Journal ofInternational Cooperation for
Agricultural Development

J Intl Cooper Agric Dev 2022; 21: 5–7

JICA 研修報告

JICA 課題別研修「アフリカ地域稲作振興のための中核的農学研究者の育成」実施報告
江原宏 1,2)・仲田麻奈 1)

1) 名古屋大学農学国際教育研究センター
2) 名古屋大学アジア共創教育研究機構

論文受付：2023 年 3 月 5 日

掲載決定：2023 年 3 月 6 日

農学知的支援ネットワーク（JISNAS）会員大学と農当する講義等の主なプログラムを、Zoom を使ってオン業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）、国際農林ラインの双方向ライブ形式で実施してきた。2021 年度

水産業研究センター（JIRCAS）、愛知県農業総合試験には、個別研修もオンラインで実施するための動画教場の協力により、2023 年度 JICA 課題別研修「アフリ材を作成し、個別研修の受け入れ経験の豊かな指導者

カ地域稲作振興のための中核的農学研究者の育成」をとともに、研修員を専門領域ごとのグループに分けて2023 年 8 月 25 日〜 9 月 30 日に実施した。2012 年度から指導を行った。

始まった本研修は、名古屋大学農学国際教育研究セン

本年度は、新型コロナ感染症の影響に一定の落ち着ターが受託し、JISNAS が連携組織とともに取り組むもきがみられたことから、研修員の来日を再開したが、のであり、本年から第 4 フェーズに入り、通算 10 年目

予防対策としての海外からの入国対応、ならびに JICAとなった。これまでに、本研修の参加者は 29 か国から中部から遠方の機関に所属する講師の移動をできるだ115 名に達した。本年度は、CARD イニシアティブ対け控えるなどの対応のため、一部にはオンラインを活象国であるサブサハラアフリカ諸国から、マダガスカル、用したものの、対面方式での研修を実施できた。また、

1)

モザンビーク、ナイジェリア、セネガル、シエラレオネ、タンザニア、ウガンダの各国から 1 ないし 2 名ずつの計8 名が参加し、各国の稲作の安定化と増収に向けた課

題の把握と、それぞれの課題解決を解決するために必要となる研究のアプローチなどを学んだ。
2019 度までの本研修事業では、JICA 中部および名古屋大学における 2 週間程度の「コア研修」（講義、演習、見学）の後、研修員の専門性を考慮して個別研修の指導者を選定し、JISNAS 会員大学あるいは農学国際教育研究センターの連携機関へ研修員を受け入れていただき、専門分野の知識や研究手法等を深めることを目的とした 2 〜 3 週間程度の「個別研修」を実施してきた。
しかし、2020 年度からは新型コロナ感染症の影響のために来日しての研修が困難なことから、コア研修に相写真 1．愛知県農業総合試験場 作物研究部水田利用研究室（安城市）での現地研修にて

J Intl Cooper Agric Dev 2022 5

参加者の状況によって、オンラインと対面を併用する階ごとの技術開発に関して講義した。グループディスカッ

ハイブリッド形式も採用する工夫を含めて取り組んだ。

ションでは、コア研修、個別研修を担当の講師の先生

また、昨年度に作成した、研究室レベルの実験や圃場方にも参加いただいた。次に、品種育成、形態と機能、レベルの試験といった技術的な内容を含む動画教材を土壌肥料と栄養生理、病虫害や雑草、栽培管理に関す予習や復習に活用し、コア研修講義の内容習得の効率る稲作研究の要点、さらに、それらの知識を研修員の化と効果を高めることに努めた。

リサーチプラン作成と遂行に活かすための実験計画法

昨年度の研修に続いて参加した研修員もあり、またや統計処理の基本を講義した。

3 年ぶりに実施できた来日研修ということで、全体に個別研修では、研修員は各自の専門性と期待する研研修参加への意欲、意識の高い研修員団が構成された修内容などをもとに、作物・栽培学、作物生理学、遺と考える。また、前半のコア研修、後半の個別研修と伝・育種学、農業経営・社会学の分野で、それぞれ 1も、講師の研究室で学ぶ Agri-Net 長期研修員（留学生：〜 2 名ずつ大学あるいは研究機関に分かれて研修を行っ

含 元研修員）や大学院生、研究員も聴講者として、あた。研修員は、受け入れ研究室の教員、研究者の指導、るいは TA 的な参加者として関わり、研究紹介を行う大学院生等の協力の下、実験の企画、データ取得、デー時間も設けるなどして、本邦大学の研究室における研タ整理から統計処理の方法などを学び、それらの研修究環境や雰囲気が伝えられるような機会の提供を設け内容を各自の研究計画に反映させるためディスカッショた。

ンを重ねた。それぞれの受け入れ機関において、オリ

本年度のプログラム内容は表 1 に示す通りである。

ジナルの研修メニューで専門性を高めるとともに、そ

まず、研修員がそれぞれの国の農業の概観、稲作の状こで学んだ内容を踏まえ、受入教員の指導やアドバ

況と課題を発表し、参加者間での情報の共有から始め、イスを受けながら、帰国後の実施を想定した各自の日本における稲作技術の発展の歴史と要素技術の開発

調査研究プロジェクトにおけるリサーチプランの作成と普及についての解説、アジアにおける稲作の発展段に取り組んだ。その一連の取り組みから、研究プロ

表１

アフリカ地域稲作振興のための中核的農学研究者の育成コア研修プログラム（2022 年度）

月日

プログラム

担当・講師

開講式、コース概要説明

名古屋大学、JICA

各国レポート、キックオフディスカッション

名古屋大学、JICA、明治大学、九州大学

CARD 事業、人材育成プログラム等紹介

浅沼 修一（元名古屋大学）

日本の稲作の発展と稲作技術および政策

浅沼 修一（元名古屋大学）

8/29

アジアの稲作とアフリカの稲作

坂上 潤一 ( 鹿児島大学）

8/30

土壌肥料とイネの栄養佐々木 由佳（山形大学）

実験計画法

桂 圭佑（東京農工大学）

イネの害虫とその管理

足達 太郎（東京農業大学）

農業普及

伊藤 香純（名古屋大学）

8/25
8/26

8/31

9/1

愛知県農業総合試験場 作物研究部
水田利用研究室（安城市）での現地研修（写真 1）

江原 宏（名古屋大学）

9/2

イネの品種開発手法

土井 一行（名古屋大学）

9/5-7

イネの栽培生理江原 宏（名古屋大学）

9/5

イネの病害

荒川 征夫（名城大学）

9/6

雑草管理

9/7

アフリカ水田農法，Sawah Technology

若月 利之（元島根大学）

9/8

イネの形態と生理、成長解析法

仲田 麻奈（名古屋大学）

9/9

四谷千枚田（新城市）での現地研修（写真 2）

江原 宏（名古屋大学）

9/12-27

個別研修（各受入機関）

明治大学、九州大学、宮崎大学、鹿児島大学、JIRCAS

9/29

研究計画発表会

名古屋大学、JICA

9/30

評価会，閉講式（写真 3）

名古屋大学、JICA

6 J Intl Cooper Agric Dev 2022

内野 彰（農研機構 中央農業研究センター
生産体系研究領域 東海輪作体系グループ）

写真 2．四谷千枚田（新城市）での現地研修にて

写真 3．研修の閉講式にてジェクト等の成果を公表するためには如何に適切な統ケニア、リベリア、マダガスカル、マリ、モザンビー

計処理を行うことが大切であるか、そのために講義でク、ナイジェリア、ルワンダ、セネガル、シエラ学んだ個別科目の要点を踏まえた上で緻密な実験計画

レオネ、タンザニア、トーゴ、ウガンダ、ザンビア。の検討の必要性を理解することに努めた。

さらに、人口増加やコメ食の広がりを受けてコメ

2022 年度も、本研修に参加した経験のある元短期研需要が増え続けている状況を踏まえ、2019 年に横修員が日本の大学に留学できたとの報告を本人から受浜で開催された TICAD7 で、「2030 年までにさらなけている。このように、過去の研修に参加したことでるコメ生産量の倍増（2800 万トンから 5600 万トン）」

研究ネットワークが広がり、有効に機能したことを知を目標としてたフェーズ 2（2019 年〜 2030 年）が発ることは喜ばしい限りである。本研修の実施期間が、足。CARD フェーズ 2 では対象国を拡大し、各国の研修員の交流や、日本人研究者との連携強化に向けた国産米の競争力強化や民間セクターとの更なる連マッチング期間として活用され、研修員の更なる研究携を進めるべく、RICE4) アプローチを通して倍増力の向上とキャリアアップの支援、アフリカ諸国間のに至る道筋を重視している（https://www.jica.go.jp/

研究交流、日アフリカ諸国の共同研究の推進、SDGs

activities/issues/agricul/approach/card.html）。フェーへの貢献に結びつくことを期待したい。

ズ 2 から加わった国：アンゴラ、マラウイ、スーダン、

本年度もコア研修の講義をご担当いただいた講師各位、コロナ禍が続く中で見学を受け入れていただいた

ブルンジ、チャド、ガボン、ギニアビサウ、ニジェー
ル、コンゴ共和国。

愛知県農業総合試験場作物研究部水田利用研究室、鞍2) TICAD： Tokyo International Conference on African

掛山麓千枚田保存会、個別研修を担当いただいた受けDevelopment（アフリカ開発会議）。1993 年以降、入れ研究者各位、研修運営のご支援をいただいた JICA

日本政府が主導し、国連、国連開発計画（UNDP）、中部の関係者各位に深く感謝の意を表する。

世界銀行及びアフリカ連合委員会（AUC）と共同で開催している。

1) CARD：Coalition for African Rice Development（アフリカ稲作振興のための共同体）。サブサハラ・ア

3) AGRA：Alliance for a Green Revolution in Africa（アフリカ緑の革命のための同盟）。

フリカのコメの生産量を 10 年間で倍増（1,400 万ト

4) RICE：Resilience, Industrialization, Competitiveness,

ンから 2,800 万トン）することを目標に、2008 年のEmpowerment。CARD フェーズ 2 で採用された取TICAD2) IV で JICA が 国 際 NGO の AGRA3) と 共り組み。気候変動・人口増に対応した生産安定化

同で立ち上げた国際イニシアティブ。フェーズ1（2008や、民間セクターと協調した現地における産業形成、年〜 2018 年）では 2018 年に倍増目標が達成された。

輸入米に対抗できる自国産米の品質向上、農家のフェーズ1参加国：ベナン、ブルキナファソ、カメルーン、

生計・生活向上のための農業経営体系の構築に取

中央アフリカ共和国、コンゴ民主共和国、コートり組む。

ジボワール、エチオピア、ガンビア、ガーナ、ギニア、

J Intl Cooper Agric Dev 2022 7