たすことが自己実現へ繋がると考事 業 報 告 書. 名古屋 : 愛 知県 看 護 協会 2015.

える。

http://www.aichi-kangokyokai.or.jp/files/l i b / 1 / 8 8 7/ 2 0 1 5 0 5 0 8 0 8 5 3 4 9 9 4 9 3 . p d f

結(2018/2/21 アクセス).

論

今回の WLB の取り組みにより，看護職員個々

3) 日本看護協会編. 看護職のワーク・ライフ・バラン
ス推進ガイドブック第 2 版 1 刷. 東京 : 日本看護がお互いを認め尊重し，自己の能力・可能性を最大限に発揮していける職場環境の構築を目指した
い。そのためには，まず WLB に取り組むための協会 2003.
4) 学習院大学経済経営研究所編・今野浩一郎, 脇
坂明, 木谷宏他. 経営戦略としてのワーク・ライフ・

目的を十分に理解し，スタッフ個々が自ら積極的に参加するための支援が必要である。
更に，働き続けられる職場環 境の構築を目指

バランス. 東京 : 第一法規 2008.
5) 渡邊郁子, 塚原節子. ワークライフバランスに取り組む病院に勤務する看護師の職務満足度. 日看すためには，看護職のみならず多職種に於いてもWLB 実現のための取り組みが重要である。

管理会誌 2013;17:37− 47.
6) 松村啓史. マズローの理論とナイチンゲールの洞察. 看護管理 2009;19:128 − 128.

図 2 看護職員全体研修資料
イラストは https://www.nurse.or.jp/nursing/shuroanzen/
document/illustration/illust/zaurus/kango014.jpg より引用

− 44 −

糖尿病患者の思いをサポート
地域レストランと連携する外食ランチ教室加藤古市愛美 1)・多氣みつ子 1)・

祐康 2)・山守越子 3)

栄養科では年に 1 回，糖尿病患者会「ひまわり会」の催しの一環として「糖尿病ランチ教室」を開催している。糖尿病患者は治療を円滑に継続する上で，外食で飲食店を利用するのは容易ではない。今回我々は糖尿病ランチ教室の中で治療の円滑な継続と良好な生活の質を両立させるための方法を探った。外食でも食事療法が遵守できるイベントメニューの開発と今後のグランドメニュー化に向けて地域レストラン「活粋食堂 ( 以下 I 食堂 )」と協力してランチ教室を開催した。
糖尿病患者向けの新しいメニューの提案をすると共に教室参加患者にアンケートを実施した。その結果，栄養表示の有無や飲食店の選び方について悩んでいることが抽出できた。これらに応える地域の飲食店が増加すれば，糖尿病治療の継続しやすい環境が今後充実していくと推察さ
れた。

はじめに

いると報告している 2)。そこで、外食でも食事療法

栄養科では年 1 回の糖尿病患者会「ひまわり会」

が遵守できる試作品 ( 以下イベントメニュー ) の開発の中で，家庭で食べる糖尿病食を実際に作って試と今後レストランで実際に出されるメニュー ( 以下グ

食する会を催してきた。今回はそれを飲食店で提ランドメニュー ) の商品化に向けて協力が得られた

供できる食事として発展させ，糖尿病患者の外食が地域レストラン「活粋食堂 ( 以下 I 食堂 )」と連携し容易になるしくみを考えた。

たランチ教室を行ったので報告する。

糖尿病患者にとって外食は，エネルギー量の超過や各種 栄養 素の過不足が生じやすく，食事療

対象と方法

法の遵守の阻害因子として「外食の機会が多い」

糖尿病患者が外食を前提としたメニューの開発

1)( 27.3％ ) を挙げた報告があり ，外食が食事療法

を地域のレストランと共同で行った。そのイベントメの妨げになることが多い。一方で，外食を生活の楽

ニューを栄養科が年１回主催する「糖尿病ランチ教

しみとしている患者も多く存在するのではないかと室」において呈示し，試食してもらった。その後参考えられるが，川内らは糖尿病患者の食事療法に加者へアンケートを実施した。この教室への参加者

おけるストレス要因の中で「外食の時も食事療法をは当院と近隣の診療所の糖尿病患者と家族を中心行わなければならない」と回答した患者は 62.5％に組織された糖尿病患者会の会員である。
患者会の催しの一環として，ランチ教室を I 食堂で実施した。エネルギー量は個別の栄養指示処

1) 栄養科2) 高齢福祉事業部 ( ソーシャル・ワーカー )方箋を基に，米飯量で 1 単位 (50g) 毎に調整する

3) 糖尿病・内分泌内科代表部長こととした。おかずは糖尿病食品交換表の表 1 とキーワード：糖尿病

3 の単位数を考慮し，塩分 2.8g 未満、価格 1,200

外食

患者会

− 45 −

〔海南病院学術雑誌

図 1 完成したイベントメニュー

表 1 管理栄養士が配布した資料− 46 −

第4巻

第 1 号 45-48 頁

2018.5〕円とした条件下で I 食堂とイベントメニューの共同開発を行った。たんぱく質制限が必要な患者には，管理栄養士が個別に指導を行い，表 3 を主とする料理の中から本人が残すものを選択することで調整を行った。完成したイベントメニュー ( 図 1 ) を糖尿病食品交換表に基づいて分類し，栄養指示処方箋を基に個々に合わせた配布用の資料を作成した。
当日は医師による外食の方法についての講義と，
図 2 外食で困ったこと

管理 栄 養 士が配 布資料 ( 表 1 ) を基にイベントメ
ニューの説明を実施した。食事終了後には，参加した感想と外食に対する意識調査を無記名のアンケー
ト形式にて実施した。

結果

ランチ教室の参加者平均年齢は 70.3 歳。アンケー
トは参加者 19 名へ配布し，18 名から回答を得た ( 回
収率 94.7％)。献立の味付けはちょうど良い ( 78％)，
図 3 外食先の選定基準

献立の量はちょうど良い ( 72％ ) であった。自由記
載欄には「目で見ても楽しめる美しい料理。非常に美味しくいただけました。」「この企画、大変嬉しかったです。」など満足度は高かった。その他にも「自分の味はちょっと濃すぎると反省しました。」との意
見もあげられた。外食について困ったことに関して
は，「栄養表示がないこと」18 名中 6 名 ( 33％ )，「自分に合った飲食店をどのように探せばいいのか分か

図 4 配慮されたレストランを今後利用するからないこと」18 名中 4 名 ( 22％ ) が多くあげられた( 図 2)。今後の外食利用に関しては，お店選びは「メする方法を模索した。まずはイベントメニューとしてニュー内容を基準に選ぶ」18 名中 13 名 ( 72％ )( 図

試作品を糖尿病教室参加者に食してもらいながら意3 )，エネルギー量・塩分量に配慮された献立のあ見を聞いた。同時に医師によるレクチャーを開催し，る飲食店を利用しようと思う( 83％)( 図 4 )であった。

外食時の注意点の啓発も行った。

考

アンケート回答前に医師による外食の方法につい察ての講義と，管理栄養士によるイベントメニューの外食は円滑な人間関係を維持したり，生活の質説明を実施したこともあり，外食においてもエネルを維持したりする上で今日の日常生活では避けるこ

ギー量・塩分量に配慮されたメニューの利用や飲食とはできない。糖尿病患者も同様で，糖尿病の病

店を選択しようという意識が高まったのではないか状の安定と生活の質の維持の両立が望まれるとこと推察される。

ろである。その解決策として，地域のレストランの厚生労働省の報告によると，一般的に食事改善

協力を得ながら糖尿病患者に合ったメニューを提供に必要な事柄として「市販食品や外食の栄養価の− 47 −

〔海南病院学術雑誌

表示」をあげる人が 22.8％いる 3)。このことから，
2000 年度から 2012 年度まで実施された健康日本

第4巻

第 1 号 45-48 頁

2018.5〕

pdf/b1.pdf (2018/2/28 アクセス ).
5) 健康日本 21 評価作業チーム編.「健康日本 21」

21 では「外食や食品を購入する時に栄養成分表示

最終評価. 厚生労働省, 2011：46.

4)

を参考にする」 ことが目標とされ、2011 年 10 月

http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000001に報告された最終評価では今後の強化・改善等すr5gc-att/2r9852000001r5np.pdf (2018/2/28 アべきポイントとして「栄養成分表示の義務化といっ

クセス ).

た環境整備を促す制度の見直し」が必要とされて

6) 厚生労働省. 健康日本 21( 第二次 ) 目標項目一5)いる 。実際に 2013 年度から開始となった健康日

覧 別表第五.

本 21( 第二次 ) では新たに「食品中の食塩や脂肪

http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/の低減に取り組む食品企業及び飲食店の登録数のken kou _ ir you / ken kou / ken kou n ippon 21/

増加」が目標として挙げられている 6)。我々の今回

kenkounippon21/mokuhyou05.html (2018/2/28の取り組みはこのような考え方を糖尿病患者に対しアクセス ).

て適用した。
今回の開催をきっかけに，糖尿病患者でも同様に栄養表示の有無や飲食店の選び方について悩んでいることが把握できた。そして糖尿病患者の要望に応えようとする飲食店が出てきたことは患者にとってより一層治療を継続し易い環境が整うと推察される。
〈謝辞〉糖尿病患者の外食メニュー開発にご協力いただいた活粋食堂の大橋三四郎氏，黒宮祐子氏に深謝致します。

引用文献
1) 掛橋千賀子, 安酸史子, 小田和美. 糖尿病者のコンプライアンスに影響する因子の分析 ( 第 2 報 )：食事療法を中心に. 日看科会誌 1996 16;2:94 −95.
2) 川内渚, 福戸美代, 宇城靖子他. 糖尿病患者の自己管理におけるストレス要因の検討. 日看会論集 : 成人看 II 2004 35;1:170 − 171.
3) 厚生省保健医療局地域保健・健康増進栄養課
生活習慣病対策室編. 国民栄養の現状－平成 9年国民栄養調査結果−平成 11 年版− . 東京：第一出版, 1999：128.
4) 厚生労働省. 健康日本 21 栄養・食生活.
http://www1.mhlw.go.jp/topics/kenko21_11/− 48 −

ビスフォスフォネート(BP) 製剤 (ゾメタ®) やデノスマブ(ランマーク®) を投与されるがん患者の顎骨壊死予防対策 ～ PDCAを用いて～西口

浩明 1)・内田北島将吾 2)・森聖晃 3)・加藤健太郎 2)・

有香 4)

骨転移を有するがん患者の治療に広く用いられているビスフォスフォネート (BP) 製剤 ( ゾメタ® )やデノスマブ ( ランマーク® ) を投与されている患者が，顎骨壊死発生のリスクを理解し，投与開始前から歯科・口腔外科を受診して口腔内管理を確実に受けているとは言い難い。そこで今回
PDCA を用いてゾメタ®，ランマーク® による顎骨壊死予防対策を行い，対策内容とその結果について検討した。その結果，対策策定前はゾメタ® やランマーク® の初回投与前に歯科・口腔外科受診率は 68.9％であったが，対策策定後は 80％，82.5％と若干改善した。また骨転移患者に限れば，対策策定前の歯科・口腔外科受診率は 71.1％であったが，対策策定後は 90.3％，91.7％にまで改善し，顎骨壊死のリスク説明については，対策策定後 100％となった。以上のことより，
PDCA サイクルの利用は効果的な対策の策定や継続的な目標設定を容易にする業務改善の手段であることが確認できた。

はじめにとは，医療従事者には広く認知されている 1)2)3)。し破骨細胞を抑制することで骨吸収を阻害する薬

かし，患者自身が顎骨壊死発生のリスクを理解し，剤であるビスフォスフォネート製剤 ( 以下，BP 製剤 )BP 製剤 ( ゾメタ® ) やデノスマブ ( ランマーク® ) のやデノスマブは骨転移を有するがん患者の治療に現投与開始前に歯科・口腔外科を受診して口腔内管在広く用いられている。2003 年に BP 製剤を投与

理を確実に受けているとは言い難い。そこで今回されている患者に難治性の顎骨壊死が発症するこわれわれは，業務のマネージメント手法の一つであとが報告されて以降多くの症例の蓄積や検討が進る PDCA を用いてゾメタ®，ランマーク® による顎骨み，現在では BP 製剤のみならず，デノスマブを使

壊死予防対策を行ったので，対策策定のプロセス，用している患者にも BP 製剤を使用している患者と対策内容と結果，今後の課題について報告する。

同様の難治性顎骨壊死が発症することや，BP 製剤 ( ゾメタ® ) やデノスマブ ( ランマーク® ) を投与され対象と方法ている患者が抜歯などの侵襲的な歯科治療や歯周ゾメタ® やランマーク® 使用による顎骨壊死のリ炎などの歯性感染を契機に顎骨壊死が発生するこスクを評価し，PDCA サイクルを用いて対策を策定した。PDCA サイクルは，事業活動における品質管理などの管理業務を円滑に進める手法の一つ

1) 口腔外科代表部長

2) 薬剤部

3) 臨床技術検査科

4) 看護部 ( がん化学療法看護認定看護師 )で，Plan( 計画 ) → Do( 実行 ) → Check( 評価 ) →Act( 改善 ) の 4 段階を繰り返すことによって，業務

キーワード：ビスフォスフォネート製剤を継続的に改善することができるとされている。今顎骨壊死予防回 PDCA は現状を把握するための第一段階 ( 図 1 )，PDCA

− 49 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 49-52 頁

2018.5〕

目標達成へのプロセスとなる第二段階 ( 図 2 )，目
標達成への改善となる第三段階 ( 図 3 ) までを行った。第一段階としては Plan を「現状の把握」と設定し，2015 年 7 月～ 12 月にゾメタ® やランマーク®
を使用開始した 45 名を対象とした。第二段階としては Plan を「ゾメタ® とランマーク® の治療開始前に歯科・口腔外科への受診率を 100％にすることを目標とし，そのためのシステムを構築すること」と
図 1 PDCA を用いた対策 - 現状の把握 -設定し，2016 年 8 月 22 日～ 2017 年 3 月 31 日にゾメタ® やランマーク® を使用開始した 40 名を対象とした。第三段階は「第二段階で抽出された目標
達成への課題に対する改善策の策定」を Plan として設定し，第二段階の 45 名に加え 2017 年 4 月 1
日～ 8 月 31 日までにゾメタ® やランマーク® を使用開始した 35 名を追加対象とした。調査内容は，ゾメタ® とランマーク® の内訳，投与理由，投与開始以前に歯科・口腔外科受診の有無とした。

結果

図 2 PDCA を用いた対策 - 目的達成へのプロセス -対策を講じる前の第一段階において，45 名中ゾ
メタ® を開始した患者は 36 名で，内訳は骨転移患者が 31 名，高 Ca 血症患者が 5 名であった。またランマーク® を開始した患者は 9 名で，内訳は骨転移患者が 7 名，高 Ca 血症患者が 2 名であった。
治療開始前に歯科・口腔外科を未受診であった患者は 14 名で，そのうちゾメタ® を使用した骨転移患者が 10 名と最も多かった。全体でゾメタ® やランマーク® の初回投与前に歯科・口腔外科受診率
は 68.9％であった ( 表 1 )。この結果をもとに図 2－ Do のように対策を講じた。特に顎骨壊死のリス
図 3 PDCA を用いた対策 - 目標達成への改善 -ク説明については電子カルテ内の説明文書を発行して説明することとし，歯科口腔外科受診時に歯科医師が，薬剤払い出し時に薬剤師が，薬剤投与時た。またランマーク® を開始した患者は 13 名で，には看護師がそれぞれ各段階で文書発行の有無を

内訳は骨転移患者が 13 名，高 Ca 血症患者が 0

確認して投与開始前に説明を行なうこととした。こ名であった。治療開始前に歯科・口腔外科を未受の対策を院内の各職種に周知後の第二段階では，診であった患者は 8 名で，そのうちゾメタ® を使用

40 名中ゾメタ® を開始した患者は 27 名で，内訳はした高 Ca 血症患者が 5 名と最も多く，ゾメタ® を骨転移患者が 18 名，高 Ca 血症患者が 9 名であっ使用した骨転移患者は 1 名に減少した。全体でゾ− 50 −

メタ® やランマーク® の初回投与前に歯科・口腔外科受診率は 80.0％に若干改善した。ただし，使用開始に緊急性を要する高 Ca 血症患を除いた骨転移患者に関しては 90.3％となり，顎骨壊死のリスク
説明については，100％となった ( 表 2 )。第三段階
では，35 名中ゾメタ® を開始した患者は 20 名で，内訳は骨転移患者が 16 名，高 Ca 血症患者が 4 名であった。またランマーク® を開始した患者は 15 名

表 1 対策を講じる前で，内訳は骨転移患者が 13 名，高 Ca 血症患者が 2 名であった。治療開始前に歯科・口腔外科を未受診であった患者は 6 名で，そのうちゾメタ® を使用した高 Ca 血症患者が 3 名と最も多く，骨転移患者はゾメタ®，ランマーク® とも各 1 名であった。
全体でゾメタ® やランマーク® の初回投与前に歯科・口腔外科受診率は 82.9％であったが，骨転移患者に関しては 93.1％と若干改善し，顎骨壊死のリスク
説明については，100％を維持できた ( 表 3 )。

考

表 2 対策を講じた後察

ビスフォスフォネート製剤については投与開始後に顎骨壊死発症の報告例が増加して以降その予防法や対処法が検討されるようになり，2010 年には
日本骨代謝学会を中心にビスフォスフォネート関連
顎骨壊死に対するポジションペーパーが発表され，2012 年には部分改訂が行われた 4)。その後デノス
マブなどの骨吸収を抑制する薬剤においても顎骨

表 3 更に改善策を講じた後壊死の発症が報告されるようになり，2016 年には新たなポジションペーパーが作成された。その中で，述したが，投与開始のタイミングをコントロールしや

骨吸収抑制薬の治療開始前に「患者に対し顎骨壊

すい骨転移患者については，投与開始前の歯科・死のリスクを説明すること」，「歯科受診により口腔口腔外科受診率，顎骨壊死に関するリスク説明と内衛生状態を改善すること」が改めて推奨されておもに大きく改善したことから，PDCA サイクルの利り，顎骨壊死発症の予防として「日常的口腔清掃用は効果的な対策の策定や継続的な目標設定を容の重要性の教育と実践」，「歯科医師による定期的

易にする業務改善の手段であると考えられた。また

3)

口腔管理」が記載されている 。しかし当院では主今回の結果から，高 Ca 血症患者については診断

治医の裁量に任されていたため，現状すら正確にから使用開始までに緊急性を伴う場合があり，そ把握されていなかった。そこで今回 PDCA を用いの場合は投与開始前の対応が困難であることが判て現状の把握から目標の設定，業務改善策の策定明したため，投与までの時間的猶予がない場合はと実践，結果の分析を行った。結果については前

使用開始後速やかに歯科・口腔外科への受診と顎− 51 −

〔海南病院学術雑誌

骨壊死に関するリスク説明を行うことにした。今回構築した改善策は有効であることが示せたが，今後の課題としてスタッフの異動に際しても構築された改善策を繰り返し周知徹底するなど，有効に機能させ続けることが必要と考えている。

引用文献
1) Robert E. Marx 著, 日本口腔外科学会訳. 顎骨壊死を誘発するビスフォスフォネート経口薬あるいは注射薬−歴史, 病因, 予防, 治療− . 東京：クインテッセンス出版, 2009.
2) 朝波惣一郎, 王 宝禮, 矢郷 香. これならわかる
ビスフォスフォネートと抗血栓薬投与患者への対応. 東京 : クインテッセンス出版, 2011.
3) 米田俊之, 萩野 浩, 杉本利嗣他. 顎骨壊死検
討委員会編. 骨吸収抑制薬関連顎骨壊死の病態と管理：顎骨壊死検討委員会ポジションペー
パー 2016. 日本骨代謝学会 ･ 日本骨粗鬆症学会･ 日本歯科放射線学会 ･ 日本歯周病学会 ･ 日本
口腔外科学会 ･ 日本臨床口腔病理学会, 2016.
http://www.perio.jp/file/news/info_160926.pdf(2018.3.12 アクセス).
4) 米田俊之, 萩野 浩, 杉本利嗣他. ビスフォスフォ
ネート関連顎骨壊死検討委員会編. ビスフォスフォ
ネート関連顎骨壊死に対するポジションペーパー( 改訂追補 2012 年版 )．日本骨代謝学会 ･ 日本
骨粗鬆症学会 ･ 日本歯科放射線学会 ･ 日本歯周病学会 ･ 日本口腔外科学会, 2012. http://jsbmr.
umin.jp/guide/pdf/bronjpositionpaper2012.pdf(2018.3.12 アクセス ).

− 52 −

第4巻

第 1 号 49-52 頁

2018.5〕

継続的支援を前提とした意思決定支援とMSW の退院援助を振り返る
河村

あすか 1)・ 金城

柚香 1) ・上野佳美 1)・

薫 1) ・伊藤

純香 1)・嶋田

和寛 1)

安田

私たち医療ソーシャルワーカー ( 以下 MSW) は医療現場における唯一の福祉職として，社会福祉の制度やサービスを活用しながら退院援助を行なっている。今回入院前に車上生活を送っていた脳幹出血の患者に対して住居の確保を含めた退院支援を行い，奏功した事例を経験したので報告する。この事例を通じて MSW は患者に寄り添いつつ意思決定支援を行うことが重要と再
確認した。

はじめに

性 1) とその価値・倫理 2)3) について今回の退院援助

私たち MSW は当院病床機能の効率的な運用に事例を通じて振り返りたい。

積極的に参画している。それは，一人でも多くの地域住民に当院の優れた治療機能を利用してもらうこ

事例概要とが地域住民の福祉の向上に寄与するものと考え60 代ているからである。在院日数の短縮と患者の希望と男性

病名：脳幹出血いう二律背反になりがちな両方の目標を達成し，病飲食店より救急搬送された車上生活者で家族とは院・患者双方に貢献できる退院支援部門であり続没交渉状態，健康保険が未加入であることを理由

けたいと考えている。

として主治医から援助の依頼があった。治療が進2016 年度の診療報酬改定において積極的な退み，病状は安定したが右半身に麻痺が残ることが院支援への取り組みが評価され，当院でも退院支予想され，退院時には本人が希望する入院前の車

援加算を算定するための仕組みを整備した。DPC

上生活に戻ることは難しいと判断した。さらに，本Ⅱ群病院の中で，比較的在院日数が長いとされて人に対して主治医から転院を勧められたこともあいる当院では，在院日数の短縮が病院の年次目標

り，患者は回復期リハビリテーション病院 4)5) ( 以下になる等，病院全体の取組みとして「退院させる」

リハビリ病院 ) への転院を希望した。

ことに重点が置かれている。各職種の意識が早期退院に向かっている中で，所謂「退院が困難な要援助経過因を持つ患者」に対する MSW が発揮すべき専門

リハビリ病院への転院が可能となるように調整を行い，転院の目途は立てたもののこの患者は多くの課題を抱えたままであった。
入院当初は，車は本人にとって最も大切なもので

1) 地域連携部 ( ソーシャルワーカー )あり，元の車上生活に戻ることが本人唯一の目標

キーワード：意思決定支援
急性期病院での退院支援

MSW

価値倫理

( 選択 ) となっていた。それを実現するための手段− 53 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

第 1 号 53-56 頁

2018.5〕として「リハビリ病院への転院」という選択をした
上で ADL を拡大させるというプロセスは本人および医療者が唯一考えられる選択肢であったともいえる。
患者は厚生年金による収入があったため，生活保護の申請は基準を満たさず却下された。住所不定の状態ゆえに公的なサービスからも疎遠で，借入金，所有している保険未加入の自動車，没交渉となっている家族など抱えている問題は複雑であった。入院前から潜在化していた家族背景・経済問

図1

題，生活歴，身元保証等患者を取り巻く環境を踏

車上生活をしていた車

まえると，単なる転院調整を行なうだけでは不十分と考えられた。さらに，今後リハビリ病院に転院す

ね日常生活が可能となる環境調整に徐々に目処がることで生じる入院費用の支払い，日々の生活費，立ちはじめた。そこで改めて患者に実現可能な新そもそも患者がリハビリ病院退院後にどこでどのよ

たな選択肢として新たな住居を構えることを提案しうに過ごしていくのか生活の場すら設定できないこ

た。はじめは居宅への退院に対して消極的な言葉となど複雑な問題が次第に明らかになってきた。仮が語られたものの，次第に本人の中にそもそも有りに当院の医療費を後回しにして転院先の医療費に得無かった「新たな意思決定のための選択 ( 新たな充てたとしても，残るお金で右麻痺の障害を抱えな住居を構えた生活の再構築 )」が受け入れられ，言がら生活を送ることは困難であることは想像に難く動に徐々に変化がみられるようになった。

ない。施設に入所するための費用を捻出することはまた，セラピストに階段昇降やお風呂のまたぎ，さらに困難である。リハビリ病院退院後の生活につ

床からの立ち上がりの練習などを提案するようにな

いて検討するものの，患者が先の見えない不安からり，私たちは本人の気持ちと行動が前向きになって自暴自棄の状態になっていくようにすら感じた。本

いくことを感じた。居宅退院にむけた退院援助を人の気持ちとどう向き合い，何を大切にして援助を開始して 2 週間後，最終的に本人は当院の近くに進めていくべきか，具体的な解決策を見いだすのは新しい生活の場を構え退院した。

容易ではなかった。
本人と日々の面接を繰り返していくにつれて，私退院後たち海南病院の MSW が有するインフォーマルな社

介護保険のサービスは自らの意思で利用せず当

6)

会資源と当地域の福祉介護ネットワーク に加え，院併設の地域包括支援センターから提供してもらう

我々 MSW による援助の継続を前提とすれば，こ情報の中から自分で選択し自宅での生活を送っての地域でなら新たな生活の場の設定

7)

が可能では

いる。私は外来日に来室する本人と当院の医療費ないかと考えるようになった。まず院内の地域包括の支払いに関する相談 8) を続けながら，現在も退支援センターと協働し収入の範囲内で且つ保証人

院後の生活について医療福祉アセスメントを続け援を設定しなくても契約できる住居の確保を試みた。

助を継続している。退院後本人が新たに感じてい次に福祉用具業者からの介護用ベッドの提供，地る不安や孤独，誰かの役に立ちたいという新たな域の福祉関係者から家財道具の寄付，当課のスタッ

希望など，私たちが想像していなかった悩みと新たフおよび当院の廃棄予定の物品の調達を模索し概な意思を感じることができている。実際に暮らして− 54 −

図 2 新しい生活の場

みて初めて感じることへの援助の必要性と，援助をるよう，相談しやすい窓口をつくっておくことが本人

次に繋げていくことの大切さを実感している。

の自己実現へ繋がるきっかけとなるのではないかと考感じた。私たち MSW や地域関係者が意思決定支察

援を退院後も継続していくことは，クライエントのリハビリ病院への転院調整は，私たちが日頃よく行なっている援助である。当初目指していたこと

新たな可能性と選択を引き出すことに繋がると考える。

はリハビリ病院に転院するための医療費支払いに

昨今，貧困高齢者や生活困窮者を対象とした施設

目途をつけるということであった。最低限の援助は介護ビジネス，胃瘻の患者ばかりを集めた寝たきり行なったものの，抱えている諸問題は残ったままで専用アパートなど社会的弱者を対象とした施設が散見あった。最終的な目標設定を行い，退院援助を行される ( 寝たきり専用アパート 中日新聞 2009.11.5)。

うことは専門職である MSW とって重要な要素であ生活保護や身寄りの無い人，物言わぬ意識障害る。このような考え方に立って本事例は，退院までの患者を喜んで引き受ける施設もあり，そういったの援助だけではなく，退院後を見据えた援助と退施設では徹底したコストカットの末に不適切な介護院後も継続して本人が援助を受けられるよう援助

や虐待，火災等の事故など現在報道される様々な体制を整えた。援助方針にご理解いただき共に支

社会問題の温床 (「 無届け介護ハウス」厚労省がえてくださった脳神経外科の主治医，病棟看護師，

緊急調査へ NHK2016.3.5) となっている。現在のセラピストなどの院内の医療チームに加え，地域の医療制度・政策を背景として急性期病院は患者にネットワークや関係者の力を借りて，実現が難しい

早期退院 9)10) を求め，早期退院を目指すあまり治と思っていた住居を構え 2 週間程度で居宅での生療が終了した患者の行き先としてこのような施設を活が可能となった。患者が入院中に感じる漠然とし利用しているケースもあると聞く。また，そういった不安に寄り添い，新たな選択肢を共に創造するた施設への入所の約 7 割が急性期病院の退院支こと，また退院後も本人が安心して意思を表出でき

援部門や在宅のケアマネジャーの紹介によるもの− 55 −

〔海南病院学術雑誌である ( 無届け老人ホーム病院が紹介 7 割 読売新第4巻

第 1 号 53-56 頁

2018.5〕ン ( 第 2 版 ). 東京 : 医学書院, 1992.

聞 2017.6.9) という私たちには信じがたい報道もあ6) 白澤政和. 地域のネットワークづくりの方法－地る。さらに契約社会である現代において身寄りの域包括ケアの具体的展開－ . 東京 : 中央法規,無い人には身元保証と金銭管理が必要とされ，各2013.

種契約を代行する身元保証団体も存在しそこには

7) 岩間伸之. 地域を基盤としたソーシャルワークの少なからずお金か絡み内容は実に胡散臭く法律的特質と機能－個と地域の一体的支援の展開に向裏付けは怪しい ( 日本ライフ協会破産へ 朝日新聞

けて ( 特集 地域を基盤としたソーシャルワーク ).

2016.3.23) といわざるを得ない。

ソーシャルワーク研 2011;37:4 − 19.

私たち MSW は社会福祉援助職として現代社会

8) 小原由里, 堀越由紀子. 急性期病院における外来における様々な諸問題に対処すべく医学や看護学，

ソーシャルワークの展開方法に関する考察 外来

社会福祉学，倫理学，法学など専門的知識や経験

通院患者の支援事例とソーシャルワーカーへのイ11)に裏付けされた退院援助をおこなっている 。患者

ンタビュー調査から. 医療と福祉 2015;48:54 −には謙虚な姿勢で接し，患者の抱える問題に真摯

60.

に向き合いながら医療者との対話を通じて現実に

9) 田中千枝子. 保健医療ソーシャルワーク論 第 2

選択できる患者の生活の質について常に指向しなから退院援助をおこなっている。

版. 東京 : 勁草書房, 2014.
10) 二木立. 医療経済・政策学の視点と研究方法 .

当院の優れた治療機能の利用者である患者の退院後の生活の質はどうか。
「退院する」ということ

東京 : 勁草書房, 2006.
11) 田中千枝子. 2016 年度学界回顧と展望 保健医のみに注力し大切なことを忘れていないか。MSW
は時に倫理の防人

12)3)療部門. 社会福祉学 2017;58:164 − 197.

であり職種の価値を発揮し ，

12) 日本医療社会福祉協会編. 医療ソーシャルワー

患者に寄り添いつつ意思決定支援が行える社会福カー倫理綱領 . 東京 : 日本医療社会福祉協会,

祉専門職であるべきである。そこには当然病院の機

2007.

能を最大限に考慮して展開されるソーシャルワーク
であることが前提であると考えている。

引用文献
1) 堀越由紀子. 地域包括ケア時代における「渚」と対峙する「外来ソーシャルワーク」－ MSW はい
かに介入するか－.

東京 : ソーシャルワーク研究所, 2017.
2) ゾフィア･T･ブトゥリム著, 川田誉音訳. ソーシャ
ルワークとは何か～その本質と機能. 東京 : 川島書店, 1986.
3) 川村隆彦. 価値と倫理を根底に置いたソーシャル
ワーク演習. 東京 : 中央法規, 2010.
4) 二木立. 第一線病院における脳卒中リハビリテー
ションのあり方. 総合リハ 1997;5:353 − 364.
5) 二木立, 上田敏. 脳卒中の早期リハビリテーショ− 56 −

医療材料の削減に向けた看護師・医師の取り組み
清水大輔 1)・ 澤田

大和 2)・ 田中隆子 3)

手術センターは，高額で多くの器械類・医療材料を取り扱っている。それらを効率的に運用するために，術式ごとに使用する物品をリストアップしたピッキングリストや，材料をひとまとめに梱包された手術キットを用いて，手術準備を行っている。一方で，使用頻度の少ない物品の過剰在庫など物品管理面の課題を抱えていた。今回，医師・看護師が協働でピッキングリストの見直し，
材料管理・運用を改善した。これらの取り組みが多額のコスト削減につながり，看護師のコスト意識に変化をもたらした。

はじめに数のキットを管理することになり看護師にとっては

我々は手術機材を用意する時，各科手術毎の手煩雑となっていた。また，キットの種類ごとに需要

術材料の取り揃え ( ピッキング ) 業務を行う。ピッと供給が必ずしもマッチしていない状況も散見されキングでそろえる内容は手術器械・医薬品・医療材ていた。今回，我々はレビンの変革理論 1) を意識料が含まれている。当手術センターでは，全術式にしつつ，ピッキングリストの見直しとそれに伴う手術対し使用する器械類や医療材料等をリストアップしキットの大幅な内容変更を行い，物品管理の簡素たピッキングリストに基づいて物品を準備している。

化とコスト低減に取り組んだので報告する。

その中でドレープ・ガーゼなどのディスポーザブル医療材料は「手術キット」としてまとめて梱包している ( 図 1 )。この様な運用を行なうことで速やかな手術の準備を可能にしている。
手術で使用する物品は新たな医療材料と器械が導入される事により，徐々に変化していく。それに伴い，ピッキングリストの内容変更が必要になるが，それについて十分な対応が出来ていないという問題

図1

医療材料が入っている「手術キット」を抱えていた。これらの問題を解決する上で手術キットの構成を根本的に見直す必要があると思われ対象と方法た。手術キットは術式別に細かく分けていたため多

1) 当院では手術キットの供給を外部業者に委託しているが，その委託業者の変更により手術キットの集約化とコストダウンが図れるかを検討した。
2) 手術キットの大幅な見直しを行った。術式毎に1) 手術センター ( 看護師 )細分化されていたキットを関連のある術式に対応で

2) 手術センター ( 手術看護認定看護師 )きる形とし，医師や委託業者の協力を得ながら集

3) 循環器内科・心臓血管外科・約化を図った。

糖尿病内分泌内科病棟看護課長
キーワード：手術室

ピッキング

手術キット

コスト削減

3) ピッキングリストの内容に伴う手術キットの変更− 57 −

〔海南病院学術雑誌

第4巻

結について医師・看護師で協議し，随時修正を加えた。

第 1 号 57-56 頁

2018.5〕

果4) 手術キットシステム変更前（ 2015 年度 ），システ

2015 年度に委託業者の変更について院内各部

ム変更後 ( 2016 年度 ) の年間手術キット使用件数

門と検討を重ねた。その結果，A 社から手術キッと消費費用を算出し，コストの差を調査した。同時

トの集約化とコストダウンに協力が見込める B 社へに手術キット種類数の変動を調査し比較した。

変更することになった。

5) 2016 年度以降も各科診療科医師・手術看護師・見直し前後の手術キットの種類を表 1 に示す。

委託業者の三者で協議し，実際の手術で手術キッ

手術キット種類数を比較すると，見直し後はほとんトのサンプリングを継続的に行った。

どすべての科で削減が可能であった。手術キット総数は 91 品目から 57 品目まで削減させることができた。
年間手術件数と手術キットの費用を表 2 に示す。
表 2 から分かるように，2015 年度の年間キット類
消費費用は 11,083 万円であったが，システム変更
後の 2016 年度では，5,170 万 円であった。2016年度の手術件数は前年度より 246 件増加しているが，キット消費費用は 5,913 万円の削減となった。

表1

見直し前後の「手術キット」種類数

表 2 年間手術件数とキット消費費用の比較

考察に運用することの重要性を認識した。

各術式のピッキングリストを各診療科の医師と手手術キットの委託業者を変更する前は，ピッキン術センター看護師の協働で見直した。それに伴ってグリストの内容修正は外部業者に依頼していたた手術キットの効率的な組み合わせを構成することがめ，速やかな変更は出来ない状況であったが，シス可能となった。手術キットの種類を削減することでテム変更に伴い，ピッキングリストは看護師により物品管理の簡素化が実現した。同時にコスト削減

修正作業が可能になった。これにより，手術キットに貢献することができた。この取り組みは看護師・の変更・修正が容易となった。各係と各診療科の医師・委託業者の協力により実現した。我々はこの医師と協働し，各術式の手術キットを含むピッキン

ことにより医療材料に対するコスト意識を持つこと

グリストを見直す中で，不要なものがリストに載ってが出来，また手術室の物品管理システムを効率的いてピッキング作業に余分な時間を要していた事や，− 58 −

使用頻度の低いものが在庫として置かれていること

損失につながっていた。そこで，術式別の手術キッが明らかになった。

トではなく，各科術式において共通して使用されるピッキング作業を的確かつ効率的に短時間でおこ

医療材料をピックアップしたものをキット化し，複数

なうためには，ピッキングリストから不要なものを削の術式に対応できる汎用性の高いものに変更した。

除すると同時に，使用頻度が低く滅菌期限切れを変更の際，各診療科医師と看護師が協働し，手術起こす可能性のある物品を削減していく必要があっキットのサンプリングを積極的に行い，キット内のた。当院の手術看護師は，これまで手術キット・

医療材料の過不足のチェックを入念に行い，材料

医療材料等の金額や，手術にかかるコストについての使い勝手などの意見や改善点を聴取し，キット

考える機会が少なかった。見直しの中で，手術室作成の委託業者と共有・連携し汎用性の高い手術のスタッフの間ではコスト意識の醸成から手術センキットへと変更した。その結果，手術キットの種類

ター内では更に効率的な物品管理の手法については 91 品目から 57 品目へと削減し，材料品目が減っ議論されるようになった。

た事で管理場所等の物品管理がしやすくなっただ

これらの意見はコスト意識の変革をもたらすもの

けではなく，各手術キットの使用頻度が高まり，従であり，大きな推進力となり，個々のコスト意識の来の課題であったキットの滅菌期限切れが大幅に向上につながったと考える。また看護師のコスト意改善された。さらに不要なものを削除した手術キッ

識の構造として，コストの節約意識・投入意識のトで対応していることで，術式ごとにかかるコストも両面があるとされている 2)。手術室看護師は，日常大幅に削減を図ることが出来た。

の手術業務で，必要な医療材料を多種多様に取り病院の中央部門として位置づけられる手術セン扱うため，コストの投入意識が強い傾向にあるが，ターにおいて，安全な手術の提供はもちろんの事，

今回の見直し作業で，使用頻度の非常に低い物品

看護師・医師の一人一人がコスト意識を持ち，病院を洗い出したことで，節約意識への働きかけにつな

運営・経営に参画することは有意義であるとともにがったと考える。また，医師より「使用する可能性

重要な役割であると考える。

のある物品はあるが，開封せず準備のみとなるよう，

引用文献

リストの改善をしてほしい」や，「新製品の入れ替え
により，この材料は今後使用する頻度は低くなるが，

1) 山野美智子. 手術材料の適正管理における意識

滅菌期限が切れる前に積極的に手術で使用します」

改革への取り組み 変革理論を用いたアプローチ.

など，的確な指示・意見，不良在庫の予防に向け川崎市立川崎病院院内看護研究集録 2014;68

た積極的な関わりから，多職種の連携によるピッキ

回 : 63 − 69.

ングリストの改善・在庫改善への取り組みを行うこ

2) 森木妙子, 山田覚. 看護師のコスト意識の構造.
高知女大看会誌 2007;32:40 − 47.

とが出来た。
そして，ピッキングリストの見直しにより，手術キットの内容にも目を向ける事につながった。これまで術式ごとに作成していた手術キットは，キット
名は異なっていても内容が類似するものが数多くあった。そのため，症例の少ない術式で用いる手術キットは，必然的に使用頻度が低くなり，その内容物が他の術式と類似していても使用される事がな
く，いずれ滅菌期限切れになり高額な医療材料の− 59 −

海南病院学術雑誌の投稿規定
医療の質の向上と，学術的情報の共有のため，海南病院学術雑誌を定める。
その投稿は以下の規定による。
1. 投稿原稿は総説，原著，研究報告，症例報告，短報，活動報告，その他とし，ほかに，編集委員会が掲載の必要性を認めた総説や意見などとする。
2. 論文の原稿は邦文とする。
3. 投稿論文は未発表・未掲載のものとする。他雑誌に掲載されたものを重複して投稿してはならない。
4. 投稿に際して、筆頭著者は海南病院職員でなければならない。編集部からの依頼稿についてはこの限りでない。
5. ヒトおよび動物を対象にした研究論文は，1975 年のヘルシンキ宣言（1989 年改訂 ) の方針に従い，必要な手続きを踏まえなければならない。
6. 投稿原稿の採否および掲載順序などは編集委員会において決定し，編集委員長の名で著者に連絡する。
7. 原則として，投稿原稿は以下に定める「執筆要項」に従った原稿によるものとする。
① 原稿はワープロソフトを用い，横書き，新かな使い，常用漢字で記載する。句読点は全角 (，。) を用いる。
投稿原稿の枚数は図表 ( 図表は一つ 400 字に換算する ) などを含め概ね 5000 字以内とする。
② 外国語の人名，地名，学名は原綴を用い，一般化したものはカタカナでもよい。 省略形を用いる場合は，専門外の読者に理解できるように留意する。論文の表題や概要の中では省略形は使わない。標準的な測定単位以外は，本文中に初めて省略形を用いる時，省略形の前にそれが表す用語の元の形を必ず記す。
③ 和文抄録（400 字以内 ) を作成する。また，氏名，所属，も記載する。論文は，原則として，
「要旨」
・
「は
じめに」・
「対象と方法」・「結果」・「考察」として見出しをつけて記載すること。
④ 原稿の１頁目には，表題，著者名，所属部署名，連絡先，表および図の数などを記載すること。
⑤ 図表は必要最小限にとどめること。図は白黒・カラーどちらでもよいが，カラーの場合は同じ図で白黒のものも添付すること。カラー写真などはカラーと白黒の両方を用意する。図表は不都合なときには，使用ソフトなどについて編集委員会がその都度指示する。図説明文は別頁とする。
⑥ 本雑誌の単位符号は原則として SI 単位を用いる (JISZ8203 参照 )。数字と括弧は半角文字を用いる。
例：長さ ; km, m, cm, mm, μ m, nm Å.
面積 ; km2, m2, cm2, mm2.
体積 ; km3, m3, cm3, mm3.
⑦ 年号は原則西暦のみ使用できる。
8. 引用文献について
引用文献の記載のない論文は受理しない。
引用文献は引用順とし，末尾文献表の番号を片括弧数字で記す。文献は本文中では引用した順に，1），2），3) …と番号を付ける。引用文献のコンマ，ピリオド，セミコロン，コロン，かっこ，スペースは半角文字を用いる [, . ; : () ]。
① 雑誌の場合
全著者名 . 表題 . 雑誌名 年号 ; 巻数 : 頁−頁 . の順に記す。
1) 田島静 ,千々和勝己．初夏に某小学校で発生した小型球形ウイルス（SRSV) による集団食中毒事例． 日
本公衆衛生雑誌 2003;50:225-233.
2) Adamson J, Hunt K, Ebrahim S. Socioeconomic position, occupational exposures, and gender: therelation with locomotor disability in early old age. J Epidemiol Community Health 2003;57:453 - 455.
② 単行本の場合
編・著者名. 書籍名. 所在地 : 発行所, 発行年 : 頁. の順に記す。 引用頁は全般的な引用の場合には省略することができる。
3) 川上剛, 藤本瞭一, 矢野友三郎．ISO 労働安全・衛生マネジメント規格．東京 : 日刊工業新聞社, 1998.
4) Detels R, McEwen J, Beaglehole R, Tanaka H. Oxford Textbook of Public Health. The Scope of
Public Health. Fourth Edition. Oxford:Oxford University Press, 2002.
5) 川村治子. リスクマネ−ジメント. 高野健人他編. 社会医学事典. 東京 : 朝倉書店, 2002:98 - 99.
③ インターネットのホームページは引用文献として認めない。ただし，論文形式の電子ジャーナルや出典が明らかにされている PDF ファイルは可とする。その場合は下記の形式で記載する。
著者名. タイトル. 資料名. 発行所, 発行年. 引用元の URL ( アクセス年月日 ).
6) 臨床研究に関する倫理指針. 厚生労働省, 2008. http://www.mhlw.go.jp/general/seido/kousei/i-kenkyu/
rinsyo/dl/shishin.pdf (2018/2/26 アクセス ).
9. 投稿原稿は院内 mail 添付ファイルにて編集事務局に送付する。その際には，他雑誌に未発表・未投稿 である旨を宣言した書面を沿えて，下記宛に送る。表題の頁の左肩に，研究論文の種類 ( 総説，原著，研究報告，
症例報告，短報，活動報告，その他の別 ) を記入する。数値を扱った内容については編集者が著者に集計ファイルの提出を求めることがある。
10. 投稿先
海南病院学術雑誌編集事務局 教育研修課− 60 −

【編集後記】− 61 −

海南病院の全面改築が 2016 年 12 月に終了しました。竣工後 1 年と少しが経過しました。
多くの患者さんを受け入れつつ，まだまだ運用面の調整は続いています。このような多忙な業
務の中，投稿していただいた職員の皆様方には厚くお礼申し上げます。
当院院内学術雑誌の発刊は第 4 号となりました。発刊は 4 回目でありますが，今年は昨年に比べて多数の投稿をいただきました。一方でまだまだ課題が多く，昨年と同様編集者と執筆者が何度も打ち合わせをして原稿ができあがりました。各部署での新しい取り組みを他の職種の方々にも知っていただくよい機会となったと思います。
院内各部署には，各自の創造性は豊かでもその表現の方法が十分でないために発表をためらっている場面が少なからずあると思います。当院の職員たちがこの学術誌でその方法を学び，発表の場が広がっていくことを願っています。また，これを契機に多職種の連携がますます深まっていくことを期待しています。
なお，本誌は当院ホームページにも掲載します。カラー図表などを詳細にご覧になりたい方
はこちらをご参照下さい。

海南病院学術雑誌編集委員会 委員長

https://www.kainan.jaaikosei.or.jp/about/statistics.html
このページの最下段をご覧ください。

− 62 −矢口豊久

JA 愛知厚生連海南病院

学術雑誌編集委員会

病院長：山本直人

担当副院長・委員長：矢口豊久

副院長：古閑寛副院長：奥村明彦

副院長：関谷勇人

総合診療部長：浅井俊亘

診療協同部長：水谷弘二

薬剤部長：畔柳敏弥

看護部長：日紫喜事務部長：渡邉信子
守

教育研修室長：小島伸平

教育研修室：奥村光代

事務局：西藤唯里（順不同・敬称略）− 63 −

JA 愛知厚生連 海南病院学術雑誌
第4巻

第1号

The Journal of Kainan Hospital
Vol.4 No.1 20182018 年 5 月 18 日

発行

編

集

JA 愛知厚生連 海南病院

発行

JA 愛知厚生連 海南病院
〒 498-8502

学術雑誌編集委員会

愛知県弥富市前ケ須町南本田 396 番地

TEL（0567）65-2511（代表）
印

刷

株式会社

ジーピーセンター〒 470-1161

愛知県豊明市栄町三ツ池下 33 番地 3

TEL（0562）97-1221