目次

高等教育研究センター自己点検・評価報告 － 7 年間の活動総括と今後の展望－
はじめに… …………………………………………………………………………………… 1
Ⅰ．教育（FD・SD 活動）… ………………………………………………………………… 2

Ⅱ．教育（授業関係等）……………………………………………………………………… 9
Ⅲ．研究… ………………………………………………………………………………… 13

Ⅳ．名古屋大学および社会への貢献… ………………………………………………… 17

Ⅴ．管理と運営… ………………………………………………………………………… 17

Ⅵ．総合自己評価－これまでの活動の振り返りと今後の展望… …………………… 21

資料
附録（元センター長からのコメント）
自己評価委員会、他

高等教育研究センター自己点検・評価報告−7 年間の活動総括と今後の展望−

はじめに名古屋大学高等教育研究センター（以下、センターと略す）は、1998 年 4 月に創設されて以後、特定部署に属さない学内共同教育研究施設として活動してきた。「国際的な視野のもとに高等教育機関の戦略的課題の解決に貢献する」をミッションとして掲げ、大学教育の改革・改善に貢献することを目標に、高等教育に関する研究・開発等の活動を行ってきた。とくに、大学教育のコアとも言うべき教授方法の改善について、多様な角度から研究を行い、関連して数多くの成果を発表してきた。
センターは、過去 2 回、活動内容について評価を行った。2003 年に第 1 回を、2008 年に第 2 回を、それぞれ行った。第 1 回は、2002 年に作成した自己評価報告書に基づき、外部評価を受けた。
対象となる期間は 1998 年の創設から 2002 年 3 月までの 4 年間であった。
第 2 回は、自己評価のみにとどめた。期間は 2002 年 4 月から 2008 年 3 月までの 6 年間であった。
第 3 回にあたる今回は、外部評価を受けることとした。対象とする期間は 2008 年 4 月から 2015 年 3 月までの 7 年間である。今回、外部評価を受けることにしたのは、これまで取り組んできた比較的大きな取り組みが 2015 年 3 月で終了したことが大きい。2008 年
4 月から始まった「FD・SD コンソーシアム名古屋」と、その後を受けた「FD・SD 教育改
善支援拠点」の両事業である。これらは、専任教員 4 名の組織にしてはかなり負担の大きなものであったが、センターが一丸となって取り組み、期待された成果をある程度あげる
ことができた。これらの事業が終わり、次にどのような方向で活動を展開させていくかを探ること、そのためにこれまでの活動を振り返ることが必要になった。その際に、自己評価にとどめずに、外部の学識と経験豊かな先生方から大所高所に立って率直なご意見をいただくことが、今後のセンターの活動の展開に不可欠と考えた。この点で、センター内の意見は一致した。
こうして、外部評価を受けることを決定し、その前提の作業として自己評価を行なった。
その結果をまとめたのが本報告書である。本報告書の構成は、以下のとおりである。
Ⅰ．教育（FD・SD 活動）
Ⅱ．教育（授業関係等）
Ⅲ．研究1

Ⅳ．名古屋大学および社会への貢献
Ⅴ．管理と運営
Ⅵ．総合自己評価−これまでの活動の振り返りと今後の展望
各章の冒頭には、「まとめ」として、中期目標・中期計画の達成状況と全体の総括を記した。これにより、各章の概要を把握していただけるように努めた。
「教育（FD・SD 活動）」を第Ⅰ章に掲げ、また多くの紙幅を割いている。これは評価対
象期間におけるセンターの活動として、コンソーシアムと拠点の事業が大きな比重を占めたことを考慮したものである。

Ⅰ．教育（FD・SD 活動）
まとめ：教育（FD・SD 活動）
センターは、執行部の強い要請を受けて、2008 年度から、「FD・SD コンソーシアム
名古屋」の活動に取り組み、さらに 2010 年度からは「名古屋大学 FD・SD 教育改善支援拠点」の活動に取り組んできた。コンソーシアム幹事校や拠点として対外的な貢献と同時に、名古屋大学内の全学および各部局の FD・SD にも積極的に貢献することとした。
【第 1 期中期目標・中期計画の達成状況】
第 1 期中期目標、中期計画（本評価の対象期間は 2008〜2009 年度）のうち、FD・SD
に関する活動に関連するものは、以下のように設定した。
「中期目標 3

名大および各大学の組織的研修に参加し、情報を収集する。」「中期計画 3.1 名大および各大学の組織的研修への貢献度を増やす。」「中期計画 3.2 他大学の組織的研修に参加し情報収集をする。」
第 2 期中期目標、中期計画（2010〜2014 年度）については以下のように設定した。
「中期目標 2 教育の実施体制・方法の継続的点検および教育の質改善を支援する。」「中期計画 2 教育の実施体制・方法の継続的点検および教育の質改善を支援する活動を企画・実施する。」
第 1 期では、教養教育院主催の全学 FD について、企画・実施を担当する委員会への参加を通じて貢献した。「FD・SD コンソーシアム名古屋」を創設して近隣 3 大学と連携して FD・SD のプログラムの企画・実施を進めた。さらに、本学や他大学の教職員向けの FD・
SD セミナー、大学院生向けの大学教員準備プログラム等を実施した。
第 2 期では、FD・SD 教育改善支援拠点として、学内外での各種研修・相談の実施、ウェブサイト等を通じた教育改善支援活動の広報の実施、各種研修教材の開発等を着実に進
めた。

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【総括】
センターは、多様な活動を展開しているが、中でも FD・SD に関する取り組みは大きな部分を占めている。教員・職員向けの FD・SD のプログラムや教材の開発が中心である。
これらは、センター創設後まもない 2000 年に発表した『成長するティップス先生』をはじめ、ゴーイング・シラバス、『ティップス先生からの 7 つの提案』シリーズの延長線上に位置づく。一口に言えば、教員の授業改善を側面から支援する活動である。
FD と SD は、教員・職員の職務能力の形成・向上に関わる活動であり、教育改善を実現するための手段の一つである。しかし、職務内容が相互に異なり、能力開発のテーマ・内容等も異なることもあり、両者を有機的に関連づけて実施することに必ずしも成功しているとは言いがたい。教育改善という営みは両者が一緒に進めることが不可欠であること、実施にあたってもテーマ・内容によっては両者を関連づけて実施できることを考慮すれば、実施方法には改善の余地がある。
FD・SD 活動を実施するための財源については、センターは、2008 年以降、「FD・SD
コンソーシアム名古屋」「FD・SD 教育改善支援拠点」と 2 度にわたり競争的資金を獲得してきた。これは、この分野でのセンターの取り組みが社会的に評価された結果とみてよ
いのではないかと考える。

1．FD 活動
1.1 名古屋大学の FD 活動への貢献
1.1.1 教養教育院
本学教養教育院は教育改善の取組を重視しており、その活動の一つに FD を位置づけている。FD に対する名古屋大学の取組は比較的早く、教養教育院が創設される前の 1996 年に開始されている。当時は全学教育担当教官会議という名称で実施していた FD は、現在「全学教育担当教員 FD」（全学 FD）という名称で実施されている。全学教育科目担当の教員向けに FD を年 2 回、各セメスターの開始前（4 月と 9 月）に開催してきたが、2014 年度
からは、年 1 回 4 月のみの開催となっている。
教養教育院は、学生による授業評価アンケートを実施している。同アンケートは、全学
教育のすべての科目について各セメスターの終了時に実施している。このアンケートの開始は 1996 年であり、すでに 20 年近い歴史をもつ。この結果を次の授業に反映させるべく、各科目の主査・副主査が中心となり、科目別の総括を行っており、その内容を報告書として、担当教員が閲覧できるようにしている。全学 FD の分科会では、同アンケートの結果が事前に事務局より通知されており、この結果をふまえた議論を行う体制になっている。
これら教養教育院における教育改善の取り組みに対するセンターの貢献は、教養教育院が設置する各種専門委員会の委員としてセンター教員を派遣すること、センターの研究・
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開発の成果を反映させるべく活動を行うこと、である。具体的には、以下のとおりである。
①全学教養科目主査として教員 1 名を派遣。同部会の授業評価アンケートの内容の決定・実施、FD 分科会の企画・実施等を担当している。
②FD・教員データベース専門委員会に教員１名を派遣。全学 FD の企画・実施の一翼を担っている。
③評価専門部会に教員 1 名を派遣。学生および担当教員による授業評価アンケートの企
画・実施、アンケート結果の分析を担当している。
④情報システム専門委員会に教員１名を派遣。全学教育の実施をサポートする情報シス
テムの整備に関する方策等の検討を担当している。
1.1.2 新任教員研修
新任教員に対して、毎年 4 月はじめに新任教員研修を実施している。総長の歓迎の挨拶に始まり、各理事・総長補佐等による名古屋大学の教育・研究・社会貢献等の大学としての活動全般に関する説明、授業改善のためのワークショップが主な内容である。
2008〜2011 年度は、午後の時間帯に 3 時間程度で開催した。2012 年度からは午前・午後にわたり計 5 時間に拡大して実施している。
この変更の趣旨は、以下のとおりである。①名古屋大学として新任教員への歓迎を意を総長から直接伝えていただく、②名古屋大学の諸課題について担当理事から説明していた
だく、③新任教員同士の親睦の機会を設ける。これらを実現するためには、時間延長が必要と判断した。
実施に当たっては、名古屋大学教員として活動する上で必要な最低限の知識の提供にとどめるなどして、参加者の負担を大きくしないように配慮している。2012 年度以降、午後のセッションでは数項目にわたる連絡事項を行っているが、１項目当たりの所要時間を 10分に限定している。
また、教員同士の親睦を深めるために、大学生協の協力を得て昼食会を会場内に設置している。昼食会の時間には、ポスターセッションを設けており、学内各部局・組織からそれぞれの活動状況について解説するポスターの展示を行っている。
アンケート結果では、「大いに満足」「ほぼ満足」が、毎年 8 割を占めている。
1.2 各部局による FD
教養教育院だけでなく、各学部・研究科でも、それぞれの立場から FD を実施している。
学部・研究科と一口にいってもその内容は多様であり、学士課程と大学院課程を併置する
研究科ばかりではなく、大学院課程のみ学士課程のみの部局もある。学生のプロフィール
もアカデミックコースに在籍する伝統的な学生ばかりではなく、社会人院生や留学生も増加している。入学前の学習状況、学力、問題関心、進学目的が多様化する中で、教育のあり方も変化せざるを得ない。いずれの研究科でも、各分野の専門教育、学生の学習・研究

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支援を改善・充実させるために、多様な内容と方法で FD を実施している。
センターは、依頼のあった部局に対して講師を派遣するなどして、各部局の FD 活動を積極的に支援している。
1.3 センターの FD 活動
1.3.1

FD プログラムの開発・実施

FD プログラムの開発・実施にあたっては、以下の点に留意してきた。
①教員の多様なニーズに対応すること。
②そのために、多様な教員層の意見を聴取する（新任教員、各部局で新たに役職に就く
教員、多様な役割を期待される教員等）。
③形式にとらわれず、実質的な機能・効果を確保する。
④多様な内容や実施方法のプログラムを開発する。
教員のニーズは年々多様化している。これは、高等学校以前の教育の改革等により学生の学力等が多様化していること等が背景にある。また、教員の側が任期付き雇用であったり、特任教員で職務内容が特定されたりすることも影響している。
これらの状況に対応するために、教員の意見を聴取している。具体的には各種の研修会やセミナー等の際に参加者を対象にアンケートを実施したり、個別に意見を聴取したり、研究会等で議論したりしている。
FD プログラムの効果を高めるためには、形式にとわわれないことが重要であり、そのために大規模な集合研修だけでなく、中小規模の集合研修、個人研修の組織化・支援を重視してきた。
多様な FD プログラムの一つは、教員メンタープログラムである。これは、赴任間もない
新任教員が、新たな大学の環境に適応して活躍できるように、学内の中堅・ベテラン教員との交流を促進・支援することを目的としている。男女共同参画室とともに取り組んでいる。以下のような効果が期待される。
①職務や生活に関して気軽に相談できる相手を得る。
②大学について理解を深める。
③教育研究など職務上必要な知識やスキルを獲得する。
④キャリアの展望を考えるきっかけになる。
⑤メンター教員を介してさまざまなネットワークを作る。
このような効果は、新任教員だけでなく、中堅・ベテラン教員にもある程度期待できる。
新任教員への支援や彼らとの対話を通じて、自らの教員としてのキャリア形成について考える契機にもなり得る。その意味で、経験年数に関係なく、多くの教員にとって FD 活動としての意味をもち得る。
同プログラムは、ワーキングウーマン・パワーアップ会議の「メンター・アワード 2012」
優秀賞に選ばれており、外部機関からも高い評価を得ている。

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1.3.2

FD 教材の開発

従来、各大学で実施されてきた FD では、多少ともまとまった教材が活用されることは少なかった。FD の内容としては、しばしば、外部から招いた講師による講演、学内教員による実践報告、さらには主催者側からの必要事項の伝達等が行われてきた。これでは、主催者側の意図が伝わりにくく、再現性も乏しい。そのため、研修の効果は限定的になりやすい。そこで、主催者側の意図を明確に伝えること、教員が授業等で問題に直面した際に、何度も読み返せること等を重視して、教材の開発に取り組んできた。
1.3.3 研究会の設置
FD のプログラムや教材を開発するために、名古屋大学内外の教員・職員の協力を得て、研究会を設置してきた。
最近 5 年間に設置した研究会の数は 28 である。主な研究会としては、物理学講義実験研
究会、名古屋哲学教育研究会、アクティブラーニング研究会、授業デザイン研究会、障がい学習支援研究会、図書館活用研究会、アカデミック・ライティング研究会、古典教養教
育研究会、読書教育研究会などである。
2．SD 活動
2.1 名古屋大学の SD 活動への貢献
名古屋大学の職員向けの各種研修は総務部職員課が担当している。同課の主催する新任職員研修や中堅クラスの職員向け研修で、センターの教員が毎年講師を務めている。
東海地域における拠点大学として、名古屋大学は同地域における大学の職員研修を支援することが求められている。名古屋大学の職員研修を担当する総務部職員課が直接にはこの任を負う立場にある。センターは同課等と連携して、「大学職員研修の進め方」と題す
るフォーラムを企画・実施した（2012 年 11 月）。
2.2 センターの SD 活動
2.2.1 SD 活動の概要
センターは、FD と並んで SD 活動にも積極的に取り組んできた。いうまでもなく、大学職員は教員と並ぶ大学の重要な構成員である。彼らの存在と役割を無視して、大学教育の改革・改善は進まない。今後、大学教育をいっそう進めようとするならば、職員の職務能力の向上が不可欠である。
センターが、各種セミナーで大学職員向けの内容を取り上げると、しばしば教員向けのもの以上に聴衆が多くなる。この理由として、一つには、大学教育の改革・改善に対して関心を持つ大学職員が、若手職員を中心に増えていることがあげられる。今ひとつの理由
は、所属先の大学における職員研修の現状に対する認識である。教育改革に関心を持つ職
員は、自らの職場や職務の改善に対する関心も高いので、職員研修の現状に対して不満を6

抱く人も少なくない（多くの大学では、教員と比較して職員の研修機会が限られている）。
2.2.2 SD 活動の留意点・実施状況
SD 活動の実施にあたっては、以下の点に留意してきた。
①職員の主体性を尊重すること。
②多様な職員層のニーズを反映させること（若手・中堅・ベテラン等の年齢層、管理職等の職階別等）。そのために多様な意見を聴取すること。
③一般的な内容にとどまらず、職務別に具体の内容を盛り込むこと（教務・総務・国際関係等の職務別等）。
④セミナー、ワークショップだけでなく、それらの効果を高めるために教材の開発を同時に進めること。
職員の能力開発を効果的に進めるには、職員が主体的に企画・実施することが必要である。受動的に研修を受けているだけでは、能力を形成したりそれを職場の多様な場面で活用することはできない。能力開発を行うには、職員の職場環境や職務内容に通じていることが必要であるが、センター教員はそれらに通じていない。
センターでは、FD 活動と同様に SD についても研究会を設置することとした。これまでに大学教務実践研究会、名古屋 SD 研究会、専門職人材育成研究会、大学管理職研究会、大学職員勉強会組織化研究会等が設置してきた。これらには、名古屋大学内外の職員に参加を呼びかけて組織したものである。なかには、職員の側からの積極的な働きかけにより設置した研究会もある。
研究会への職員の自発的な参加が活発な議論につながり、さらに多様なプログラムの開発につながっている。たとえば、「教務部門における職員の資質とその向上」「戦略経営の確立、その推進を担う新たな職員の役割と育成」「ワークショップ

事例で学ぶ教員免許業務」「アメリカの大学の学習支援−アメリカ式教務システムと教務職員の役割」等である。
このうち、大学教務実践研究会は、各大学で長年教務系の職務に従事してきた職員が中心となり設置したものである。センター教員も参加しているが、役割は助言等の支援が中心である。同研究会では、全国各地の大学職員に呼びかけて、2013 年度から大規模な集会を開催している。基調講演、ポスター発表、ワークショップ等を内容としている。さらに、
以下のような SD のための教材を開発している。『大学の教務Ｑ＆Ａ』（玉川大学出版部、
2012 年）、『大学の IR Ｑ＆Ａ』（玉川大学出版部、2013 年）、『大学の教員免許業務 Ｑ＆Ａ』（玉川大学出版部、2013 年）。
2.2.3 その他
センター独自の SD 活動のほかにも、さまざまな形態で SD 活動を展開してきた。たとえば、IDE 大学協会主催のセミナーである。センターは同協会東海支部理事会に理事や監事

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として教員を派遣してきた。他の理事とともにセミナーの企画を担当しており、SD に関連したテーマを提案し実施してきた。
さらに、センター教員が担当している大学院教育発達科学研究科の「高等教育学講座」
において、高度専門職業人養成コースで大学職員（名古屋大学およびそれ以外の大学の職員）を受け入れている。
3．名古屋大学学内および他大学の FD・SD 関係部署との連携センターは、大学教育の改善に取り組みに際して、学内各部局・関連部署、他大学等とのネットワーク組織との連携を重視してきた。センターが専任教員 4 人という小規模組織であること、大学教育の改善の取り組みは、多くの関係者を巻き込むことが必要であることを考慮した結果である。
3.1

FD・SD コンソーシアム名古屋

FD・SD コンソーシアム名古屋は、2008 年度に発足した。当時の平野総長の構想に基づく教育担当理事・事務局長等の要請を受けて、スタートさせることにした。名古屋大学が幹事校となり、南山大学、中京大学、名城大学の 3 大学との連携組織である。目的は、4大学が連携して、教員・職員の能力開発に取り組み、それを通じて各大学の教育・学生支援に関する活動の質を高めることであった。運営にあたっては、担当理事、総長補佐、学務部の全面的な支援をいただき、センターがコンソーシアム事務局の機能の一部を担った。
コンソーシアムの活動を通じて、参加 3 大学と緊密な連携を実現し、一定の成果をあげることができた。運営にあたっては、参加大学の独自性・自主性を最大限に配慮することとした。そのため、連携といってもあくまでも緩やかな性格のものにとどめた。イベント
によっては連携するかどうかも各大学の自主的な判断に委ねてきた。さらに、大学組織としての連携だけでなく、教員・職員の個人ないしグループ間の連携をも重視した。
3.2

FD・SD 教育改善支援拠点

FD・SD 教育改善支援拠点事業は、2010 年に開始した。最初の１年は、FD・SD コンソ
ーシアム名古屋の事業と併行して取り組んだ。
この事業の募集は、第 1 次と第 2 次の 2 回に分けて行われた。センターは本学執行部の了解を得て、第 1 次に応募した。しかし、運営委員会の構成に関して外部委員の割合が不足していることを理由に、不採択となった。第 2 次の応募については、執行部の強い勧めもあり、挑戦することとした。外部委員の数を増やすとともに、事業計画についてもさらに充実させた。その結果、採択されるに至った。
FD・SD コンソーシアム名古屋が名古屋市内の 3 大学との連携であったのに対して、FD・SD 教育改善支援拠点事業は、東海・北陸地域となり、カバーする地理的な範囲が飛躍的に拡大した。センターが活用できるリソースが限られるなかで、最大限の効果を発揮するた8

めに、他大学や外部の教員・職員との連携をより緊密にするなど、努力と工夫を重ねつつ対応した。
3.3 ネットワーク同士のつながりの場の提供
このような大学間の連携は大学間ネットワークととらえることができる。拠点ではこのネットワークを組織したが、それにとどまらずネットワーク間の連絡を密にする機能を担うことができた。たとえば、「大学教育改革フォーラム in 東海」はその一例である。各研
究会は、研究会活動の成果をオーラルセッションやポスターセッション等で発表する場として活用している。そのことにより、大学間ネットワークや他の研究会の存在と活動内容を知ったり連携したりする機会とすることができる。
また、本拠点は、解散した東海高等教育研究所の機能の一部を引き継いだ。同研究所は、
大学教育改革に関する研究を行うとともに、全国の大学教職員等向けに研究成果を長年にわたって発信してきた。同研究所の貴重な刊行物や資料を整理して保存し、刊行物については広く読み続けられるよう体制を整えた。2011 年度には、高等教育研究センターおよび
名古屋大学中央図書館で刊行物を閲覧できるようにした。さらに、インターネット上での公開に対する声をうけて、『大学と教育』に掲載された論文については、2013 年度より執筆者に許諾を得たものを本ウェブサイトにて公開することができた。

Ⅱ．教育（授業関係等）
まとめ：教育（授業関係等）
名古屋大学学内外の教育の改革・改善に積極的に貢献する立場から、センターの教員は学士課程および大学院課程の教育で、研究成果をふまえつつ、新たな授業実践に取り組むこととした。
【第 1 期中期目標・中期計画の達成状況】
第 1 期中期目標、中期計画（評価の対象期間は 2008〜2009 年）のうち、授業関係に関する活動に関連するものは、以下のように設定した。
「中期目標 1 名大の全学教育体制を担うため、相応の教育責務を果たす。」「中期計画 1 全学教育科目の授業を担当し、内容を積極的に発信する。」「中期目標 2 名大の大学院教育に協力する。」「中期計画 2 教育発達科学研究科の協力講座を担当し、内容を積極的に発信する。」
第２期中期目標、中期計画については以下のように設定した。
「中期目標 1

長期的視点に立って、質の高い教養・学部専門・大学院教育を支援する。」「中期計画 1.1 教養・学部専門・大学院教育の充実を支援する活動を企画・実施する。」「中期計画 1.2 留学生等の多様な学生に対する教育の充実を支援する活動を企画・実施
9

する。」
第 1 期においては、センター教員全員が教養教育院の全学教育科目を担当した。一部は、学生相談総合センター所属の教員と協力して担当するなど、学内関連部局との連携も重視した。担当授業については、センターホームページを通じて公開した。
第 2 期においては、従来から実施してきた大学教員準備プログラムを、大学院の正式授業に位置づけて実施した。また、院生・ポスドクのためのスキル開発プログラムもあわせて実施した。
【総括】
両期間とも、センター教員は全員が学士課程教育と大学院教育を担当している。このことは、教員としてのいわば当然の活動である。大学教育改善のための諸条件・具体的方策を研究するセンターの使命を考慮すれば、教養教育院の実施する全学教育や教育発達科学
研究科等における大学院教育を担当するだけではなく、その質を向上させるための改革に貢献することが求められる。しかし、これまでのところ、いずれも十分な貢献ができているとは言いがたい。
全学教育については、教養教育院の運営に関する諸事項を協議する統括会議のメンバー
をはじめ、全学教育に関する各種委員会の委員として、センターは教養教育院の運営に参加している。しかし、委員会での活動が中心であり、貢献は限定的なものにとどまっている。その背景には、教養教育院の組織やカリキュラム再編をめぐる動きがまだ本格化していないこと、全学 FD が年２回開催から年 1 回開催に変更されたこと等の事情がある。全学 FD は、教育の質向上に向けて多くの教員が協議する数少ない機会であるだけに、その回数が半減されたことは改革を進めるうえで影響は無視できない。
教育発達科学研究科については、センターは協力講座として「高等教育学講座」を担当している。同研究科の運営には「研究担当者会議」といういわば拡大教授会のメンバーとして参加するにとどまっている。さらに、メンバーは教授と准教授の各 1 名のみの参加である。これらの点で、活動・貢献の範囲や程度が限定されがちである。

1．教養教育院
1.1 授業担当
センターでは、授業担当が認められている教員（教授、准教授）の全員が、教養教育院の全学教育科目の授業を担当している（学士課程と大学院課程の両段階）。学士課程では、教育学部系グループの一員として１コマ（基礎セミナー）のほか、いわゆるボランティア
教員枠で１〜２コマ担当している。大学院段階では、全学向けの大学院共通教育の一科目として「大学教員論」（夏期集中）を担当している。
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1.2 学生向け学修支援
学士課程の学生向けの学修支援として、「学習ガイド」を提供している。具体的には、全学のホームページ上の学内専用コーナーに、「名古屋大学新入生のためのスタディティップス」と「ティップス先生からの 7 つの提案〈学生編〉」の 2 種類を提供している（http://www.nagoya-u.ac.jp/academics/brochures/index.html）。
前者は、名古屋大学の新入生が大学で学ぶことの意味を理解し、大学での学習活動を充実できるようにするためのアイディアや実践方法をまとめたものであり、本学の教員や先輩学生の体験談やアドバイスが数多く盛り込まれている。後者は名古屋大学の学生・教員・大学組織がよりよい教育を実現するための提案と具体的なアイディアをまとめたものである。主に学内での調査を通じて収集した教育実践例をデータベース化し、教授法研究や学習理論研究の成果に基づいて、それらを整理し、簡潔な表現にまとめて提供している。
2．教育発達科学研究科
センターは、大学院教育発達科学研究科の協力講座として、高等教育学講座を担当している。講座担当は教授と准教授の各１名であるが、全員が授業を担当している。
講座担当者は、講座所属の大学院生の指導に当たるほか、研究科委員会への出席、入試
業務等の研究科の運営に参加している。
博士課程前期課程と同後期課程の各年度の入学者数は、以下のとおりである。
前期課程

後期課程

2008 年度

2人

0人

2009 年度

4人

2人

2010 年度

3人

1人

2011 年度

4人

0人

2012 年度

1人

1人

2013 年度

3人

1人

2014 年度

2人

0人

前期課程の学生は、多くは高度専門職業人養成コースに入学しており、大学職員である場合が多い。アカデミックコースに入学する学生は、ほぼ 2 年に 1 人の割合である。前期課程のみで修了して後期課程には進学しない学生が大半である。
センターの SD 活動の項で述べたように、高等教育学講座では、高度専門職業人養成コー
スで大学職員（名古屋大学およびそれ以外大学の職員）を受け入れている。毎年入学者を確保しているものの、SD 活動の一環として位置づける観点からは、より多くの大学職員の受験を呼びかけることが必要である。これまでに、教育発達科学研究科主催のオープンキ
ャンパスでの説明等を行っているが、IDE 大学協会のセミナー等での広報や各大学人事担
当部局等への広報等の活動を行うことが必要である。

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3．学生向け各種のプログラム
センターは、学生の学修活動を支援するために、さまざまなプログラムを開発し実施している。
3.1 学士課程学生向け
3.1.1 名古屋大学学生論文コンテスト
学士課程学生向けの学修支援として、学生論文コンテストを毎年開催している。これは、学士課程初年次の学生を主な対象とするものであり、彼らに研究課題の設定や小論文の書
き方を実地に学ばせることを目的としている。全学教育科目の少人数セミナーである「基礎セミナー」で受講学生に執筆を促していただくのが適当と考えて、全学 FD 基礎セミナー
部会等でチラシ配布等の広報活動を行っている。
センター教員が担当する初年次教育科目である「大学でどう学ぶか」でも、授業の一部でレポートの書き方を取り上げており、その中で、論文コンテストについて紹介し、参加を呼びかけている。
3.1.2 各種研修プログラム
学士課程学生向けに、各種の研修プログラムを企画・実施している。主なものは、論文の書き方、レポートの書き方、上記の学生論文コンテストと連動させて、学生に論文やレポートの書き方を指導して、コンテストへの参加を促すことを目的に 2008 年に開始したものである。その後、内容を充実させて、プレゼンテーション入門、魅力的な研究計画書の書き方等のテーマでも開催している。現在は、中央図書館による主催となり、センターは講師を派遣するなどの形で参加している。
3.2 大学院生向け
大学院生向けの学修支援として、以下のものがある。
3.2.1 大学教員準備講座
センターは、2005 年から大学教員準備講座を開催している。将来大学教員を志す大学院生を対象に、大学教員として求められるごく基礎的な知識やスキルを教授することを目的としている。
当初は、2〜3 日のセミナーとして開催してきた。自分の必要性や興味に応じて、どのセッションに参加してもよい等、柔軟な運営を心がけた。また、「FD・SD コンソーシアム名古屋」の取り組みとして実施した期間においては、一部のセッションの担当を連携する 3
大学の教員にお願いしたり、3 大学の大学院生の受講を受け入れるなどした。
2010 年度からは、教育発達科学研究科の正規科目として開講している。2012 年度から
は、教養教育院大学院共通科目として、全学の院生向けに開講している。

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3.2.2 大学院生のための研修シリーズ
大学院生やポスドクのスキルアップを支援するために、セミナーやワークショップをシ
リーズで開催した。「院生・ポスドクのためのスキルアップセミナー」「TA のためのライ
ティング支援セミナー」「院生・ポスドクのための研修「英語で教える」実践セミナー［人文系］」等である。
3.2.3 「ティップス先生からの 7 つの提案〈大学院生編〉」（2011 年）「ティップス先生からの 7 つの提案」シリーズの一部として、大学院生向けに作成した。
大学院学生がよりよい質の学習を実現できるように、提案と具体的なアイデアをまとめたものである。

Ⅲ．研究
まとめ：研究センターは、大学教育の改革・改善に資するような研究を志向して研究活動を追求している。コンソーシアムおよび拠点の事業との関連に留意しつつ、研究活動を進めることを重視した。
【第 1 期中期目標・中期計画の達成状況】
第 1 期中期目標は、以下のように設定した。
「中期目標１：FD プログラムの改善と開発を図るために、高等教育機関等の教育及びマ
ネジメント分野の課題解決に貢献する応用手法を研究開発する。」「中期目標 2：国際的な水準の研究センター群を常に意識し交流を深める。」
中期計画では、2008 年以前に達成されたものを除くと、「教育・学修の改善及び開発のための方法論を洗練する」に関連して年度計画を立てて取り組んだ。
評価対象期間の 2008〜2009 年度には、大学院生のための「大学教員準備プログラム」の教材の改善と、FD・SD コンソーシアム名古屋による研修教材の作成・一般教材化を掲げ、これに取り組んできた。また、中期目標 2 に関連して、アメリカの FD・SD 研究団体の Professional and Organizational Development Network in Higher Education が主催する年次大会への教職員派遣、国際フォーラムでの研究発表やセンターによる英文著作（設立 10 周年記念誌）の発刊を行ってきた。これらはいずれも達成できた。
第 2 期中期目標は「国際水準の研究を推進する」であり、中期計画は「質の高い学術成果を国内外に発信する」である。
センターでは、ジャーナル『名古屋高等教育研究』を毎年度発行し、専任教員や客員教授等の投稿論文を掲載している。このほか、科研費研究の中間報告書・最終報告書の発行、IR、教員免許業務、看護現場で使える教育学等に関する書籍 3 冊を公刊した。
13

国外への発信については、英文による論文等をいくつか発表しているが、まだ論文数は限られている。
【総括】センターに配分された基盤的経費（授業料）は、センターの運営に関する固定的な経費でほとんどが占められており、研究費を確保するのがきわめて困難な情勢である。そのため、センターの研究を通じて、名古屋大学やその他の大学の教育改善に資するような活動を展開するためには、外部の競争的資金の獲得が不可欠になっている。
このような状況の下、主に科学研究費補助金（科研費）への申請を積極的に行っており、毎年度の申請率 100％を維持してきた。また、学内の総長裁量経費に応募し資金を確保してきた。
科研費については、2008〜2014 年における応募と採択の状況は、応募数が 38 件、採択数が 20 件である。センター所属教員の専門分野が、科研費の採択数が比較的少ない文系分
野が中心であることを考慮すれば、一定の水準を維持しているのではないかと考えられる。
センターの専任教員は少ないが、その割に業務量が多い。それを遂行するために、日常的に活動する生活空間・研究環境はどうしても狭くなりがちである。その環境の中で、自由な発想の下で、新たな研究課題に取り組むためには、センター外部の研究者・実践家等と積極的に連携することが求められる。そのことを考慮して、センターではセンター教員間での共同研究よりも、教員各自が問題意識を共有する外部の研究者との共同研究を優先してきた。文系分野では、共同研究を含めて、研究は個人ベースで行うことが多いが、センター教員の研究もその例外ではない。これまでのところ、この方針の下で一定数の研究
成果をあげてきた。
そのことは、教員の研究に対する意欲喚起に一定の効果を発揮してきたと思われる。また、センター教員のアカデミックキャリアの構築や個人評価への対応という点では、個人の業績をあげることは重要である。ただし、そのことに問題がないわけではない。活動が個別分散的になりがちで、センター教員間のシナジー効果を高めることが困難になる。研究成果の多くは個人ないし共同研究者に帰属し、センター全体の研究成果という性格が稀薄になりがちである。

1．教員の研究・開発活動
大学教育改善の活動を、広い視野に立って進めること、つねに新たな課題を発見して積極的に挑戦すること、より質の高いものにすることを重視している。そのような観点から、センターは、研究活動に取り組んでいる。
センターの研究活動は、個人研究のほか、他大学の教員・職員との共同研究がある。
14

1.1 個人研究
各教員の主要研究テーマについて、以下に記す。
＜夏目達也＞
・大学におけるファカルティ・ディベロップメントの組織化
・大学改革のためのリーダーシップ形成・発揮
・高等教育におけるキャリア教育＜近田政博＞
・大学生のための学習支援教材の開発
・大学院における研究指導方法
・ベトナム高等教育に関する研究＜中井俊樹＞
・大学教授法・研究志向型教育
・ファカルティ・ディベロップメントの組織化
・インスティテューショナル・リサーチ
・大学の組織運営＜中島英博＞
・大学組織論・アカデミック・リーダーシップ開発
・大学教育における発問の活用
・大学教育における事例教材の活用
・大学教員の教育活動と研究活動の葛藤＜齋藤芳子＞
・大学院教育（トランスフェアラブルスキルズ／研究室教育／キャリアパス）
・研究倫理、研究（室）マネジメント
・科学コミュニケーション、アウトリーチ活動
・大学における STEM 教育＜東 望歩＞
・初年次教育におけるアカデミック・スキル
・アカデミック・キャリア形成支援
1.2 他大学の教員・職員との共同研究センターの専任教員 4 人の小規模組織である。一方、大学教育改革をめぐる課題はますます増大している。この状況下で多様な課題に挑戦しつつセンターの使命を果たすために、センター教員同士の共同研究だけでなく、他大学の教員等との共同研究に積極的に取り組んできた。第 2 期中期目標期間である 2010 年度以降の 5 年間に設置した研究会の数は約

15

28 にのぼる。
過去数年間の研究会の数は、2010 年度 6、2011 年度 9、2012 年度 14、2013 年度 14、2014 年度 12 である。主な研究会としては、物理学講義実験研究会、名古屋哲学教育研究
会、アクティブラーニング研究会、授業デザイン研究会、障がい学習支援研究会、図書館活用研究会、アカデミック・ライティング研究会、古典教養教育研究会、読書教育研究会などがある。これらは、最近の学士課程や大学院課程で学生の学習実態や学力、さらに学習ニーズが多様化している現実を反映している。
教員の一部は、日本高等教育開発協会（JAED）という FD 担当者で構成する全国組織に参加している。ここで、FD 担当者としての力量形成を図ったり、メンバーが共同で各種の教材を開発している。
2．学会活動センター教員は、主に、以下の学会に所属している。①高等教育学会、②大学教育学会、③教育社会学会、④教育工学会、⑤比較教育学会。学会ではないが、それに準ずるものとして、IDE 大学協会がある。
このうち、高等教育学会と大学教育学会については、センターの活動に直接に関連するものであり、ほぼ全員が所属している。また、複数の教員が両学会のいずれか、あるいは両方について、理事および常任理事を務めている。そのほかにも、紀要編集委員、広報委
員等の役職を担っている。これらを通じて、学会活動の維持・発展に貢献している。
大学教育学会については、2014 年 5〜6 月に、第 36 回大会が名古屋大学で開催され、センターが実行委員会を務めた。参加者数はのべ約 700 人と学会史上最高の規模となり、盛会のうちに終了した。
なお、評価対象期間外であるが、2007 年 5 月に、高等教育学会第 10 回大会が名古屋大学を会場に開催され、センターの教員は実行委員会の主要メンバーとして開催準備に当たったことを付記しておく。
3．資金の獲得状況
3.1 外部資金
3.1.1 科学研究費補助金
科学研究費補助金は主要な外部資金源である。センター教員が研究代表者を務めるプロ
ジェクトがほぼ毎年複数採択されている。また、研究分担者として参加しているプロジェ
クトを加えると、全員がなんらかのプロジェクトに関係している。新規の応募についても、応募可能な枠のある場合には、積極的に応募するようにしている。
3.1.2 学内の競争的資金：総長裁量経費（教育奨励費）
2008 年度から 2014 年度の間、センターは、ほぼ毎年総長裁量経費に挑戦してきた。幸16

い、そのほとんどについて採択され、一定金額を交付されてきた。

Ⅳ．名古屋大学および社会への貢献
1．名古屋大学への貢献
上記のように、全学教育の企画・実施担当組織である教養教育院をはじめ、名古屋大学
全学の各種委員会に対して、センターは教員を派遣している。それぞれの委員会において、業務の一部を担う形で貢献している。
また、理事等から直接依頼される業務もある（大学入試センターの委員、他大学と連携して設置される各種委員会等への出席、学内各種委員会・ワーキンググループへの参加等）。
これらについても、センターの業務内容に関連するものを中心に積極的に対応している。
2．社会貢献
学外の諸機関からセンターに対して協力の要請は多い。小規模組織ゆえに負担は小さくないとはいえ、センターの存在と役割を内外に示すチャンスでもある。使命に照らしてセンターとして貢献が適切ないし必要と判断されたものについては、積極的に要請に応えている。

Ⅴ．管理と運営
まとめ：管理と運営
センターに課せられた多くの業務を遂行するために、スタッフが働きやすい環境の整備に努めている。また、学内から配分される予算は限られているため、積極的に外部の競争的資金に挑戦している。
【第 1 期中期目標・中期計画の達成状況】
第 1 期中期目標（本評価の対象期間は 2008〜2009 年）は以下のように設定した。
「中期目標 2：同じミッションを持つ国内外の組織をベンチマーキングし、当センターのポジショニングを不断に行う。」「中期目標 3：公正で一貫性のある採用と昇進の基準を公表する。」
第 2 期中期目標は、「多様なメディアを活用し、教育・研究活動等を迅速に情報発信する」と設定した。
第 1 期については、目標 2 については、全国の大学の高等教育研究センター等の協議組
織であるセンター等協議会に参加して情報交換に努めた。また、海外の高等教育センターを訪問し教員と交流を進めてきた。目標 3 については、教員人事はすべて公募制で行うこ
17

と、特定の学校歴・学問領域に偏らないように配慮してきた。
第 2 期については、ジャーナルの内容をホームページ上および名古屋大学学術機関リポ
ジトリで公開した。また、ニューズレターの発行やホームページの頻繁な変更等を行ってきた。教員人事については、第 1 期中期目標に掲げた内容に沿って、すべて公募制で行った。
【総括】センターは小規模組織であるため、保持するリソースは、人的にも物的にもきわめて限られている。その中で、相応の成果をあげるためには、もてるリソースを最大限に活用する以外にはない。国内外の客員教授制度は、この点で重要である。新たな研究課題の発見
や共同研究による研究成果の創出、研究者ネットワークの構築・拡大等で、各客員教授の果たしてきた役割は評価できる。事務補佐員も、教員の研究・教育を中心とする諸活動のサポートに多大の貢献をしている。

1．研究体制の整備
1.1 教員センターの専任教員は教授 1 名、准教授 2 名、助教 1 名の計 4 名である。
1998 年の創立以来、教授を務めてきた池田輝政教授が 2004 年に名城大学大学・人間学部に転出した。その後任として、同年に夏目が教授として東北大学アドミッションセンタ
ーから着任した。
准教授 2 名は 1998 年から在籍していた（創設当初の職位は講師と助手）が、2014 年 3月に近田政博准教授が、神戸大学大学教育推進機構に教授として転出した。2015 年 3 月には中井俊樹准教授が、愛媛大学教育・学生支援機構教育企画室教授として転出した。
近田准教授の後任には、中島英博（名城大学大学院大学・学校づくり研究科・准教授）が准教授として 2014 年 6 月に着任した。また、中井准教授の後任としては、丸山利昭（福島大学総合教育研究センター・准教授）が 2015 年 10 月に着任予定である。
1.2 客員教授
1.2.1 国内センターでは、毎年、3 名の国内客員研究員（称号は、客員教授または各員准教授）を招聘している。人選にあたっては、センターの設定する研究テーマで最先端の研究を行っていること等の基準を設けている。年齢や所属機関等にも配慮して、なるべく多様な方を招聘するように努めている。
任期は 4 ヶ月間であり、その期間に名古屋大学に 1 週間滞在することになっている。滞18

在期間中には、客員教授セミナーでの講演、研究員の研究テーマ等についてセンター教員との討論、センターの FD・SD 関連のイベント等への参加等に従事している。このほか、センターのジャーナル『名古屋高等教育研究』への論文の寄稿をお願いしている。
この活動を通じて、センター教員は客員研究員の研究成果を学ぶとともに、高等教育に関する多様な課題を理解している。また、招聘が契機となり、共同研究プロジェクトを立ち上げる場合もある。センター主催のセミナー・ワークショップの講師を依頼したり、センターの活動内容についての助言を求めたりしている。
多くの仕事をお願いしているため、客員研究員の負担は小さくないと思われる。センターにとっては、研究や FD・SD 等の諸活動を展開するうえで客員研究制度を有効に活用しているといえる。
1.2.2 外国人客員研究員
センターは、外国人客員研究員（称号は、客員教授または各員准教授）を毎年 1〜2 名招聘している。人選にあたっては、センターの設定する研究テーマで最先端の研究を行っていること、センターとの将来的な関係発展の可能性や出身地のバランス等の基準を設けている。2 名のうち１名はアジア諸国になるように配慮している。大学教育・高等教育研究では、国・地域別でみると、北米やヨーロッパ諸国が研究実績をあげている大学・研究者が多い。しかし、日本への関心や将来的な関係発展という点からは、アジア諸国、とくに日本との地理的な距離が近く、研究者・留学生レベルの交流が活発な中国や韓国との関係を重視している。
任期は、本人の都合を考慮して 2〜6 ヶ月間である。滞在期間中には、客員教授セミナーでの講演、研究員の研究テーマ等についてセンター教員との討論、センター教員の授業でのゲストスピーカーとしての参加等に従事している。また、センターのジャーナル『名古屋高等教育研究』への論文の寄稿を求めている。
外国人研究員の招聘を通じて、センター教員は客員研究員個人の研究成果を学んだり、関連テーマの世界的な研究動向に関する情報を得たりしている。招聘が契機となり、他国の研究者を巻き込んでの共同研究を行ったり、所属大学の他の教員との交流を行ったりしている。
2．管理・運営
2.1 センターの管理・運営に関する審議決定組織
センターの管理・運営に関する審議は、①センター会議、②センター運営委員会、③名
古屋大学センター協議会で行っている。
①は、センターの研究・教育活動全般に関する事項について審議しており、月に一度開催している。議長を務めるセンター長のほか、センター教員全員と学務企画部（名称は当時）所属の職員が構成メンバーになっている。

19

②は、センターの管理・運営に関する重要事項について審議・決定している。年に数回開催している。主な審議事項は以下のとおりである。（1）センター長の人事、（2）専任
職員人事および国内外の客員研究員受け入れ、（3）センターの中期目標・計画、（4）各年度の活動方針、（5）予算・決算。
③は全学の審議機関であり、名古屋大学のすべてのセンターに関する重要事項を審議する。センター長の選考、センターの将来計画とその評価、管理運営に関する基本方針、教員人事、予算及び施設等が審議事項となっている。当センターに関する審議事項のある場
合を中心に、センター長が出席している。
以上の各委員会での審議に先だって、大小さまざまな議題を教員同士で率直に意見交換をする場として、センターでは月に一度、企画会議を開催している。必要に応じて、臨時の企画会議を適宜開催している。
2.2 運営に関する業務
センターの運営にかかわって各種の業務が発生する。専任教員 4 人の小規模組織とはいえ、一つの組織である以上そのことは必然である。業務の内容は種類、質・量とも多様である。これらの業務遂行にあたって、毎年、業務の総量を点検するとともに、教員間で各業務の責任者を決定している。分担表を教員全員で確認したうえで、センター事務室等全員の目につきやすい場所に貼り出している。これにより、全員が自分と他のスタッフの役
割を常に確認できるようにしている。
2.3 事務補佐員
センターの業務遂行にあたって支援を受けるために、事務補佐員を採用している。１名
は、学務企画課が採用しセンターに派遣する形で採用しており、勤務時間は週 30 時間である。センター運営に関する業務全般を担っている。
センターが直接に採用する事務補佐員は業務量や予算等の関係で、年により採用人数は異なるが、近年は競争的資金を獲得しており関連の業務が多いことから、5 名を採用することが多い。３名は、センターの FD・SD 活動のプログラムや教材開発に関連する諸業務、教育・研究活動に関連する諸業務、広報に関連する諸業務、定期刊行物の作成・発送等の業務に従事している。さらに、本学の大学院生 2 名を、センターのホームページ管理や IT関連の整備等のために採用している。
事務補佐員の採用にあたっては、本部事務局を通して、全学のホームページ等を通じて公募したうえで、書類と面接による 2 次にわたる審査を行う。審査は、センター教員だけ
でなく、本部事務局の職員とともに行い、最終的に採用する者を決定している。このような手続きを経て採用しているため、採用された事務補佐員は職務に必要な能力・意欲のいずれも優れており、センター側の要求水準を高い水準で満たしている。
ただし、競争的資金を取得できない場合などに、いかに安定的に雇用を継続するか、事20

務補佐員が都合により退職した場合の後任補充、業務引継をいかにスムーズに行うか等は今後の課題である。

3．予算
名古屋大学本部からセンターに配分される経常的な予算（授業料）は、例年 2,000 万円前後である。センターの運営に必要な固定的な経費が多く、経常的な予算の大半を占めている。センターが裁量で執行できる金額はきわめて限られている。
そのため、常に外部の競争的資金に挑戦することが必要となっている。幸いにも、2004
年の「特色ある教育支援プログラム」（「特色 GP」、2004〜2007 年度）をはじめとして、「FD・SD コンソーシアム名古屋」（2008〜2010 年度）、「名古屋大学 FD・SD 教育改
善支援拠点」（2011〜2014 年度）と途切れることなく、文部科学省による競争的資金を獲得してきた。このほか、総長裁量経費（教育奨励賞）にもほぼ毎年度挑戦し、資金獲得に成功してきた。

Ⅵ．総合自己評価−これまでの活動の振り返りと今後の展望
1．活動の特徴
以上、2008 年 4 月から 2015 年 3 月までの期間における活動内容についてまとめてみた。
振り返ってみると、センターの活動の特徴は、以下のようにまとめることができる。
第 1 に、授業や FD・SD 等、大学教育の改革・改善に資する実践的な研究を志向し、着実に進めてきた。
第 2 に、研究・開発の成果を具体的な出版物としてまとめ、名古屋大学内および他大学の教員・職員の利用に供してきた。
第 3 に、研究成果を踏まえて、教員・職員のニーズにこたえられるように、多様な FD・
SD のプログラムの開発を行うとともに、その実施にも努めてきたこと。
第 4 に、これらの活動の展開に必要な財源を確保するために、競争的資金の獲得に挑戦し、それに成功してきたこと。
2．今後の課題・活動方針
2.1 スーパーグローバル大学創成支援事業への貢献
名古屋大学は、スーパーグローバル大学創成支援事業に採択され、2014 年度から、全学の教育改革に取り組んでいる。センターは、大学教育の改革・改善に貢献する立場から、この取り組みに積極的に参画する。
現在までのところ、執行部が組織する教育改革ワーキング・グループを中心に改革のた21

めの具体的施策が検討され、全学に提案されている。センターは、この組織に委員を派遣
して、検討作業に加わるとともに、そこで提起される新たな課題に取り組むことを通じて、改革を支援する。これまでに、ナンバリングや英文シラバス作成に関連して調査や資料作成を行ってきた。今後は、クォーター制の導入や、より高度な授業補助を行うティーチン
グ・アシスタントの養成等、多くの課題が残されており、引き続き事業に参画し、改革に貢献する。
2.2 教育（教職員の能力開発の支援）
スーパーグローバル大学創成支援事業を進めるうえで、教員・職員には従来以上に多様かつ高度な能力が必要とされる。その点をふまえて、今後の活動を進めるうえでは、以下の点に留意することが必要と考える。
1）FD・SD の焦点を絞り込む
FD、SD ともに一般的な内容ではなく、特定のテーマや教職員の担う職務に焦点を絞った内容にすること。たとえば、FD であれば、専攻領域ごとの教授方法、アクティブ・ラーニ
ング関連の活動、IT 活用の教材開発、カリキュラム開発等である。SD については、教務関係の諸業務（学生の履修相談、教職免許業務等）、国際交流業務（留学生の確保、勉学・生活相談、キャリア関係）等である。FD と SD の両者にまたがるものとして、アドミッシ
ョン関係の諸業務、IR 関係、キャリア教育、学生相談関係等が対象として検討される。
これらのうち、教務全般、IR、教職免許業務等については、すでに教材を開発している。
これらの取り組みを通じて獲得・蓄積したノウハウを活用して、新たな課題に取り組むことが必要である。
2）FD と SD プログラムの体系化を進める
従来の FD・SD 活動では、幅広く実施することに注意を払うあまり、相互の連関を必ずしも明確にしてこなかった。そのため、散発的な取り組みという印象を与える傾向もあった。それでは効果も限定的にならざるを得ない。今後は、活動の体系化を追求する。たとえば、FD であれば、教員の経験年数別、学内・各部局内での担当職務別等にプログラムの内容を開発し、それぞれがどの段階に位置するものであるか、次のプログラムとして何を履修することが推奨されるのか等を明確にする。
3）学内外の研究者・職員との連携を強化する
FD・SD の教材やプログラムの開発を幅広く行うためには、学内外の研究者・職員との連携が不可欠である。連携は、これまでの FD・SD 活動を通じて、すでに一定程度の実績がある。今後は、これをさらに発展させることが必要と考える。
2.3 教育（授業関係等）
学士課程では、教養教育院の授業を引き続き担当する。全学割当分は基礎セミナーのみであるが、全学のニーズや教員の研究テーマ等を考慮しつつ、従来から担当の科目以外に

22

新たな科目についても積極的に担当する。
大学院課程については、高度専門職業人養成コースの授業は、大学職員向けの SD プログ
ラムの一環として位置づけて、取り組んでいる。大学職員の SD ニーズが一般に大きいことを考慮すれば、このコースの入学者数を増加させることが必要であるといえる。
教育発達科学研究科の協力講座としてセンターが担当する高等教育学講座については、
現在は教授と准教授各 1 名が担当している。大学院教育の改善について研究し実践したり、
高等教育研究者を養成するうえで、センター教員の全員が何らかの形で関われるようにすることが必要である。従来からその方向で同研究科と折衝しているが、まだ実現していない。これには同研究科の事情等もあり解決することには困難も予想されるが、粘り強く折衝を重ねることが必要であろう。
2.4 研究「国際的な視野のもとに高等教育研究機関の戦略的課題の解決に貢献する」というミッションを遂行するために、名古屋大学内外のニーズを的確に把握して、それに応えられるような研究を行う。
FD・SD 活動との関連で、一般的な内容ではなく、特定のテーマや教職員の担う職務に焦点を絞ったプログラムや教材を開発するための研究を行う。専攻領域ごとの教授方法、アクティブラーニング等が研究テーマになろう。研究大学にふさわしいアクティブラーニン
グの内容や方法のあり方等について研究する。関連して、学生の学びの実態に関する調査やその結果をふまえた学習支援のあり方についての研究に取り組む。そのために、たとえば、学内の関連組織等との連携強化などが課題になる。
2.5 社会貢献
社会貢献はいまや大学にとって不可欠な活動になっている。センターも、学内への貢献と併行して、社会貢献のための活動に取り組んできた。今後とも、各種行政機関をはじめ、学外の諸組織からの貢献を求められることが予想される。
社会的責任を果たす観点から、これらの活動に引き続き取り組む必要がある。
2.6 管理と運営
名古屋大学に配分される政府の運営費交付金が削減される中で、センターに配分される
予算額は増額を期待できない。その一方で、センターの管理・運営に要する経費は拡大する傾向にある。そのため、研究・教育をはじめとする各種の活動が制約されかねない状況にある。
限られた予算の効果的な執行は当然として、さらに経費節減に向けた見直しが強く求められる。その中で、いかに活動の質と量を確保しさらに発展させるか、そのための具体的方策を検討することが課題になっている。

23

その一方で、活動資金の獲得に努めることも必要である。従来は、文部科学省からの競争的資金を獲得してきたため、この面での苦労は比較的少なくて済んだ。2015 年度からはそれが期待できない。そのため、他に財源を求めざるを得ない。総長裁量経費である教育奨励費をはじめ、学内で進めているプロジェクトへの参画の可能性を追求する。これらに積極的に貢献することを通じて、安定的に活動を行えるように財源確保に努める。また、センター主催の各種セミナー等で従来から協賛を得ている企業等への働きかけも積極的に追求する。
2.7 アドミッション関係
現在、大学入試改革が高等教育政策の重要な課題になっている。名古屋大学でもアドミッション・オフィス設置に向けた動きがみられる。センターにアドミッション関係での貢献を求める動きも顕在化している。センターとしてこれにどのように関与するかは、今後のセンターの活動に関わる重要問題である。
まだ計画は具体的になっておらず、センターの具体的な役割について執行部等から要請は届いていない。情報収集に努めるとともに、今後の対応方針をある程度明確にすることが求められる。
アドミッション・オフィスの業務は、他大学の例から判断すると、入学者選抜の方法や内容に関するものが中心となろう。センタースタッフは教育職である以上、業務に直接関係するのではなく、研究を通じた貢献が中心になる。入試改革といっても、本来の目的は、各大学のアドミッションポリシーに適した学生を選抜すること、さらに選抜を経て大学に入学した学生を社会に有為な人材に育てることにある。入学者選抜方法の改善に矮小化することは許されない。社会に有為な人材を育てるために、いかなる教育・学習支援等を提供するかが問われるはずである。それは、まさにセンターが追求してきた課題そのものといえる。
この点をふまえて、今後は、アドミッション研究をもセンターの活動内容の一つに位置づける。関連して、入学から卒業に至るまでの学生の諸活動を一貫して管理し支援する、
エンロール・マネジメントのあり方を追求する。

24

資

料

目

次

資料１ 概要 ....................................................................................................... 1
センターリーフレット.................................................................................................................................1
年度評価 ..........................................................................................................................................................4[第 1 期中期目標期間（〜2009）] ............................................................................................................4[第 2 期中期目標期間（2010〜）] ............................................................................................................7
中期目標・中期計画と各年度の進捗状況 ................................................................................................15[第 1 期中期目標期間（〜2009）] ..........................................................................................................15[第 2 期中期目標期間（2010〜）] ..........................................................................................................21
FD・SD コンソーシアム名古屋の概要と成果 .......................................................................................28
FD・SD 教育改善支援拠点の概要と成果 ...............................................................................................36

資料２ 組織運営............................................................................................... 45
組織規定 ........................................................................................................................................................45
人員................................................................................................................................................................58[定員] .........................................................................................................................................................58[アカデミック・スタッフ] .......................................................................................................................58[アシスタント雇用人数] ...........................................................................................................................58[専任教員プロフィール] ...........................................................................................................................59[海外客員研究員] ......................................................................................................................................61[国内客員研究員] ......................................................................................................................................61
管理運営 ........................................................................................................................................................63[スタッフ職務分掌]...................................................................................................................................63[センター会議 開催日程] .......................................................................................................................64[運営委員会 開催日程] ...........................................................................................................................67[財務] .........................................................................................................................................................69

資料３ 活動実績............................................................................................... 70
研究開発 ........................................................................................................................................................70[論文（スタッフ）]...................................................................................................................................70[論文（客員）] ..........................................................................................................................................74[概説等]......................................................................................................................................................76[学会発表]..................................................................................................................................................79[開発物]......................................................................................................................................................87[報告書]......................................................................................................................................................91[科学研究費補助金 採択状況] ...............................................................................................................94[国際交流]..................................................................................................................................................961

[研究会運営] ............................................................................................................................................100[学術的受賞] ............................................................................................................................................107
業務..............................................................................................................................................................108[定期刊行物] ............................................................................................................................................108[名古屋大学新任教員研修プログラム] ..................................................................................................122[メンタープログラム].............................................................................................................................126[客員教授セミナー].................................................................................................................................127[招聘セミナー] ........................................................................................................................................130[大学教育改革フォーラム in 東海] ........................................................................................................135[その他主催共催セミナー] .....................................................................................................................136[教職員海外派遣事業].............................................................................................................................143[大学教員準備講座].................................................................................................................................145[名古屋大学学生論文コンテスト]..........................................................................................................151[東海高等教育研究所刊行物閲覧サービス] ..........................................................................................154[学内貢献]................................................................................................................................................155[講師派遣（学内）].................................................................................................................................157[講師派遣（学外）].................................................................................................................................162[プログラム等の受賞].............................................................................................................................171[メディア掲載・出演].............................................................................................................................172
教育..............................................................................................................................................................173[兼担] .......................................................................................................................................................173[授業担当]................................................................................................................................................173
社会貢献 ......................................................................................................................................................177

2

資

料

資料１ 概要センターリーフレット◎2008−2010 年度版

1

1

資

料

◎2010−2014 年度版

2

2

資

料

3

3

資

料

年度評価
[第 1 期中期目標期間（〜2009）]
概要
高等教育研究センターは、平成10（1998）年4月に設置された。学内における位置づけは「学内共同教育研究施設」であり、特定部局に所属しない全学の共同組織である。「国際的な視野のもとに高等教育研究機関の戦略的課題の解決に貢献する」をミッションとして掲げ、国内外の研究者の協力を得て、学部および大学院における教育・研究活動との連携の下に、高等教育に関する研究・調査を行い、高等教育の質的向上に資することを目的としている。
当センターの活動は、大学改革、とりわけ教育のコアである授業の改善を促進するための研究開発が中心である。これは教育・学習環境整備、初年次教育・学習支援、カリキュラム開発の3領域にわたっている。とくに、『成長するティップス先生』や『ティップス先生からの7つの提案』などのハンドブック
は学内外から高い評価を得ている。
研究開発物は、全学教育や各学部・研究科における専門教育の改善を具体的にサポートすることを目的としているが、それをもっとも効果的に活用できる教育の場として教養教育院がある。当センターのスタッフは、教養教育院の各種委員会に委員として運営に関与している。また、全学教育科目担当教員
FDの企画・実施に積極的に関わっている。また、各部局におけるFD活動のサポートも行っている。
これらの研究開発に加えて、教育活動も行っている。教育発達科学研究科の協力講座として高等教育
マネジメント分野を担当している。また、教養教育院 の全学教育科目も担当している。
◎平成 20 事業年度に係る業務の実績に関する報告書

平成 21 年 3 月 高等教育研究センター

全体的な状況
平成20（2008）年度における高等教育研究センターの事業として、教員の授業改善を支援するための支援ツールの研究開発とその活用、さまざまな学内の研修活動の組織・支援を図っている。とくに、平成20年度においては、英語による授業を促進・支援するための教材、社会人大学院生の修士論文執筆を支援するためのツール、教員向けFDや職員向けSDの企画・実施を中心に事業を展開した。さらに、名古屋大学が近隣の3大学とともに結成した「FD・SDコンソーシアム名古屋」としての活動も新たに展開した。
①教育改善のための支援ツールの開発：『大学教員のための教室英語表現300』の作成
高等教育の国際化に対応するために、学内での英語による授業を増やすことが必要であるが、英語での授業の経験のない教員や少ない教員をサポートする教材が整備されてこなかった。この状況を改善するために、平成19年度に作成した教室英語のハンドブックを発展させ、CD付きの一般書籍としてアルクから公刊した。さらに、「FD・SDコンソーシアム名古屋」のプロジェクトとして、学生向けの教室英語
ハンドブックのドラフトを作成した。
②新入生向け学習支援ツールの開発：『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の改訂『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』は、大学生活への適応を促進し、効果的に学習活動に取り組めるよう支援することを目的とする新入生用の学習ガイドブックである。平成20年度においては、平成19年度に改訂した内容をコンパクトにまとめたものに体裁を改めた。これは、日常的に携帯できるようにして、学生が普段から簡単に読めるようにする帰途に基づくものである。第1学年および第
4

4

資

料

2学年の学生向け授業において、大学での勉学や学生生活についての理解を促すための教材として、開発したスタディティップスを活用した。
③『社会人修士論文執筆支援ティップス』の作成
社会人院生向けに、修士論文執筆の支援ツールを開発した。これは、名古屋大学で社会人院生が増加していること、彼らが時間的制約のため教員からの直接の指導を受けることが難しい点を考慮して、修士論文執筆を支援することが目的である。
④Researching Japanese Higher Education 1998-2008の作成
高等教育研究センターの教員の執筆した論文を英文にし、書籍として刊行したものである。センターの研究成果を国内だけでなく、国外にも発信すること、海外主要大学の高等教育研究センターとの研究
交流を活性化することを目的としている。
⑤教員向けの研修の企画・実施
教養教育院が開催している全学教育科目担当教員FDの企画・運営に関して貢献した。また、名古屋大学に赴任した新任教員向けの研修の企画・実施に協力し、「教育ワークショップ」を担当した。
⑥大学教員準備プログラムの企画・実施
将来大学教授職をめざしている大学院生を対象とした大学教員準備プログラムを前年度よりプログラ
ムを改善して実施した。
⑦各種セミナーの企画・実施
研究成果を学内外に還元すること、近隣の大学関係者とのネットワークを形成すること等を目的として、各種セミナーを開催した。客員教授セミナーを5回、招聘セミナーを7回、それぞれ開催した。その一環として、大学職員向けの研修の機能をもつセミナーを夜間に開催し、30名前後の参加者を得た。
⑧東海地区大学教育ネットワーク「FD・SDコンソーシアム名古屋」の設置
・名古屋、中京、南山、名城の4大学で「FD・SDコンソーシアム名古屋」を設置した。
・4大学代表で構成する企画委員会を中心に計画を立案し、高等教育研究センターの代表が委員長を務めた。FD・SDの企画・実施（全体・各大学）を担った。
・東海地区の大学が合同で開催する「大学教育改革フォーラムin東海」の企画・実施に高等教育研究センターの全教員が参画した。
特記事項①学生論文コンテスト
社会問題に関するテーマで、学生に論文を執筆することを促す目的で行った。これにより、基礎セミナー等の授業を通じて、社会問題に対する学生の問題意識やライティング能力の促進を支援した。
②教室英語ハンドブックの一般書籍化

留学生大幅増加を目指す政府の施策の下、名古屋大学で英語による授業を増やすことが求められていることにかんがみ、そのための具体的なサポートを提供すべく、英語で授業を行うためのヒント・ノウ
ハウ集として作成した。平成 19 年度に作成した教室英語のハンドブックを発展させ、CD 付きの一般書
籍としてアルクから公刊した。さらに、「FD・SD コンソーシアム名古屋」のプロジェクトとして、学生向けの教室英語ハンドブックのドラフトを作成しており、来年度の公刊を予定している。
◎平成 21 事業年度に係る業務の実績に関する報告書

平成 22 年 3 月 高等教育研究センター

全体的な状況
高等教育研究センターは、教員の授業改善を支援するための支援ツールの研究開発とその活用、さま

5

5

資

料

ざまな学内の研修活動の組織・支援を行っている。とくに、平成21年度においては、英語による授業を促進・支援するための教材の開発・研修、学士課程の学生の学習支援ツールの開発およびライティング
能力の習得・向上の支援、教員向けFDや職員向けSDの企画・実施を中心に事業を展開した。さらに、名古屋大学が近隣の3大学とともに結成した「FD・SDコンソーシアム名古屋」としての活動も引き続き展開した。
①教育改善のための支援ツールの開発：『大学生のための教室英語表現300』の作成
高等教育の国際化に対応するためには、学生が英語による授業を受けるための支援が不可欠であるが、これまで彼らをサポートする教材が整備されてこなかった。その結果、英語による授業に対する拒否反
応を引き起こしてきたと思われる。この状況を改善するために、平成20年度に作成した大学教員向けの冊子の姉妹版として、アルクから公刊した。
②新入生向け学習支援ツールの開発：『学びのティップス 大学で鍛える思考法』の公刊
大学生活への適応を促進し、効果的に学習活動に取り組めるよう支援することを目的として、新入生用の学習ガイドブック『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』を作成してきた。平成21年度
においては、この内容を発展させた書籍を、一般書として玉川大学出版部から公刊した。
③学士課程学生のライティング能力の習得・向上の支援
学士課程学生を対象に、レポートの書き方講座を開催した。授業でレポートの作成が求められるが、具体的な書き方に関する指導は従来ほとんどなされてこなかった。そのため、意欲はあっても質の高いレポートが書けない学生、意欲自体を喪失する学生が少なくない。この状況を改善するため、レポートの書き方のノウハウを教授するセミナーを21年度の前半に2回開催した。後半は、図書館と共催で開催した。
④英語による授業を行うための教員向けワークショップの開催
英語による授業を担当する機会が今後増加すると予想される。この事態に備えて、学内の教員向けに
ワークショップを留学生センターの協力を得て開催した。授業を行うために必要な基礎的知識だけでなく、実践的な能力の習得をめざして、模擬授業なども取り入れた。
⑤教員向けの研修の企画・実施
教養教育院が開催している全学教育科目担当教員FDの企画・運営に関して貢献した。また、名古屋大学に赴任した新任教員向けの研修の企画・実施に協力し、「教育ワークショップ」を担当した。
⑥教員向けの研修ツールの開発
教員の授業を改善するための基礎的な知識やヒントを、A4サイズ1枚にコンパクトにまとめた「ファカルティ・ガイド」を作成した。
⑦大学教員準備プログラムの企画・実施
将来大学教授職をめざしている大学院生を対象とした大学教員準備プログラムを前年度よりプログラ
ムを改善して実施した。
⑧各種セミナーの企画・実施
研究成果を学内外に還元すること、近隣の大学関係者とのネットワークを形成すること等を目的として、各種セミナーを開催した。客員教授セミナーを5回、招聘セミナーを7回、それぞれ開催した。その一環として、大学職員向けの研修の機能をもつセミナーを夜間に開催し、30名前後の参加者を得た。
⑨東海地区大学教育ネットワーク「FD・SDコンソーシアム名古屋」の運営
・名古屋、中京、南山、名城の4大学で「FD・SDコンソーシアム名古屋」を前年に引き続き運営した。
・4大学代表で構成する企画委員会を中心に計画を立案し、高等教育研究センターの代表が委員長を務めた。FD・SDの企画・実施（全体・各大学）を担った。
6

6

資

料

・東海地区の大学が合同で開催する「大学教育改革フォーラムin東海」の企画・実施に高等教育研究センターの全教員が参画した。
特記事項①レポートの書き方講座と、学生論文コンテストの開催
レポートや論文の執筆は、学生の学習目標を明確にしたり論理的思考力を高めたりするうえで重要である。しかし、これを促進する仕組みが従来は不足していた。

前者は学生向けに、レポートの意味や書き方のノウハウを教授した。後者はその内容をふまえつつ実

際に論文を書くことを促すものである。社会問題に関するテーマで学生に論文執筆を促し、授業を通じて社会問題に対する学生の問題意識やライティング能力の促進を図った。
②『学びのティップス 大学で鍛える思考法』の公刊
学士課程の学生を対象に、大学教育や学生生活の意義についての考えを促したり学習を支援したりするためのツールとして開発、玉川大学出版部から公刊した。
③教室英語ハンドブックの一般書籍化

今後予想される英語による授業の増加や留学希望者の増加に対応するため、英語による授業に対する準備が学生に求められる。その準備を具体的にサポートするために、『大学生のための教室英語表現 300』を公刊した。

④大学院生向けの大学教員準備の支援
将来大学教員を志す大学院生を対象に、大学教員になるのに必要な基礎的な知識を提供するために、『大学教員準備講座』を玉川大学出版部から公刊した。

[第 2 期中期目標期間（2010〜）]
平成 22〜26 年度（2010〜2014 年度）学内共同教育研究施設（センター）等現況調査表
部局名：高等教育研究センター
目的

高等教育研究センターは、1998 年 4 月に設置された。学内における位置づけは「学内共同教育研究施設」であり、特定部局に所属しない全学の共同組織である。
「国際的な視野のもとに高等教育研究機関の戦略的課題の解決に貢献する」をミッションとして掲げ、国内外の研究者の協力を得て、学部および大学院における教育・研究活動との連携の下に、高等教育に関する研究・調査を行い、高等教育の質的向上に資することを目的としている。

また本センターは、2010 年に文部科学省より教育関係共同利用拠点「教職員の組織的な能力開発の実施機関」の認定を受けた FD・SD 教育改善支援拠点である。
方針、目標・計画
高等教育研究センターの 2010 年度以降の中期計画は以下の通りである（囲みは、対応する全学の中期
目標・中期計画）。

（1）教養・学部専門・大学院教育の充実を支援する活動を企画・実施する。
Ｍ１

長期的視点に立って、質の高い教養・学部専門・大学院教育を行う。

Ｋ１

教養・学部専門教育を充実させる。

7

7

資

料

Ｋ２

大学院課程の教育体系を整備し、教育方法を改善する。

（2）留学生等の多様な学生に対する教育の充実を支援する活動を企画・実施する。
Ｍ１

長期的視点に立って、質の高い教養・学部専門・大学院教育を行う。

Ｋ３

留学生等の多様な学生への教育を整備する。

（3）教育の実施体制・方法の継続的点検および教育の質改善を支援する活動を企画・実施する。
Ｍ２

教育の実施体制・方法を継続的に自己点検し、教育の質を高める。

Ｋ５

教育の実施体制・方法・結果を点検し、改善に活かす。

（4）学生の学習・キャリア形成を支援する活動を企画・実施する。
Ｍ３

自律的な学習と生活を支援する環境を充実させる。

Ｋ８

学習・進学・就職・心身の健康管理を支援する体制を整備する。

（5）質の高い学術成果を国内外に発信する。
Ｍ４

本学の「研究推進計画」に基づき、国際水準の研究を推進する。

Ｋ３

質の高い学術成果を社会に発信する。

（6）多様なメディアを活用し、教育・研究活動等を迅速に情報発信する。
Ｍ17

教育・研究活動等を積極的に発信し、説明責任を果たす。

Ｋ47

多様なメディアを活用し、教育・研究活動等を迅速に情報発信する。

特徴
高等教育研究センターは、教授 1 名、准教授 2 名、助教 1 名の計 4 名の専任教員から構成される組織である。場所は、東山キャンパス文系総合館 5 階である。

高等教育研究センターの活動における第一の関係者は、高等教育研究者である。高等教育研究の核となるような研究集団として高度な学術成果を産出することが期待されている。また、学内の教職員、大学執行部、各部局なども重要な関係者であり、名古屋大学の改革の推進に貢献することが期待されている。さらに、文部科学省により認定された共同利用拠点として、他大学の教職員の能力開発に資することにも期待されている。

高等教育研究センターの活動は、大学改革、とりわけ教育・学習の改善を促進するための研究開発を中心にしている。研究開発物は、全学教育や各学部・研究科における専門教育の改善を具体的にサポートすることを目的としている。具体的には、『成長するティップス先生』、『ティップス先生からの 7 つの提案』、
『大学教員のための教室英語 300』、
『大学教員準備講座』などの研究成果をまとめた書籍は、特徴的な取り組みと言える。

各種セミナーの開催や広報活動を通して、研究成果を学内外に還元している。各種セミナーは、招聘

セミナーと客員教授セミナーが主な柱である。招聘セミナーは、学内外の大学関係者を対象に、大学改革に関する重要テーマを設定し、それに適した講師を招聘して開催している。客員教授セミナーは、当センターで毎年数名程度招いている客員教授が研究成果を発表するものである。センター教員および学内外の教員の高等教育に関する研究成果を還元するために、『名古屋高等教育研究』を毎年発行している。
広報活動として、ニューズレター『かわらばん』等を定期的に発行している。
8

8

資

料

教育活動としては、教育発達科学研究科の協力講座として高等教育マネジメント分野を担当している。
教養教育院では、全学教養科目の主査を務めるほか全学教育科目も担当している。

高等教育研究センターは全国的には小規模の組織である。名古屋大学以外の旧帝国大学の同様なセン

ターの平均教員数は 12.2 名であり、名古屋大学のセンターの教員数を大きく上回る（資料 I-3-1）。このように教員数が少ないにも関わらず、全国的には一定の評価を受けている。たとえば教育関係共同利用
拠点「教職員の組織的な能力開発の実施機関」の認定を受けたセンターは、旧帝国大学の中では、名古屋大学を除いては 2 大学しかない。
資料 I-3-1

主要大学の同分野のセンター

北海道大学 高等教育機能開発総合センター

13 名

東北大学 高等教育開発推進センター

10 名

東京大学 大学総合教育研究センター
京都大学 高等教育研究開発推進センター

8名

9名

大阪大学 大学教育実践センター

23 名

名古屋大学 高等教育研究センター

5名

九州大学 高等教育開発推進センター

12 名

出所：全国大学教育研究センター等協議会名簿（2010 年 8 月 10 日版）

注 ：名古屋大学高等教育研究センターの専任教員は 4 名であるが、この名簿にはセンター長が含まれているため 5 名と表記されている。

これまでの成果については、第一次自己評価報告書（1998 年度から 2001 年度までの評価）および第二次自己評価報告書（2002 年度から 2007 年度）にまとめ、高等教育研究センターのホームページ上で公開している。また 2011 年度より教育関係共同利用拠点としての報告書を毎年刊行している。
分析項目ごとの現況

分析項目Ⅰ 研究活動及び成果の状況
高等教育研究センターは、専任教員 4 名という小規模の組織である。にもかかわらず、4 名のそれぞれの専門を生かしつつ、大学教育に関わる広範囲な研究課題に取り組んでいる。
「教授学習理論」、「学生論」、「カリキュラム論」、「組織開発とリーダーシップ」、「大学と社会」、「高等教育政策・学術研究政策」

を研究領域と設定しており、このことは高等教育研究センターのリーフレット等で公表している。

現在取り組んでいる研究プロジェクトには以下のものがある。研究テーマは多様であるが、いずれも大学教育改善に必要なものである。その改善・解決につながる研究を目指している。
・大学院生の学習ノウハウの研究（総長裁量経費）2010 年度

・留学生受け入れに関する研究（国際化拠点整備事業経費）2010 年度
・大学院生のキャリア開発に関する研究（コンソーシアム経費）2010 年度
・アカデミック・ライティング支援に関する研究（拠点経費）2011 年度
・アカデミック・リーダーシップの研究（科研費）2010-2012 年度
・大学教務に関する研究（拠点経費）2010-2013 年度

・教育と研究の葛藤を超える FD に関する比較研究（科研費）2010-2012 年度
・大学院教育、研究室教育に関する研究（科研費、拠点経費）2011-2012 年度

9

9

資

料

・能力認定学位に関する研究（科研費）2011-2012 年度
・新任教員のための教材研究（総長裁量経費）2011-2013 年度
・大学ＩＲに関する研究（拠点経費）2012-2013 年度

・専門職人材育成に関する研究（拠点経費）2013-2014 年度
・大学組織論に関する研究（拠点経費）2014 年度
資料 Ⅱ-1-1
年度

教員の論文、著書、その他の執筆数

2010 年度

論文数

16 件

著書数

2011 年度

15 件

5件

8件

2013 年度

10 件

3件

12 件

2012 年度
2014 年度

12 件
13 件

3件
3件

2件

その他の執筆
6件
9件
16 件

資料Ⅱ-1-2 教員の学会発表件数
年度

学会発表件数2010 年度

10 件

2012 年度

13 件

2014 年度

10 件

2011 年度
2013 年度

10 件
7件

特に書籍やハンドブックの開発は、研究成果を広く大学関係者に還元することを目的として重点的に取り組んでいるものである。この点は、他大学の同種のセンターと比較して、当センターの特徴的な活動であり、強みと言える（資料Ⅱ-1-3）。

資料Ⅱ-1-3 高等教育研究センターの教員が中心となって作成した書籍・ハンドブック

Eight Principles for Linking Research and Teaching（2010 年 5 月）

『ティップス先生からの 7 つの提案〈大学院生編〉』（2011 年 3 月）

『名古屋大学教員のための留学生受け入れハンドブック』（2011 年 3 月）
『研究者のための科学コミュニケーション Starter's Kit』
（第 2 版、ダイテック、2011 年 6 月）

『Mei-Writing 日本語版 論理的に書く技法』（ダイテック、2012 年 3 月）
『名古屋大学新任教員ハンドブック』（荒川印刷、2012 年 3 月）
『大学の教務Ｑ＆Ａ』（玉川大学出版部、2012 年 3 月）

Nagoya University New Faculty Handbook（荒川印刷、2012 年 9 月）

『研究を視覚的に伝える−学術情報デザインの基礎』（名古屋大学高等教育研究センター、2013 年 3月）『大学経営高度化を実現するアカデミック・リーダーシップ形成・継承・発展に関する研究』（ダイテ
ック、2013 年 3 月）

『大学のＩＲ Ｑ＆Ａ』
（玉川大学出版部、2013 年 9 月）

『名古屋大学新任教員ハンドブック 改訂版』
（荒川印刷、2014 年 1 月）

『看護現場で使える教育学の理論と技法』（メディカ出版、2014 年 8 月）
『大学の教員免許業務Ｑ＆Ａ』（玉川大学出版部、2014 年 10 月）

10

10

資

料

また、高等教育研究センターの活動に対する評価を示すものとして、教員への招聘講演の依頼がある。
資料Ⅱ-1-4 学外からの招聘講演数
年度

招聘講演数

2010 年度

24 件

2012 年度

35 件

2014 年度

32 件

2011 年度
2013 年度

24 件
32 件

教員の科学研究費補助金の申請率は 100％を維持している。代表者として申請し採択された科学研究費補助金は資料Ⅱ-1-5 の通りである。また総長裁量経費も同資料の通りである。
資料Ⅱ-1-5 研究経費
年度

2010 年度

科学研究費補助金
2件

総長裁量経費

その他

1件

1件

2011 年度

4件

1件

1件

2013 年度

2件

1件

1件

2012 年度
2014 年度

5件
2件

1件
0件

1件
1件

分析項目Ⅱ 教育活動の状況（該当なし）

分析項目Ⅲ 社会連携、国際交流、その他の状況

高等教育研究センターは、大学の授業改善を支援・促進するために、研修活動等の多様な活動を行っている。名古屋大学が近隣の 3 大学とともに結成した「FD・SD コンソーシアム名古屋」の活動も、引き続き展開した。2010 年度には、従来の活動実績が認められ、文部科学省より教育関係共同利用拠点「教職員の組織的な能力開発の実施機関」の認定を受けた。これにともない、FD・SD 教育改善支援拠点としての活動を開始することになった。主要な活動と成果は以下の通りである。
①教員向けの研修の企画・実施
名古屋大学に新たに赴任した教員を対象とする新任教員研修会を、人事労務課とともに企画・実施した。新任教員が一同に会する機会はきわめて限られている中で、この研修会は貴重な機会になっている。
センターからは、授業能力向上に必要な基本的な知識や授業改善のためのヒントを習得するワークショップを提供した。参加者から好意的な反応を得た。

また、教養教育院が開催している全学教育科目担当教員 FD の企画・運営に関して貢献した。全学教育

科目担当教員 FD は全体会と科目別分科会で構成されるが、センターの教員は、全学教養科目部会主査を務めている関係もあり、教養科目分科会の FD の企画・実施を担当している。

上記は全学の教員向けの FD であるが、このほか各研究科単位での FD に対してセンターの教員を講師として派遣するなど、その企画・実施を支援している。

11

11

資

料

②教員メンタープログラム
教員の職務内容や雇用形態の多様化が進む中で、教員のニーズも多様化している。従来の FD は集団研修が主体であった。集合研修は能率的である一方、教員の多様化・個別化するニーズに必ずしも適切に対応できない。そのために、個々の教員を対象に、必要な支援を適切に提供するプログラムとして、教員メンタープログラムをかねてより実施してきた。
③アカデミック・ライティング教材の制作
日本語のアカデミック・ライティング教材は作文や文法に重きを置いたものが多く、論理的思考を重視した教材はほとんど存在しなかった。そこで高等教育研究センター、附属図書館、教養教育院が共催する「レポート書き方講座」シリーズを通して、論理的思考をステップ化して明示した日本語アカデミ
ック・ライティング教材『論理的に書く技法』を制作した。
④名古屋大学学生論文コンテストの運営
2007 年度から開始した名古屋大学学生論文コンテストも、名古屋大学の中で教養教育院と附属図書館の協力を得て体制が充実している。
学生の応募も年々増加しており、2012 年度は 40 本の応募があった。
受賞した論文は名古屋大学の研究成果物として名古屋大学学術機関リポジトリに登録されている。審査
員からは投稿論文の水準も前年度から向上しているとの評価を受けた。
⑤『名古屋大学新任教員ハンドブック』制作
本学の例年の新任教員研修では、各支援部局が個別にパンフレットやチラシを配布していたため、新任教員にとってはどの情報をどの順序でどのように活用すればよいのかを判別しづらかった。そこで、高等教育研究センターでは総務部職員課および学務部学務企画課と協力して、着任間もない新任教員にとって喫緊に必要な情報を精選し、これらを時系列に編集したハンドブックを制作した。制作したハンドブックは 2012 年度の新任教員研修で配布・活用した。
2012 年度は外国人教員用に Nagoya University

New Faculty Handbook を作成した。

⑥教務系職員向け教材およびコミュニティの開発

事務職員の能力開発、いわゆる SD にも取り組んだ。その取組の一つとして、教務系職員向け教材の開発を行った。これは、教務系職員が職務を遂行するうえで直面する様々な疑問に具体的かつ簡潔な内容で回答を示すＱ＆Ａ方式の資料である。開発にあたっては、本学の事務職員のほか、他大学等の事務職員の協力を得た。開発の成果として、『大学の教務Ｑ＆Ａ』（玉川大学出版部、2012 年 3 月）および『大学の教員免許業務Ｑ＆Ａ』（玉川大学出版部、2014 年 10 月）を刊行した。また、2013 年度には教務系職員を対象としたコミュニティである大学教務実践研究会を発足し、毎年大会を開催している。
⑦セミナーやフォーラムの企画・実施

研究成果を学内外に還元すること、近隣の大学関係者とのネットワークを形成すること等を目的として、セミナーや多数の教職員が集うフォーラムを下記のように開催した。フォーラムについては、大学
教育改革フォーラム in 東海を毎年開催しており、2013 年度から大学教務実践研究会が開催された。
資料Ⅲ-1-1 セミナーやフォーラム
年度

フォーラム

11 件

5件

1件

2012 年度

10 件

5件

1件

2014 年度

12 件

4件

2件

2011 年度
2013 年度

12

12

招聘セミナー 客員セミナー

2010 年度

10 件
9件

4件
5件

1件
2件

資

料

⑧名古屋大学における教育活動の担当
教養教育院全学教育科目では、「基礎セミナー」、「大学でどう学ぶか」、「現代社会と教育」、「学術論文の書き方入門」、教養教育院大学院共通科目では「大学教員論」、教育発達科学研究科においては、「高等教育経営論−大学職員論」、「高等教育経営論−キャリア教育」、「高等教育基礎論−研究方法」、「高等教
育内容論−学習支援・FD」、「高等教育経営論−大学組織論」、「高等教育内容論−学士課程教育論」、「研
究調査指導」、「研究方法基礎論」、「高等教育研究Ⅰ」（大学教員準備講座）を担当している。
⑨教員向けの研修ツールの開発

留学生を受け入れ、指導する教員を対象に、『名古屋大学教員のための留学生受け入れハンドブック』を開発した。名古屋大学では、G30 のプログラム等の影響もあり、今後留学生が大幅に増加する事態が見込まれている。しかし、留学生の受入・指導に当たっては、予期せぬトラブルなど対処が難しい面が多い。そのため、教員が留学生の受け入れ・指導に必要以上に慎重になる事態も予想される。この事態に対処するために、この問題に関する基本的な情報を具体的にかつわかりやすく解説する資料が求められる。このような点を考慮して、教員が抱く数多くの疑問に簡潔な回答を示す、Q&A 方式の資料として開発したものである。開発は、留学生センター等の教員と共同で行った。

また、教員の授業を改善するための基礎的な知識やヒントを、A4 サイズ 1 枚にコンパクトにまとめた「ファカルティ・ガイド」を作成した。ガイドを受け取る教員ばかりでなく、作成する教員自身にとっても、みずからの授業実践を振り返ることを促すという点で FD としての機能をもっている。
特記事項①名古屋大学 FD・SD 教育改善支援拠点としての認定

高等教育研究センターは、大学教育改革を促進する観点から、大学教員・職員の能力開発に取り組んできた。2008 年からは FD・SD コンソーシアム名古屋を組織して事務局を担当するなど、FD・SD の企

画・実施に関して地域の大学等をリードしてきた。それらの活動実績等が認められ、2010 年度には、「FD・
SD 教育改善支援拠点」として文科省から認定を受けた。名古屋を中心とする東海地域だけでなく、中部地域の大学・短大等の FD・SD の実施を支援することになり、活動を開始した。その成果を、年度報告書として、2012 年以降年度末に刊行している。

②FD・SD を促進・支援する教材等の開発と利用

大学設置基準でのＦＤ実施義務化により、どの大学でも FD の実施に取り組んでいる。その効果を高めるためには、大学側の意向を教員に的確に伝えることが必要であり、適切な教材・テキストを用意することが必要である。センターでは、従来から FD・SD に関して多様なテーマ・内容の教材を作成してきた。

Eight Principles for Linking Research and Teaching（2010 年 5 月）

『ティップス先生からの 7 つの提案〈大学院生編〉』（2011 年 3 月）

『名古屋大学教員のための留学生受け入れハンドブック』（2011 年 3 月）
『研究者のための科学コミュニケーション Starter's Kit』
（第 2 版、ダイテック、2011 年 6 月）

『Mei-Writing 日本語版 論理的に書く技法』（ダイテック、2012 年 3 月）
『名古屋大学新任教員ハンドブック』（荒川印刷、2012 年 3 月）
『大学の教務Ｑ＆Ａ』（玉川大学出版部、2012 年 3 月）

Nagoya University New Faculty Handbook（荒川印刷、2012 年 9 月）

『研究を視覚的に伝える−学術情報デザインの基礎』（名古屋大学高等教育研究センター、2013 年 3月）『大学経営高度化を実現するアカデミック・リーダーシップ形成・継承・発展に関する研究』
（ダイテ

13

13

資

料

ック、2013 年 3 月）
『大学のＩＲ Ｑ＆Ａ』
（玉川大学出版部、2013 年 9 月）

『名古屋大学新任教員ハンドブック 改訂版』
（荒川印刷、2014 年 1 月）

『看護現場で使える教育学の理論と技法』（メディカ出版、2014 年 8 月）
『大学の教員免許業務Ｑ＆Ａ』（玉川大学出版部、2014 年 10 月）③教員メンタープログラムの受賞
高等教育研究センターは、教員・職員の個人的ニーズに対応した FD や SD のあり方を追求している。
その一つとして、教員メンタープログラムがある。これは、先輩にあたる教員が新たに名古屋大学に赴任した教員に個別に相談に応ずるものであり、センターが男女共同参画室とともに運営している。このプログラムは、ワーキングウーマン・パワーアップ会議の「メンター・アワード 2012」優秀賞に選ばれた。
④大学院生対象の大学教員準備講座

高等教育研究センターでは、将来大学教授職をめざしている大学院生を対象とした大学教員準備プロ

グラムをこれまでカリキュラム外の研修として開催してきた。そして、教材として『大学教員準備講座』

を 2009 年度に公刊している。2010 年度以降は、これまでの成果を踏まえ、大学院教育発達科学研究科の正規科目（「高等教育研究Ⅰ」）として、大学教員準備講座を開講し、広く部局を超えた大学院生の履修を促進した。また、2012 年度からは教養教育院において大学院共通科目「大学教員論」としても開講
している。

14

14

資

料

中期目標・中期計画と各年度の進捗状況[第 1 期中期目標期間（〜2009）]
教育
中期目標 1：名大の全学教育体制を担うため、相応の教育責務を果たす。
中期計画 1：全学教育科目の授業を担当し、内容を積極的に発信する。
年度計画

計画の進行状況2008 年度

・センターの研究蓄積を生かして、全学教養科目 ・基礎セミナーの授業を前後期 1 コマずつ担当し1 コマ、文系教養科目 1 コマ、基礎セミナー2 コ た。
マを担当する。

・センターの専任教員および学生相談総合センタ

ラバスをセンターホームページで公開する。

う学ぶか」の授業設計と実施を担当した。

・センターが担当する全学教育の全ての授業のシ ーの教員 2 名が共同して全学教養科目「大学でど・文系教養科目「現代社会と教育」を 1 コマ担当
した。

・センターが担当する全学教育の全ての授業のシ
ラバスをセンターホームページで公開した。

2009 年度

・センターの研究蓄積を生かして、全学教養科目 ・全学教養科目 1 コマ、文系教養科目 1 コマ、基1 コマ、文系教養科目 1 コマ、基礎セミナー1 コ 礎セミナー1 コマを担当した。
マを担当する。

・センターが担当する全学教育の全ての授業のシ・センターが担当する全学教育の全ての授業のシ ラバスをセンターホームページで公開した。
ラバスをセンターホームページで公開する。

中期目標 2：名大の大学院教育に協力する。
中期計画 2：教育発達科学研究科の協力講座を担当し、内容を積極的に発信する。
年度計画

計画の進行状況2008 年度

・教育発達科学研究科における協力講座の授業を ・教育発達科学研究科の協力講座として、授業を
6 コマ担当する。

6 コマ担当した。

シラバスをセンターホームページで公開する。

おける協力講座のすべての授業のシラバスをセ・センターが担当する教育発達科学研究科の授業 ・センター教員が担当する教育発達科学研究科にンターホームページで公開した。
2009 年度
・教育発達科学研究科における協力講座の授業を ・教育発達科学研究科における協力講座（高等教
6 コマ担当する。

育学講座）の授業を 6 コマ担当した。

・センターが担当する教育発達科学研究科の授業 ・センターが担当する教育発達科学研究科の授業
シラバスをセンターホームページで公開する。

シラバスをセンターホームページで公開した。

中期目標 3 ：名大および各大学の組織的研修に参加し、情報を収集する。

15

15

資

料

中期計画 3.1：名大および他大学の組織的研修への貢献度を増やす。
年度計画

計画の進行状況・本学における各種教員研修の企画に貢献する。

・センター教員 1 名が教養教育院 FD・データベ

2008 年度
・大学院生に対する各種研修を充実させる。

ース専門委員会に参加し、全学教育担当教員 FD・センターの開発した研修ツールの学外への普及 の企画・立案・実施を行った。

・大学院生ポスドク向けの大学教員準備プログを図る。

・四大学（名大、南山大、中京大、名城大）によ ラムを 2 日間にわたり 10 セッション実施し、する「山手 FD・SD コンソーシアム」（仮称）を組織 べて参加した学生には修了証を発行した。
し、事業に着手する。

・新任教員研修の企画・実施に協力し、「教育ワ
ークショップ」を担当した。

・「FD・SD コンソーシアム名古屋」を立ち上げ、事業を開始した。

・高等教育研究センターの招聘セミナーとして、
SD（職員の能力開発）に特化したセミナーを 4回開催し、学内外の大学職員が毎回 30 人以上の参加した。

・他大学で開催された教員研修に適宜協力した。
2009 年度
・本学における各種教員研修の企画に貢献する。

・センター教員 1 名が教養教育院 FD・データベ

・大学院生に対する各種研修を充実させる。

の企画・立案・実施を行った。

・大学職員のために各種の研修機会を提供する

ース専門委員会に参加し、全学教育担当教員 FD・センターの開発した研修ツールの学外への普及 ・新任教員研修における教育ワークショップをはじめ、複数の学内教員研修に様々な形で関与を図る。

・4 大学（名大、南山大、中京大、名城大）による した。

「FD・SD コンソーシアム名古屋」の事業を展開 ・高等教育研究センターの招聘セミナーとして、
SD に特化したセミナーを開催した。

する。

・大学院生ポスドク向けの大学教員準備プログ

ラムを 2 日間にわたり実施し、すべて参加した
学生には修了証を発行した。

・「FD・SD コンソーシアム名古屋」事業を展開した。
中期計画 3.2：他大学等の組織的研修に参加し情報収集をする。
年度計画

計画の進行状況2008 年度

・「山手 FD・SD コンソーシアム」（仮称）を基 ・「大学教育改革フォーラム in 東海」を本学で開盤として、海外を含む他大学等の組織的研修の情 催し、FD・SD コンソーシアム名古屋加盟校に加報を積極的かつ効率的に収集する。

えて、東海地域の大学関係者の意見交換・交流および情報収集を行った。

・高等教育研究センター主催のセミナーを通じて、海外の有力研究大学（北京大、ミシガン大学、ワ
シントン大学、パリ大学）の組織的研修について

16

16

資

料

の情報収集と普及を行った。
・「FD・SD コンソーシアム名古屋」の加盟校の教職員がアメリカの高等教育組織能力ネットワーク（POD）に参加し、北米の FD・SD の経験・ノウ
ハウについて情報収集を行った。

・国内外の大学における組織的研修の見学を行った。
2009 年度
・「FD・SD コンソーシアム名古屋」を基盤とし ・「大学教育改革フォーラム in 東海」を本学で開て、海外を含む他大学等の組織的研修の情報を積 催し、FD・SD コンソーシアム名古屋加盟校に加極的かつ効率的に収集する。

えて、東海地域の大学関係者の意見交換・交流および情報収集を行った。

・「FD・SD コンソーシアム名古屋」の加盟校の教職員がアメリカの高等教育組織能力ネットワーク（POD）に参加し、北米の FD・SD の経験・ノウ
ハウについて情報収集を行った。
研究
中期目標 1：FD プログラムの改善と開発を図るために、高等教育機関等の教育およびマネジメント分野の課題解決に貢献する応用手法を研究開発する。

中期計画 1.1：教育・学習の改善および開発のための方法論を洗練する。
年度計画

進行状況

2008 年度

・大学院生のための「大学教員準備プログラム」 ・大学院生のための「大学教員準備プログラム：の教材を改善する。

大学教員をめざす君へ」において、新規セッシ
ョンを加え教材を改善した。

2009 年度
・「FD・SD コンソーシアム名古屋」による研修教 ・これまでの大学教員準備プログラムのテキス材を作成し、一般書籍になることを目指す。

トをもとに、『大学教員準備講座』を一般書籍として出版した。

中期計画 1.2：カリキュラムおよび教材に関する開発と検証の方法論を形成・発展させる。
（了）

中期計画 1.3：IT を利用した教育・学習環境のプラットフォームを洗練し普及を図る。
（了）

中期計画 1.4：初年次教育の質の向上に役立つプログラムを開発しその検証を行う。
（了）
中期計画 1.5：評価企画室のマネジメント情報システムの改善と開発に従事し、その有効性を検証する。
（了）

17

17

資

料

中期目標 2：研究活動の成果を学内、地域、全国および海外に積極的に発信する。
中期計画 2.1：センター紀要、ニューズレター、リーフレットなどを毎年発行する。
（了）

中期計画 2.2：ホームページを利用して研究活動をタイムリーに発信する。
（了）

中期計画 2.3：書籍による出版活動によって全国的な発信をしていく。
年度計画

計画の進行状況2008 年度
・『大学新入生のためのスタディティップス』（汎 ・『大学新入生のためのスタディティップス』（汎用版）の出版に着手する。

用版）の内容を検討し、執筆に着手した。

研修教材の作成に着手する。

した。

・「山手 FD・SD コンソーシアム」（仮称）の合同 ・『大学教員のための教室英語表現 300』を出版
2009 年度
・『大学新入生のためのスタディティップス』（汎 ・『学びのティップス 大学で鍛える思考法』を用版）を出版する。

出版した。

・「FD・SD コンソーシアム名古屋」による研修教 ・『大学教員準備講座』を出版した。
材を作成する。

・教員のためのガイドをまとめたファカルティ・ガイドを作成した。

その他
中期目標 1：中部圏の高等教育機関と交流のネットワークを築き、独自の役割を果たす。
中期計画 1：地域高等教育機関が抱える共通の課題を調査し、課題解決のためのワークショップを年１回
開催する。

（了）
中期目標 2 ：国際的な水準の研究センター群を常に意識し交流を深める。
中期計画 2.1：米国、英国、オーストラリア、中国、韓国の高等教育研究センターのスタッフと交流する。
年度計画

計画の進行状況2008 年度

・「山手 FD・SD コンソーシアム」（仮称）におい ・FD・SD コンソーシアム名古屋の事業の一環て、海外の FD／SD コンソーシアムとの交流を図 として、コンソーシアム加盟 4 大学から PODる。

network が主催するカンファレンスに教職員を派遣し、交流をはかった。

2009 年度

・FD・SD コンソーシアム名古屋の事業の一環

・「FD・SD コンソーシアム名古屋」において、海 として、コンソーシアム加盟 4 大学から POD

外のFD／SD コンソーシアムとの一層の交流を図 network が主催するカンファレンスに教職員をる。

派遣し、交流をはかった。

・より交流をはかれるようにコンソーシアムの
英文パンフレットを作成した。

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18

資

料

中期計画 2.2：海外の関連学会への発表と投稿を増やす。
年度計画

計画の進行状況2008 年度
・海外の学会・大学等において研究報告を行う。 ・AC21 国際フォーラム、4S/EASST conference
・海外の研究者に向けて、英文誌を発刊する。

2008 において研究発表を行ったほか、海外の高等教育研究センター等訪問時にはミニセミナーなどを担当した。

・設立 10 周年記念誌“Researching JapaneseHigher Education: 1998-2008”を刊行し、これまでに海外から招聘した研究者や、海外にて訪問した研究者などに届けるとともに、センターのホームページにおいて一部を公開した。
2009 年度

・海外の学会・大学等において研究報告を行う。 ・海外の学会・大学等において研究報告を行った。
業務運営
中期目標 1：センターの目標と成果を日本語と英語を使ってホームページ上で発信していく。
中期計画 1：センターホームページの充実を図りアクセス数を増加させる。
（了）
中期目標 2：同じミッションを持つ国内外の組織をベンチマーキングし、当センターのポジショニングを不断に行う。

中期計画 2：国内外の高等教育研究センターを訪問し、ミッションマネジメントに関する情報交換とスタッフとの交流を行う。
年度計画

計画の進行状況2008 年度

・センター等協議会や学会等に参加することで国 ・センター等協議会（8 月）に参加し、国内の他内の他の高等教育研究センターとの情報交換を の高等教育研究センターとの情報交換を行った。
行う。

・すべての専任教員が海外の高等教育研究センタ

・すべての専任教員が海外の高等教育研究センタ ー等を訪問し交流した。
ー等と交流をはかる。
2009 年度

・センター等協議会や学会等に参加することで国 ・センター等協議会や学会等に参加し、国内の他内の他の高等教育研究センターとの情報交換を の高等教育研究センターとの情報交換を行った。
行う。

・すべての専任教員が海外の高等教育研究センタ

・すべての専任教員が海外の高等教育研究センタ ーの教員と交流した。
ー等と交流をはかる。
中期目標 3 ：公正で一貫性のある採用と昇進の基準を公表する。
中期計画 3.1：教員人事は公募制を採用する。

19

19

資

料

年度計画

計画の進行状況2008 年度

・センター教員人事の際には採用基準を明確にし ・特任講師の採用にあたり、採用基準を明確にし、学外に広く公募することとし、公募情報はJREC-IN 等で公開する。

センターHP および全学 HP に公募情報を掲載して、広く公募した。

2009 年度

・センター教員人事の際には採用基準を明確にし ・該当なし。
学外に広く公募することとし、公募情報はJREC-IN 等で公開する。

中期計画 3.2：特定の学校歴と学問領域に偏らない人材構成を尊重する。
年度計画
2008 年度

計画の進行状況・専任教員の専門と異なる西洋哲学分野の研究者を・個々の多様な経験を尊重する雰囲気を醸成し、 研究員として採用した。

学校歴と学問領域に偏らない採用人事を行う。 ・専任教員の専門と異なる物理学出身の研究者を特任講師として採用した。

2009 年度

・個々の多様な経験を尊重する雰囲気を醸成し、 ・該当なし。
学校歴と学問領域に偏らない採用人事を行う。
中期計画 3.3：専任教員数の増員を図る。
（了）

中期計画 3.4：欧米およびアジアから毎年 2 名の外国人客員を招聘する。
年度計画

計画の進行状況2008 年度
・アジアおよび北米から外国人客員研究員を各 1 ・中国および米国から、外国人客員研究員を各 1名招聘する。

名招聘した。

2009 年度

・アジアおよび欧米から外国人客員研究員を計 2 ・韓国およびフランスから、外国人客員研究員を名招聘する。

各 1 名招聘した。

中期計画 3.5：毎年 3 名の国内客員を招聘する。
年度計画

計画の進行状況2008 年度

・高等教育に関する専門家を国内客員教員として ・3 名の国内客員教授を招聘した。
3 名招聘する。
2009 年度

・高等教育に関する専門家を国内客員教員として ・3 名の国内客員教授を招聘した。
3 名招聘する。
財務内容

20

20

資

料

中期目標 1：開発研究のための独自財源を常に開拓していく。
中期計画 1：センターの研究開発の成果を通して自主財源調達の機会を拡大する。
（了）

中期目標 2：名古屋大学が独自な活動分野を維持し強化するために、自主財源の開拓を積極的に進める。
中期計画 2：科学研究費の申請、委託研究費などの外部資金の導入を増やす。
年度計画

計画の進行状況2008 年度
・スタッフ全員が科学研究費補助金等の申請を積 ・専任教員全員が研究代表者として科学研究費補極的に行う。

助金の申請を行った。

・科学研究費補助金ならび総長裁量経費等の競争的資金を獲得するために、情報収集を行う。
2009 年度

・スタッフ全員が科学研究費補助金等の申請を積 ・専任教員全員が研究代表者として科学研究費補極的に行う。

助金の申請を行った。

・科学研究費補助金ならび総長裁量経費等の競争 ・研究推進室による科学研究費補助金説明会に参的資金を獲得するために、情報収集を行う。

加した。

[第 2 期中期目標期間（2010〜）]【学内 A 様式】部局の第二期中期目標・中期計画・年度計画・実績報告書（高教）
教育 （教育・研究）
教育内容及び教育の成果等に関する目標
中期目標 1 ：長期的視点に立って、質の高い教養・学部専門・大学院教育を支援する。
中期計画 1.1：教養・学部専門・大学院教育の充実を支援する活動を企画・実施する。
年度計画

計画の進行状況2010 年度
全学の大学院生を対象に大学教員準備講座を実 本年度初めて教育発達科学研究科の大学院の正施する。

規授業として「大学教員準備講座」を実施した。
他研究科からの受講も促進した。

2011 年度

前年度の経験を踏まえ、全学の大学院生を対象に 教育発達科学研究科の大学院授業として「大学教員準備講座」を実施した。さらに院生・ポスドク
した大学教員準備講座をさらに充実させる。
のためのスキル開発プログラムを開始した。クリ
ティカルシンキングの技法、研究評価の問題、研究発表資料の作成、院生・ポスドクのキャリア形
成支援セミナー、専門内容に関する英語による授業の手法等、多様な内容で行った。

21

21

資

料

2012 年度
全学の大学院生を対象にした大学教員準備講座 大学院共通教育および大学院教育発達科学研究および研修を実施する。

科の授業として「大学教員準備講座」を実施した。

2013 年度

全学の大学院生を対象にした大学教員準備講座 大学院共通教育および大学院教育発達科学研究をさらに充実させる。学部生向けに文系基礎科目 科の授業として「大学教員準備講座」を実施した。
「学術論文書き方入門」を実施する。

学部生対象の文系基礎科目「学術論文書き方入門」を実施した。

2014 年度

全学の大学院生を対象にした大学教員準備講座 大学院共通教育および大学院教育発達科学研究をさらに充実させる。

科の授業として「大学教員準備講座」を実施した。
「大学教員の倫理」と「学生指導」の新たな内容を取り入れた。

中期計画 1.2 ：留学生等の多様な学生に対する教育の充実を支援する活動を企画・実施する。
年度計画

計画の進行状況2010 年度

留学生の受け入れを支援するためのワークショ 『名古屋大学教員のための留学生受け入れハンップを実施するとともにハンドブックを作成す ドブック』を作成した。ワークショップ「教員とる。

して留学生にどう接するか−授業や研究指導を通して」を開催した。ワークショップ「英語で教える」を開催した。

2011 年度『名古屋大学教員のための留学生受け入れハン 名古屋大学教職員のためのワークショップ「留学「グドブック』を活用し、留学生の受け入れを支援す 生との信頼関係をどう築くか」を実施した。
ローバル 30 新規採用教員オリエンテーション」
るためのセミナーを実施する。
を実施した。平成 23 年度国際業務トレーニング
研修「大学職員のための異文化コミュニケーショ
ンセミナー」を実施した。
2012 年度
留学生の受け入れを支援するためのワークショ 教職員のためのワークショップ「はじめて留学生ップを実施する。

を受け入れる−教員と留学生の信頼関係をどう築くか」を行った。
「グローバル 30 新規採用教員
オリエンテーション」を実施した。平成 24 年度
国際業務トレーニング研修「大学教員のための異文化コミュニケーション方法」セミナーを実施した。

2013 年度

留学生・社会人学生など多様な学生の受け入れを 多様な学生の受け入れ支援を検討するためのセ支援するための研究会およびセミナーを実施す ミナーとして、「EU と北欧における生涯学習政策る。

と多様な学習成果の評価」および「フランスの大学における成人向け継続教育の現状と課題」を実

施した。

22

22

資

料

2014 年度
多様な学生の受け入れを支援するための研究会 多様な学生の課題を検討するためにセミナー「社およびセミナーを実施する。

会人院生の学びをいかに支援するか」および「学生が学習面で抱えている問題をどう克服させる
か−ボーダーフリー大学の現実をふまえて−」を開催した。

教育の実施体制等に関する目標
中期目標 2：教育の実施体制・方法の継続的点検および教育の質改善を支援する。
中期計画 2：教育の実施体制・方法の継続的点検および教育の質改善を支援する活動を企画・実施する。
年度計画

計画の進行状況2010 年度

名古屋大学 FD・SD 共同利用拠点として、学内 文部科学省より教育関係共同利用拠点〈教職員の外で各種研修・相談を行う。

組織的な能力開発の実施機関〉の認定を受けた。
「大学教育改革フォーラム in 東海」を本学で開催し、FD・SD コンソーシアム名古屋加盟校に加えて、東海地域の大学関係者の意見交換・交流および情報収集を行った。学内外で各種研修・相談を行った。
『教務のＱ＆Ａ』を出版した。教員メンタープログラムを実施した。
2011 年度

教育改善を支援する多様な情報を、高等教育研究 「大学教育改革フォーラム in 東海」を本学で開センターのウェブサイトを通じ学内外に提供す 催し、東海地域の大学関係者の意見交換・交流おる。FD・SD 教育改善支援拠点として、学内外の よび情報収集を行った。学内外で各種研修・相談を行った。教員メンタープログラムは取り組みが教職員を対象に各種研修・相談を行う。
認められメンターアワード 2012 優秀賞を受賞した。
『大学の教務Ｑ＆Ａ』、『Mei-Writing 日本語版 論理的に書く技法』、『名古屋大学新任教員ハンドブック』、各種ファカルティガイドを刊行した。
2012 年度「大学教育改革フォーラム in 東海」を本学で開名古屋大学 FD・SD 共同利用拠点として、学内 催し、東海地域の大学関係者の意見交換・交流お外で各種研修・相談を行う。さらに研修教材を開 よび情報収集を行った。
参加者数は 397 人と過去発する。

最大になった。学内外で各種研修・相談を行った。
「大学職員研修の進め方」セミナーを実施し、東海地域の職員研修担当者を中心に 42 の機関から

67 名が参加した。外国人教員のための研修教材と し て Nagoya University New Faculty
Handbook を刊行した。

23

23

資

料

2013 年度
名古屋大学 FD・SD 共同利用拠点として、学内 「大学教育改革フォーラム in 東海」を本学で開

外で各種研修・相談を行う。さらに研修教材を開 催し、東海地域の大学関係者の意見交換・交流お発する。

よび情報収集を行った。学内外で各種研修・相談を行った。FD・SD 教育改善支援拠点事業として、
大学教務実践研究会第 1 回大会、
「ポートフォリ
オが学習支援に活用されるための条件」、「事例で学ぶ教員免許業務」などの研修を実施した。研修教材として、『大学の IR Ｑ＆Ａ』および『名古屋大学新任教員ハンドブック』（改訂版）を刊行した。
2014 年度

名古屋大学 FD・SD 共同利用拠点として、学内 「大学教育改革フォーラム in 東海」を本学で開
外で各種研修・相談を行う。さらに研修教材を開 催し、東海地域の大学関係者の意見交換・交流お発する。

よび情報収集を行った。学内外で各種研修・相談を行った。16 件の FD・SD に関連するセミナーを開催した。FD・SD 教育改善支援拠点事業として、大学教務実践研究会第 2 回大会を開催した。
研修教材として、『大学の教員免許業務Ｑ＆Ａ』

および『看護現場で使える教育学の理論と技法』を刊行した。12 件の分野別 FD・SD の研究会を支援した。
学生の支援に関する目標
中期目標 3：自律的な学習とキャリア形成を支援する。

中期計画 3：学生の学習・キャリア形成を支援する活動を企画・実施する。
年度計画

計画の進行状況2010 年度

学士課程の学生の学習支援と大学院生のキャリ 学生の書く力の向上を目的として、教養教育院とア支援を行う。

附属図書館と共催で、学生論文コンテストを開催した。コンテストには 16 名の応募があり、2 名に優秀賞が選ばれた。
「レポート書き方講座」、「プレゼンテーションの基本」などのワークショップを実施した。
『ティップス先生からの 7 つの提案〈大学院生編〉』を出版した。大学院生対象のコミュニ

ケーション・スキル向上のための 2 日間集中プロ
グラムを実施した。

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24

資

料

2011 年度

大学院生のキャリア支援に向けた各種研修を実 世界的な博士教育改革の潮流および日本の動向を踏まえ、海外で提示されている「トランスフェア
施する。
ラブル・スキルズ」を参考にしつつ、「研究活動とその環境」をテーマとする 4 つのセミナーをシリーズで開講した。また、学内他部局との共同開催
による単発セミナーを 3 件開講した。さらに、博士のための学問分野別キャリア支援事業を学内 2研究科との協働、連携によって実施した。
2012 年度
学生の学習支援に向けた各種研修を実施する。

「トランスフェアラブル・スキル」の獲得を支援する 6 つのセミナーと 2 日間のワークショップをシリーズで開催した。2012 年度学生論文コンテス

トを開催した。過去最高の 40 本の応募論文があった。それらに対して改善に向けたコメントを返却した。附属図書館において学習支援に関するセミ

ナーを 7 件行った。また大学院生のキャリア支援のためのセミナーを 3 件開講した。
2013 年度
これまでの成果を検証し、学生の学習支援に向 2013 年度学生論文コンテストを開催した。応募論
けた各種研修を実施する。

文に対して改善に向けたコメントを返却した。附属図書館において学習支援に関するセミナーを 7件行った。また、「古典教養教育の現状と課題」をテーマとした連続セミナーを実施した。
2014 年度

学生の学習支援に向けた各種取組・セミナー・ 2014 年度学生論文コンテストを開催した。応募論研究を実施する。

文に対して改善に向けたコメントを返却した。学生の学習支援のためのセミナー「大学院入試のため研究計画書の書き方」を図書館で開催した。

研究水準、成果及び実施体制等に関する目標
中期目標 1：国際水準の研究を推進する。

中期計画 1：質の高い学術成果を国内外に発信する。
年度計画

計画の進行状況2010 年度
質の高い学術成果を国内外に発信する。

学術成果を精力的に発信した。ジャーナル『名古屋高等教育研究』を発行した。冊子‟ Eight
Principles for Linking Research and Teaching”の内容をホームページ上で公開した。

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資

料

2011 年度
質の高い学術成果を国内外に発信する。

2012 年度

質の高い学術成果を国内外に発信する。

学術成果を精力的に発信した。ジャーナル『名古屋高等教育研究』を発行した。
『大学経営高度化を実現するアカデミック・リーダーシップ形成・継承・発展に関する研究中間報告書』を発行した。
学術成果を精力的に発信した。ジャーナル『名古屋高等教育研究』を発行した。
『大学経営高度化を実現するアカデミック・リーダーシップ形成・継承・発展に関する研究最終成果報告書』を発行した。
2013 年度
質の高い学術成果を国内外に発信する。

学術成果を精力的に発信した。ジャーナル『名古屋高等教育研究』を発行した。
『大学の IR Ｑ＆Ａ』
を発行した。また、国際研究プロジェクトの一環として、高等教育制度・政策の国際比較研究に関する成果を刊行した。

2014 年度
質の高い学術成果を国内外に発信する。

学術成果を精力的に発信した。ジャーナル『名古屋高等教育研究』を発行した。
『大学の教員免許

業務 Ｑ＆Ａ』および『看護現場で使える教育学の理論と技法』を発行した。
業務運営（該当なし）
財務内容（該当なし）
自己点検・評価及び当該状況に係る情報の提供（該当なし）

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情報公開や情報発信等の推進に関する目標
中期目標 1：多様なメディアを活用し、教育・研究活動等を迅速に情報発信する。
中期計画 1：教育・研究活動等を積極的に発信する。
年度計画

計画の進行状況2010 年度

多様なメディアを活用し、教育・研究活動等を ジャーナル『名古屋高等教育研究』の内容をホーム
迅速に情報発信する。

ページ上および名古屋大学学術機関リポジトリにおいて公開した。ニューズレター「かわらばん」を4 回発行した。ホームページを頻繁に更新することで最新の情報を提供した。情報配信サービスで各種セミナーや新刊などの情報をメールで周知した。
2011 年度

多様なメディアを活用し、教育・研究活動等を ジャーナル『名古屋高等教育研究』の内容をホームページ上および名古屋大学学術機関リポジトリに
迅速に情報発信する。
おいて公開した。ニューズレター「かわらばん」を4 回発行した。ホームページを頻繁に更新することで最新の情報を提供した。情報配信サービスで各種セミナーや新刊などの情報をメールで周知した。
2012 年度
ジャーナル『名古屋高等教育研究』の内容をホーム
多様なメディアを活用し、教育・研究活動等を ページ上および名古屋大学学術機関リポジトリに
迅速に情報発信する。

おいて公開した。ニューズレター「かわらばん」を4 回発行した。ホームページを頻繁に更新することで最新の情報を提供した。情報配信サービスで各種セミナーや新刊などの情報をメールで周知した。
2013 年度
多様なメディアを活用し、教育・研究活動等を ジャーナル『名古屋高等教育研究』の内容をホーム
迅速に情報発信する。

ページ上および名古屋大学学術機関リポジトリにおいて公開した。ニューズレター「かわらばん」を4 回発行した。ホームページを頻繁に更新することで最新の情報を提供した。情報配信サービスで各種セミナーや新刊などの情報をメールで周知した。
2014 年度
多様なメディアを活用し、教育・研究活動等を ジャーナル『名古屋高等教育研究』の内容をホーム
迅速に情報発信する。

ページ上および名古屋大学学術機関リポジトリにおいて公開した。ニューズレター「かわらばん」を4 回発行した。ホームページを頻繁に更新することで最新の情報を提供した。情報配信サービスで各種セミナーや新刊などの情報をメールで周知した。

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FD・SD コンソーシアム名古屋の概要と成果
̶『FD・SD コンソーシアム名古屋の軌跡（3）』pp. 213〜219 より転載
1．はじめに「FD・SD コンソーシアム名古屋」は、名古屋大学、中京大学、南山大学、名城大学の 4 大学による組織であり、 2009 年に設立された。
4 大学は、従来からそれぞれ独自に FD 活動を行っており、それなりの成果を上げてきた。その成果をもとに、さらに活動の幅を広げ内容も充実させようという趣旨で、連携して FD 活動を進めることになった。
コンソーシアムとしての事業を立ち上げる際に目的として、スタッフ・施設・設備等のリソースを共有して、各大学の事情をふまえた効果的な FD・SD プログラムを開発し提供すること、それらを通じて教職員の職務遂行能力の開発・向上を促進するとともに、各大学において質の高い教育・学生支援を実現すること、を掲げた。
4 大学は、名古屋の山手地区に位置しており、地理的に極めて近い距離にある。学生定員や教員数という点で、東海地域の大学の中では比較的類似している。そのために、連携して事業を興すことは、一見すると難しくないようにも思われる。しかし、4 大学に限らず、東海地域の大学が連携して事業に取り組むという経験や実績は、必ずしも多いとは言えない。むしろ少ないように思われる。そのため、いきな
り 4 大学が緊密な連携の下で共同事業を進めようとしても無理が生ずることが予想された。とくに、本コンソーシアムが取り組もうとする FD・SD は、大学の事業としてはまだ新しいものであるだけに、な
おいっそう慎重さが必要と判断した。
そこで、まずコンソーシアムで以下のような方針案を立てた。
①4 大学が一体としての取組にすることを性急に追求せず、各大学の方針や置かれた状況を尊重する。まず、各大学が独自の責任で取り組む。
②ただし、共同での取組が可能なもの、共同で行った方が効果的と判断されるものについては、できるだけ共同で進める。
③独自に開催する場合でも、他大学に公開できるものについては、できるだけオープンにする。
④取組の対象を教員向けの能力開発である FD に限定せずに、職員向けの能力開発である SD にも取り組む。
⑤各大学の取組、共同による取組について広報に努め、加盟大学および他大学の教職員の参加を認める。
⑥コンソーシアムのホームページを立ち上げ、コンソーシアムとしての取組や各大学独自の取組を広報する。
2．全体の取組
このような方針の下、4 大学は FD・SD 活動に取り組んできた。その取組の成果として、以下のような点を指摘できる。
①4 大学が歩調を合わせて取り組むことができた。
4 大学の中で特定大学が突出するということはなく、各大学がそれぞれの置かれた状況や活用できる条件をふまえて、できることを着実に進めることができた。
②各大学の強みを活かして、特徴ある活動を進めることができた。
中京大学の場合、「女子学生のキャリア支援を考える」というテーマで経験交流会を開催したり、ネイ
ティブ教員による教養教育の提言を聞く会などを開催したりしている。
南山大学では、「南山の授業について話そう」という企画を行っている。ここでは、授業のあり方や学

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生の授業への取り組み姿勢について、学生と教員が率直に意見を交換しあうこと、学生同士で授業について議論することを通じて学習意欲を相互に高めることを目的としている。また、外国人留学生が多い
事情を反映して、彼らの指導・支援を行う上で大学はどのような点に留意すべきか等について、教職員が意見交換を行う、「留学生教育・指導に関する FD・SD 講演会」を開催している。
名城大学では、T＆L CAFE（Teaching ＆ Learning CAFE）を開催している。これは、ランチをとりながら，リラックスした雰囲気で授業や大学教育の改善方策を話し合うことを目的とした取組である。
また、学内教員へのインタビューを行うことにより、大学院教育の改善のために必要な知見の収集とその普及を図る取組も行っている。
③4 大学共通の取組を定期的に実施することができた。
4 大学共通の取組として、①「大学教育改革フォーラム in 東海」、②共同のシンポジウム等の開催、③POD 大会への代表派遣等を実施した。①は、東海地域の大学の教職員が一同に会して、大学の教育改善のための取組状況を報告したり、今後進めるべき改革の内容・進め方等を協議したりする場を提供している（これらについては、「3．個別事業の総括」を参照）。
④FD・SD 活動を自大学だけに閉じたものにするのではなく、他の加盟校、さらにその他の大学にもオープンにするなど、FD・SD の機会を他大学にも提供することができた。
この点でもっとも大きかったのは、上記の「大学教育改革フォーラム in 東海」である。本来の対象者である東海地域の大学の教職員だけでなく、全国各地から教職員が参加して、毎年開催している。参加者は年々増加しており、この会の趣旨や意義に対する大学関係者の認知は高まっている。その他、参加者は必ずしも多いわけではないが、各大学が開催している行事にも他大学からの参加者は一定数に登る。
⑤FD を担当する組織を学内に設置することができた。
中京大学では、コンソーシアム結成後、学内に FD 委員会を新たに発足させた。名城大学でも、大学院
教育の改善をめざして大学院チームが発足させている。これらは、大学で FD・SD 活動を促進するうえ
で大きな役割を担っている。
⑥FD だけでなく、SD にも取り組むことができた。
大学の教育を改善するためには、教員だけでなく職員の役割も大きい。そのため、職員の能力開発である SD に取り組むことも、本コンソーシアムの重要な課題に位置づけてきた。大学設置基準には FD の実施義務に関する規定が設けられるなど、実施しやすい面もある。一方、SD の場合にはそれがなく、実施に向けた合意形成が難しい面のあることは否定できない。
しかし、東海地域には、大学行政管理学会という大学事務職員を中心とする学会組織があり、そこと連携することで多様な取組を実施することができた。
3．個別事業の総括
上記の包括的な総括をふまえて、以下では個別の取組内容について、やや詳しくみてみよう。
①「大学教育改革フォーラム in 東海」「大学教育改革フォーラム in 東海」は、東海地域の大学等の教職員が一堂に会して、大学教育改善のための方策や課題について率直に意見を交換すること、それを通じて改善をともに進めるための仲間をつくること、改革のための新しいエネルギーとアイディアを得ることなどを目的としてきた。コンソー
シアム事業を開始する以前から、名古屋大学、名城大学、愛知大学の有志による実行委員会が主催してきた。
コンソーシアム事業の開始とともに、本フォーラムをコンソーシアム事業の一つに位置づけることとした。これに伴い、主催団体を FD・SD コンソーシアム名古屋と同実行委員会に改めた。
参加人数も毎年着実に増加し、コンソーシアム事業開始前には百数十名程度であったが、事業開始初

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年の 2009 年は 188 名、2010 年には 270 名に達した。セッションの数も従来の 4 から、2010 年には 6に増やすことができた。
さらに、2010 年には、コンソーシアム加盟大学がそれぞれ独自のセッションを担当することにした。
これにより、セッションの内容を多様に全体として魅力を高めること、各大学からの参加者を増やすことをめざした。
ポスター発表についても、申し込み方式をウェブに切り替えるなど工夫を凝らしており、そのことが結果的に 30 近い発表を得ることに寄与している。
これらの工夫が、参加者の増加という形で現れているとみることができよう。
②海外の FD. SD 関連団体への派遣
加盟 4 大学共通の事業として、アメリカの FD 関係者等が組織する「高等教育専門・組織開発ネット
ワーク」（POD）の年次大会への派遣を決定した。
アメリカでは、各大学における FD の取組が活発であり、先進的な経験も数多く発表されている。全米の主要大学に FD 組織が設置されており専門家も多い。POD の年次大会は、FD 組織の関係者が一堂に会するため、個別の大学に赴き、聞き取り調査を行うよりも効果的である。また、彼らの率直な意見交換の場所に参加することで、FD 実施上の課題や研究課題に関する最新の情報を得やすい。これらの点を考慮して代表派遣を決めた。
各大学から参加を希望する教職員を募り、各大学がそれぞれ個別に人選を行った（コンソーシアム全体としての人選は行わない）。2008 年 14 名、2009 年 13 名、2010 年 10 名と、コンスタントに参加者を派遣することができた。参加者には、帰国後に大会を通じて学んだ事項について報告書の作成・提出が求められている。せっかくの成果が個人的なものにとどまったり、一時的なものになったりすることを防ぐためのひとつの工夫である。それに関連して、「大学教育改革フォーラム in 東海」で、POD 大会
報告のセッションを設けた。ここでは、各大学の代表者が、大会での成果を報告するという方式をとった。また司会も参加者の中から選出した。当日のセッション参加者の人数も多く、充実した議論を行うことができた。
③研究会組織による取組
個々の教職員のニーズに対応した多様な形態・内容の FD・SD のいま一つの形態として、研究会組織による FD 活動がある。
集合研修では、多人数の教職員を対象とするために、なるべく共通の関心事となり得る問題が取り上げられる。そのため、内容が一般的なものになりがちである。関心を持ち得ず積極的に参加する動機に欠けたり、参加そのものを見送ったりすることも、しばしばである。結果的に、教職員の研修機会を逃すことになりかねない。その点、専門領域の近接した教員や職務内容が近接した職員の組織する研究会であれば、参加人数は限定されるものの、参加者のニーズに対応した内容にすることが容易である。
コンソーシアム事業として設置された主な研究会組織として、科学教育を扱うなごや科学リテラシー
フォーラム、経済学関係の名古屋経済学教育研究会、哲学教育に関する名古屋哲学教育研究会、さらに学務系職員を中心とする名古屋 SD 研究会がある。
④コンソーシアム加盟校共通の講演会
コンソーシアム加盟校は、それぞれ FD・SD 活動一環として、多様なセミナーを開催してきた。このほか、コンソーシアム全体の企画としても開催することとした。具体的には、 2009 年 3 月に圓月勝博
氏（同志社大学）、2009 年 6 月に Mathew L. Ouellett 氏（マサチューセッツ大学アマースト校、POD元会長）を講師として招聰し、講演会を開催した。圓月氏には、大学コンソーシアム京都における FD・
SD の取組について、 Ouellett 氏には POD やアメリカの大学コンソーシアムによる FD の取組について、それぞれ紹介いただいた。両講演とも、コンソーシアム加盟大学の教職員が参加し、本コンソーシ

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アム事業への示唆を得ることができた。
⑤大学院生向けの取組：大学教員準備プログラム
大学教員準備講座は、将来大学教員を志す大学院生等を対象に、大学教員になるために必要な基礎的な知識・スキルを習得させることを目的としている。大学教員を志す大学院生は多いにもかかわらず、教員になるための能力形成のチャンスは事実上研究に限定されている。教員のもうひとつの主要業務である教育に関する能力を形成するチャンスは、ほとんどないのが現状である。この現状を改善することを企図した取組である。現職教員向けの取組が FD であるのに対して、この取組は「プレ FD」とも呼ぶべきものである。
このプログラムは、大学院生の多い名古屋大学において、同大学大学院の学生・修了者、ポスドク等を対象に、かねてから実施していた。コンソーシアム事業開始に伴い、これを事業の一環に位置づけ、加盟 3 大学にも参加を呼びかけた。その結果、加盟大学からは、毎年若干名の大学院生が参加・受講した。また、プログラムの一部を加盟大学に所属する教員が担当した。
コンソーシアム事業の対象に、現職の教職員だけでなく、将来の教職員候補者である大学院生等をも加えたことにより、コンソーシアム事業の活動内容をより充実させることができた。
⑥FD・SD 教材の開発
本コンソーシアムでは、セミナー等の集合研修だけでなく、個々の教職員のニーズに対応した多様な形態・内容の FD・SD のあり方を追求してきた。その一つの形態として、FD・ SD 教材の開発がある。
これまで全国各地で行われてきた FD・SD は、多くの場合集合研修である。そこでは招聰した講師による講演会やセミナー、あるいは参加者を巻き込んだワークショップなどが中心であった。教材が用いられないことも多い。結果的に、参加者は聴講しっぱなしになったり、参加したこと自体に満足したりしがちになる。主催者の意図が伝わらないことも少なくない。
こうした事態を防ぎ、主催者の意図を確実に参加者に伝えるためには、教材等が不可欠である。教材があれば、セミナー等終了後の知識の定着を図りやすい。さらに、必ずしも集合研修にこだわらなくてもよいことにもなる。後者の点に関しては、集合研修に伴う時間やエネルギー等を節約できる等のメリットもある。
⑦研究ジャーナルの公刊
コンソーシアムによる FD・SD の多様な活動内容、あるいは活動を理論的に支える研究成果を、関係者の内部にとどめず、社会に向けて公表することが必要と考える。そのための一つの方法は、研究ジャーナルの公刊である。このような観点から、名古屋大学高等教育研究センターがかねてより刊行している『名古屋高等教育研究』を、コンソーシアムの出版物として活用することとした。編集は引き続き、同センターが担当することとし、加盟大学は所属する教職員に研究成果等をまとめ、積極的に寄稿することとした。
2009 年度は、特集「学士課程における科学教育」に関連した論考が加盟大学から寄稿された。2010年度の特集「哲学者にならない人々のための哲学教育」にも、関連の論考が寄せられた。
⑧事務職員の集合研修
事務職員の能力開発（スタッフ・ディベロップメント）については、多様な形態で進めてきた。事務組織の業務は、大学によりその内容や進め方は異なる部分は少なくない。そのため、個別に実施するのが適切と考えられてきた。しかし、共通する部分も少なくないことも事実である。他大学にオープンにしても差し支えない部分については、極力オープンにするという方針で臨んだ。
たとえば名古屋大学では、本部学務部や各部局学務系に所属する職員を対象に、能力向上に向けた研修を、毎年開催している。ここでは、学内教員による基調講演のほか、職務の見直し・改善のためのワ
ークショップを開催している。従来は名古屋大学だけで実施していたが、コンソーシアム事業の開始に

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伴い、コンソーシアム加盟に対して関係職員の参加を呼びかけることになった。毎年、他大学から数名が参加している。
⑨学会との共同による取組
東海地域には、大学行政管理学会の地方支部が組織されている。4 大学にはこの学会に所属する職員も少なくない。学会と共同で大学職員向けの能力開発に取り組むことで、研修機会を増やしたり、内容を充実させたりすることができた。
たとえば、学会と共同でワークショップ「大学経営とりスクマネジメント・学生の安全を確保するた
めのりスクマネジメントワークショップ」や、「大学職員向け「リスク低減」に関する講演会を開催した。
また、名古屋大学高等教育研究センターが開催する招聰セミナーでは、講師として、同学会の役員（横田利久・前会長、大島英穂・現会長、水谷早人・副会長氏）を招聰した。東海地域の各大学から多数の職員が参加した。
4．今後の課題
冒頭で述べたように、4 大学間での共同事業の経験や実績に乏しいという事情を考慮して、緩やかな連合体としてコンソーシアムの事業を開始した。このことは良好な結果をもたらした点も少なくないが、その一方で若干の問題点や課題を残したことも事実である。
これらの点をふまえつつ、今後コンソーシアム事業を継続・発展させていくための課題について指摘しておく。
①コンソーシアムとしての共通の理念に関する検討をさらに深めること。
個別大学では実現できないことも、複数の大学が連携して取り組めば実現できることも少なくないと思われる。ただし、実際にそれを実現するためには、それなりの前提条件がある。その一つは、連携して何を目指すのか、どのような価値を創造するのかという、いわば理念について、関係者の間で十分な検討を行うことである。検討結果を共有するとともに、その妥当性や実現に向けた活動内容等について、たえず実現することも重要な条件である。コンソーシアムの活動についても、この点は留意しながら進めてきたが、今後さらなる検討が必要であろう。
②4 大学の教職員が共同で取り組む機会を増やすこと。
4 大学での教員同士あるいは職員同士の交流・協働という点では、「大学教育改革フォーラム in 東海」
参加者の増加、POD 大会参加者の交流などで、一定の実績をあげることができた。しかし、緩やかな連合体としての活動を重視したために、共同での活動の回数や内容が限られたものになった面は否定できない。活動の実施方法等についての検討も検討の余地がある。FD・SD プログラムの広がり、系統性、発展性という点でも同様のことを指摘できる。
せっかく創設した連携組織であることを考慮すれば、共同で取り組む機会を増やすことが必要であろう。今後取り組むべき活動として、たとえば 4 大学がそれぞれのプログラムや活動内容について相互に評価を行うこと、少なくとも率直な意見交換などを行い、プログラムの内容や実施形態・方法等についての改善につなげることなどが考えられる。
③コンソーシアムの運営体制を整備すること。
4 大学の連携を強化して、コンソーシアムとしての活動内容を充実させるためには、課題が多い。その一つは、コンソーシアムの運営体制を整備することである。これまでは企画委員会を設置しており、同委員会が共同の活動の企画・実施や、大学間の調整を担当してきた。しかし、企画委員会のメンバーは、各大学 2 名（教員と事務職員の各 1 名）を原則としており、コンソーシアムとしての活動の全体を統括する運営体制としては十分とは言いがたい。今後、活動内容の充実を図るためには、委員の人数を増やすこと、企画委員会を定期的に開催するとともに、回数を増やすことが必要であろう。

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④ 4 大学以外の大学との連携を図る。
4 大学以外の教職員にも能力形成の機会を提供することは、コンソーシアムの事業を自足的なものにしないうえで必要である。4 大学以外にも、FD・SD に熱心に取り組んでいる大学はあり、これらの大学と連携することで、教職員に多様な FD・SD プログラムを提供することが可能になる。また、4 大学での取組の成果を、他大学に積的に発信することも、東海地域における先進事例として求められることである。ただし、そのためには一方的な発信にせず、相互互恵的な関係にすることが、事業の継続・発展を図る上で重要である。この点に留意しつつ、新たな連携のあり方・進め方を模索する必要がある。

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FD・SD コンソーシアム名古屋 企画メンバーリスト（敬称略、職名当時）◎2008 年度
名古屋大学
周藤 芳幸

総長補佐（教育研究担当）／大学院文学研究科教授

木俣 元一

高等教育研究センター長／文学研究科教授（1 月〜）

戸田山和久

高等教育研究センター長／情報科学研究科教授（〜12 月）

夏目 達也

高等教育研究センター教授

安田 修

学務部長

中京大学
安村 仁志

図書館長／国際教養学部教授

照本 祥敬

国際教養学部教授

大西 博視

教学部事務部長

鏡味 徹也

企画部長

南山大学
神谷 俊次

人文学部心理人間学科教授

東

教育・研究事務部教育・研究支援事務室長

誠

名城大学
山本 忠弘

大学教育開発センター長／法学部教授

高木 志郎

大学教育開発センター事務部長

難波 輝吉

大学教育開発センター課長◎2009 年度
名古屋大学
周藤 芳幸

大学院文学研究科教授

木俣 元一

高等教育研究センター長／文学研究科教授

夏目 達也

高等教育研究センター教授

安田 修

学務部長

中京大学
安村 仁志

図書館長／国際教養学部教授

照本 祥敬

国際教養学部教授

大西 博視

教学部事務部長

鏡味 徹也

企画部長

南山大学
神谷 俊次

人文学部心理人間学科教授

東

教育・研究事務部教育・研究支援事務室長

誠

名城大学
山本 忠弘

大学教育開発センター長／法学部教授

高木 志郎

大学教育開発センター事務部長

難波 輝吉

大学教育開発センター課長

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◎2010 年度
名古屋大学
周藤 芳幸

大学院文学研究科教授

木俣 元一

高等教育研究センター長／文学研究科教授

夏目 達也

高等教育研究センター教授

安田 修

学務部長

中京大学
安村 仁志

副学長

照本 祥敬

国際教養学部長

佐野 文彦

教学部事務部長

鏡味 徹也

業務支援室長

南山大学
神谷 俊次

人文学部心理人間学科教授

東

教育・研究事務部教育・研究支援事務室長

誠

名城大学
山本 忠弘

大学教育開発センター長／法学部教授

高木 志郎

大学教育開発センター事務部長

楯

大学教育開発センター課長

一也

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FD・SD 教育改善支援拠点の概要と成果
̶『FD・SD 教育改善支援拠点の活動（4）』pp.9〜17 より転載
1．はじめに「FD・SD 教育改善支援拠点」（以下、拠点と略）の活動は、文部科学省による教育関係共同利用拠点認定を受けて行う活動である。実質的に 2011 年度にスタートし、今年度で 4 年目を迎えた。「実質的に」と断るのは、名古屋大学が拠点としての認定を受けたのは 2010 年度であること、補助金が交付され活動を支える財政的基盤ができたのは 2011 年度からであることをふまえてのことである。
2009 年度は、「FD・SD コンソーシアム名古屋」（以下、コンソーシアムと略）としての活動と並行して取り組んできた。コンソーシアムは 2008 年に発足した。拠点としての活動は、コンソーシアムの活動から得た知識・経験をもとに始めた。その意味では、拠点とコンソーシアムは不離一体の関係にある。
コンソーシアムの活動から起算すると、8 年の歳月が流れたことになる。
拠点の活動を進めるにあたっては、コンソーシアムとしての活動実績、とくにコンソーシアム加盟大学間の連携・協働の実績をふまえつつも、拠点としての独自性をいかに打ち出すかに留意した。大学間のネットワークを通じた FD・SD 活動という点で、コンソーシアムと拠点とは共通している。とはいえ、その組織運営の点では異なる。コンソーシアムではネットワーク構成員は４大学であった。拠点の場合
は、名古屋大学をコアとしつつ、多様な大学・組織・人との連携・協働が重要となる。連携の相手は全国に広がり、その数は一気に増加した。
拠点事業を開始するに当たって掲げた目的は、以下のとおりである。
①大学教員の教育能力および職員の職業能力の開発・向上を通じて、教職員の自発的な教育改善の取組を促進すること。
②中部地域を中心とした各大学における教育・学生支援の質向上を実現すること。
コンソーシアムから拠点事業への展開における重要な変化は、活動範囲の拡大である。コンソーシア
ムでは愛知県を中心に東海地域の大学・短大等を対象としてきた。活動を行うことも内容を充実させる
ことも比較的容易であり、成果も得られやすかった。しかし、拠点として認定される際には、愛知県だ
けでなく北陸も含めた広範囲で活動を転換することが求められた。これは、当拠点と同時に総合的な FD拠点として認定された東北大学、京都大学、愛媛大学と担当地域を分担する狙いによるものである。活動の地理的範囲は一気に広がり、対象とすべき大学も大幅に増加した。この条件の下で、いかに活動を展開させるかがまず課題となった。従来以上に、スタッフの力量を高めるとともに、活動内容を充実させることが求められた。これらの点は、高等教育研究センターが以前からとくに大切にしてきたことであり、拠点事業を進める上でも正面に掲げている。
以上の点をふまえたうえで、5 年間の拠点活動をふりかえる。主に成果と今後の課題の 2 点にわたり整理してみよう。
主な成果①大学教育改善に関する多様なニーズ・課題への挑戦
第 1 に指摘すべきは、大学教育改善に関する多様なニーズ・課題に挑戦できたことである。大学教育を改善するにあたっては実に多くの課題がある。そのことは当然のこととはいえ、拠点活動をはじめて気がつくことも多かった。大学教育に関与するアクターは多い。学生をはじめ、教員、職員、保護者、
各種行政機関、大学関係諸団体、各種企業・団体等である。これらのアクターごとに多くの課題を抱えている。課題はアクター間で重なる場合もあるが、内容や性格をまったく異にしている場合も少なくない。そのため、課題解決へのアプローチも多様にならざるを得ない。これらの課題の構造や性格に対す

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る理解を欠いては、課題解決への取り組みはありえない。
拠点は、FD と SD の組織化という視点からのアプローチをとっている。FD は教員が、SD は大学職員が主要な対象となる。教員にとって教育は最も基本的な職務である。教育の改善によって質を高めることは、教員にとって不可避の課題である。FD はそのための能力を形成する手段のひとつであるとすれば、これに積極的に参加することは当然のことと考えられる。しかし、それが単純にそうならないところに難しさがある。
SD についても同様である。SD は大学職員が従事する職務の遂行に必要な能力を形成する手段である。
大学組織にとっても、職員の職務遂行能力の向上は、組織の力の向上に直結することを考慮すれば、大学組織として SD 受講の機会を提供することは必要である。つまり職員と大学組織の双方にとって SD は必須の活動と考えられる。しかし、FD と同様に SD についても事情は単純ではない。
②SD の明確な位置づけ
第 2 に、SD を活動の柱として明確に位置づけたことである。いうまでもなく、大学職員は大学構成員の一員である。他のアクターと同様に、大学の管理・運営に関する重要な職務を担っており、大学にとっては不可欠な存在である。ただし、その活動が目立つことは多くなく、他のアクターにはその職務内容がわかりにくい側面もあることから、その存在は大学で注目されてこなかった。
しかし、近年、その存在と役割は注目されている。そのひとつの契機は、中教審答申等である。そこ
では、大学教育における大学職員の役割が重要であることを指摘している。関連して、彼らが職務を適切に遂行できるように能力開発を行うこと、大学は彼らの能力開発のために組織として取り組むべきことを指摘した。
拠点では、SD のための活動を FD と並ぶ重要な柱として位置づけて、その推進に取り組んできた。具
体的には、以下のような活動である。
（1）大学職員の参加拡大
大学職員の能力形成・向上の必要性を自覚したり、そのための具体的な取り組みを実施したりする職員は少なくない。その取り組みが個人的なものにとどまると、活動を継続させたり発展させることは難しい。活動の継続・発展のためには、問題意識を共有する職員と連携することが必要になる。拠点では、そのことに意識的に取り組んできた。たとえば、求めに応じて、若手職員の自主的な勉強会に対して講師を派遣したり、セミナーを共同で開催したりしてきた。また、職員がみずからの能力形成に有効と考える各種研修に参加する場合に、具体的な支援を行ってきた。
（2）職務別の取り組み
大学には数多くの部課が設置されており、これらが相互に協力しながら、大学の諸業務を遂行している。それぞれの職務には一定の専門性（知識・スキル・経験）を要するものが多い。したがって、SD では、職務の枠を超えた一般的な内容ばかりを扱っているかぎり、本来の目的たる職務遂行能力の形成・向上を実現することは難しい。職務別の内容による取り組みがある程度必要と判断される。その点で、拠点の研究会の一つとして活動を行ってきた職員グループが新たに大学職員教務実践研究会を設置した
ことは重要である。この研究会は、教務課等で教務関係職務を担当する職員が自主的に参加を呼びかけて設置した。目的は、「教務に関する実践的知識の探究、それらの蓄積及びネットワーク構築並びに次世代の教務系職員の育成等を支援する」（研究会設立趣意書）である。つまり、自らの従事する職務に即して、必要な能力の形成・向上の方策を検討し、その実践をめざす取り組みである。
（3）大学・職員課との連携
大学職員の研修を担当する部署を何らかの形態で設けている大学は少なくない。人事課が業務の一環として担当する場合が多いと思われるが、研修担当課を独立させている場合もある。職員の能力が組織

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の活性化・パフォーマンス向上に重要な役割を担っていることを考慮すれば、専門に担当する部署の設置は当然のことである。本拠点では、これらの部署との連携を追求してきた。新任教員研修の実施や新任教員向けハンドブック（後述）の制作を共同で行ってきた。さらに、東海地域の国立大学研修担当部
署の連合体とともに、各大学研修担当者向けのセミナー「大学職員研修の進め方」を企画・実施してきた。
（4）大学院教育との連動
名古屋大学大学院教育発達科学研究科には、高度専門職業人コースが設置されている。対象者は大学職員だけでなく、その他の職業に従事する人でも、応募し選抜に合格すれば入学できる。本拠点の中核を担った高等教育研究センターは、同研究科の協力講座「高等教育学講座」を担当しており、毎年のように大学職員を受け入れている。
大学全体や各職場単位で実施される多様な内容・レベルの SD プログラムと並んで、大学院教育の履
修・研究の機会を設けることにより、多様化する大学職員の研修ニーズに応えている。
③FD・SD プログラムの整備（1）多様な形態の FD・SD
FD・SD の実施にあたっては形式にとらわれず、実質的な機能・効果を確保することに努めてきた。
FD や SD ということばのイメージするものは多様であろうが、その実施の形態として思い浮かぶのは集合研修であろう。それも、しばしば大規模なものである。たしかに実態としてはこのタイプでの実施がもっとも一般的であろう。それは、以下のような理由による。①教育改革・改善の活動は、教員・職員が集団として一体となって取り組むことが必要、②活動を進める際に、共通理解として関係者全員が把握しておくべき事項があり、それを全員に伝えることが必要、③関係者が相互間で伝達事項を確認し合うことが必要、等である。これらの事情を考慮すると、集合研修はたしかに効率的である。
しかし、FD・SD とも集合研修、しかも関係者の多くを集めた大規模な研修だけが研修のすべて、実施形態のすべてではない。大規模な集合研修がいつも効率的であるとは限らない。実際には、大規模な集合研修が効率的であるための条件は限られている。とすれば、それ以外の多様な方法を用意し、状況に応じて使い分けることが必要になる。同じ集合研修でも、取り扱うテーマを絞り込めば、関係者の範囲は限定され、自ずと規模は小さくなる。それにともなって、形態や内容も講演形式・一方向からの知
識伝達型ばかりではなく、双方向型、集団討論型も採用しやすくなる。
さらに、集合研修だけでなく、個人研修もあり得る。教育改革・改善の活動が多くの関係者を巻き込んで行われることに異論はないとしても、実施の最小単位はしばしば個人となる。集合研修でも研修の成果が問われるのは個人レベルであり、各個人が現場で実際にどのような行動をとれるか、従来の行動をいかに改善できるかにかかっている。とすれば、個人の研修のあり方が問われる。大学組織としては、
この個人の研修をいかに組織し、支援するかが問われることになる。このように考えれば、FD・SD のプログラムも、規模別の集合研修や個人研修というように実施形態ごとに多様な内容が考慮され開発されることが必要になる。
（2）研究会形式
本拠点では、この点に配慮して、中小規模の集合研修、個人研修の組織化・支援を重視してきた。中小規模の集合研修については、研究会形式の FD を重視してきた。拠点の発足当初から、多様な研究会を組織し設置してきた。5 年間に設置した研究会の数は約 40 にのぼる。
（3）個人研修
個人研修に対する支援として、教材開発を重視してきた。集合研修では、しばしば主催者側から連絡事項等の一方向的な伝達が行われる。その際に、断片的な情報が伝えられるにとどまる。講師による講

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資

料

演でも、参加者に配布される資料は限られているし、それが配布されない場合も少なくない。これでは主催者側の意図が参加者に正確に伝わる保証はない。場合によっては、それが伝わらない、誤解される等の事態を招きかねない。そうならないためには、適切な教材が必要である。主催者の意図・伝達事項等を正確に反映させた教材を作成し配布することが不可欠になる。このような観点から、教材開発に取り組んだ。取り扱ったテーマは数多く、また多様である。主なものとして、『大学の教務Ｑ＆Ａ』（2012年）、『大学の IR Ｑ＆Ａ』（2013 年）、『看護現場で使える教育学の理論と技法』（2014 年）、『大学の教員免許業務 Ｑ＆Ａ』（2014 年）などがある。
（4）教員・職員向けハンドブック
また、教員ハンドブックの作成の意義も大きい。拠点活動として、2012 年に制作した。その内容は、大学の基本方針、基本的な組織構造、教員として求められる基本的な業務内容、学内諸施設、研究支援
体制・業務、福利厚生等の多様な内容に及んでいる。この制作の効果として、①教職員の FD・SD 効果、②新任教員研修の改善の側面から指摘しておく。
ハンドブックの主たる目的は教員の職務の紹介であり、冊子の内容もそれがメインである。職務の紹介は当然のことと思われがちであるが、各大学では意外に取り組まれていないと思われる。小規模大学
であれば、相互に顔が見え連絡も取り合やすいため、様々な機会をとらえて伝達しやすいであろうが、規模が拡大するにつれてそれが困難になる。結果的に、職務内容の紹介・伝達というごく基本的な作業がないままに職務に従事せざるを得ない。職務に従事しながら組織の求めることを一つ一つ確認し学ぶという状況が一般的である。その内容を正確に理解することが、職務遂行の大前提であり基本中の基本であることは言うまでもない。このような状況では、職務内容に関する理解が全教員に正確に及ぶ保証はない。ハンドブックは状況を改善し、教員の職務遂行を支援するツールとして有効である。換言すれば FD の効果を期待できるということでもある。この冊子が新任教員研修に与える影響も無視できない。
この冊子があれば、新任教員研修での細かな説明は省略したり、ごく簡単に済ませたりすることができる。空いた時間を有効に活用することにより、研修の内容を充実させることもできる。
FD だけでなく、SD の効果も一定程度確保できる。ハンドブックの制作にあたっては、高等教育研究センターの教員が大学職員とチームを編成して共同・分担した。この過程で、大学職員は教員の職務に対する理解が深まった。また、内容は職員にも共通するものも多く、職員としての学習機会にもなったと思われる。
④大学教育改善のためのネットワーク形成（1）大学間のネットワーク
大学教育改善は、基本的には大学ごとに行われる。各大学とも、自大学の置かれた状況、つまり教育の対象たる学生の学習環境、教員・職員の条件、その他大学の保有する各種リソースの状況をふまえて、
大学教育改善のための具体的方策を検討する。その結果に基づいて計画に進めることになる。
そのことは大学が単独ですべてを実施することを意味しない。むしろ、大学教育改善を効果的に進めるためには、自大学だけでは不十分であり、他大学とも協力しながら進めることが必要になる。その理由は以下のとおりである。①大学教育の環境は、多少とも大学間で共通していること、②各大学の保有するリソースには限りがあり、大学間で協力し合うことによりリソースの不足を補うことができること等である。
しかし、実際には大学間で協力関係を構築することは容易ではない。大学の所在地が近い、規模や学部構成が類似している、在学する学生の学力水準等が近接している等の条件が揃っただけでは、協力関係を構築することはできない。むしろ、多くの点で類似していることが連携を妨げる場合もあり得る。
その状況の中で連携を実現しようとすれば、連携の必要性が大学間で強く認識されること、媒介となる

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資

料

存在があること、手続きを慎重に進めることなどがさしあたり必要になる。媒介という点では、拠点がそれを担い得ると考えた。コンソーシアムの活動を通じて、コンソーシアム構成の 3 大学と緊密な連携を実現し、一定の成果をあげてきたことが大きな支えになった。また、名古屋大学が国立大学であり、私立大学間の利害から相対的に距離が保てるということも有利に作用したと思われる。慎重な手続きという点では、参加大学の独自性・自主性を最大限に配慮することとした。そのため、連携といってもあ
くまでも緩やかな性格のものであり、連携するかどうかも各大学の自主的な判断に委ねてきた。さらに、大学組織としての連携よりも、むしろ教員・職員の個人ないしグループを連携の対象として重視した。
このような連携ではあったが、実際には、多くの大学、教員、職員の連携を実現することができた。
たとえば、研究会の組織化である。課題に対応して多様な研究会を設置してきた。
（2）研究会によるネットワーク
組織的研修・集合研修が比較的多数の教職員を対象とするのに対して、研究会活動は小規模な活動である。教育改善、授業改善などの活動は、教員みずからの研究にかかわったところで追求しないと、一般的な内容になりがちである。結果的に、活動への参加意欲が薄れがちであり、長続きしない。しかし、研究と関わらせて組織できれば、教員の意欲を高めること、効果も高めることができる。このような考え方にたち、本拠点事業では研究会活動を組織したり、活動を支援したりしている。
研究会の数は、2010 年度 3、2011 年度 9、2012 年度 15 と順調に増加してきた。2013 年度は 14 研究会であり、ほぼ前年と同数であった。物理学講義実験研究会、哲学教育研究会などのようにすでに一定の実績のあるものはもちろん、新たな研究会もいくつか立ち上げることができた。管理職研究会、障がい学習支援研究会、図書館活用研究会、アカデミック・ライティング教材研究会、古典教養教育研究会、読書教育研究会などである。これらは、最近の学士課程や大学院課程で学生の学習実態や学力、さらに学習ニーズが多様化している現実を反映している。
研究会に関連して特筆すべきは、前述の大学教務実践研究会の動きである。教務関係の職務に従事したり関心を持つ職員で構成する研究会である。最初は少数の有志による小規模な研究会としてスタート
し地道に研究活動を継続した。2012 年には『大学の教務 Q&A』（2012 年）を公刊した。さらに、全国の大学職員に呼びかけて大規模な研究大会を開催している。同じ職務に従事する職員や同職務に関心を持つ職員のネットワーク組織として、今後の活動の展開が期待される。
（3）ネットワーク同士のつながりの場の提供
拠点では大学間ネットワークを組織するとともに、ネットワーク同士の連絡を密にすることにも努めてきた。たとえば、「大学教育改革フォーラム in 東海」はその一例である。各研究会は、研究会活動の成果をオーラルセッションやポスターセッション等で発表する場として活用している。そのことにより、大学間ネットワークや他の研究会の存在と活動内容を知ったり連携したりする機会とすることができる。
また、本拠点は、東海高等教育研究所の機能の一部を引き継いだ。同研究所は、大学教育改革に関する研究を行うとともに、全国の大学教職員等向けに研究成果を長年にわたって発信してきた。同研究所の貴重な刊行物や資料を整理して保存し、刊行物については広く読み続けられるよう体制を整えた。
2011
年度には、高等教育研究センターおよび名古屋大学中央図書館で刊行物を閲覧できるようにした。さらに、インターネット上での公開に対する声をうけて、『大学と教育』に掲載された論文については、2013年度より執筆者に許諾を得たものを本ウェブサイトにて公開することができた。
（4）情報発信
本拠点は、さまざまな研究活動と実践を行ってきた。その一方で、それらの成果を拠点や研究会の内部のみで蓄積するのではなく、全国の大学の教職員や高等教育に関心を持つ人びとに向けて発信す
ることを重視してきた。

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資

料

たとえば、研究会活動の成果を各種の出版物として制作・公刊してきた。その他にも、高等教育研究センター教員をはじめ、中部地域等の大学に所属する教職員による研究成果をまとめたジャーナル『名古屋高等教育研究』（年 1 回）の刊行にも取り組んできた。また、ニューズレター『かわらばん』（季刊）やメールマガジン（月 1 回）、さらにホームページ等を通じて、情報発信に努めてきた。
今後の課題
以上のような成果をあげることができたが、その一方で、取り組むべくして取り組めなかった課題も多い。これらの点を以下に指摘しておく。
①ネットワークに参加する大学・団体・個人の拡大
より多くの大学との間で、緊密な連携・協力関係を構築することが今後の課題になる。拠点としての活動を通して、それまでには関係をもたなかった大学・諸団体、個人とのつながりが増えた。いずれも、直接・間接を問わず大学教育に携わっている方々である。
ただし、教育改革・改善をより効果的に確実に進めるためには、より多くの知見が必要である。知見の内容を増やしたり深めたりするためには、より多くの大学等との連携が必要になる。拠点が活動の地理的範囲として想定した東海・北陸地域に限っても、まだ連携できる大学ないし大学関係団体等は多く、輪を広げる余地は大きい。地域によっては、大学コンソーシアムとして大学間ネットワークを形成して活動を行っている。このような組織と緊密に連携すれば、より多様な内容・方法で FD・SD
を進めることができるはずである。
大学以外の多様な組織との連携も可能であり、かつ必要であろう。たとえば、行政機関等などである。行政機関による取り組みは、町おこし、地域経済の活性化、若者の移住・定住、人口増加等目的の観点は多様であろうが、関心や利害が一致することもあり得る。事実、全国各地には、いくつかの地域で行政と大学が連携して、大学教育の改革・改善に取り組んでいる例は少なくない。
②FD のプログラムのさらなる開発・実施
拠点では、多様な FD プログラムを開発し、実施してきた。しかし、学生のプロフィール（高校までの学習の時間数、内容、関連の体験等）がますます多様化し、大学の環境も変化する中で、教育を直接に担当する教員の側に求められる内容は量・質とも大きな変化を迫られている。それ対応して、FDプログラムも既存の内容の更新、新たな種類のプログラムが求められることになる。
プログラムの開発のためには、まず対象となる教員のニーズを正確に把握することが必要になる。
拠点では、研究会を組織することを通じて、ニーズの把握に努めてきた。今後、さらにプログラムの種類を増やしたりその内容を充実させるためには、より多様なニーズ把握の手段を検討することが必要になる。その手段がいかなるものであるかの検討もあわせて必要である。次に、プログラムを誰がいかに開発するか、それを誰がいかなる形で提供・実施するか、である。研究会が独自に開発できれば問題ないが、つねにそれを期待できるとは限らない。研究とプログラム開発とは、基本的に目的や内容を異にする作業である。研究成果をまとめるだけでも大変であり、プロジェクト活動の常として短期間でそれを行うことが求められるとすれば、困難はさら大きくなる。加えて、プログラムを開発
するとなれば、なおさらである。
研究成果を新たな FD プログラムに翻訳＝開発するためには、それなりの体制が必要となる。それを担うのは一義的には高等教育研究センターということになろう。この点で高等教育研究センターの機能の拡充、とくに現有スタッフの能力向上や新たなスタッフの参加が必要となろう。
③SD のプログラムのさらなる開発・実施
SD は大学職員を対象としている。そのプログラム開発にはしばしば教員が加わってきたが、その中心を教員が担うことには問題もある。大学職員の職務内容は、年々複雑になっており、教員では理解でき

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資

料

ない面が多いためである。いったん開発したプログラムでも、日々の職務遂行の中でつねに見直しを行うことが不可欠である。とくに大学の環境をめぐる変化が大きくかつ急速な場合には、なおさらである。
自分たちの職務内容に通暁していない者が制作するプログラムであれば、積極的に受講しようという意
欲に欠けるのは必然である。当事者である大学職員自身がプログラム制作の中心を担うことが、本来の姿ではないだろうか。
ただし、その場合でも、上記の FD プログラム開発の場合と同様な問題が発生する。大学職員が主体となって SD に関する諸問題を検討する研究会も設置されているが、同研究会だけでプログラム開発のすべてを担えるかどうかという問題がある。FD プログラム開発と関連させつつ、対策を行うことが必要である。
次に指摘すべきは、大学職員の SD プログラムへの参加についてである。拠点の活動を通じて改めて感じることは、能力開発に対する大学職員の意欲の高さである。拠点が開催した SD 関連の集会等では、多くの大学職員が参加した。
この点は FD 関連の活動に参加する教員数がしばしば限られていることと対照的である。ただし、大学職員が日常的に活動に参加することは、実際には難しい。日常業務に従事しており、仮に多少の空き時間ができても自由に職場を離れることが許されないためである。とすれば、職務として SD 関連行事に参加することが必要になるが、それを奨励する職場ばかりではない。むしろ、そのような職場は例外であろう。大学組織として、大学職員の能力開発を正当に位置づけることが不可欠になる。拠点としては、そのような働きかけを大学組織に対して繰り返し行うことが必要となろう。この点での取り組みはまだ進んでいない。
さらに、SD で開発した能力を、大学職員が日々の職務で活用できるような職場環境を整備することも重要であろう。せっかく能力を形成・向上させても、それを発揮できないとすれば、能力開発の意欲は減退せざるを得ない。この点は、職場の人事管理の問題であり、拠点だけで対応することは難しいが、看過できない点である。
④拠点活動を継続的に発展するための財源をいかに確保するか
最後に、拠点活動を継続的に発展するための資源の確保についても言及する。拠点の活動は文科省による補助金助成を得て行われた。この補助金は期間が限定されている。そのため、一定期間を過ぎれば補助金の助成は打ち切られる。拠点の活動を維持し発展させようとすれば、引き続き助成金交付を申請し続けるか、新たな資金源を見出すことが必要になる。当拠点でも交付の継続を申請したものの、残念ながら認められなかった。この 5 年間に開始・展開した活動を今後とも継続したり、得られた成果をさらに発展させたりすることは難しい状況にある。財源を確保できるかどうかは、拠点として行ってきた活動を継続できるかに直結する。
いずれ助成が打ち切られることが既定のことであれば、いつまでも助成に依存していては生産的な活動を維持できない。それに代わる財源を見出すための努力を続けなければならない。FD・SD のめざす
ものが教員・職員の能力開発と、それによる教育の改革・改善であるとすれば、大学組織として FD・SD実施のための経費を負担することには一定の合理性がある。その点を、大学執行部や地域の大学間ネッ
トワークの責任者等に、粘り強く訴えることが必要であろう。

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資

料

拠点運営委員名簿（敬称略、職名当時）◎2010 年度委員

羽田 貴史

（東北大学高等教育開発推進センター教授）

委員

青野 透

（金沢大学大学教育開発・支援センター教授）

委員

大塚 雄作

（京都大学高等教育研究開発推進センター教授）

委員

安村 仁志

（中京大学副学長）

委員

青木 清

（南山大学副学長）

委員

池田 輝政

（名城大学副学長）

委員長 木俣 元一（名古屋大学高等教育研究センター長）

委員

夏目 達也

（名古屋大学高等教育研究センター教授）

委員

茶畠 豊

（名古屋大学学務部長）◎2011 年度委員

羽田 貴史

（東北大学高等教育開発推進センター教授）

委員

青野 透

（金沢大学大学教育開発・支援センター教授）

委員

大塚 雄作

（京都大学高等教育研究開発推進センター教授）

委員

安村 仁志

（中京大学副学長）

委員

青木 清

（南山大学副学長）

委員

池田 輝政

（名城大学副学長）

委員長 早川 義一（名古屋大学高等教育研究センター長）

委員

夏目 達也

（名古屋大学高等教育研究センター教授）

委員

一居 利博

（名古屋大学学務部長）◎2012 年度委員

羽田 貴史

（東北大学 高等教育開発推進センター教授）

委員

青野 透

（金沢大学 大学教育開発・支援センター教授）

委員

大塚 雄作

（京都大学 高等教育研究開発推進センター教授）

委員

安村 仁志

（中京大学 副学長）

委員

青木 清

（南山大学 副学長）

委員

池田 輝政

（名城大学 副学長）

委員長 早川 義一（名古屋大学 高等教育研究センター長）

委員

夏目 達也

（名古屋大学 高等教育研究センター教授）

委員

一居 利博

（名古屋大学 学務部長）◎2013 年度委員

羽田 貴史

（東北大学 高等教育開発推進センター教授）

委員

青野 透

（金沢大学 大学教育開発・支援センター教授）

委員

大塚 雄作

（京都大学 高等教育研究開発推進センター教授）

委員

安村 仁志

（中京大学 副学長）

委員

青木 清

（南山大学 副学長）

委員

池田 輝政

（名城大学 人間学部教授）

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資

料

委員長 早川 義一（名古屋大学 高等教育研究センター長）

委員

夏目 達也

（名古屋大学 高等教育研究センター教授）

委員

一居 利博

（名古屋大学 学務部長）◎2014 年度

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委員

羽田 貴史

（東北大学 高度教養教育・学生支援機構教授）

委員

青野 透

（金沢大学 大学教育開発・支援センター教授）

委員

大塚 雄作

（大学入試センター 試験・研究副統括官）

委員

安村 仁志

（中京大学 副学長）

委員

青木 清

（南山大学 法学部教授）

委員

池田 輝政

（名城大学 人間学部教授）

委員長 水谷 法美（名古屋大学 高等教育研究センター長）

委員

夏目 達也

（名古屋大学 高等教育研究センター教授）

委員

一居 利博

（名古屋大学 学務部長）

資料

資料２ 組織運営
組織規定① 名古屋大学高等教育研究センター規程（平成 16 年 4 月 1 日規程第 195 号）
改正 平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号
平成 22 年 7 月 20 日規程第 13 号
平成 27 年 5 月 7 日規程第 6 号②

同上 平成 22 年 7 月 20 日（規程第 13 号）改正③

名古屋大学高等教育研究センター協議会規程（廃止）（平成 16 年 4 月 1 日規程第 196 号）
改正 平成 17 年 3 月 22 日規程第 353 号
平成 18 年 2 月 27 日規程第 73 号④

名古屋大学高等教育研究センター運営委員会規程（平成 16 年 4 月 1 日規程第 197 号）
改正 平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号
平成 19 年 3 月 28 日規程第 106 号
平成 24 年 3 月 29 日規程第 105 号⑤

名古屋大学高等教育研究センターFD・SD 教育改善支援拠点運営委員会規程（廃止）（平成 22 年 7 月 20 日規程第 14 号）
改正 平成 26 年 3 月 26 日規程第 125 号
平成 27 年 5 月 7 日規程第 7 号⑥

名古屋大学高等教育研究センター長候補者選考内規

制定 平成 16 年 4 月 1 日
改正 平成 18 年 2 月 27 日
改正 平成 22 年 7 月 20 日
改正 平成 27 年 4 月 1 日⑦

名古屋大学高等教育研究センター長候補者選考内規に関する申し合わせ
制定 平成 18 年 10 月 23 日⑧

名古屋大学高等教育研究センター大学教員候補者選考内規制定平成 16 年 4 月 1 日
改正 平成 19 年 3 月 28 日⑨

名古屋大学高等教育研究センター客員教授及び客員准教授選考内規制定 平成 16 年 4 月 1 日
改正 平成 19 年 3 月 28 日⑩

名古屋大学高等教育研究センター個人情報保護内規制定 平成18 年 1 月23 日
改正 平成 19 年 4 月 1 日
改正 平成 26 年 4 月 1 日
改正 平成 27 年 4 月 1 日⑪

名古屋大学高等教育研究センターにおける外部からの資金及び研究員等の受入にかかる審査について（申合せ）

制定 平成 16 年 4 月 1 日
改正 平成 19 年 3 月 28 日⑫

高等教育研究センター教員個人評価実施要項

制定 平成20 年 3 月19 日

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資

料

①

名古屋大学高等教育研究センター規程（平成 16 年 4 月 1 日規程第 195 号）
改正 平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号
平成 22 年 7 月 20 日規程第 13 号

平成 27 年 5 月 7 日規程第 6 号(目的)
第 1 条 名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。
）は，国内外の研究者の協力を得て，学部及び大学院における教育・研究活動との連携の下に，高度教育に関する研究・調査を行い，高等教育の質的向上に資することを目的とする。
(職員)
第 2 条 センターに，センター長その他必要な職員を置く。
(運営委員会)
第 3 条 センターに，名古屋大学センター協議会規程（平成 17 年度規程第 68 号）第 3 条第 2 項の規定により委任された事項その他センターの運営に関する事項を審議するため，運営委員会を置く。
2 運営委員会の組織及び運営に関し必要な事項は，別に定める。
(評価委員会)
第 4 条 センターに，センターの研究活動及び運営全般に関して学外者の立場から助言及び評価を得る
ため，評価委員会を置くことができる。
2 評価委員会の組織及び運営に関し必要な事項は，別に定める。
(雑則)
第 5 条 この規程に定めるもののほか，センターに関し必要な事項は，運営委員会及び名古屋大学センター協議会の議を経て，総長が定める。
附 則
この規程は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
附 則（平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号）
この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
附 則（平成 22 年 7 月 20 日規定第 13 号）
この規程は，平成 22 年 7 月 20 日から施行し，平成 22 年 6 月 10 日から適用する。
附 則(平成 27 年 5 月 7 日規程第 6 号)
この規程は，平成 27 年 5 月 7 日から施行し，平成 27 年 4 月 1 日から適用する。

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資

②

料

名古屋大学高等教育研究センター規程（平成 16 年 4 月 1 日規程第 195 号）
改正 平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号
平成 22 年 7 月 20 日規程第 13 号

（目的）
第 1 条 名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。
）は，国内外の研究者の協力を得て，学部及び大学院における教育・研究活動との連携の下に，高度教育に関する研究・調査を行い，高等教育の質的向上に資することを目的とする。
2 センターは，教育関係共同利用拠点として，センターにおける教育・研究上支障のない場合に，他の大学の利用に供することができる。
（職員）
第 2 条 センターに，センター長その他必要な職員を置く。
（運営委員会）
第 3 条 センターに，名古屋大学センター協議会規程（平成 17 年度規程第 68 号）第 3 条第 2 項の規定により委任された事項その他センターの運営に関する事項を審議するため，運営委員会を置く。
2 運営委員会の組織及び運営に関し必要な事項は，別に定める。
（評価委員会）
第 4 条 センターに,センターの研究活動及び運営全般に関して学外者の立場から助言及び評価を得るた
め，評価委員会を置くことができる。
2 評価委員会の組織及び運営に関し必要な事項は，別に定める。
（FD・SD 教育改善支援拠点運営委員会）
第 5 条 センターに，教育関係共同利用拠点としての利用及び運営に関する事項を審議するため，FD・SD 教育改善支援拠点運営委員会（以下「拠点運営委員会」という。
）を置く。
2 拠点運営委員会の組織及び運営に関し必要な事項は，別に定める。
（雑則）
第 6 条 この規程の定めるもののほか，センターに関し必要な事項は，運営委員会及び名古屋大学センター協議会の議を経て，総長が定める。
附則
この規程は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
附則（平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号）
この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
附則（平成 22 年 7 月 20 日規程第 13 号）
この規程は，平成 22 年 7 月 20 日から施行し，平成 22 年 6 月 10 日から適用する。

③

名古屋大学高等教育研究センター協議会規程（現在は廃止）（平成 16 年 4 月 1 日規程第 196 号）
改正 平成 17 年 3 月 22 日規程第 353 号

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資

料

平成 18 年 2 月 27 日規程第 73 号
（趣旨）
第 1 条 名古屋大学高等教育研究センター規程（平成 16 年度規程第 195 号）第 3 条第 2 項の規定に基づく名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。
）の協議会に関する事項は，この規程の定めるところによる。
（審議事項）
第 2 条 協議会は，次に掲げる事項を審議する。
一 管理運営の基本方針に関する事項
二 センター長の選考に関する事項
三 教員人事に関する事項
四 予算及び施設等に関する事項
五 その他センターの管理運営に関する重要事項（組織）第 3 条 協議会は，次に掲げる協議員をもって組織する。
一 センター長
二 研究科の教授である評議員又は副研究科長各 1 名
三 情報文化学部，附置研究所，エコトピア科学研究所及び総合保健体育科学センターの教授各 1 名
四 全学教育協議会議長
五 センターの教授
2 前項第 3 号の協議員は，総長が任命する。
（任期）
第 4 条 前条第 2 項の協議員の任期は，2 年とする。ただし，再任を妨げない。
2 前項の協議員に欠員を生じたときは，その都度補充する。この場合における協議員の任期は，前任者の残任期間とする。
（議長）
第 5 条 センター長は，協議会を招集し，その議長となる。ただし，議長に事故がある場合は，あらかじめ議長が指名した協議員が議長となる。
（定足数）
第 6 条 協議会は，協議員の 3 分の 2 以上の出席により成立し，議事は，出席者の過半数によって決する。ただし，第 2 条第 2 号及び第 3 号の議事については，出席者の 3 分の 2 以上をもって決する。
（雑則）
第 7 条 この規程に定めるもののほか，協議会に関し必要な事項は，協議会の議を経て，センター長が
定める。
附 則

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資

料

この規程は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
附 則（平成 17 年 3 月 22 日規程第 353 号）
この規程は，平成 17 年 4 月 1 日から施行する。
附 則（平成 18 年 2 月 27 日規程第 73 号）
この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。

④

名古屋大学高等教育研究センター運営委員会規程（平成 16 年 4 月 1 日規程第 197 号）
改正 平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号
平成 19 年 3 月 28 日規程第 106 号
平成 24 年 3 月 29 日規程第 105 号（趣旨）
第 1 条 名古屋大学高等教育研究センター規程(平成 16 年度規程第 195 号)第 3 条第 2 項の規定に基づく
名古屋大学高等教育研究センター(以下「センター」という。)の運営委員会に関する事項は，この規程の定めるところによる。
（審議事項等）第 2 条 運営委員会は，名古屋大学センター協議会規程（平成 17 年度規程第 68 号。以下「協議会規程」という。
）第 3 条第 2 項の規定により委任された事項（以下「委任事項」という。
）その他センターの運営に関する事項について審議する。
2 運営委員会は，委任事項の審議の結果を名古屋大学センター協議会（以下「協議会」という。
）に遅滞なく報告しなければならない。この場合において，協議会規程第 3 条第 1 項第 4 号に規定する事項の審議を行ったときは，その審議に基づく大学教員の採用前に，同項第 5 号に規定する事項の審議を行ったときは，可能な限り予算の執行等の前に報告しなければならない。
3 運営委員会は，協議会規程第 3 条第 4 項の規定により，再議の求めがあった場合は，その求めに応じて審議した結果について協議会に報告しなければならない。
（組織）
第 3 条 運営委員会は，次に掲げる運営委員をもって組織する。
一 センター長
二 大学院文学研究科，
大学院教育発達科学研究科，
大学院法学研究科及び大学院経済学研究科の教授，
准教授又は講師のうちから 2 名
三 情報文化学部，大学院理学研究科，大学院医学系研究科，大学院工学研究科及び大学院生命農学研
究科の教授，准教授又は講師のうちから 2 名
四 大学院国際開発研究科，大学院多元数理科学研究科，大学院国際言語文化研究科，大学院環境学研
究科，大学院情報科学研究科及び大学院創薬科学研究科の教授，准教授又は講師のうちから 1 名
五 教養教育院長
六 センターの教授及び准教授

49

49

資

料

七 その他本学の大学教員で運営委員会が適当と認めた者
2 前項第 2 号から第 4 号まで及び第 7 号の運営委員は，総長が任命する。
（任期）
第 4 条 前条第 2 項の運営委員の任期は，2 年とする。ただし，再任を妨げない。
2 前項の運営委員に欠員が生じたときは，その都度補充する。この場合における運営委員の任期は，前任者の残任期間とする。
（委員長）
第 5 条 運営委員会に，委員長を置き，センター長をもって充てる。
2 委員長は，運営委員会を招集し，その議長となる。ただし，委員長に事故がある場合は，あらかじめ委員長が指名した運営委員が議長となる。
（定足数）
第 6 条 運営委員会は，運営委員の過半数の出席により成立し，議事は，出席者の過半数によって決する。
2 前項の規定にかかわらず，センター長候補者の選考及び教員人事に関する議事を審議する運営委員会
は，運営委員の 3 分の 2 以上の出席により成立し，当該議事は，出席者の 3 分の 2 以上をもって決する。ただし，客員教授及び客員准教授に係る教員人事を審議する場合は，過半数の出席により成立するものとする。
（雑則）
第 7 条 この規程に定めるもののほか，運営委員会に関し必要な事項は，運営委員会の議を経て，セン
ター長が定める。
附 則
この規程は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
附 則（平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号）
この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
附 則（平成 19 年 3 月 28 日規程第 106 号）
この規程は，平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
附 則（平成 24 年 3 月 29 日規程第 105 号）
この規程は，平成 24 年 4 月 1 日から施行する。

⑤

名古屋大学高等教育研究センターFD・SD 教育改善支援拠点運営委員会規程（現在は廃止）（平成 22 年 7 月 20 日規程第 14 号）
改正

平成 26 年 3 月 26 日規程第 125 号
平成 27 年 5 月 7 日規程第 7 号

50

50

資

料

（趣旨）
第１条 名古屋大学高等教育研究センター規程（平成 16 年度規程第 195 号）第 5 条第 2 項の規定に基づく名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。
）の FD・SD 教育改善支援拠点運営
委員会（以下「拠点運営委員会」という。
）に関する事項は，この規程の定めるところによる。
（審議事項等）第２条 拠点運営委員会は，センターの教育関係共同利用拠点としての利用及び運営に関する事項について審議する。
（組織）
第３条 拠点運営委員会は，次に掲げる拠点運営委員をもって組織する。
一 センター長
二 センターの教授 1 名
三 企画・学務部長
四 名古屋大学以外の学識経験者若干名
五 その他センター長が必要と認めた者
２ 前項第 4 号及び第 5 号の拠点運営委員は，センター長の推薦により，総長が任命又は委嘱する。
３ 前項の推薦を行う場合は，センター長は，名古屋大学センター協議会の議を経るものとする。
（任期）
第４条 前条第 2 項の拠点運営委員の任期は，2 年とする。ただし，再任を妨げない。
２ 前項の拠点運営委員に欠員が生じたときは，その都度補充する。この場合における拠点運営委員の
任期は，前任者の残任期間とする。
（委員長）
第５条 拠点運営委員会に委員長を置き，第 3 条第 1 項第 1 号の拠点運営委員をもって充てる。
２ 委員長は，拠点運営委員会を招集し，その議長となる。ただし，委員長に事故がある場合は，あらかじめ委員長が指名した拠点運営委員が議長となる。
（定足数）
第６条 拠点運営委員会は，拠点運営委員の過半数の出席により成立し，議事は，出席者の過半数によって決する。
（意見の聴取）第７条 拠点運営委員会が必要と認めたときは，拠点運営委員以外の者の出席を求め，その意見を聴くことができる。
（専門委員会）第８条 拠点運営委員会が必要と認めたときは，専門委員会を置くことができる。
（雑則）
第９条 この規程に定めるもののほか，拠点運営委員会に関し必要な事項は，拠点運営委員会の議を経

51

51

資

料

て，センター長が定める。
附 則
この規程は，平成 22 年 7 月 20 日から施行し，平成 22 年 6 月 10 日から適用する。
附 則（平成 26 年 3 月 26 日規程第 125 号）
この規程は，平成 26 年 4 月 1 日から施行する。
附 則（平成 27 年 5 月 7 日規程第 7 号）
この規程は，平成 27 年 5 月 7 日から施行し，平成 27 年 4 月 1 日から適用する。

⑥

名古屋大学高等教育研究センター長候補者選考内規
制定 平成 16 年 4 月 1 日改正
平成 18 年 2 月 27 日
改正 平成 22 年 7 月 20 日
改正 平成 27 年 4 月 1 日（趣旨）
第 1 条 名古屋大学高等教育研究センター長候補者（以下「センター長候補者」という。
）の選考は，この内規の定めるところによる。
（選考の開始）
第 2 条 センター長候補者の選考は，次の各号のいずれかに該当する場合に，名古屋大学高等教育研究センター運営委員会（以下「運営委員会」という。
）の意向を聴いて，名古屋大学センター協議会（以下「協議会」という。
）が行なう。
一 センター長の任期が満了するとき。
二 センター長が辞任を申し出て，協議会がこれを承認したとき。
三 センター長が欠員となったとき。
2 センター長候補者の選考は，前項第 1 号に該当する場合においては，任期満了の 30 日前までに，前項第 2 号又は 3 号に該当する場合においては，その都度，速やかに行なう。
（選考方法）
第 3 条 運営委員会は，投票によりセンター長候補者を選考する。
2 投票は，単記無記名とし，有効投票数の 3 分の 2 以上の票を得た者をセンター長候補者とする。
3 前項の場合において，有効投票数の 3 分の 2 以上の票を得た者がないときは，得票多数の 2 名（末位に得票同数の者があるときは，これを加える。
）について改めて投票を行い，最高得票者をセンター長
候補者とする。この場合において，最高得票者が 2 名以上あるときは，年長者をセンター長候補者とする。
4 運営委員会は，前 3 項の規定により選考したセンター長候補者を協議会に推薦する。
5 協議会は，前項により推薦されたセンター長候補者について審議する。
（任期）
第 4 条 センター長の任期は，2 年とする。ただし，再任を妨げない。
2 第 2 条第 1 項第 2 号又は第 3 号の場合により選出されたセンター長の任期は，前任者の残任期間と

52

52

資

料

する。
（雑則）
第 5 条 この内規の実施に関し必要な事項は，運営委員会及び協議会の議を経て，センター長が定める。
附 則
1 この内規は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
2 この内規の施行前に名古屋大学高等教育研究センター長選考基準及び名古屋大学高等教育研究セン
ター長候補者選考内規により選考されたセンター長は，この内規に基づき選考されたものとみなす。
3 この内規の施行後最初の任命に係るセンター長の任期は，第 5 条本文の規定にかかわらず，平成 16
年 12 月 31 日までとする。
4 平成 23 年 1 月 1 日にセンター長となった者の任期は，第 4 条第 1 号本文の規定にかかわらず，平成24 年 3 月 31 日までとする。
附 則
1 この内規は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
2 この内規の施行前に名古屋大学高等教育研究センター長候補者選考内規により選考されたセンター
長は，この内規に基づき選考されたものとみなす。
3 この内規の施行の際最初の任命に係るセンター長の任期は，第 4 条第 1 項本文の規定にかかわらず，
平成 18 年 12 月 31 日までとする。
附 則
この内規は，平成 22 年 7 月 20 日から施行する。
附 則
この内規は，平成 27 年 4 月 1 日から施行する。

⑦

名古屋大学高等教育研究センター長候補者選考内規に関する申し合わせ
制定 平成 18 年 10 月 23 日

1．高等教育研究センター（以下「センター」という。
）長候補者の選考は、名古屋大学高等教育研究センター長選考内規（以下「内規」という。
）に定めるもののほか、この申し合わせの定めるところによる。
2．内規第 3 条において、センター長候補者を選考するについては、センター長選考委員会（以下「委員会」という。
）を設置し、候補者を運営委員会に提案するものとする。
3．センター長選考委員会の構成については、運営委員会において、次の各号に掲げる区分に応じて選出するものとする。
一 センターの教授
二 センター運営委員会委員のうちから 2 名
三 その他の本学の教員で運営委員会が必要と認めた者
4．選考委員会委員がセンター長候補者になった場合は、選考委員を辞退しなければならない。
5．選考委員会委員に欠損が生じた場合は、速やかに補充する。
6．選考委員会に委員長を置き、選考委員会委員のうちから互選する。

⑧

名古屋大学高等教育研究センター大学教員候補者選考内規

53

53

資

料

制定 平成 16 年 4 月 1 日
改正 平成 19 年 3 月 28 日
（趣旨）
第 1 条 この内規は、名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。
）の大学教員候補（以下「教員候補」という。
）の選考に関し必要な事項は、この内規の定めるところによる。
（選考手続き）第 2 条 教員候補者の選考は、名古屋大学高等教育研究センター運営委員会（以下「運営委員会」という。
）が行なう。
（選考委員会）
第 3 条 運営委員会は、センター長から、教員候補者の選考について申し出があったときは、教員候補者選考委員会（以下「選考委員会」という。
）を設置する。
（組織）
第 4 条 選考委員会の委員は、次の掲げる選考委員をもって組織する。
一 センター長
二 センターの教授である運営委員会委員
三 運営委員会委員（前号の委員を除く。
）のうちから 3 名
四 その他本学の大学教員で運営委員会が必要と認めた者（選考方法）
第 5 条 選考委員会は、教員候補者を選出し、運営委員会に推薦する。
2 運営委員会は、前項により推薦された教員候補者について審議する。
（助教選考）
第 6 条 助教候補者の選考は、第 3 条の規程にかかわらず、運営委員会において行う。
（報告）
第 7 条 運営委員会は、教員候補者を選考した後、その結果を遅滞なく名古屋大学センター協議会に報
告する。
（雑則）
第 8 条 この内規の定めるもののほか、教員候補者の選考に関し必要な事項は、運営委員会の議を経て、センター長が定める。
附 則
この内規は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

⑨

名古屋大学高等教育研究センター客員教授及び客員准教授選考内規制定 平成 16 年 4 月 1 日
改正 平成 19 年 3 月 28 日

（趣旨）
第 1 条 名古屋大学高等教育研究センター客員教授及び客員准教授（以下「候補者」という。
）の選考については、名古屋大学客員教授等選考規程（平成 16 年 4 月 1 日規程第 67 号）に定めるもののほか、
この内規の定めるところによる。
（選考手続き）

54

54

資

料

第 2 条 候補者の選考は、名古屋大学高等教育研究センター運営委員会（以下「運営委員会」という。
）
において行なう。
（報告）
第 3 条 運営委員会は、候補者を選考した後、その結果を遅滞なく名古屋大学センター協議会に報告する。
附 則
この内規は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

⑩

名古屋大学高等教育研究センター個人情報保護内規制定 平成 18 年 1 月 23 日
改正 平成 19 年 4 月 1 日
改正 平成 26 年 4 月 1 日
改正 平成 27 年 4 月 1 日（目的）
第 1 条 名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。
）における保有個人情報の取り扱いに関しては、名古屋大学個人情報保護規程（平成 16 年度規程第 313 号。以下「規程」という。
）及び名古屋大学個人情報保護規程施行細則（平成 17 年度細則第 11 号）に定めるもののほか、この内規の定めるところによる。
（委員会）
第 2 条 センターにおける保有個人情報の管理に係る必要な事項の決定、連絡調整等を行なうために、
名古屋大学高等教育研究センター個人情報保護委員会（以下「委員会」という。
）を置く。
２ 委員会は、次に掲げる委員をもって組織する。
一 センター長二 保護管理者
三 保護担当者
四 その他センター長が必要と認めた者
3 委員会に、委員長を置き、前項第 1 号の委員をもって充てる。
4 委員長は、委員会を招集し、その議長となる。
（承認事項）
第 3 条 保護管理者は、次に掲げる場合には、委員会の議を経て、センター長の承認を得なければならない。
一 個人情報を取得する業務を新たに実施するとき。
二 保有個人情報の利用目的を変更するとき。
三 保有個人情報の内容に誤り等を発見し、訂正等を行なうとき。
四 保有個人情報を利用目的以外の目的のために自ら利用し、または提供するとき。
五 保有個人情報の取り扱いにかかる業務を外部に委託するとき。
２ センター長は、前項各号の事案にかかる認否について判断する場合は、必要があると認めたときは、当該事案を総括保護管理者に報告し、その指示を受けるものとする。
（報告及び必要な措置）
第 4 条 保護管理者は、規程第 4 条第 5 項又は規程第 31 条第 2 項の規定に基づく報告を総括保護管理

55

55

資

料

者にした場合は、速やかにセンター長に報告しなければならない。
２ センター長は、前項の規定に基づく報告を受け、必要があると認めたときは、委員会の議を経て、センターとして保有個人情報を適切に管理するために必要な措置を講ずるものとする。
（保護管理者、保護担当者等の指定）
第 5 条 教員が保有する個人情報の保護管理者はセンター長とし、当該保有個人情報を取り扱う権限を有する教員は各教員とする。
２ 前項に掲げるもの以外の保有個人情報に係る保護担当者及び当該保有個人情報を取り扱う権限を有する職員は、教育推進部教育企画課長とする。
（雑則）
第 6 条 この内規に定めるもののほか、センターにおける保有個人情報の取扱いに関し必要な事項は、委員会の議を経て、センター長が定める。
附 則
この内規は、平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この内規は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この内規は、平成 26 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この内規は、平成 27 年 4 月 1 日から施行する。
⑪

名古屋大学高等教育研究センターにおける外部からの資金及び研究員等の受入にかかる審査について（申合せ）
制定 平成 16 年 4 月 1 日
改正 平成 19 年 3 月 28 日

（設置）
第 1 名古屋大学教育研究センター（以下「センター」という。
）に外部からの資金及び研究員等の受入に関し審査するため、審査委員会（以下「委員会」という。
）を置く。
（組織）
第 2 委員会は、次に掲げる委員をもって組織する。
一 センター長
二 センターの教授または准教授 2 名（任命）
第 3 前項第２号の委員は、センター長が任命する。
（議長）
第 4 センター長は、委員会を招集し、その議長となる。ただし、議長に事故がある場合は、あらかじめ議長が指名した委員が議長となる。
（報告）
第 5 センター長は、審査の結果をセンター運営委員会に報告する。
附 則
この申し合わせは、平成 19 年 4 月 1 日から実施する。

56

56

資

⑫

料

高等教育研究センター教員個人評価実施要項
制定 平成 20 年 3 月 19 日

１．教員個人評価の目的
センターの活動に対する透明性を高める。
自己点検・評価の一環として、センターの活動の改善に繋げる。
各教員の実績を可視化し、ポジティヴに評価することにより、やりがいを高める。
2．評価対象者
教育職（一）の本給表の適用を受ける常勤の助教以上の教員。すなわち、センター専任の教授、准教
授、講師、助教。
3．評価者センター長とする。
4．評価対象期間
１年単位とし、毎年実施する。実施時期については別途定める。
5．評価項目・教育活動
・研究・開発活動
・社会貢献（学会への貢献も含む）
・管理運営
・学内へのサービス活動（センターのミッションとしてなされた研修等の活動の他、全学委員会・WG等への貢献も含む）
6．評価方法
評価対象者は年度末に、評価項目について、当該年度にあげた実績から顕著なもの、あるいはとくにポジティブな評価を希望する実績について、A4 用紙１〜3 枚程度（書式自由）にまとめ、センター長に提出する。
センター長は評価者として、提出書類にもとづき個別面談を実施し、事実関係や詳細について質問をするとともに、評価結果をフィードバックする。
7．評価結果の活用法
評価結果はその後の活動計画の策定、責任分担の割り振り等に活用する。
センター長は評価結果を優秀者昇給対象者の選定の際に考慮する。
8. 評価の試行・実施・見直し
本実施要項にもとづく個人評価は、平成 20 年度に試行し、点検・改善のうえ、平成 21 年度から実施する。
平成 21 年度以降も、つねに点検を行い、問題点がある場合は実施要項を改善する。

57

57

資

料

人員
[定員]
センター長（兼任）

教授

准教授

助教

計

(1)

1

2

1

5 (1)

[アカデミック・スタッフ]
年度

センター長

教授

准教授

准教授

助教

2008

戸田山和久

夏目達也

近田政博

中井俊樹

齋藤芳子

木俣元一
2009

1)

研究員等

木俣元一

安田淳一郎
久保田祐歌

2)

夏目達也

近田政博

中井俊樹

齋藤芳子

安田淳一郎
久保田祐歌

2010

木俣元一

夏目達也

近田政博

中井俊樹

齋藤芳子

伊藤奈賀子
西原志保

2011

木俣元一

夏目達也

近田政博

中井俊樹

齋藤芳子

2012

早川義一

夏目達也

近田政博

中井俊樹

2013

早川義一

夏目達也

近田政博

中井俊樹

東 望歩
豊田 哲

齋藤芳子

4)

東 望歩

3)

齋藤芳子

4)

東 望歩

3)

東 望歩

５)

2014

水谷法美

夏目達也

中島英博

6)

中井俊樹

齋藤芳子

4)

小林忠資

５)

１）2008 年 12 月まで
２）2009 年 1 月より
３）2013 年 1 月より同年 5 月まで
４）2013 年 2 月 26 日より産前産後休暇および育児休業取得
５）育児休業代替職員
６）2014 年 6 月より[アシスタント雇用人数]
2008 年度

2009 年度

2010 年度

2011 年度

2012 年度

2013 年度

2014 年度

4名

4名

5名

7名

6名

7名

8名

注）人数はヘッドカウント

58

58

資

料

[専任教員プロフィール]○夏目達也
学位：教育学修士
専門分野：高等教育論、職業教育論
所属学会：
・高等教育学会
・大学教育学会
・フランス教育学会
・日本産業教育学会
・日本教育学会
・比較教育学会
・IDE 大学協会○近田政博
学位：博士（教育学）
専門分野：高等教育学、比較教育学
所属学会：
・高等教育学会
・大学教育学会
・日本比較教育学会
・日本高等教育開発協会（JAED）
・アジア比較教育学会
・大学史研究会○中井俊樹
学位：修士（学術）
専門分野：高等教育論、高等教育マネジメント
所属学会：
・日本高等教育学会
・大学教育学会
・日本高等教育開発協会
・日本教育工学会
・日本比較教育学会
・日本教育社会学会○中島英博
学位：博士（経済学）
専門分野：高等教育論、高等教育マネジメント
所属学会：
・高等教育学会
・大学教育学会

59

59

資

料

・日本教育工学会
・日本教育社会学会
・日本経済学会○齋藤芳子
学位：修士（工学）
専門分野：科学技術社会論、科学技術政策
所属学会：
・研究・技術計画学会
・科学技術社会論学会
・日本高等教育学会
・大学教育学会
・日本科学哲学会
・日本物理学会
・日本金属学会
・European Association for the Study of Science and Technology
・Society for Social Studies of Science○東 望歩
学位：博士（文学）
専門分野：文学教育、日本文学・日本文化
所属学会：
・中古文学会・日本文学協会
・名古屋大学国語国文学会
・古代文学研究会

60

60

資

料

[海外客員研究員]
2008.4-2008.8

施 暁光（中国・北京大学）

2008.9-2008.11

ジョディ・ナイキスト（米国・ワシントン大学）

2009.6-2009.9

サイード・ペヴァンディ（仏国・パリ第８大学）

2009.12-2010.2

孫 準鐘（韓国・韓国教員大学）

2010.9-2010.12

陳 向明（中国・北京大学）

2011.1-2011.3

キャサリン・マナトゥンガ (豪国・クイーンズランド大学)

2011.10-2012.2

トリシア・C＝ジョーンズ (英国・ポーツマス大学)

2012.7-2012.9

胡 建華 (中国・南京師範大学教育科学学院)

2012.12-2013.2

リュ ジホン (韓国・全南大学)

2013.6-2013.10

徐 国興（中国・華東師範大学）

2013.12-2014.1

マシュー・L・オーレット（米国・ウェイン州立大学）

2014.4-2014.7

マリア・テレシア・ネラッド（米国・ワシントン大学）

2014.9-2015.2

高 益民（中国・北京師範大学）[国内客員研究員]
2008.4-2008.7

佐藤 浩章（愛媛大学）

2008.7-2008.11

米澤 彰純（東北大学）

2008.12-2009.3

舘 昭（桜美林大学）

2009.4-2009.7

荒井 克弘（東北大学）

2009.8-2009.11

小林 信一（筑波大学）

2009.12-2010.3

大場 淳（広島大学）

2010.4-2010.7

羽田 貴史（東北大学）

2010.8-2010.11

飯吉 弘子（大阪市立大学）

2010.12-2011.3

福留 東土（広島大学）

2011.4-2011.7

山内 乾史（神戸大学）

2011.8-2011.11

加藤 かおり（新潟大学）

2011.12-2012.3

金子 元久（国立大学財務・経営センター）

2012.4-2012.7

松塚 ゆかり（一橋大学大学教育研究開発センター）

2012.8-2012.11

渕上 克義（岡山大学大学院教育学研究科）

2012.12-2013.3

橋本 鉱市（東京大学大学院教育学研究科）

2013.4-2013.7

松下 佳代（京都大学高等教育研究開発推進センター）

2013.8-2013.11

松尾 睦（北海道大学大学院経済学研究科）

2013.12-2014.3

秦 敬治（愛媛大学教育学生支援機構教育企画室）

2014.4-2014.7

野末 俊比古（青山学院大学教育人間科学部）

2014.8-2014.11

中原 淳（東京大学大学総合教育研究センター）

2014.12-2015.3

青野 透（金沢大学大学教育開発・支援センター）

61

61

資

料

[運営委員会委員]

2008 年度

2009 年度

2010 年度

2011 年度

2012 年度

2013 年度

2014 年度

戸田山和久

木俣 元一

木俣 元一

木俣 元一

早川 義一

早川 義一

水谷 法美

(センター長)(センター長)(センター長)(センター長)(センター長)(センター長)(センター長)

阿曽沼明裕

阿曽沼明裕

阿曽沼明裕

阿曽沼明裕

阿曽沼明裕

阿曽沼明裕

伊藤 彰浩

(教育発達科学)(教育発達科学)(教育発達科学)(教育発達科学)(教育発達科学)(教育発達科学)(教育発達科学)

柳原 光芳

柳原 光芳

田中 智之

田中 智之

岡本 裕樹

岡本 裕樹

柳原 光芳

(経済学)

(経済学)

(文学)

(文学)

(法学)

(法学)

(経済学)

松原

古森 公浩

古森 公浩

北

(情報文化)

洋

松原(情報文化)

洋

(医)

(医)

(情報)

古賀 章彦

木下 俊則

早川 義一

早川 義一

土川

(理)

(理)

(工)

(工)

(生命農学)

西原 和久

西原 和久

北

(環境学)

(環境学)

(情報科学)(情報科学)(国際開発)(国際開発)(多元数理科学)

若尾 祐司

山本 一良

山本 一良

山本 一良

山本 一良

小野木克明

小野木克明

(教養教育院長)(教養教育院長)(教養教育院長)(教養教育院長)(教養教育院長)(教養教育院長)(教養教育院長)

夏目 達也

夏目 達也

夏目 達也

夏目 達也

夏目 達也

夏目 達也

夏目 達也

(センター教授)(センター教授)(センター教授)(センター教授)(センター教授)(センター教授)(センター教授)

近田 政博

近田 政博

近田 政博

近田 政博

近田 政博

近田 政博

中井 俊樹

(センター准教授)(センター准教授)(センター准教授)(センター准教授)(センター准教授)(センター准教授)(センター准教授)

中井 俊樹

中井 俊樹

中井 俊樹

中井 俊樹

中井 俊樹

中井 俊樹

中島 英博

(センター准教授)(センター准教授)(センター准教授)(センター准教授)(センター准教授)(センター准教授)(センター准教授)

注）括弧内は所属・役職等を表す

62

62

栄輔

北

栄輔

栄輔

木下

北

栄輔

(情報)

覚

土川
木下

浩

(理)

覚

(生命農学)

徹

河野
亀井

譲

(医)

徹

松本 耕二

資

料

管理運営
[スタッフ職務分掌]
Asst: アシスタントが専任教員の指示のもとに業務を遂行
職務内容

総務

2008

2009

2010

2011

2012

2013

2014

目標・評価

中井

中井

中井

中井

中井

中井

中井

予算

中井

中井

中井

中井

中井

中井

中井

サーバ管理

中井

中井

中井

中井

中井

中井

会議議事録

齋藤

齋藤

齋藤

齋藤

東

小林

安田
久保田

伊藤
西原

東
豊田

中井
齋藤
→東
齋藤

東

小林

共用スペース整備研究員業務調整など

中井

アシスタント業務調整
渉外

広報

齋藤

(分担)

外部問合せ対応

近田

近田

近田

近田

近田

近田

中島

客員対応

近田

近田

近田

近田

近田

中島

ＷＥＢ管理

齋藤

齋藤

齋藤

齋藤

中井

中島

情報配信

齋藤

齋藤

齋藤

齋藤

Asst

中島

季刊誌：かわらばん

齋藤

齋藤

齋藤

齋藤

近田
齋藤
→中井
齋藤
→Asst
齋藤
→Asst

Asst

Asst

英語ニュース：FRIENDS

齋藤

齋藤

齋藤

齋藤

(齋藤)

Asst

中島

リーフレット

齋藤

齋藤

齋藤

齋藤

齋藤

Asst

中島

定例セミナー企画

(分担)
安田
久保田

(分担)
伊藤
西原

夏目
東
豊田

夏目
齋藤
→Asst

夏目

夏目

定例セミナー運営

(分担)
安田
久保田

東

小林

ジャーナル事務局

近田

近田

近田

近田

近田

近田

新任教員研修

夏目

夏目

夏目

夏目
近田

近田

近田

夏目
中島
夏目
小林

論文Ｃ

齋藤

齋藤

齋藤

近田

東

東

小林

院生セミナー

齋藤

齋藤

齋藤

齋藤

齋藤
近田
夏目
東

夏目
小林

学生セミナー業務

大学教員準備講座（正課）
海外研修
大学教育改革フォーラム
in 東海

(分担)

中井

齋藤
近田

夏目
久保田

久保田
安田

夏目
西原

夏目
西原

近田

近田

近田

齋藤

近田
中井
中井
齋藤

小林
東

中島

中井

中井
小林

他部局院生キャリア支援
協力

中井
齋藤
夏目
齋藤

東海高等教育研究所

中井

中井

中井

中井

夏目

夏目

夏目

夏目

東

東

東

小林

メンタープログラム

拠点/コンソーシアム運営

夏目

同上運営補助・報告書編集

久保田

夏目
安田
久保田

夏目
伊藤
西原

齋藤

63

63

資

料

[センター会議 開催日程]◎2008 年度
4月 4日

第 1 回センター会議

5月 9日

第 2 回センター会議

6月 6日

第 3 回センター会議

7月 4日

第 4 回センター会議

9 月 12 日

第 5 回センター会議

10 月 3 日

第 6 回センター会議

11 月 14 日

第 7 回センター会議

12 月 5 日

第 8 回センター会議

1月 9日

第 9 回センター会議

2月 6日

第 10 回センター会議◎2009 年度
4 月 10 日

第 1 回センター会議

5月 8日

第 2 回センター会議

6 月 12 日

第 3 回センター会議

7 月 10 日

第 4 回センター会議

9月 4日

第 5 回センター会議

10 月 9 日

第 6 回センター会議

11 月 13 日

第 7 回センター会議

12 月 4 日

第 8 回センター会議

1月 8日

第 9 回センター会議

2月 5日

第 10 回センター会議

3 月 12 日

第 11 回センター会議◎2010 年度
4月 9日

第 1 回センター会議

5月 7日

第 2 回センター会議

6 月 11 日

第 3 回センター会議

7 月 23 日

第 4 回センター会議

9月 9日

第 5 回センター会議

10 月 1 日

第 6 回センター会議

11 月 12 日

第 7 回センター会議

12 月 10 日

第 8 回センター会議

1 月 14 日

第 9 回センター会議

2月 4日

第 10 回センター会議

3 月 11 日

第 11 回センター会議◎2011 年度
4 月 15 日

64

64

第 1 回センター会議

資

5 月 13 日

第 2 回センター会議

6 月 10 日

第 3 回センター会議

7 月 22 日

第 4 回センター会議

9月 9日

第 5 回センター会議

10 月 7 日

第 6 回センター会議

11 月 4 日

第 7 回センター会議

12 月 2 日

第 8 回センター会議

1月 6日

第 9 回センター会議

2月 3日

第 10 回センター会議

3月 2日

第 11 回センター会議

料◎2012 年度
4 月 13 日

第 1 回センター会議

6月 8日

第 2 回センター会議

7月 6日

第 3 回センター会議

8月 6日

第 4 回センター会議

9月 3日

第 5 回センター会議

10 月 5 日

第 6 回センター会議

11 月 2 日

第 7 回センター会議

12 月 7 日

第 8 回センター会議

1 月 11 日

第 9 回センター会議

2月 1日

第 10 回センター会議

3月 1日

第 11 回センター会議◎2013 年度
4 月 12 日

第 1 回センター会議

5 月 10 日

第 2 回センター会議

6月 8日

第 3 回センター会議

7月 5日

第 4 回センター会議

9月 3日

第 5 回センター会議

10 月 2 日

第 6 回センター会議

11 月 1 日

第 7 回センター会議

12 月 6 日

第 8 回センター会議

1 月 10 日

第 9 回センター会議

2月 7日

第 10 回センター会議◎2014 年度
4月 4日

第 1 回センター会議

5月 2日

第 2 回センター会議

6 月 13 日

第 3 回センター会議

7月 4日

第 4 回センター会議

9月 5日

第 5 回センター会議

65

65

資

料

10 月 3 日

第 6 回センター会議

11 月 11 日

第 7 回センター会議

12 月 2 日

第 8 回センター会議

1月 9日

第 9 回センター会議

2月 7日

第 10 回センター会議

66

66

資

料

[運営委員会 開催日程]◎2008 年度
4 月 23 日

第 1 回運営委員会

6 月 19 日

第 2 回運営委員会

11 月 19 日

第 3 回運営委員会

12 月 4 日

第 4 回運営委員会

3月 4日

第 5 回運営委員会（メール審議）

3 月 25 日

第 6 回運営委員会（メール審議）◎2009 年度
6 月 23 日

第 1 回運営委員会

9 月 11 日

第 2 回運営委員会（メール審議）

12 月 17 日

第 3 回運営委員会

3 月 23 日

第 4 回運営委員会（メール審議）◎2010 年度
7月 6日

第 1 回運営委員会

10 月 26 日

第 2 回運営委員会

12 月 9 日

第 3 回運営委員会

3 月 29 日

第 4 回運営委員会（メール審議）◎2011 年度
6月 8日

第 1 回運営委員会（メール審議）

7月 5日

第 2 回運営委員会

11 月 24 日

第 3 回運営委員会

2月 9日

第 4 回運営委員会

3 月 29 日

第 5 回運営委員会（メール審議）◎2012 年度
6 月 20 日

第 1 回運営委員会

12 月 5 日

第 2 回運営委員会

3 月 28 日

第 3 回運営委員会◎2013 年度
6 月 13 日

第 1 回運営委員会

10 月 30 日

第 2 回運営委員会

1月 8日

第 3 回運営委員会

2 月 20 日

第 4 回運営委員会

3 月 31 日

第 5 回運営委員会（メール審議）◎2014 年度

67

67

資

料

6 月 30 日

第 1 回運営委員会（メール審議）

7 月 17 日

第 2 回運営委員会

12 月 18 日

第 3 回運営委員会

1 月 28 日

第 4 回運営委員会（メール審議）

3 月 19 日

第 5 回運営委員会

68

68

資

料

[財務]
表 高等教育研究センターの収入一覧（単位：千円）
年度

交付金

／授業料

（うち学内競争的資金）

特別教育研究

科学研究費

経費

小計

補助金

2008

25,13230,5003,300

58,932

2009

20,391

29,3502,500

52,241

2010

21,867(900)

29,3506,400

57,617

2011

21,627(700)

19,6007,600

48,827

2012

20,803(610)

19,6007,000

47,4032013

20,150(440)

17,1001,600

38,8502014

21,936

17,1001,800

40,836

注）・特別教育研究経費は主にコンソーシアム事業ならびに拠点事業の経費であるが，2008 年度の特別教育研究経費には再チャレンジ支援の 1,150,000 円を含む。

・学内競争的資金は「総長裁量経費（教育奨励費）」を指す。

表 高等教育研究センターの学内競争的資金配分一覧（単位：千円）
年度

テーマ名

金額

2010

大学院における学修を支援するための入学者用ティップス集の開発

900

2011

『名古屋大学教員ハンドブック』の開発

700

2012

『名古屋大学新任教員ハンドブック』英語版の制作

610

2013

『名古屋大学教員ハンドブック 2014』の制作

440

表 センタースタッフが参画した、他部局申請による学内競争的資金プロジェクト
年度
2008
2009
2010

テーマ名（代表者名 役職）「厳格な成績評価ならびに GPA に関する研究会」参画したスタッフ
夏目・近田・中井（黒田光太郎 教養教育院教務委員長）「講義において導入する物理実験教材の開発研究」

夏目・近田・中井・齋藤・（森昌弘 情報科学研究科教授）

安田「演示実験・講義実験にかかわる講義向け物理実験教材の開発研究」

夏目・近田・中井・齋藤（三浦裕一 理学研究科准教授）

69

69

資

料

資料３ 活動実績
研究開発[論文（スタッフ）]◎2008 年度（11 件）
齋藤芳子「米国における大学院生向け研究倫理教育コースの設計」『名古屋高等教育研究』
第 8 号、
117-136
頁、2008 年 4 月。
夏目達也「名古屋大学の FD」、『IDE 現代の高等教育』、No.503、47-54 頁、2008 年 8-9 月。
夏目達也「FD ネットワークの可能性をさぐる」『大学教育学会誌』、第 30 巻第 2 号（通巻 58 号）、73-75頁、2008 年 11 月。
山田吉英・太田幸弘・菊池邦友・谷口正明・前直弘・峰真如・安田淳一郎「科学教育若手研究会の活動」『大学の物理教育』Vol.14-3、120-124 頁、2008 年 11 月。
夏目達也「フランスの大学入学」、『IDE 現代の高等教育』、No.506、61-65 頁、2008 年 12 月。
中井俊樹「ティーチングティップスの進化」清水亮・橋本勝・松本美奈編『学生と変える大学教育−FD
を楽しむという発想』ナカニシヤ出版、49-61 頁、2009 年 2 月。
近田政博「大学院の研究指導方法に関する課題と改善策−名古屋大学教員に対する面接調査結果より」
名古屋大学高等教育研究センター編『名古屋高等教育研究』第 9 号、93-111 頁、2009 年 3 月。
中井俊樹「英語による授業のノウハウの明示化」『名古屋大学高等教育研究』、第 9 号、 77-89 頁、2009
年 3 月。
齋藤芳子・戸田山和久・福井康雄「宇宙 100 の謎－研究室をベースとする科学コミュニケーション教育の試み」『名古屋高等教育研究』、第 9 号、133-153 頁、2009 年 3 月。
Bruce Macfarlane and Yoshiko Saitoh, “Research Ethics in Japanese Higher Education: Faculty
Attitudes and Cultural Mediation”, Journal of Academic Ethics, 6(3), pp.181-195, 2009;
online first 2008.
安田淳一郎・近田政博「教育改善活動に参加する学生の意識変化−名大物理学教室における学生教育委
員会の事例−」名古屋大学高等教育研究センター編『名古屋高等教育研究』第 9 号、113-132 頁、2009 年 3 月。
◎2009 年度（7 件）
上西浩司・中井俊樹・齋藤芳子「教務部門が求める教務担当職員像−教務部門事務責任者への全国調査結果」『大学行政管理学会誌』第 12 号、179-186 頁、2009 年 6 月。
夏目達也「FD ネットワークの可能性を拓く」『大学教育学会誌』第 31 巻第 2 号（通巻 60 号）、67-70頁、2009 年 11 月。
久保田祐歌「アメリカ哲学会の教育への取り組み―哲学教育に関する 2 つの提言の検討」『中部哲学会年報』第 41 号、113-125 頁、2010 年 2 月。
夏目達也「国際競争とフランスの高等教育改革」『IDE 現代の高等教育』、No.518、25-29 頁、2010
年 2 月。
夏目達也「社会経験による能力の評価に基づく学位授与方式−フランスにおける社会経験認定制度」『名
古屋高等教育研究』第 10 号、118-138 頁、2010 年 3 月。

70

70

資

料

齋藤芳子「大学アウトリーチ事例「子どもの大学」の検討」『名古屋高等教育研究』第 10 号、139-158
頁、2010 年 3 月。
久保田祐歌「どのような授業でクリティカルシンキングを教えられるか」『名古屋高等教育研究』第 10号、253-268 頁、2010 年 3 月。
◎2010 年度（14 件）
近田政博・鳥居朋子「優秀学生を対象とした特別教育プログラムの日米比較−学士課程におけるオナー
ズプログラムに注目して」『大学教育学会誌』第 32 巻、第 1 号、85-93 頁、2010 年 5 月。
夏目達也・大場淳「フランスの大学・学位制度」『学位と大学』大学評価・学位授与機構研究報告第１号、95-159 頁、2010 年 7 月。
夏目達也「フランスの大学院教育改革における大学院在籍者組織の役割」『フランス教育学会紀要』第 22号、87-100 頁、2010 年 9 月。
西原志保「
『紫式部集』四番歌・五番歌の再解釈−女性同士のつながり」『古代文学研究第二次』第 19 号、2010 年 10 月。
近田政博「比較教育学研究のジレンマと可能性−地域研究再考」『比較教育学研究』第 42 号、111-123
頁（特集依頼論文）、2011 年 1 月。
近田政博「比較教育学研究のジレンマと可能性−地域研究再考」『比較教育学研究』第 42 巻、111-123
頁、2011 年 2 月。
夏目達也「大学教育の質保証方策としての FD の可能性−FD の新たな展開の諸相」『名古屋高等教育研究』第 11 号、133-152 頁、2011 年 3 月。
Tatsuya Natsume, “The Possibility for Mutual ／ Collegial Faculty Development Model and
Networking”, Center for the Promotion of Excellences in Higher Education at Kyoto

University, Building Networks in Higher Education: Towards the Future of Faculty

Development, pp.185-198, March 2011.

夏目達也「フランスにおける職業教育訓練と教員・指導員の養成」『諸外国における職業教育訓練を担う
教員・指導員の養成に関する研究』、161-216 頁、2011 年 3 月。
中井俊樹「学士課程の学生に研究体験は必要か」『名古屋高等教育研究』第 11 号、171-190 頁、2011
年 3 月。
近田政博「留学生の受け入れに関する大学教員の認識」『名古屋高等教育研究』第 11 号、191-210 頁、
2011 年 3 月。
齋藤芳子「大学における科学リテラシー教育の検討」『教養と学力』愛知教育大学出版会、34-61 頁、2011
年 3 月。
伊藤奈賀子「FD ガイドの FD 機能−日本語リテラシーを事例として」『名古屋高等教育研究』第 11 号、115-132 頁、2011 年 3 月。
小湊卓夫、中井俊樹「国立大学法人におけるインスティテューショナル・リサーチ組織の特質と課題」
米澤彰純編『大学のマネジメント』玉川大学出版部、248-266 頁、2011 年 3 月。
◎2011 年度（9 件）
中井俊樹「英語による授業のための FD の課題」
『留学交流』2011 年 9 月号、1-7 頁、2011 年 9 月。
安田淳一郎・齋藤芳子・小西哲郎・中村泰之・千代勝実・古澤彰浩・三浦裕一「物理学講義における系
統的演示実験の試み」『大学の物理教育』第 17 巻 3 号、121-124 頁、2011 年 11 月。
齋藤芳子・戸田山和久「非専門家の問いの特徴は何か？ それは専門家の眼にどう映るか？」
『科学技術

71

71

資

料

コミュニケーション』第 10 号、3-15 頁、2011 年 12 月。
夏目達也「フランスにおける学士課程改革と学習成果アセスメント」国立教育政策研究所『学習成果ア
セスメントのインパクトに関する総合的研究』、36-53 頁、2012 年 3 月。
夏目達也「大学教育改革における大学執行部のリーダーシップの形成と発揮−国立大学副学長を中心に」『名古屋高等教育研究』第 12 号、5-24 頁、2012 年 3 月。
大塚雄作・夏目達也「教育担当副学長のリーダーシップに関する調査の基礎的分析−国立大学教育担当
副学長質問紙調査から」『名古屋高等教育研究』第 12 号、25-52 頁、2012 年 3 月。
中井俊樹「大学教育改革におけるリーダーシップの主体−オーストラリアの公募型プログラムの事例」『名古屋高等教育研究』第 12 号、95-110 頁、2012 年 3 月。
夏目達也「フランスにおける大学ガバナンス改革と大学執行部向け研修」『名古屋高等教育研究』第 12号、111-134 頁、2012 年 3 月。
Saitoh Yoshiko, “Carrer Development Skills Training for PhD Students and Graduates in Japan”,

Nagoya Journal of Higher Education, Vol.12, pp.279-299, March 2012.

◎2012 年度（8 件）
近田政博「ベトナム−膨張する高等教育をどのように質保証するか−」北村友人・杉村美紀共編『激動するアジアの大学改革』上智大学出版、132-148 頁、2012 年 9 月。
小林信一・稲永由紀・大来雄二・玖野峰也・齋藤芳子「アメリカの工学教育改革を牽引するオーリン・カレッジ」『工学教育』第 60 巻、5 号、18-23 頁、2012 年 9 月。
中井俊樹・山田礼子著『学士課程教育の質保証にむけて−学生調査と初年次教育からみえてきたもの』」『比較教育学研究』第 46 号、216-218 頁、2013 年 1 月。
夏目達也「FD・SD コンソーシアム名古屋」の成果と課題」『IDE 現代の高等教育』No.548、30-34 頁、2013 年 2 月。
夏目達也「大学職員の主体性を尊重した職務遂行能力の形成−国立大学を中心に」『名古屋高等教育研究』
第 13 号、5-24 頁、2013 年 3 月。
中井俊樹「教務の実践知をどのように共有するか」『名古屋高等教育研究』第 13 号、25-36 頁、2013 年
3 月。
齋藤芳子「大学における研究アドミニストレーション職の専門性と能力開発」『名古屋高等教育研究』第13 号、37-52 頁、2013 年 3 月。
近田政博「
『学術論文の書き方入門』の授業実践−文章作成に対する学生の苦手意識は軽減できるか」『名
古屋高等教育研究』第 13 号、103-122 頁、2013 年 3 月。
近田政博「ベトナム−新カリキュラムの導入で国際水準を目指す」馬越徹・大塚豊『アジアの中等教育
改革−グローバル化への対応』東信堂、115-143 頁、2013 年 3 月。
夏目達也「若手職員の成長につながる学びとは」『第 10 回 SD（Staff Development）フォーラム報告集−若手職員の成長・育成』、3-22 頁、2013 年 3 月。
◎2013 年度（9 件）
近田政博「ベトナム−新カリキュラムの導入で国際水準を目指す」馬越徹・大塚豊『アジアの中等教育
改革−グローバル化への対応』東信堂、115-143 頁、2013 年 4 月。
夏目達也「フランスの高等教育事情−大衆的高等教育機関のフランス的特徴」『ICT で実現する大学教育改革』東北大学出版会、3-20 頁、2013 年 4 月。
中井俊樹、北村友人「フィリピン−中等教育拡大に伴う質的課題」馬越徹、大塚豊編『アジアの中等教

72

72

資

料

育改革』東信堂、92-114 頁、2013 年 4 月。
近田政博「なぜ学習観に注目するのか」大学教育学会編『大学教育学会誌』第 35 巻、第 1 号、67-68 頁、2013 年 5 月。
東望歩「教科書のなかの〈枕草子〉」『日本文学』第 63 巻、第 1 号、18-30 頁、2014 年 1 月。
Shinichi Kobayashi and Yoshiko Saitoh, “Chapter 7. Japanese experience with centres of
excellence”, Promoting Research Excellence - New Approaches to Funding, OECD,

pp.165-186, February 2014.
夏目達也・稲垣太一「初年次教育における体験型学習と学生の学びの深化」『名古屋高等教育研究』第 14号、37-56 頁、2014 年 3 月。
夏目達也・加藤かおり「能力評価重視で修学免除の学位授与システムに関する国際比較」『名古屋高等教育研究』第 14 号、139-155 頁、2014 年 3 月。
東望歩「大学国際化に対応するアカデミックキャリア形成支援−PFF 研修「英語で教える」の事例から」『名古屋高等教育研究』第 14 号、157-175 頁、2014 年 3 月。
小林忠資・寺田佳孝・中井俊樹「大学における映画を活用した授業の特徴−国内外の授業実践論文の比較分析」『名古屋高等教育研究』第 14 号、177-194 頁、2014 年 3 月。
Y. Miura, Y. Nakamura, J. Yasuda, T. Konishi, K. Senyo, A. Furuzawa, and Y. Saitoh, “The
Systematic Demonstrations of Physical Phenomena in a Weightless Environment ̶

Examples of Active Learning”, Proceedings of the 12th Asia Pacific Physics Conference(APPC12), pp. 017012-1 ‒ 017012-4, March 2014.

Yasuyuki Nakamura, Jun-ichiro Yasuda, Tetsuro Konishi, Katsumi Senyo, Akihiro Furuzawa, Yoshiko
Saitoh, and Yuichi Miura, “Concurrent Use of Demonstrations and Simulations for Teachingof Basic Physics”, Proceedings of the 12th Asia Pacific Physics Conference (APPC12), pp.
017037-1 ‒ 017037-4, March 2014.
◎2014 年度（9 件）
林隆之・齋藤芳子「特集 複合的環境変化の中の大学」『研究技術計画』29(1)、4-7 頁、2014 年 4 月。
中井俊樹「大学特有の教職協働成立条件」『大学人の構成と機能−カリキュラム・マネジメントに即して』
2011-2013 年度大学教育学会課題研究報告書、69-72 頁、2014 年 6 月。
中井俊樹「教学マネジメントにおける大学職員の役割」『高等教育研究』第 17 集、2014 年 6 月。
中井俊樹「FD・SD 教材の開発による実践的知識の共有」『大学教育学会誌』第 36 巻第 2 号、9-12 頁、2014 年 11 月。
夏目達也「イギリスの大学における生涯キャリアガイダンス政策の展開−学生のキャリア形成支援活動の現状」『名古屋高等教育研究』第 15 号、117-138 頁、2015 年 3 月。
中島英博「多人数講義で学生の深い学習を促す教員の特質」『名古屋高等教育研究』第 15 号、161-177
頁、2015 年 3 月。
小林忠資「マレーシアの高等教育機関における授業改善」『名古屋高等教育研究』第 15 号、179-200 頁、2015 年 3 月。
中井俊樹「大学における新任教員対象のメンタリングプログラムの効果」『名古屋高等教育研究』第 15号、339-354 頁、2015 年 3 月。

73

73

資

料

[論文（客員）]◎2008 年度（3 件）
佐藤浩章「FD における臨床研究の必要性とその課題−授業コンサルテーションの効果測定を事例に−」『名古屋高等教育研究』第 9 号、179-198 頁、2009 年 3 月。
Shi Xiaoguang, Ma Yongxia, and Natsume Tatsuya, “Confronting Challenges of Chiniese Doctorate
Education with Rapid Expansion”, Nagoya Journal of Higher Education, Vol.9, 239-256,

March 2009.
Yonezawa Akiyoshi, “The Internationalization of Japanese Higher Education: Policy Debates andRealities”, Nagoya Journal of Higher Education, Vol.9, 199-219, March 2009.

◎2009 年度（3 件）
舘昭「ボローニャ・プロセスの意義に関する考察−ヨーロッパ高等教育圏形成プロセスの提起するもの−」『名古屋高等教育研究』第 10 号、161-180 頁、2010 年 3 月。
Saeed Paivandi, “Becoming a Teacher in University: The First Experiences of Faculty Developmentin France”, Nagoya Journal of Higher Education, Vol.10, pp.199-216, March 2010.

小林信一「大学院の共通教育序論」『名古屋高等教育研究』第 10 号、217-235 頁、2010 年 3 月。
◎2010 年度（5 件）
大場淳「大学のガバナンス改革−組織文化とリーダーシップを巡って」『名古屋高等教育研究』第 11 号、253-272 頁、2011 年 3 月。
孫準鍾「韓国におけるファカルティ・ディベロップメント」『名古屋高等教育研究』第 11 号、213-230
頁、2011 年 3 月。
羽田貴史「大学教員の能力開発をめぐる課題」『名古屋高等教育研究』第 11 号、293-312 頁、2011 年 3月。
飯吉弘子「学生のラーニングアウトカム向上のための教育実践と評価−多人数課外型学習効果の検証」『名古屋高等教育研究』第 11 号、273-292 頁、2011 年 3 月。
Chen Xiangming, “General Education Reform and Its Implications for Student Learning: The Caseof Yuanpei Program of Peking University in China”, Nagoya Journal of Higher Education,
Vol.11, pp.231-252, March 2011.

◎2011 年度（5 件）
福留東士「大学院教育と研究者養成−日米比較の視点から」『名古屋高等教育研究』第 12 号、237-256
頁、2012 年 3 月。

Catherine Manathunga, “Supervision and Culture: Post-colonial Explorations”, Nagoya Journal ofHigher Education, Vol.12, pp.175-192, March 2012.

金子元久「大学教育と学生の成長」『名古屋高等教育研究』第 12 号、211-236 頁、2012 年 3 月。
加藤かおり「英国における大学教育のプロフェッショナル化」『名古屋高等教育研究』第 12 号、257-278
頁、2012 年 3 月。
Tricia Coverdale-Jones, “International Approaches to Transnational Higher Education (TNHE)”,

Nagoya Journal of Higher Education, Vol.12, pp.193-210, March 2012.

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資

料

◎2012 年度（5 件）
山内乾史「大学生の学力形成支援」『名古屋高等教育研究』第 13 号、165-176 頁、2013 年 3 月。
松塚ゆかり「IR の組織基盤、実施体制、活動とスキルミックス」『名古屋高等教育研究』第 13 号、193-212
頁、2013 年 3 月。
胡建華「中国の大学におけるガバナンスの変化」『名古屋高等教育研究』第 13 号、177-192 頁、2013
年 3 月。
淵上克義「大学におけるリーダーシップの形成」『名古屋高等教育研究』第 13 号、213-234 頁、2013
年 3 月。
橋本鉱市「戦後日本の高等教育関連議員と政策課題−国会における発言量と内容分析」『名古屋高等教育研究』第 13 号、235-256 頁、2013 年 3 月。
◎2013 年度（4 件）
Jeeheon Ryu and Taehyeong Lim,“The Effects of E-book Reading Purpose and Screen Formats on
Reading Performance and Cognitive Loads of College Students”, Nagoya Journal of Higher

Education, Vol.14, pp.197-213, March 2014.

松下佳代「学習成果としての能力とその評価−ルーブリックを用いた評価の可能性と課題」『名古屋高等
教育研究』第 14 号、235-255 頁、2014 年 3 月。
徐国興「中国の学士課程教育改革プロジェクト」『名古屋高等教育研究』第 14 号、215-234 頁、2014
年 3 月。
松尾睦「経験から学ぶ能力を高める指導方法」『名古屋高等教育研究』第 14 号、257-276 頁、2014 年 3月。
◎2014 年度（6 件）

Mathew L. Ouelett, “An Institution-wide Approach to Pedagogical Change”, Nagoya Journal ofHigher Education, Vol.15, pp.267-284, March 2015.

秦敬治「大学職員のジョブ・ディスクリプションの可能性と課題に関する考察−ワシントン大学バセル校における事例と調査をもとに」『名古屋高等教育研究』第 15 号、203-219 頁、2015 年 3 月。
Maresi NERAD,“Professional Development for Doctoral Students: What is it? Why now? Who doesit?”, Nagoya Journal of Higher Education, Vol.15, pp.285-320, March 2015.

中原淳「異業種 5 社による「地域課題解決研修」の効果とは何か？−アクションリサーチによる研修企
画と評価」『名古屋高等教育研究』第 15 号、241-266 頁、2015 年 3 月。
高益民「中国における大学の高度化に向けた留学生政策−博士課程大学院生派遣事業を中心に」『名古屋
高等教育研究』第 15 号、221-240 頁、2015 年 3 月。
青野透「法による障害学生支援義務化を通じた大学教育改革−障害者差別解消法施行を前に」『名古屋高等教育研究』第 15 号、61-83 頁、2015 年 3 月。

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資

料

[概説等]
◎2008 年
中井俊樹「英語による授業を始めるために」『かわらばん』22 号、2008 年 4 月。
齋藤芳子「博士たちの翼−トランスフェアラブル・スキルズ」『かわらばん』23 号、2008 年 7 月。
中井俊樹「研究に基づく FD・SD のツール開発」川島啓二『大学における教育改善等のためのセンター
組織の役割と機能に関する調査研究』国立教育政策研究所、69-72 頁、2008 年 8 月。
中井俊樹「高等教育研究の立場から」『中京大学教養教育研究』第 18 号、19-26 頁、2008 年。
戸田山和久「70 周年を言祝ぐたった一つの冴えたやり方」『かわらばん』25 号、2009 年 1 月。
中井俊樹、和栗百恵「フィールドスタディに関する外部報告書」恵泉女学園大学『特色ＧＰの活動３年間をふりかえって』63-75 頁、2009 年 3 月。
中井俊樹「学生のやる気を起こさせる教授法について」『平成 20 年度ファカルティ・ディベロップメン
ト成果報告書』108-115 頁、2009 年 3 月。
中井俊樹「学生の学習にどのように関われるのか」日本学生支援機構『平成 20 年度東海・北陸地区学生指導研修会報告書』27-32 頁、2009 年 3 月。
中井俊樹「学生の学習にどのように関われるのか」『SPS』東海・北陸・近畿地区学生指導研究会機関誌、No.52、pp.31-35、2009 年 3 月。
中井俊樹「英語で教える秘訣」『メタプティヒアカ』第 3 号、3-12 頁、2009 年 3 月。
◎2009 年
木俣元一「未来のためにできること」『かわらばん』26 号、2009 年 4 月。
中井俊樹「身近な小道具を教室に」『かわらばん』27 号、2009 年 7 月。
名古屋大学オープンコースウェア委員会『名大の授業−授業教材公開の試み』2009 年。
木俣元一「学びを「編集」すり発想」『かわらばん』28 号、2009 年 10 月。
安田淳一郎「コメント：若手として期待するもの： 科学教育の研究者をどのように養成するか」、京都
大学基礎物理学研究所研究会「科学としての科学教育」報告『素粒子論研究』Vol.117-4、pp.D164、2009 年 10 月。
近田政博「留学生受け入れ談義」『かわらばん』29 号、2010 年 1 月。
◎2010 年度
夏目達也「大学教員志望の大学院生が習得すべきこと」『かわらばん』30 号、2010 年 4 月。
近田政博「『レポート書き方講座』を担当してみて感じること」名古屋大学附属図書館報『館燈』No.176、
7 頁、2010 年 7 月。
中井俊樹「教育と研究の関係をどのように考えるか」『かわらばん』31 号、2010 年 7 月。
木俣元一「大学に流れる時間」『かわらばん』32 号、2010 年 10 月。
近田政博「専門分野をいつ決めるのが適切か」『かわらばん』33 号、2011 年 1 月。
◎2011 年度
中井俊樹「大学教育を支える教務の知識」『かわらばん』34 号、2011 年 4 月。
齋藤芳子「研究活動のための専門職『リサーチアドミニストレーター』」『かわらばん』35 号、2011 年 7月。
夏目達也「大学運営の知−経験を共有知に変換するために大切にしたいこと」『かわらばん』36 号、2011

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資

料

年 10 月。
齋藤芳子「大学院共通教育を考える」『かわらばん』37 号、2012 年 1 月。
ブルース・マクファーレン著、近田政博訳「知的指導者としての大学教授−その形成、アイデンティテ
ィ、役割」『大学経営高度化を実現するアカデミック・リーダーシップ形成・継承・発展に関する研究』、109-135 頁、2012 年 3 月。
◎2012 年度
近田政博「『秋入学』論議を機に」『かわらばん』38 号、2012 年 4 月。
中井俊樹「名古屋大学教員メンタープログラムが優秀賞受賞」『名大トピックス』No.228、16-17 頁、
2012 年 5 月。
夏目達也「交互教育」「職業適任証」「職業教育修了証」「職業リセ」「リセ」日本比較教育学会編『比較教育学事典』東信堂、2012 年 6 月。
近田政博「ベトナムの教育」日本比較教育学会編『比較教育学事典』東信堂、2012 年 6 月。
中井俊樹「シラバス」日本比較教育学会編『比較教育学事典』東信堂、2012 年 6 月。
早川義一「PDCA サイクルのフィードバック制御論的愚考」『かわらばん』39 号、2012 年 7 月。
中井俊樹「研究大学におけるカリキュラムを考える一つの枠組み」『かわらばん』40 号、2012 年 10 月。
中井俊樹「大学教務の指針」『文部科学教育通信』305 号、12-14 頁、2012 年 12 月。
夏目達也「大学職員の能力形成機会の拡大を」『かわらばん』41 号、2013 年 1 月。
中井俊樹「小道具を使った授業への誘い」日本高等教育開発協会、2013 年 3 月。
中井俊樹「学生の意欲を引き出す教具の工夫」『View21 大学版』、p.33、2013 年 3 月。
◎2013 年度
近田政博「仕事帰りに図書館に立ち寄ってみませんか」『かわらばん』42 号、2013 年 4 月。
中井俊樹・秦敬治「シンポジウムⅢを司会して」『大学教育学会誌』第 35 巻、第１号、88-89 頁、2013
年 5 月。
早川義一「世界規模の教育と人材発掘をめざすムーク」『かわらばん』43 号、2013 年 7 月。
中井俊樹「教育改革に向けてデータをどのように活用できるのか」『かわらばん』44 号、2013 年 10 月。
中井俊樹「データを意味ある情報に変換する」『ITL NEWS』28 号、4 頁、2013 年 12 月。
中井俊樹・飯岡由紀子「看護教員のための教授法入門① 学習を促進するシラバス」『看護展望』2014 年
1 月号、pp.70-76、2013 年 12 月。
近田政博「大学生はアクティブラーニングが嫌いなのか？」『かわらばん』45 号、2014 年 1 月。
近田政博「ベトナム高等教育法と外資系大学」日本私立大学協会編『教育学術新聞』平成 26 年 1 月 1日号、第 9 面、2014 年 1 月。
中井俊樹・飯岡由紀子「看護教員のための教授法入門② 初回の授業を組み立てる」『看護展望』2014 年
2 月号、68-73 頁、2014 年 1 月。
中井俊樹・飯岡由紀子「看護教員のための教授法入門③ 授業づくりの基本の型」『看護展望』2014 年 3月号、64-69 頁、2014 年 2 月。
中井俊樹・飯岡由紀子「看護教員のための教授法入門④ 学生を授業に巻き込む」『看護展望』2014 年 4月号、70-75 頁、2014 年 3 月。

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資

料

◎2014 年度
夏目達也「名古屋大学における FD の取組（FD の反省と課題）」『IDE 現代の高等教育』第 559 号、21-26
頁、2014 年 4 月。
夏目達也「入試方法改善のための検討と体制準備を」『かわらばん』第 46 号、2014 年 4 月。
清水栄子・中井俊樹「シンポジウムⅠを司会して」『大学教育学会誌』第 36 巻、 46-47 頁、2014 年 5月。
中井俊樹・飯岡由紀子「看護教員のための教授法入門⑤ 協同学習を取り入れる」『看護展望』2014 年 5月号、70-75 頁、2014 年 4 月。
中井俊樹・飯岡由紀子「看護教員のための教授法入門⑥ 授業の道具と環境に着目する」『看護展望』2014
年 6 月号、72-77 頁、2014 年 5 月。
飯岡由紀子・中井俊樹「看護教員のための教授法入門⑦ 看護技術の習得を支援する」『看護展望』2014
年 7 月号、74-79 頁、2014 年 6 月。
飯岡由紀子・中井俊樹「看護教員のための教授法入門⑧ 問題解決能力を育成する」『看護展望』2014 年
8 月号、74-79 頁、2014 年 7 月。
中島英博「学長のリーダーシップはどのように強化できるのか？」『かわらばん』第 47 号、2014 年 7月。
中井俊樹・飯岡由紀子「看護教員のための教授法入門⑨ 授業時間外の学習を促す」『看護展望』2014 年
9 月号、68-73 頁、2014 年 8 月。
中井俊樹・飯岡由紀子「看護教員のための教授法入門⑩ 学習成果を評価する」『看護展望』2014 年 10月号、60-66 頁、2014 年 9 月。
中井俊樹・飯岡由紀子「看護教員のための教授法入門⑪ 学生の多様性に配慮する」『看護展望』2014 年
11 月号、72-78 頁、2014 年 10 月。
中井俊樹「大学教員の能力開発における OJT」
『かわらばん』第 48 号、2014 年 10 月。
中井俊樹・飯岡由紀子「看護教員のための教授法入門⑫ 自分の授業を改善する」『看護展望』2014 年
12 月号、68-74 頁、2014 年 11 月。
中島英博「今一度振り返るしらばす（上）授業設計の方法論に沿った作成法」『教育学術新聞』平成 26
年 12 月 3 日号、2014 年 12 月。
中島英博「今一度振り返るしらばす（下）学習支援にシラバスをどう活用するか」『教育学術新聞』平成26 年 12 月 17 日号、2014 年 12 月。
夏目達也「学習における主体性の回復を−正課外活動の機会をいかに増やすか」『かわらばん』第 49 号、2015 年 1 月。
中井俊樹「高等教育開発 JAED の実践③ 集合研修型ＦＤの運営の工夫」『教育学術新聞』平成 27 年 3月 25 日号、2015 年 3 月。
中井俊樹「ＩＲの有効性と限界を理解する」『Institutional Research News』第 2 号、2015 年 3 月。

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資

料

[学会発表]◎2008 年度（21 件）
Chikada, M., “The Dilemma in Japanese School Curriculum” 、イラン教育省での教育改革国際シンポジウム、2008 年 4 月 27 日。
近田政博「大学院における研究指導の実践手法に関する考察−メルボルン大学研究指導ハンドブックの日本への適用可能性−」日本高等教育学会第 11 回大会、東北大学、2008 年 5 月 23 日。
夏目達也（羽田貴史らと共同）「FD（教員職能開発）ネットワーク化の動向と課題」（夏目担当分「オーストラリアの大学における Academic Development とネットワーク」）、第 11 回日本高等教育学会、東北大学、2008 年 5 月 24 日。
中井俊樹・齋藤芳子「学生の学習と発達の支援を目指したSD教材の評価」日本高等教育学会第11回大会、名古屋大学、2008年5月24日。
上西浩司・中井俊樹・齋藤芳子「教務部門が求める職員像−教務部門事務責任者への全国調査結果−」
大学教育学会第30回大会、東京農工大学、2008年6月8日。
近田政博「ホーチミン市国家大学における教育・学習セミナーの実施と課題」日本比較教育学会第 44 回
大会、東北大学、2008 年 6 月 28 日。
Chikada, M., “The Development in Teaching and Learning at Japanese Research Universities”,
AC21 International Forum 2008, at North Carolina State University, July 28, 2008.
安田淳一郎「大学教育界へのキャリアパスを探る」日本キャリア支援センターイベント教育分野キャリアパス研究会〜科学教育にルネッサンスを〜、京都大学基礎物理学研究所、2008 年 8 月 8 日〜9日。
Yoshiko Saitoh and Kazuhisa Todayama, “Laboratory-based training of science communication: theHundred Mysteries of the Universe project”, August 21, 2008, 4S/EASST conference 2008
(Erasmus University Rotterdam), the Netherland, August 20-23, 2008.
Kazuhisa Todayama, Yoshiko Saitoh, and Yasunori Yamanouchi, “Why do citizens patronize theAstrophysics Laboratory?”, August 22, 2008, 4S/EASST conference 2008 (Erasmus University
Rotterdam), the Netherland, August 20-23, 2008.
久保田祐歌「アメリカ哲学会の教育への取り組み−1950年代後半〜1970年代前半を中心に−」中部哲学会、中京大学、2008年10月4日。
齋藤芳子「大学における研究アドミニストレーターの役割」研究・技術計画学会第23回年次学術大会、
東京大学駒場II、2008年10月13日。
齋藤芳子・戸田山和久「科学コミュニケーションハンドブックの傾向分析」科学技術社会論学会第7回年次研究大会、大阪大学、2008年11月9日。
夏目達也「FD 実施義務化が提起しているもの−諸外国との比較による若干の知見」「FD のダイナミック
ス−FD モデル構築へむけた今後の課題」2008 年度課題研究集会シンポジウム、岡山大学、2008
年 12 月 6・7 日。
近田政博「近代ベトナムにおける外国大学モデルの選択と受容」大学史研究会第 31 回研究セミナー・シ
ンポジウム、東京工業大学キャンパスイノベーションセンター、2008 年 12 月 20 日。
久保田祐歌「『FD・SD コンソーシアム名古屋』の活動と今後の展開」大学教育改革フォーラム in 東海
2009、名古屋大学、2009 年 3 月 7 日。

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料

安田淳一郎・岩城奈巳・ 齋藤芳子・ 髙木ひとみ・ 中井俊樹・ 夏目達也・ 堀江未来・ 渡辺義和「英語による授業で効果的に学ぶためのハンドブックの開発」大学教育改革フォーラムin東海2009、名古屋大学、2009年 3月 7日。[ポスター]
齋藤芳子・中井俊樹・戸田山和久「研究者のための科学コミュニケーション Starter's Kit」大学教育改革
フォーラム in 東海 2009、名古屋大学、2009 年 3 月 7 日。[ポスター]
齋藤芳子「社会人大学院生のための学修支援ツール制作」大学教育改革フォーラム in 東海 2009、名古屋大学、2009 年 3 月 7 日。[ポスター]
久保田祐歌「アメリカ哲学会の「就職の危機」への取り組み」大学教育改革フォーラム in 東海 2009、名古屋大学、2009 年 3 月 7 日。[ポスター]
Chikada, M., “Support for Teaching and Learning at Nagoya University”, International Conference
on Business, Economics and Information Technology, Nagoya City, Japan, March 9, 2009.
◎2009 年度（27 件）
夏目達也「フランスの大学院生組織による相互研究支援とその役割」高等教育学会、長崎大学、2009 年
5 月 23 日。
近田政博・鳥居朋子・佐藤万知・中島夏子「学士課程教育の質的向上におけるオナーズプログラムの役割」日本高等教育学会第 12 回大会、長崎大学、2009 年 5 月 23 日。
井下千以子・長澤多代・土持法一・近田政博「ライティング教育を基点にした学習支援と FD 活動の展開」
大学教育学会第 31 回大会のラウンドテーブル発表、首都大学東京、2009 年 6 月 6 日。
中井俊樹「名古屋地域の FD ネットワークの取り組み」ラウンドテーブル『FD ネットワークの可能性を拓く』大学教育学会第 31 回大会、2009 年 6 月 6 日。
久保田祐歌「学習成果として測定可能なクリティカルシンキングの力とは何か」大学教育学会第 31 回大会 首都大学東京、2009 年 6 月 7 日。
安田淳一郎「アメリカの研究大学における物理教育研究」第 31 回大学教育学会、首都大学東京、2009
年 6 月 7 日〜8 日。
近田政博・勢村かおり「ベトナムにおける 2005 年教育法と 98 年教育法の比較考察−教育の質を法律によってどう担保するか」日本比較教育学会第 45 回大会、東京学芸大学、2009 年 6 月 27 日。
安田淳一郎「若手として期待するもの」京都大学基礎物理学研究会「科学としての科学教育」京都大学
基礎物理学研究所、2009 年 8 月 26 日〜28 日。
Yoshiko Saitoh, Kazuhisa Todayama, “The Hundred Mysteries of the Universe: an attempt to pass
the initiatives in science communication to citizens”, Fourth Living Knowledge Conference
2009 (Queen's University Belfast), UK, August 27-29, 2009. [ポスター]
安田淳一郎・岩城奈巳「英語による授業で効果的に学ぶためのハンドブックの開発と検討」日本教育工学会第 25 回全国大会、東京大学、2009 年 9 月 19 日〜21 日。
J. Yasuda, T. Uchida, M. Taniguchi, and H. Kawakatsu, “Activities of Nagoya Science Literacy
Forum”, International Conference on Physics Education 2009, Sofitel Centre a Grand
Bangkok (Thailand), October 18-23, 2009.
M. Tanemura, F. Okiharu, K. Ishii, H. Onishi, M. Taniguchi, T. Uchida, J. Yasuda, T. Hoshino, T.
Yoshimura, T. Hashimoto, S. Wada, K. Kinoshita, T. Ebata, and H. Kawakatsu, “Simple andBeautiful Experiments III by LADY CATS and Science Teacherʼs group”, International
Conference on Physics Education 2009, Sofitel Centre a Grand Bangkok（Thailand）, October
18-23, 2009.

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資

料

齋藤芳子・戸田山和久「日本における科学コミュニケーション概念の変遷」研究・技術計画学会第 24 回
年次学術大会、成蹊大学、2009 年 10 月 24 日。
Yoshiko Saitoh and Kazuhisa Todayama, “The transition of the “science communication” concept
in postwar Japan”, October 31, 2009, 4S (Society for Social Studies of Science) Annual
Meeting 2009 (Hyatt Regency, Crystal City, in Arlington, USA), October 28-31, 2009.
安田淳一郎・寺西恭雅・ 西原寛記「紙ブーメランの作り方」岡山理科大学GPフォーラム『学生による科
学ボランティア活動の現状と今後の展望』岡山理科大学、2009年10月。
久保田祐歌「米国におけるクリティカルシンキング教育−Teaching Philosophy の事例から」名古屋哲学教育研究会主催公開セミナー2009、名古屋大学、2009 年 10 月 13 日。
中井俊樹「学生の発達と教職員の役割」2009 大学マネジメント改革総合大会、三田ＮＮホール、2009
年 11 月 12 日。
齋藤芳子・戸田山和久「市民の知りたいことと研究者の伝えたいこと」科学技術社会論学会第8回年次研究大会、早稲田大学、2009年11月15日。
久保田祐歌「書くことを通したクリティカルシンキングの養成−教員向け教本をもとに−」CT インフォーマルセミナー、名古屋大学高等教育研究センター、2009 年 12 月 2 日。
中井俊樹「名古屋地域の FD・SD ネットワーク」Q−Links キックオフ・シンポジウム、九州大学、2010
年 2 月 20 日。
久保田祐歌「あらゆる学問分野でクリティカルシンキングを教える−理論的枠組みの検討」大学教育改
革フォーラム in 東海 2011、名古屋大学、2010 年 3 月 13 日。[ポスター]
中井俊樹・長澤多代・齋藤芳子・近田政博・小山憲司・柴田佳寿江・峯澄子「A4 一枚からの FD」大学
教育改革フォーラム in 東海 2010、名古屋大学、2010 年 3 月 13 日。[ポスター]
安田淳一郎・三浦裕一・千代勝実・清水利文・夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子・森昌弘「名古学における物理演示実験の開発と検討」
大学教育改革フォーラム in 東海 2010、名古屋大学、
2010
年 3 月 13 日。[ポスター]
安田淳一郎・三浦裕一・千代勝実・清水利文・夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子・森昌弘「名古屋大学における物理演示実験の開発と検討」
大学教育改革フォーラムin東海2010、名古屋大学、2010 年 3 月 13 日。[ポスター]
中井俊樹「大学教育の国際化に伴う新たな FD の可能性」第 16 回大学教育研究フォーラム、 京都大学、2010 年 3 月 18 日。
久保田祐歌「クリティカルシンキング教育を通した書く力の養成」第 16 回大学教育研究フォーラム、京都大学、2010 年 3 月 19 日。
安田淳一郎・三浦裕一・千代勝実・清水利文・夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子・森昌弘「名古屋学における物理演示実験の開発と検討 I」日本物理学会第 65 年次大会、岡山大学、2010 年 3
月 19 日〜23 日。
◎2010 年度（16 件）
夏目達也「フランスの大学教員の職能開発に関する政策と制度」大学教育学会第 32 回大会、愛媛大学、2010 年 6 月 5 日。
長澤多代・中井俊樹・小山憲司・柴田佳寿江・峯澄子「パスファインダーの概念を取り込んだ FD ガイドの開発」大学教育学会第 32 回大会、愛媛大学、2010 年 6 月 5 日。
西原志保「『源氏物語』の分身・同身・変身」日本文学協会第 30 回研究発表大会、フェリス女学園大学、
2010 年 6 月 26 日。

81

81

資

料

近田政博（コメンテーター）「比較教育学と国際教育開発」日本比較教育学会公開シンポジウム、神戸大学、2010 年 6 月 27 日。
夏目達也「大学教育の質保証方策としての FD−FD の新たな展開の諸相」日本教育学会第 69 回大会、
広島大学、2010 年 8 月 21〜22 日。
中井俊樹「英語による授業の質保証に向けた取り組み」日本教育工学会第 26 回全国大会、金城学院大学、
2010 年 9 月 18 日。
Yoshiko Saitoh and Kazuhisa Todayama, “What Citizens Want to Know about the Universe?”,
4S/JSSTS Joint meeting 2010, Tokyo University, August 26, 2010.
齋藤芳子「科学コミュニケーションの論じられかた」研究・技術計画学会第 25 回年次研究大会、亜細亜
大学、2010 年 10 月 9 日。
Tricia Coverdale-Jones and Masahiro Chikada, “Lecturersʼ Perceptions of Teaching International
Students”, Academic Consortium 21, Shanghai Jiao Tong University, China, October 19,
2010.
夏目達也「フランスの高等教育における大学の役割」国際シンポジウム「日本とフランス語圏の高等教育事情と ICT の活用方策」、東北大学、2011 年 1 月 7 日。
夏目達也「大学におけるキャリア教育の課題と可能性」 大学教育改革フォーラム in 東海 2011、名古屋大学、2011 年 3 月 12 日。
中井俊樹「大学職員研究の現在」 大学教育改革フォーラム in 東海 2011、名古屋大学、2011 年 3 月 12日。
西原志保「シラバス調査からみる文学教育」 大学教育改革フォーラム in 東海 2011、名古屋大学、2011
年 3 月 12 日。
中井俊樹・伊藤奈賀子「FD としての教員メンタープログラム」 大学教育改革フォーラム in 東海 2011、名古屋大学、2011 年 3 月 12 日。[ポスター]
安田淳一郎・千代勝実・中村泰之・小西哲朗・齋藤芳子・三浦裕一「名古屋大学における物理演示実験
の開発−効果的な物理演示実験の導入法」 大学教育改革フォーラム in 東海 2011、名古屋大学、
2011 年 3 月 12 日。[ポスター]
三浦裕一・千代勝実・中村泰之・小西哲朗・齋藤芳子・安田淳一郎「名古屋大学における物理演示実験
の開発−慣性モーメントの定量的な理解」 大学教育改革フォーラム in 東海 2011、名古屋大学、
2011 年 3 月 12 日。[ポスター]◎2011 年度（15 件）
夏目達也・大塚雄作・近田政博、中井俊樹、齋藤芳子、大森不二雄、中島英博、吉永契一郎「大学教育改革における大学執行部のリーダーシップの形成と発揮−国立大学副学長を中心に」高等教育学会
第 14 回大会、名城大学、2011 年 5 月 28〜29 日。
夏目達也・大森不二雄・中井俊樹・中島英博「教育改革促進のための大学経営陣のリーダーシップ形成と研修プログラム」大学教育学会第 33 回大会、桜美林大学、2011 年 6 月 5 日。
近田政博「留学生の受け入れに関する大学教員向けガイドの開発とその有効性」日本高等教育学会、名城大学、2011 年 5 月 28 日。
上西浩司、村瀬隆彦、長尾義則、齋藤芳子、中井俊樹「教務部門の研修教材開発から見えた SD の課題」
大学教育学会第 33 回大会, 桜美林大学、2011 年 6 月 5 日。
Masahiro Chikada,“Social Responsibilities of University Administrators from Bureaucrats to
Academics”, 2nd Asia-Europe Education Workshop, The University of Innsbruck, Austria,

82

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資

料

June 6, 2011.
三浦裕一・安田淳一郎・小西哲郎・中村泰之・千代勝実・古澤彰浩・齋藤芳子「物理学講義における系
統的演示実験−回転運動の教材開発と誤解の原因分析」
日本物理学会 2011 年秋季大会、富山大学、
2011 年 9 月 22 日。
齋藤芳子・安田淳一郎・小西哲郎・中村泰之・千代勝実・古澤彰浩・三浦裕一「物理学講義における系
統的演示実験−リアルタイム評価の試行」日本物理学会 2011 年秋季大会、富山大学、2011 年 9月 22 日。
安田淳一郎・齋藤芳子・小西哲郎・中村泰之・千代勝実・古澤彰浩・三浦裕一「物理学講義における系
統的演示実験−提示方法の理論的な検討」日本物理学会 2011 年秋季大会、富山大学、2011 年 9月 22 日。
齋藤芳子・小林信一「博士がキャリアを展開するための大学等におけるスキルトレーニング」研究・技術計画学会第 26 回年次学術大会、山口大学、2011 年 10 月 16 日。
中井俊樹「リーダーシップ研究の実践的示唆」日本高等教育開発協会研究会、湘南国際村センター、2012
年 2 月 26 日。
藤井都百・中井俊樹・鳥居朋子・岡田有司・川那部隆司「データに基づく大学改善−現場で集めた IR のギモン」大学教育改革フォーラム in 東海 2012、名古屋大学、2012 年 3 月 3 日。[ポスター]
上西浩司・村瀬隆彦・水谷早人・辰巳早苗・長尾義則・中井俊樹・齋藤芳子「大学の教務 Q&A−名古屋
SD 研究会からの発信」大学教育改革フォーラム in 東海 2012、名古屋大学、2012 年 3 月 3 日。[ポスター]安田淳一郎・齋藤芳子・小西哲郎・中村泰之・千代勝実・古澤彰浩・三浦裕一「物理学講義における系
統的演示実験−提示方法の検討」大学教育改革フォーラム in 東海 2012、名古屋大学、2012 年 3
月 3 日。[ポスター]
三浦裕一・安田淳一郎・小西哲郎・中村泰之・古澤彰浩・齋藤芳子・千代勝実「物理学講義における系
統的演示実験−電磁誘導を理解させるシリーズ実験」日本物理学会 2012 年年次大会、関西学院大
学、2012 年 3 月 27 日。
豊田哲・近藤剛史「木の非線形スペクトルギャップ」、2012 日本数学会年会、東京理科大学、2012 年３月 28 日。
◎2012 年度（16 件）
夏目達也「教育改善における大学執行部の役割とリーダーシップ」大学教育学会第 34 回大会、2012 年
5 月 26 日。
近田政博「アカデミック・ライティングをどう組織化するか−『名古屋大学学生論文コンテスト』の事
例を中心に」大学教育学会第 34 回大会、北海道大学、2012 年 5 月 27 日。
中井俊樹「大学教員対象のメンタリングプログラムの効果と課題」大学教育学会第 34 回大会、北海道大学、2012 年 5 月 27 日。
安田淳一郎・齋藤芳子・小西哲郎・中村泰之・千代勝実・古澤彰浩・三浦裕一「提示順序の理論的考察」
大学教育学会第 34 回大会、北海道大学、2012 年 5 月 27 日。
夏目達也・加藤かおり・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子「能力評価重視で修学免除の学位授与システム
に関する国際比較」日本高等教育学会、東京大学、2012 年 6 月 3 日。
藤井都百・中井俊樹「データに基づく業務改善の現状調査−愛知県私立大学の認証評価用自己評価書の分析−データに基づく大学改善」第 1 回大学情報・機関調査研究集会、九州大学、2012 年 9 月 22
日。

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資

料

近田政博「FD の実践的課外解決のための重層的アプローチ」大学教育学会 2012 年度課題研究集会シン
ポジウムⅡ、大学教育学会、2012 年 11 月 24 日。
東望歩・岩城奈巳・安井永子・中井俊樹「大学国際化に対応するアカデミックキャリア形成支援の取組」
大学教育改革フォーラム in 東海 2013、名古屋大学、2013 年 3 月 2 日。[ポスター]
田中秀佳・寺田佳孝・小林忠資・中井俊樹「映画を教材とした授業モデルの構築−『ジェネリックスキル』の育成を目的として」大学教育改革フォーラム in 東海 2013、名古屋大学、2013 年 3 月 2 日。
[ポスター]
寺田佳孝・小林忠資・田中秀佳・中井俊樹「アクティブラーニングに向けた授業開発の検討−授業教材としての映画の可能性」大学教育改革フォーラム in 東海 2013、名古屋大学、2013 年 3 月 2 日。
[ポスター]
三浦裕一・安田淳一郎・中村泰之・小西哲郎・千代勝実・古澤彰浩・齋藤芳子「物理学講義における系
統的演示実験のための教材開発と導入方法」大学教育改革フォーラム in 東海 2013、名古屋大学、2013 年 3 月 2 日。[ポスター]
小林忠資・田中秀佳・寺田佳孝・中井俊樹「映画を教材として用いた教育学の授業実践と効果」大学教育研究フォーラム、京都大学、2013 年 3 月 15 日。
中井俊樹、城間祥子「授業の小道具を活用した FD の可能性」日本高等教育開発協会研究会、湘南国際村
センター、2013 年 3 月 21 日。
中村泰之・安田淳一郎・小西哲郎・千代勝実・古澤彰浩・齋藤芳子・三浦裕一「物理学講義における系
統的演示実験−シミュレーション教材の調査と効果的活用法の検討」日本物理学会第 68 回年次大会、広島大学、2013 年 3 月 26 日。
安田淳一郎・小西哲郎・中村泰之・千代勝実・古澤彰浩・齋藤芳子・三浦裕一「物理学講義における系
統的演示実験−科学的推論能力の評価」日本物理学会第 68 回年次大会、広島大学、2013 年 3 月
26 日。
三浦裕一・安田淳一郎・中村泰之・小西哲郎・千代勝実・古澤彰浩・齋藤芳子「物理学講義における系
統的演示実験−作用・反作用の理解を促進する教材開発」日本物理学会第 68 回年次大会、広島大学、2013 年 3 月 26 日。
◎2013 年度（14 件）
近田政博「名古屋大学の連携事例」大学教育学会第 35 回大会ラウンドテーブル「ラーニングコモンズにおける学習の形」、東北大学、2013 年 6 月 1 日。
近田政博「ベトナム高等教育法の特質−中国高等教育法との比較を中心に」日本比較教育学会第 49 回大会、上智大学、2013 年 7 月 7 日。
Yasuyuki Nakamura, Jun-ichiro Yasuda, Tetsuro Konishi, Katsumi Senyo, Akihiro Furuzawa,
Yoshiko Saitoh and Yuichi Miura, “Concurrent Use of Demonstrations and Simulations for
Teaching of Basic Physics”, The 12th Asia Pacific Physics Conference , Makuhari, July 14-19,
2013.
Y. Miura, Y. Nakamura, J. Yasuda a, T. Konishi, K. Senyo b, A. Furuzawa, Y. Saitoh, “The systematicdemonstration of the physical phenomenon in weightless environment - Examples of anactive learning”, The 12th Asia Pacific Physics Conference , Makuhari, July 14-19, 2013.
藤井都百・鳥居朋子・岡田有司・川那部隆司・山田剛史・中井俊樹「日本の大学における IR 実践知の共
有−Ｑ＆Ａ集作成を通じて」第 2 回大学情報・機関調査研究集会、くにびきメッセ、2013 年 9 月
2 日。

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資

料

小林忠資・寺田佳孝・中井俊樹「高等教育における映画を教材とした授業実践の批判的検討」第 29 回日
本教育工学会全国大会、秋田大学、2013 年 9 月 23 日。
安田淳一郎・藤田あき美・小西哲郎・三浦裕一・中村泰之・古澤彰浩・齋藤芳子「物理学講義における系統的演示実験-山形大学基盤教育「体感する科学」での実施例」日本物理学会 2013 年秋季大会、
徳島大学、2013 年 9 月 26 日。
中村泰之・安田淳一郎・小西哲郎・千代勝実・古澤彰浩・齋藤芳子・藤田あき美・三浦裕一「物理学講義における系統的演示実験−実験とシミュレーションの共存−」
日本物理学会、2013 年秋季大会、
徳島大学、2013 年 9 月 25 日。
角谷充彦・小村道昭・中井俊樹「ポートフォリオが学習支援に活用されるための知恵と課題」大学教育改革フォーラム in 東海 2014、名古屋大学、2014 年 3 月 8 日。[ポスター]
小林忠資・寺田佳孝・中井俊樹「教職における映画を活用した授業実践−専門性の育成に向けて」大学
教育改革フォーラム in 東海 2014、名古屋大学、2014 年 3 月 8 日。[ポスター]
寺田佳孝・小林忠資・中井俊樹「教養科目における映画活用−ジェネリックスキルの育成を目指して」
大学教務実践研究会第 1 回大会、名古屋大学、2014 年 3 月 9 日。
三浦裕一・千代勝実・小西哲郎・中村泰之・古澤彰浩・齋藤芳子・安田淳一郎・藤田あき美「物理学講義における系統的講義実験−実測を起点にした議論の展開」日本物理学会第 69 回年次大会、東海
大学、2014 年 3 月 27 日。
千代勝実・安田淳一郎・藤田あき美・小西哲郎・三浦裕一・中村泰之・古澤彰浩・齋藤芳子「物理学講義における系統的講義実験と学生主体型授業の可能性」
日本物理学会第 69 回年次大会、東海大学、2014 年 3 月 27 日。
安田淳一郎・千代勝実・中村泰之・小西哲郎・古澤彰浩・藤田あき美・齋藤芳子・三浦裕一「物理学講義における系統的演示実験−科学的思考力の評価方法の検討−」日本物理学会第 69 回年次大会、東海大学、2014 年 3 月 27 日。
◎2014 年度（11 件）
中井俊樹「FD・SD 教材の開発による実践的知識の共有」大学教育学会第 36 回大会公開シンポジオン、名古屋大学、2014 年 5 月 31 日。
池田輝政・青山佳代・小湊卓夫・黒田光太郎・中島英博「質文化形成のペタゴジーに支えられた授業・
カリキュラム開発」大学教育学会第 36 回大会、名古屋大学、2014 年 6 月 1 日。
吉永契一郎・堀井裕介・中島英博・津田純子「ドイツにおける教授法センターの現状と課題」日本高等教育学会第 17 回大会、大阪大学、2014 年 6 月 27 日。
中島英博「大学教員の教育活動と研究活動の補完性に関する分析−大規模私立大学におけるケーススタ
ディ」日本高等教育学会第 17 回大会、大阪大学、2014 年 6 月 28 日。
小林忠資「学校からみた都市の発展−ペナンを事例に」日本比較教育学会第 50 回大会、名古屋大学、2014
年 7 月 11 日。
夏目達也「フランスにおける生涯キャリアガイダンス政策の展開」フランス教育学会第 32 回研究大会、
東洋大学、2014 年 9 月 7 日。
中村泰之・安田淳一郎・千代勝実・小西哲郎・古澤彰浩・藤田あき美・齋藤芳子・三浦裕一「物理学講義における系統的演示実験−講義実験 Web サイトの構築とその効果的活用−」
日本物理学会 2014年秋季大会、中部大学、2014 年 9 月 8 日。
嶋崎和代・中井俊樹・小林忠資・寺田佳孝「新人看護師を成長させる実地指導者のかかわり」第 30 回日
本教育工学会全国大会、岐阜大学、2014 年 9 月 19 日。

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資

料

小林忠資・寺田佳孝・都島梨紗・中井俊樹「看護学生のための教育学教育の現状−教師にならない人のための教育学とは」第 30 回日本教育工学会全国大会、岐阜大学、2014 年 9 月 21 日。
Hidehiro Nakajima,“An Empirical Analysis of the Complementary Relationship between Research
and Teaching”, 5th Asia Pacific Educational Research Association International, Hong Kong
Institute of Education, November 19, 2014.
鈴木真・大塚知津子・中島知成・上原正子・中井俊樹「短期大学における教育効果の可視化とキャリア
意識の影響」大学教育改革フォーラム in 東海 2015、名古屋大学、2015 年 3 月 7 日。[ポスター]

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料

[開発物]
○書籍
Kazuhisa Todayama, Tatsuya Natsume, Masahiro Chikada, Toshiki Nakai, and Yoshiko Saitoh, eds.,

Researching Japanese Higher Education 1998-2008, Center for the Studies of Higher

Education Nagoya University, August 2008.
中井俊樹編、中井俊樹・北村友人・齋藤芳子・高木ひとみ・近田政博・戸田山和久・夏目達也・藤井基
貴・堀江未来・和栗百恵『大学教員のための教室英語表現 300（CD 付）』アルク、2008 年 12 月。
福井康雄監修、福井康雄・杉山直・戸田山和久・齋藤芳子『珍問 難問 宇宙 100 の謎』東京新聞出版局、
2008 年 10 月。
中井俊樹編、中井俊樹・岩城奈巳・齋藤芳子・高木ひとみ・夏目達也・堀江未来・安田淳一郎・渡辺義
和『大学生のための教室英語表現 300（CD 付）』アルク、2009 年 4 月。
近田政博『学びのティップス−大学で鍛える思考法』玉川大学出版部、2009 年 11 月。
夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子『大学教員準備講座』玉川大学出版部、2010 年 3 月。
福井康雄監修、杉山直・戸田山和久・齋藤芳子ほか『珍問難問 宇宙 100 の謎』角川ソフィア文庫、2011
年 12 月。
福井康雄監修、杉山直・戸田山和久・齋藤芳子ほか『宇宙 100 の謎 2』東京新聞出版局、2012 年 2 月。
中井俊樹・上西浩司編、中井俊樹・上西浩司・齋藤芳子・辰巳早苗・長尾義則・水谷早人・村瀬隆彦『大学の教務 Q&A』玉川大学出版部、2012 年 3 月。
中井俊樹・鳥居朋子・藤井都百編、中井俊樹・鳥居朋子・藤井都百・岡田有司・川那部隆司・山田剛史『大学の IR Q&A』玉川大学出版部、2013 年 9 月。
中井俊樹編著、中井俊樹・佐藤浩章・小林忠資・寺田佳孝・嶋崎和代『看護現場で使える教育学の理論と技法』メディカ出版、2014 年 8 月。
小野勝士・村瀬隆彦・上西浩司・中井俊樹編、小野勝士・村瀬隆彦・上西浩司・中井俊樹・川島香織・
辰巳早苗・長尾義則・松田和才・水谷早人・宮林常崇・森征一郎『大学の教員免許業務 Q&A』玉川大学出版部、2014 年 10 月。

○冊子等★印：本センターウェブサイトにて PDF 公開

齋藤芳子編『学位への道』（ポートフォリオキット）（大学院学生対象学修支援ツール インデックス）、
2009 年 3 月。
多和田眞（名古屋経済学教育研究会代表）監修、近田政博プロジェクト、伊藤志のぶ・栗原裕・近藤健
児・寳多康弘・柳原光芳『経済学英語ハンドブック−授業で使える例文集』、2009 年 3 月。★
戸田山和久・齋藤芳子・中井俊樹『研究者のための科学コミュニケーション Starter's Kit』
、2009 年 3 月。
近田政博訳『ベトナム 2005 年教育法』、2009 年 6 月。
物理学講義実験研究会編、森昌弘・三浦裕一・千代勝実・安田淳一郎『物理学講義実験ハンドブック』、
2010 年 3 月。

Jane Creaton, Toshiki Nakai, and Yoshiko Saitoh, Eight Principles for Linking Research andTeaching, May 2010. ★

名古屋大学高等教育研究センター編『ティップス先生からの 7 つの提案（大学院生編）』2011 年 3 月。★

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資

料

物理学講義実験研究会編、三浦裕一・小西哲郎・中村泰之・千代勝実・齋藤芳子・安田 淳一郎・森昌弘『物理学講義実験ハンドブック（第 2 版）』
、2011 年 3 月。
名古屋 SD 研究会制作、中井俊樹・齋藤芳子・長尾義則・村瀬隆彦・上西浩司『教務の Q&A』
、2011 年3 月。
近田政博編、近田政博・高木ひとみ・田中京子・土井康裕・松浦まち子・渡部留美『名古屋大学教員のための留学生受け入れハンドブック』、2011 年 3 月。★
戸田山和久・齋藤芳子・中井俊樹『研究者のための科学コミュニケーション Starter's Kit（第 2 版）』
、2011
年 6 月。
Paul W. L. Lai 著、近田政博編訳『Mei-Writing 日本語版 論理的に書く技法』、2012 年 3 月。
名古屋大学高等教育研究センター・総務部職員課・学部学務企画課編『名古屋大学新任教員ハンドブッ
ク』、2012 年 3 月。★

Center for the Studies of Higher Education, Nagoya University New Faculty Handbook, September
2012. ★
齋藤芳子・茂登山清文監修、遠藤潤一・齋藤芳子著『研究を視覚的に伝える−学術情報デザインの基礎』、
2013 年 3 月。
名古屋大学高等教育研究センター・総務部職員課・学部学務企画課編『名古屋大学新任教員ハンドブッ
ク（改訂版）』、2014 年 1 月。★
戸田山和久・齋藤芳子・中井俊樹『研究者のための科学コミュニケーション Starter's Kit（第 3 版）』
、2014
年 11 月。

○リーフレットシリーズ★印：本センターウェブサイトにて PDF 公開『研究者のための科学コミュニケーション Starterʼs Kit』パンフレット（2008 年 11 月）『名古屋大学新入生のためのスタディティップス−「学識ある市民」をめざして』（2009 年 3 月）
『FD・SD コンソーシアム名古屋』パンフレット（2009 年 10 月）
PDF 公開 URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/consort/html/poster/introduction̲fdsd.pdf
ファカルティガイド ★
「学生に的確なレポートを書かせる」（近田政博、2010 年 3 月）
「授業に ICT を活用する」（中井俊樹、2010 年 3 月）
「市民を対象に講演する」（齋藤芳子、2010 年 3 月）
「メンター教員のためのガイド」（中井俊樹、2010 年 10 月）「メンティ教員のためのガイド」（伊藤奈賀子、2010 年 10 月）「学生を図書館に行かせる」（伊藤奈賀子、2011 年 1 月）
「学生同士でレポートの読みあわせをさせる」（伊藤奈賀子、2011 年 1 月）
「プレゼンテーションを指導する」（伊藤奈賀子、2011 年 1 月）
「留学生を受け入れる」（近田政博、2011 年 3 月）
「物理学講義に実験を取り入れる」（齋藤芳子、2011 年 3 月）
「マスメディアに情報を提供する」（齋藤芳子、2011 年 3 月）

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料

「多人数授業の工夫」（中井俊樹、2011 年 7 月）
「ミニットペーパーを活用する」（東望歩、2011 年 7 月）
PDF 公開 URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/facultyguide/
シラバステンプレート（2005 年 10 月）★
PDF 公開 URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/syllabus.html
ミニットペーパーテンプレート（2011 年 9 月）★
PDF 公開 URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/minute.html○オンラインツール
成長するティップス先生（Ver1.0 2000 年 3 月 31 日）（Ver1.1 2001 年 12 月 1 日）
（Ver1.2 2004 年 12 月 20 日）（最終更新 2005 年 4 月 26 日）
URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/tips/
ティップス先生からの 7 つの提案
（Ver1.0 2005 年 9 月 1 日）
（Ver1.1 2006 年 10 月 1 日）
（Ver1.2 2007 年 9 月 1 日）
（Ver1.3 2011 年 4 月 1 日）
URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seven/
FD・SD コンソーシアム名古屋（2008 年 9 月）
URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/consort/index.html
研究者のための科学コミュニケーション Starterʼs Kit（2008 年 11 月）
URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/scicomkit/
名古屋大学新入生のためのスタディティップス（2008 年 12 月）
URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/stips/index.html
名古屋大学教員のための留学生受け入れハンドブック（2011 年 8 月）
URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/ryugakusei/
高等教育グローサリー「共同学位制度」（夏目達也、2008 年 4 月）
「移転可能なスキル」（齋藤芳子、2008 年 7 月）

89

89

資

料

「サービスラーニング」（中井俊樹、2008 年 10 月）「初習教育」（近田政博、2009 年 1 月）
「サイエンスショップ」（齋藤芳子、2009 年 4 月）
「キャリア教育」（夏目達也、2009 年 7 月）
「コースパケット」（近田政博、2009 年 10 月）「アカデミック・ライティング教育」（久保田祐歌、2010 年 1 月）
「教員メンター制度」（中井俊樹、2010 年 4 月）
「ライティングセンター」（伊藤奈賀子、2010 年 7 月）
「マイクロティーチング」（中井俊樹、2010 年 10 月）「学習歴認定制度」（夏目達也、2011 年 1 月）
「大学の教科書」（西原志保・近田政博、2011 年 4 月）
「学生の研究体験」（中井俊樹、2011 年 7 月）
「ラーニング・コモンズの活用」（近田政博、2011 年 10 月）「インフォーマル学習」（夏目達也、2012 年 1 月）
「学修時間」（近田政博、2012 年 7 月）
「経験学習論」（夏目達也、2012 年 10 月）「ルーブリック」（中井俊樹、2013 年 1 月）
「アクティブ・ラーニング」（夏目達也、2013 年 4 月）
「エンロールメント・マネジメント」（中井俊樹、2013 年 7 月）
「学期制」
（近田政博、2013 年 10 月）「反転授業」（東望歩、2014 年 1 月）
「発問」
（中井俊樹、2014 年 4 月）
「シンク・ペア・シェア」（中井俊樹、2014 年 7 月）
「グループ試験」（中島英博、2014 年 10 月）「アイスブレイク」（小林忠資、2015 年 1 月）
URL: http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/he̲glossary/

90

90

資

料

[報告書]
○センター発行の報告書「名古屋大学高等教育研究センター 自己評価報告書 2002‐2007」
名古屋大学高等教育研究センター、
2008 年 8 月。
「FD・SD シリーズ① 平成 20 年度なごや科学リテラシーフォーラム活動報告書」なごや科学リテラシ
ーフォーラム、2009 年 3 月。
「FD・SD シリーズ② 哲学教育を考える 名古屋哲学教育研究会の記録（2008 年 5 月〜2009 年 3 月）」
名古屋哲学教育研究会、2009 年 3 月。
「FD・SD コンソーシアム名古屋の軌跡（1）平成 20 年度総合報告書」FD・SD コンソーシアム名古屋、2009 年 5 月。
「FD・SD シリーズ③ 平成 21 年度なごや科学リテラシーフォーラム活動報告書」なごや科学リテラシ
ーフォーラム、2010 年 3 月。
「FD・SD コンソーシアム名古屋の軌跡（2）平成 21 年度総合報告書」FD・SD コンソーシアム名古屋、2010 年 4 月。
「FD・SD コンソーシアム名古屋の軌跡（3）平成 22 年度総合報告書」FD・SD コンソーシアム名古屋、2011 年 3 月。
「FD・SD 教育改善支援拠点の活動（1）平成 23 年度総合報告書」名古屋大学高等教育センター、2012
年 3 月。
「平成 22 年度〜平成 24 年度科学研究費補助金 基盤研究（B）大学経営高度化を実現するアカデミック・
リーダーシップ形成・継承・発展に関する研究（中間報告書）」夏目達也、2012 年 3 月。
「FD・SD 教育改善支援拠点の活動（2）平成 24 年度総合報告書」名古屋大学高等教育センター、2013
年 3 月。
「平成 22 年度〜平成 24 年度科学研究費補助金 基盤研究（B）大学経営高度化を実現するアカデミック・
リーダーシップ形成・継承・発展に関する研究（最終成果報告書）」夏目達也、2013 年 3 月。
「FD・SD 教育改善支援拠点の活動（3）平成 25 年度総合報告書」名古屋大学高等教育センター、2014
年 3 月。
「FD・SD 教育改善支援拠点の活動（4）平成 26 年度総合報告書」名古屋大学高等教育センター、2015
年 3 月。

○その他の報告書
早川義一「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ A：共通設問の分析」「第 IV 章 教員による授業評価アンケート­調査結果の分析­」名古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評
価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成 24 年度』、2013 年 9 月、pp.7-14、pp.113-120。
夏目達也「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ B：科目別分析 6．全学教養科目」名
古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成

91

91

資

料

19 年度』、2008 年 9 月、pp.98-100。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ B：科目別分析 6．全学教養科目」名
古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成20 年度』、2009 年 9 月、pp.104-109。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ B：科目別分析 6．全学教養科目」名
古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成21 年度』、2010 年 9 月、pp.105-110。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ B：科目別分析 6．全学教養科目」名
古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成22 年度』、2011 年 9 月、pp.108-pp.113。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ B：科目別分析 6．全学教養科目」名
古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成23 年度』、2012 年 9 月、pp.105-111。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ B：科目別分析 6．全学教養科目」名
古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成24 年度』、2013 年 9 月、pp.106-112。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ B：科目別分析 6．全学教養科目」名
古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成25 年度』、2014 年 9 月、pp.109-114。
中井俊樹
名古屋大学教養教育院『厳格な成績評価ならびに GPA に関する研究会』名古屋大学、2009 年 3 月。
名古屋大学教養教育院『名古屋大学全学教育 FD 活動報告書』名古屋大学、2009 年 3 月。
名古屋大学教養教育院『名古屋大学全学教育 FD 活動報告書』名古屋大学、2010 年 3 月。
名古屋大学教養教育院『名古屋大学全学教育 FD 活動報告書』名古屋大学、2011 年 3 月。
名古屋大学『名古屋大学における男女共同参画報告書』名古屋大学、2011 年 3 月。
名古屋大学教養教育院『名古屋大学全学教育 FD 活動報告書』名古屋大学、2012 年 3 月。
名古屋大学『名古屋大学における男女共同参画報告書』名古屋大学、2012 年 3 月。
名古屋大学教養教育院『名古屋大学全学教育 FD 活動報告書』名古屋大学、2013 年 3 月。
名古屋大学『名古屋大学における男女共同参画報告書』名古屋大学、2013 年 3 月。
名古屋大学教養教育院『名古屋大学全学教育 FD 活動報告書』名古屋大学、2014 年 3 月。
名古屋大学『名古屋大学における男女共同参画報告書』名古屋大学、2014 年 3 月。
齋藤芳子
新技術振興渡辺記念会科学技術調査研究助成（平成 19 年度上期）『博士のキャリアパス多様化の具体的方策に関する調査研究』グループ（代表：小林信一）『博士が羽ばたける環境づくりへ』、2008 年10 月。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ A：共通設問の分析」「第 IV 章 教員による授業評価アンケート­調査結果の分析­」名古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評
価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成 19 年度』、2008 年 9 月、pp.7-14、pp.101-108。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ A：共通設問の分析」「第 IV 章 教員による授業評価アンケート­調査結果の分析­」名古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評

92

92

資

料

価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成 20 年度』、2009 年 9 月、pp.7-14、pp.110-117。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ A：共通設問の分析」「第 IV 章 教員による授業評価アンケート­調査結果の分析­」名古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評
価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成 21 年度』、2010 年 9 月、pp.7-14、pp.111-118。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ A：共通設問の分析」「第 IV 章 教員による授業評価アンケート­調査結果の分析­」名古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評
価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成 22 年度』、2011 年 9 月、pp.7-14、pp.114-121。
「第 III 章 学生による授業評価アンケート­調査結果の分析­ A：共通設問の分析」「第 IV 章 教員による授業評価アンケート­調査結果の分析­」名古屋大学教養教育院『名古屋大学における授業評
価アンケート調査報告書（全学教育科目）平成 23 年度』、2012 年 9 月、pp.7-14、pp.112-119。

93

93

資

料

[科学研究費補助金 採択状況]○センター教員が代表者として採択されたもの
研究代表者

研究課題名

交付金額
（千円）

近田 政博

市場経済移行期のベトナムにおける大学教授法研修プログラムの開発研究

800

補助金

基盤研究（Ｂ） 近田 政博

研究大学の学士課程に適した優秀学生プログラムの開発に関する調査研究

2,500

補助金

基盤研究（Ｂ） 近田 政博

研究大学の学士課程に適した優秀学生プログラムの開発に関する調査研究

2,500

補助金

基盤研究（Ｂ） 夏目 達也

大学経営高度化を実現するアカデミック・リーダー
シップ形成・継承・発展に関する研究

5,700

補助金

基盤研究（Ｃ） 中井 俊樹

教育と研究の葛藤を超えるＦＤに関する比較研究

700

補助金

基盤研究（Ｂ） 夏目 達也

大学経営高度化を実現するアカデミック・リーダー
シップ形成・継承・発展に関する研究（継続）

4,800

補助金

基盤研究（Ｃ） 中井 俊樹

教育と研究の葛藤を超えるＦＤに関する比較研究
（継続）

800

基金

挑戦的萌芽研究夏目 達也

能力評価重視で学習を免除する大学学位授与システ
ムの実現可能に関する研究

1,200

基金

若手研究（Ｂ） 齋藤 芳子

理工系研究室の教育機能についてのエスノメソドロ
ジーによる研究

800

補助金

基盤研究（Ｂ） 夏目 達也

大学経営高度化を実現するアカデミック・リーダー
シップ形成・継承・発展に関する研究（継続）

3,500

補助金

基盤研究（Ｃ） 中井 俊樹

教育と研究の葛藤を超えるＦＤに関する比較研究
（継続）

900

基金

挑戦的萌芽研究夏目 達也

能力評価重視で学習を免除する大学学位授与システ
ムの実現可能に関する研究（継続）

800

基金

若手研究（Ｂ） 齋藤 芳子

理工系研究室の教育機能についてのエスノメソドロ
ジーによる研究（継続）

700

基金

挑戦的萌芽研究近田 政博

社会人大学院生の学習特性・環境に適した教授法と研究指導方法の開発

1,100

基金

挑戦的萌芽研究夏目 達也

能力評価重視で学習を免除する大学学位授与システ
ムの実現可能に関する研究（継続）

700

基金

挑戦的萌芽研究近田 政博

社会人大学院生の学習特性・環境に適した教授法と研究指導方法の開発（継続）

900

基金

挑戦的萌芽研究 夏目 達也

社会人の学び直し支援の大学・大学院継続教育の普及可能性の検証

1,100

基金

基盤研究（Ｃ） 中井 俊樹

大学における研究志向型カリキュラムに関する比較
研究

700

年度

2008

2009

2010

2011

2012

2013

2014

種別
補助金

萌芽研究

○代表者としての応募数と採択数

94

94

年度

2008

2009

2010

2011

2012

2013

2014

計

応募

6

6

6

6

6

5

3

38

採択

2

1

2

4

5

2

2

20

資

料

○センター教員が研究分担者として参画したもの
教員名

種別

研究課題名

年度

研究代表者

中井俊樹

萌芽研究

大メコン川流域圏における地方大学の可能性と質保証による能力開発に関す
る比較研究

2006
〜
2008

廣里 恭史 → 北村 友人
名古屋大学・国際開発研究科

夏目達也

基盤研究
（B）

フランスにおける社会的排除のメカニ
ズムと学校教育の再構築に関する総合
的研究

2007
〜
2009

古沢 常雄
法政大学・キャリアデザイン学部

夏目達也
近田政博

基盤研究
（B）

アジアにおける大学院教育の多元的機能に関する国際比較研究

齋藤芳子

萌芽研究
→挑戦的
萌芽研究

ポピュラー文化媒体から形成される市
民の科学イメージの調査研究

夏目達也

基盤研究
（B）

フランスにおけるキャリア教育を通した社会統合と公教育の再構築に関する
総合的研究

齋藤芳子

基盤研究
（B）

科学技術・学術研究システム改革のための資源配分及び研究人材養成に関する
調査研究

齋藤芳子

挑戦的
萌芽研究

齋藤芳子

2008
〜
2010
2008
〜
2010
2010
〜
2012

北村 友人
上智大学・総合人間科学部
戸田山 和久名古屋大学・情報科学研究科
古沢 常雄
法政大学・キャリアデザイン学部

2011
〜
2012

小林 信一
筑波大学・ビジネス科学研究科

分野特性に配慮した研究倫理の大学院
レベル・コースの開発

2011
〜
2012

小林 信一
筑波大学・ビジネス科学研究科

挑戦的
萌芽研究

科学研究を伝える広報誌制作手法の追
究

2011
〜
2013

福井 康雄
名古屋大学・理学研究科

齋藤芳子

挑戦的
萌芽研究

宇宙についての疑問における研究者と市民の差異に関する国際比較研究

2011
〜
2013

戸田山 和久名古屋大学・情報科学研究科

齋藤芳子

基盤研究
(C)

大学講義で物理的概念の理解を促進させる系統的演示実験とリアルタイム評
価の開発

2011
〜
2013

三浦 裕一
名古屋大学・理学研究科

夏目達也

基盤研究
（B）

フランス保守政権下の教育改革に関する総合的研究

2013
〜
2015

堀内 達夫
大阪千代田短期大学

夏目達也
中井俊樹
中島英博

基盤研究
（B）

アジア・太平洋地域における大学院生の移動と「準中進国」大学院のニッチ戦略

2014
〜
2017

吉永 契一郎
東京農工大学・大学教育センター

＊

＊

＊

＊）産前産後休暇・育児休業に伴う離脱期間あり

95

95

資

料

[国際交流]
教員による海外機関訪問と国際会議参加の一覧※ 海外からの来訪者については主催セミナーの頁を参照○訪問◎2008 年度
・アルカダ応用科学大学（フィンランド）・ケント大学（英国）・シェフィールド大学（英国）・チューリッヒ工科大学（スイス）・チューリッヒ大学（スイス）・ノースカロライナ州立大学（米国）・バース大学（英国）
・ハノイ国家大学（ベトナム）
・パリ第 8 大学（フランス）
・パリ第 10 大学（フランス）
・ポーツマス大学（英国）・メリーランド大学（米国）・ワシントン大学（米国）◎2009 年度・クイーンズ大学ベルファスト（英国）・グルノーブル第3大学（フランス）
・ハノイ国家大学（ベトナム）
・パリ第8大学（フランス）
・北京師範大学（中国）・北京大学（中国）
・ベトナム教育訓練省（ベトナム）・ポーツマス大学（英国）・リヨン大学（フランス）◎2010 年度
・国民教育・高等教育院（フランス）
・ハノイ国家大学（ベトナム）
・パリ第 8 大学（フランス）
・フランス国立教育情報センター（フランス）
・ベトナム教育科学研究院（ベトナム）
・ベトナム教育訓練省（ベトナム）
・ベトナム教育出版社（ベトナム）・ポーツマス大学（英国）・香港大学教育学院（中国）

96

96

資

料

・リバプール大学（英国）◎2011 年度
・アリゾナ州立大学（米国）・インスブルック大学（オーストリア）
・オランダ経験学習認定センター（オランダ）・オーリン工科大学（米国）・ベトナム教育訓練省（ベトナム）
・ボストンカレッジ（米国）・ホーチミン市国家大学（ベトナム）
・香港大学（中国）・マサチューセッツ工科大学（米国）◎2012 年度
・国立台湾大学（台湾）・ニュージャージー大学（米国）
・ハノイ国家大学（ベトナム）・ハンブルグ大学（ドイツ）
・マインツ大学（ドイツ）・マルタ大学（マルタ）・リール大学（フランス）◎2013 年度
・安東大学（韓国）
・延世大学（韓国）
・高麗大学（韓国）
・ベトナム英国大学（ベトナム）
・ロイヤルメルボルン工科大学ベトナムキャンパス（ベトナム）◎2014 年度
・エコール・ノルマル（フランス）
・国際イスラム大学（マレーシア）
・国立教育資料センター（フランス）
・国立進路指導研究所（フランス）・香港教育学院（中国）・ポンペウ・ファブラ大学（スペイン）・マラヤ大学（マレーシア）
・マレーシア教育省（マレーシア）
・マレーシア国民大学（マレーシア）

97

97

資

料

○国際会議
◎2008 年度
・Academic Consortium 21 International Forum 2008
・International Conference on Business, Economics, and Information Technology 2008
・Organization for Educational Research and Planning Symposium (Iran)・Professional and Organizational Development Network in Higher Education 2008
・The Society for Social Studies of Science and European Association for the Study of Science andTechnology Joint Conference 2008◎2009 年度
・Beijing Forum 2009
・Fourth Living Knowledge Conference 2009
・International Conference on Physics Education 2009
・Professional and Organizational Development Network in Higher Education 2009
・Society for Social Studies of Science Annual Conference 2009◎2010 年度
・International Society for the Scholarship of Teaching and Learning Conference 2010
・Professional and Organizational Development Network in Higher Education 2010
・Society for Social Studies of Science and Japanese Society for Science and Technology Studies
Joint Conference 2010
・Third International Pedagogical Research in Higher Education Conference◎2011 年度
・Conference des Directeurs des Services Universitarires de Formation Continue 2011
・Higher Education Research and Development Society of Australasia Incorporated 2011
・International Society for the Scholarship of Teaching and Learning Conference 2010
・Organisation for Economic Co-operation and Development, Committee for Scientific andTechnological Policy, Working party on Research Institutions and Human Resources
・Second Asia-Europe Education Workshop
・Professional and Organizational Development Network in Higher Education 2011◎2012 年度
・Organisation for Economic Co-operation and Development, Committee for Scientific andTechnological Policy, Working party on Research Institutions and Human Resources
・International Public Communication of Science and Technology Conference 2012
・Council on Undergraduate Research Conference 2012
・European University Continuing Education Network 2012◎2013 年度
・Association pour le Développement des Méthodologies dʼÉvaluation en Éducation 2013

98

98

資

料

◎2014 年度
・Asia Pacific Educational Research Association International Conference 2014
・European University Continuing Education Network 2014
・Professional and Organizational Development Network in Higher Education 2014
・Reseau dʼEtude dur lʼEnseignement Superieur 2014

99

99

資

料

[研究会運営]
表 センター支援による研究会の設置期間と参加人数の一覧
年度

2008

2009

2010

2011

2012

2013

アカデミック・ライティング研究会

□◎※

△▽□
※

□※

アカデミック・リーダーシップ研究会

△▽□
○◎※

△▽□
○◎

2014

人数

（注）

7(3)
16(8)

アクティブラーニング研究会

□

5(3)

アジア FD 研究会
教育学における映画を教材とした授業開発研究会

▽※

2(2)

△

研究推進・支援研究会

7(3)

△▽

5(1)

▽□

建築士養成教育研究会▽※

古典教養教育研究会

2(1)□

授業デザイン研究会※

障がい学習支援研究会△◎

専門職人材育成研究会□※

大学院共通的教育研究会

5(2)
2(1)

△◎

11(4)
2(1)

□

大学管理職研究会

2(1)

□※

11(6)

大学教育改革組織研究会

□

3(3)

大学職員勉強会組織化研究会

△□

2(1)

大学組織論研究会

※

2(2)

※

多人数授業研究会

2(2)□◎多文化理解支援研究会

□

2(1)

図書館活用研究会

△□

△□※

4(2)

名古屋 IR 研究会

△

△□◎

12(2)

名古屋 SD 研究会

※

◎

▽◎

△□◎

※

△□※

▽□◎

△□◎

□

□◎

□※

□◎

名古屋経済学教育研究会
名古屋サイエンスコミュニケーショ
ン教育研究会□◎※▽□

名古屋哲学教育研究会▽□◎

なごや科学リテラシーフォーラム

10(1)

□

△□

△□※

能力認定学位研究会

※

△※

▽※

物理学講義実験研究会

◎

△▽□
○※

△□

△▽

◎

□※

□◎

留学生研究会◎注）のべ人数（うち本センタースタッフ）
凡例 △：学会発表，▽：論文発表，□：研修会開催，○：外部資金獲得，◎：冊子発表，※：その他（論文コンテスト、海外派遣、ウェブ開発等）

100

30(2)

□○
□

47(12)
21(3)

△▽□

100

△◎※

△▽□

14(2)
15(12)△□

48(13)
22(4)

資

料

○各研究会の概要
詳細は、報告書「FD・SD コンソーシアム名古屋の軌跡」①〜③ならびに「FD・SD 教育改善支援拠点の活動」(1)〜(4)を参照。

【アカデミック・ライティング研究会】①「レポート書き方講座」のシリーズ開催②学部生向けの日本語アカデミック・ライティングの教材作成③TA を対象とする学部生へのライティング支援スキルのためのセミナー開催④大学院進学希望者を対象とするアカデミック・ライティング基礎能力形成セミナー開催⑤名古屋大学学生論文コンテスト支援⑥全学教育科目「学術論文の書き方入門」（文系基礎科目）の実践⑦活動から得られた知見を学会発表・論文を通じて公開【アカデミック・リーダーシップ研究会】
大学環境が厳しさを増す状況の中で、大学経営の高度化が強く求められている。この状況に対応する
ため、大学の教育・学習部門におけるアカデミック・リーダーシップを形成・継承・発展するための具体的かつ有効な方策を検討する。具体的には、以下の内容を解明する。
①日本と諸外国における大学経営陣のりクルート、経営陣着任前の準備の実態②諸外国との比較により、日本の大学における経営陣のリクルート・研修の特徴③大学経営陣が職務を遂行する上で必要な知識・スキルの内容、およびその習得方法④大学経営陣に必要な知識・スキル習得を支援するための研修の内容・方法⑤研修を提供する主体、および提供の方法【アクティブラーニング研究会】
学生の主体的な学びを促進するため各大学ではアクティブラーニングに取り組んでいる。初等中等教
育では一般的に取り組まれている手法でありながらも、大学教員がアクティブラーニングにどのように取り入れていけばよいのかについて知見が十分にまとめられていない。本研究会は、アクティブラーニ
ングをどのように授業に取り入れたらよいのかについて具体的な方法を明らかにする。
【アジア FD 研究会】
現在、高等教育機関において質の高い教育を提供することが国際的な課題になっており、個人としてだけでなく組織的にも質の高い教育を提供する取り組みが求められている。これまで米国の高等教育の実践を中心に、欧米諸国における質の高い教育の提供に向けた取り組みについては、多くの研究で明らかにされてきた。これは、欧米諸国の先進的な実践を紹介し、日本の高等教育の実践に活かすという発想をもとにしている。確かに、優れた実践を参照するという観点から考えると、高等教育の発展が後発的に始まった国々の実践から示唆を得られる可能性は高いとはいえないだろう。しかし、これからの高等教育の国際的な動向を理解するためには、高等教育の急激な拡大が進む新興国家の状況を軽視することはできない。
本研究会では、質の高い教育の提供に向けた国際的な動向を捉えるという意図のもと、ASEAN 諸国における授業改善に向けた取り組みを明らかにする。本研究会の活動をとおして、ASEAN 諸国におけるFD のニーズを明らかにし、ASEAN 諸国への日本型 FD モデルの輸出可能性を探る。

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資

料

【教育学における映画を教材とした授業開発研究会】
教育や子どもに関する映画は無数にあり、これまでも教育学の授業において映画は教材として多様に用いられている。しかしながら、それらの実践は授業者個人によるもので、授業実践の共有が十分に図られていない。また、映画を教材として用いた授業の方法についても十分には検討されていない。
本研究会では、映画を教材として用いた教育学の授業実践を行い、その有効性を受講者からの評価を含めた多様な観点から検討する。そして、映画を用いた教育学の授業を開発し、授業モデルの構築を図る。また、授業モデルの発表並びに授業実践集の公表をとおして、映画を教材として用いた教育学の授
業実践の共有化を図る。
【研究推進・支援研究会】
研究活動の高度化・複雑化や、ニューパブリックマネジメントを取り入れた行政改革の結果、大学の研究活動を推進、支援する方策も高度で多様で複雑になってきている。本研究会は、本学における現状
および課題の把握、研究者および事務職員の研究推進・支援スキル向上を目的とする。
【建築士養成教育研究会】①高等教育機関における専門職養成教育の実態・諸特徴を調査する。
②専門職養成教育を目的とする高等教育機関において、将来の専門職としての就業・キャリア形成を支援するための方策について検討する。
③専門職のひとつとして建築士について養成教育の現状と課題について検討する。
④建築士養成教育におけるカリキュラム・教育方法、とりわけ高度技能の教授・習得について、大学と専門学校間における差異・特徴を調査する。
【古典教養教育研究会】
教養教育のなかで古典を学ぶことの意義について「古典教養教育の現状と課題」をテーマとした連続セミナーなどを通して考えるとともに、専門的知見とは異なる視点から古典教育のあり方、具体的な学
習課題、授業運営・指導方法についての研究を進める。
【授業デザイン研究会】
授業デザイン研究会は、初等中等教育や諸外国の高等教育で蓄積された知見も含め、大学教育における授業設計の考え方と方法論を体系的にまとめることを目的としている。特に、技術的な行動目標設定論に偏重せず、大学教員として成長していく上で不可欠な能力の一つとして授業設計を捉え直す点に特徴がある。授業デザインは、大学で授業を行う全ての教員が必ず取り組む教育活動の一つである。大学に対する社会的な要請として、シラバスの作成・公開が求められるようになり、授業計画を前もって設計するという考え方は広く定着し、それと同時に、授業設計に関する研修が多数開催されるようになった。主に、若手の大学教員、大学教員を目指す大学院生が教師として成長する指針を持つための考え方と方法論をまとめる。
【障がい学習支援研究会】
障がい学習支援に関する専門家による意見交換の機会を設け、多様な障がいのある学生を受け入れる
際の留意点を抽出する。
【専門職人材育成研究会】

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資

料

本研究会は、専門職人材の育成に向けた職場内での教育や研修について研究する会である。本研究会の目的は、経験知をもつ職業人に対して効果的に教育学の専門知を教えるための方法や研修を開発することである。
まずは、専門職のなかでも看護師の育成に焦点を当てる。2010 年度より新人看護職員研修が努力義務化され、各病院では新人看護職員研修を実施する指導者の育成が課題となっている。そこで、実地指導者と教育担当者の育成に向けた教育学に関する学習教材や研修の開発を当初目標とする。また、新人看護師を評価するためのツールとしてポートフォリオの導入が徐々に進められており、ポートフォリオの活用方法に関する実践の共有化も図る。
【大学院共通的教育研究会】
大学院修了者に対する社会の要請の変化、大学院入学者の多様化、学術研究そのものの変質などを受けて、ここ数年、大学院教育は再構築を迫られるようになった。そのなかで、専門分野の枠を越えた大学院共通的教育のありかたが主要な論点の１つになっている。
本研究会は、この状況をふまえて、以下の活動を実施する。
①大学院共通的教育に求められる要素の検討②個別要素をテーマとする課外セミナーの企画とフィードバック③大学院共通科目についての提言【大学管理職研究会】
大学環境が厳しさを増す状況の中で、大学経営の高度化が強く求められている。本研究会は、大学職員のうちの管理職に注目し、その機能や能力形成の実態を解明することを目指す。
①大学の学長・副学長等の執行部が、大学運営、とくに大学教育の改革/改善に関していかなる役割を担っているか、役割遂行にあたっていかなる課題に直面しているか、それらをいかに克服しているか等
について検討する。
②大学の事務組織において管理職にある職員が、いかなる職務を担いそれを遂行しているか、遂行に必要な諸能力の具体的な内容とその形成をいかに進めているか、大学組織は管理職の職務遂行・能力形
成に関していかなる支援を行っているのか等について、具体的な事例に則して調査する。
③大学の執行部・事務局管理職の役割、職務遂行の状況、職務能力の形成、直面する諸課題等について、大学設置者別（国立・公立・私立）に比較する。また、諸外国の事例について情報を収集する。
【教育改革組織研究会】①大学教育（学士課程教育・大学院教育、全学共通教育、各学部・研究科の専門教育等）を効果的に実施するための大学組織のあり方について検討する。
②日本国内および諸外国の大学で、教育改革・改善に関して特徴的な動きのみられる大学について、大学全体の組織の編成方法、組織マネジメントの方法等について情報を収集する。
【大学職員勉強会組織化研究会】
全国のいくつかの大学で職員が自発的に勉強会を組織して、職務遂行能力の向上に努めている。ただし、大学職員が勉強会を継続的に開催することは容易ではない。
本研究会では、このような状況をふまえて、以下のような目標を設定した。
①若手職員を中心とする自主的勉強会が、全国の大学でいかに組織されているか、概況を調査②大学職員の勉強会で特徴的な活動を行っている大学について、勉強会の組織化の手法や課題について

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資

料

聞き取り調査③上記の調査結果をふまえて、職員による勉強会が大学職員の職務遂行能力に果たす役割、大学全体としての改革推進における役割等について検討【大学組織論研究会】
日本では、大学組織におけるリーダーシップとガバナンスに関する理解を深め、将来大学で管理職に就く教職員を対象とした大学組織論に関するテキストが不足している。本研究会は、こうしたシニア層を対象とした FD・SD 教材開発の一環として、大学組織論に関する体系的な学習教材の制作を目標とする。
【多人数授業研究会】
多人数授業を担当する教員に必要な知識・スキルを明確にし、研修教材や研修モジュール、授業ツールなどを作成する。
【多文化理解支援研究会】①名古屋大学教職員の多文化理解を深め、実務対応スキルを高める研修を実施する②名古屋大学の大学生および附属学校生徒の多文化理解を深める取り組みを実施する【図書館活用研究会】①授業時間以外の学生の学修活動を促進するために、授業活動に附属図書館の資源を利活用する仕組みが必要である。
「学修支援から授業支援へ」という趣旨のセミナーや研究会を開催する。
②大学図書館協会・協議会等が企画する各種研修会に招聘参加し、大学図書館およびその職員が抱える課題を把握する。
【名古屋 IR 研究会】
インスティテューショナル・リサーチ（IR）に関する大学の現場における実践的な知識を、IR に従事する教職員と高等教育の専門家によって収集・整理し、研修教材を作成する。
【名古屋 SD 研究会】
①大学職員を対象とした大学院プログラムで使用されている教材をもとに、大学職員のための SD 教材を開発②教務部門の実務経験の豊富な職員と高等教育の専門家によって、教務を担当する職員に必要な知識・スキルを明確にし、研修教材を作成③教務系職員のための会を設立【なごや科学リテラシーフォーラム】
名古屋地区において科学教育に携わる大学教員が連携し、大学での科学リテラシー教育の質を高めることを目的とする。
まず活動の出発点として、各大学を横断した学生実験ボランティアグループを結成し、科学実験を通して各大学の学生の交流を深めることを目指す。次に、こうして形成された学生実験ボランティアグル
ープを一般市民科学実験講座に派遣し、一般市民の方へ科学リテラシーを普及することに貢献してもらう。そのために、科学リテラシーの講演会を実施し、そこで学生実験ボランティアグループが科学リテ

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料

ラシーについて学べるような環境を作る。
なお、この活動において集積された演示実験および科学リテラシーに関する知識は大学の初年次教育に応用可能であると考えられ、その応用の具体的な方法についても同時に模索していく。
【名古屋経済学教育研究会】
主として名古屋大大学院経済学研究科の教員を対象に、学士課程の入門レベルを対象とした経済学の先進的な教育方法について学び、意見交換を行う。
①入門レベルの経済学教育に関するセミナー開催②経済学英語ハンドブックの開発と普及【名古屋サイエンスコミュニケーション教育研究会】
科学を伝える技法の習得は、科学技術の専門家にとって欠かせないものである。表現技法には種々あるなかで、視覚表象については立ち遅れている感が否めない。また、非専門家とのあいだのコミュニケーションに目を向けると、双方向コミュニケーションが重視されるなかで基本的な学術広報についての蓄積は立ち後れ気味である。さらに、媒介者としてのサイエンスコミュニケーターが注目された反面、研究者自身のスキルはさほど強調されてこなかったという状況もある。
本研究会では、上述の残された課題に取り組むべく、視覚表象、学術広報、研究者のための研修プロ
グラムの 3 つの分科を設置して、それぞれ活動を実施する。
第 1 分科 「サイエンスイラストレーションおよびビジュアライゼーション教育の検討、試行」
第 2 分科 「学術広報の検討、トレーニング機会の提供」
第 3 分科 「研究者のための科学コミュニケーション研修プログラムの開発」【名古屋哲学教育研究会】
名古屋地区等で哲学を教える教員が、所属大学を越えて日ごろの教育実践を共有し、知見を交換する
機会を提供する。具体的には、哲学教育についての知見や成功例、失敗例も含めた事例を共有し、教育に生かすことを目指すと同時に、哲学教育に際して各教員の専門研究が果たす役割の重要性を確認することを目指す。さらに、哲学を専門とする大学院生に、哲学教育について大学教員と話し合う機会や教授法について学ぶ機会を提供する。加えて、市民との対話の機会を設け、哲学教育の裾野を広げる取り組みを行う。
【能力認定学位研究会】
日本、アメリカ合衆国、フランスにおける企業の労働カニーズや労務管理の手法の変化の動向を調査するとともに、これらの企業側の変化に対する高等教育機関の対応の状況や将来戦略の内容等について
調査・研究する。
①コンピテンシーによる労務管理に関する研究動向の調査を行う。
②高度職業人に対するニーズやコンピテンシーによる労務管理導入の状況に関する調査を行う。
③日本、アメリカ、フランスの高等教育機関を対象に、企業の労働カニーズへの対応について、主に教育課程と学生の就職支援策等の点から調査する。
④中央（連邦）政府の労働省と教育省を対象に、企業における新しい労務管理導入や、それに対する各
高等教育機関の対応策に関する政府の方針・具体的な政策等について調査する。
⑤上記調査結果をふまえ、日本の大学における学生の就職促進・支援方策のあり方について検討する。

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資

料

【物理学講義実験研究会】
理系講義で学生が体験的に学習する機会を作り、理論と実験を関係づける手法の 1 つとして、講義中に実験を入する方法がある。現在、講義中に行う実験（以下、「講義実験」）器具の開発と活用には、各大学の教員が各自で取り組んでおり、そのノウハウが共有されていない。本研究会は、学内外の講義実験に関するノウハウを抽出し、各大学の教員間で共有できるネットワークを形成することを目的として活動を行っている。
【留学生研究会】①『名古屋大学教員のための留学生受け入れハンドブック』冊子・ウェブ版の制作②上記ハンドブックを活用した学内ワークショップの企画立案・主催③G30 新任教員用オリエンテーションの企画立案参加④職員向け異文化コミュニケーション研修の企画立案参加

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資

料

[学術的受賞]◎2009 年度
Yoshiko Saitoh and Kazuhisa Todayama, (Poster Award), ‟The Hundred Mysteries of the Universe:
an attempt to pass the initiatives in science communication to citizens”, The 4 LivingthKnowledge Conference 2009, August 2009.
◎2012 年度
田中秀佳・寺田佳孝・小林忠資・中井俊樹（優秀ポスター賞）「映画を教材とした授業モデルの構築−『ジェネリックスキル』の育成を目的として」大学教育改革フォーラム in 東海 2013、名古屋大学、2013 年 3 月 2 日。
◎2013 年度
齋藤芳子（若手科学者賞）「科学技術知と社会をつなぐ人材の育成理念から実践までの研究」、平成 25 年
度科学技術分野の文部科学大臣表彰、文部科学大臣 下村博文表彰、2013 年 4 月 16 日。
◎2014 年度
鈴木真・大塚知津子・中島和成・上原正子・中井俊樹（優秀ポスター賞）「短期大学における教育効果の可視化とキャリア意識の影響」大学教育改革フォーラム in 東海 2015、名古屋大学、2015 年 3 月
7 日。

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料

業務
[定期刊行物]○ジャーナル名古屋高等教育研究 第 9 号
このジャーナルがめざすもの

編集委員会【特集−大学教育における英語について考える】
特集の要旨

夏目 達也

名古屋大学全学教育「英語新カリキュラム」の概要及び若干の考察

長畑 明利

英語による学術論文の読解・執筆・発表能力の育成

杉浦 正利

CALL 型授業から社会認知協調学習としてのネットワーク型プレゼン授業への展開
鈴木 繁夫
学問研究に資する英語教育に向けて滝沢 直宏

工学系学生に対する英語教育

井上順一郎

英語による授業のノウハウの明示化

中井 俊樹【研究論稿】
大学院の研究指導方法に関する課題と改善策 −名古屋大学教員に対する面接調査結果より−
近田 政博
教育改善活動に参加する学生の意識変化 −名大物理学教室における学生教育委員会の事例−
安田淳一郎
近田 政博
宇宙 100 の謎 −研究室をベースとする科学コミュニケーション教育の試み−

齋藤 芳子
戸田山和久
福井 康雄

【特別寄稿】
国立大学法人化 −第 1 期の光と影−

本間 政雄

FD における臨床研究の必要性とその課題

佐藤 浩章−授業コンサルテーションの効果測定を事例に−
The Internationalization of Japanese Higher Education:

米澤 彰純

Policy Debates and Realities
A Leap of Faith: The role of trust in Higher Education Teaching

ブルース・マクファーレン

Confronting Challenges of Chainiese Doctorate Education with Rapid Expansion

施

暁光

MA Yongxia
夏目 達也
Adaptation of Serbian University to Bologna Process

Goran SLAVKOVIC
北理工系博士課程修了者のキャリア選択に影響する要因に関する分析

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栄輔

奥井 隆雄

資

料

名古屋高等教育研究 第 10 号
このジャーナルがめざすもの

編集委員会【特集−学士課程における科学教育】
特集の趣旨

夏目 達也

科学教育とストーリー−宇宙論学習におけるナラティブ思考の実践−

川浦佐知子

中京大学全学共通科目における科学教育

山本 茂義
六車 千鶴
桑村 哲生

科学的概念を構築するための科学教育の試み

三浦 裕一−講義と融合した学生実験の企画と導入法−
大学生に必要なサイエンス教育とは何か？

鈴木 久男

大学における科学基礎教育改革の視点

川勝

博

吉良

直

【研究論稿】
米国大学の CASTL プログラムに関する研究−３教授の実践の比較考察からの示唆−
社会経験による能力の評価に基づく学位授与方式

夏目 達也−フランスにおける社会経験認定制度−
大学アウトリーチ事例「子どもの大学」の検討

齋藤 芳子【特別寄稿】
ボローニャ・プロセスの意義に関する考察

舘

昭−ヨーロッパ高等教育圏形成プロセスの提起するもの−
研究大学における Ed.D.プログラムの意義

松下 晴彦−名古屋大学「教育マネジメント」の事例−
Becoming a Teacher in University: The First Experiences of Faculty Development in France
Saeed PAIVANDI
大学院の共通教育序論

小林 信一

中国における専門職学位の動向

陳どのような授業でクリティカルシンキングを教えられるか

久保田祐歌

曦

名古屋高等教育研究 第 11 号
このジャーナルがめざすもの

編集委員会【特集−哲学者にならない人々のための哲学教育】
特集の趣旨

戸田山和久

哲学と幸福 −ソクラテス的「哲学の勧め」とプラトン的高等教育−

金山 弥平

科学哲学の授業でクリティカル・シンキングをどう教えるか −授業実践からの報告−
青木 滋之
哲学を専門とする教員は、哲学を専門としない学生に、哲学以外の何を教えたらよいのか？
鈴木 貴之
高専における哲学教育 −カリキュラムデザインの観点から−

北野 孝志

工学を専攻する学生のための哲学教育

瀬口 昌久

越境する哲学教育に向けて −非哲学科における哲学教育の可能性−

加藤 泰史

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資

料

【研究論稿】
学生の学習ダイナミクスの研究枠組み

河井亨

FD ガイドの FD 機能 −日本語リテラシーを事例として−

伊藤奈賀子

大学教育の質保証方策としての FD の可能性 −FD の新たな展開の諸相−

夏目 達也

我が国の TA 制度の事務管理に関する考察

貝原

学士課程の学生に研究体験は必要か −国際的動向と論点整理−

中井 俊樹

留学生の受け入れに関する大学教員の認識

近田 政博

亮

【特別寄稿】
韓国におけるファカルティ・ディベロップメントの現状とその特徴

孫

準鐘

大学のガバナンス改革 −組織文化とリーダーシップを巡って−

大場淳

学生のラーニングアウトカム向上のための教育実践と評価

飯吉 弘子−多人数課題型学習効果の検証−
大学教員の能力開発をめぐる課題

羽田 貴史

General Education Reform and Its Implications for Students Learning:陳向明

The Case of Yuanpei Program of Peking University in China

名古屋高等教育研究 第 12 号
このジャーナルがめざすもの

編集委員会【特集−大学教育改革のためのリーダーシップの形成】
特集の趣旨

夏目 達也

大学教育改革における 大学執行部のリーダーシップの形成と発揮 −国立大学副学長を中心に−
夏目 達也
教育担当副学長のリーダーシップに関する調査の基礎的分析

大塚 雄作−国立大学教育担当副学長質問紙調査から−

夏目 達也

アメリカにおける大学執行部向け研修の現状と課題

中島 英博

英国における大学経営と経営人材の職能開発

大森不二雄−変革のマネジメントとリーダーシップ
大学教育改革におけるリーダーシップの主体

中井 俊樹−オーストラリアの公募型プログラムの事例−
フランスにおける大学ガバナンス改革と大学執行部向け研修

夏目 達也【研究論稿】
アクション･ラーニングについての方法論的考察

河井亨

戦後日本の大学におけるキャリア支援の歴史的展開

谷田川ルミ【特別寄稿】
Supervision and Culture: Post-colonial Explorations

Catherine MANATHUNGAInternational Approaches to Transnational Higher Education (TNHE)
Tricia COVERDALE-JONES
大学教育と学生の成長

金子 元久

大学院教育と研究者養成 −日米比較の視点から−

福留 東土

英国における大学教育のプロフェッショナル化

加藤かおり【研究資料】

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料

Career Development Skills Training for PhD Students and Graduates in JapanSAITOH Yoshiko
名古屋高等教育研究 第 13 号
このジャーナルがめざすもの

編集委員会【特集−大学職員の職務遂行能力開発】
特集の趣旨

夏目 達也

大学職員の主体性を尊重した職務遂行能力の形成 −国立大学を中心に−

夏目 達也

教務の実践知をどのように共有するか

中井 俊樹

大学における研究アドミニストレーション職の専門性と能力開発

齋藤 芳子

信頼される大学職員に向けて −教育研究機関である大学の総務系業務−

中村 章二

大学図書館職員の育成

加藤 信哉

大学職員の職務遂行能力開発 −大学の国際化に係る課題−

勝平

宏

野田

昭

出口 秀典
【研究論稿】「学術論文の書き方入門」の授業実践 −文章作成に対する学生の苦手意識は軽減できるか−
近田 政博
日本の大学における国際交流担当職員の業務と専門性 −大学職員のライフストーリーから−
渡部 留美
教員による学部ゼミナールの授業構成 −学生の特性把握・目標の設定・活動と指導−
伏木田稚子
北村

智

山内 祐平
【特別寄稿】
大学生の学力形成支援

山内 乾史

中国の大学におけるガバナンスの変化

胡

IR の組織基盤、実践、スキルミクス− 一橋大学 IR の事例から−

松塚ゆかり

大学におけるリーダーシップの形成渕上 克義

戦後日本の高等教育関連議員と政策課題

橋本 鉱市

建華

名古屋高等教育研究 第 14 号
このジャーナルがめざすもの

編集委員会【特集−体験型学習の可能性と課題】
特集の趣旨

夏目 達也

工学部・工学研究科における創成教育の取り組み

田川 智彦

科学者の思考・行動様式を念頭においた物理教育における体験型学習の変革

安田淳一郎
三浦 裕一

初年次教育における体験型学習と学生の学びの深化

夏目 達也
稲垣 太一

名古屋大学農学部における海外研修 −その実践と課題−

川北 一人

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料

フィールドワーク「宗谷教育調査」の成果と課題

南部 初世【研究論稿】
米国学生支援における学習者中心主義への転換要因とアセスメントのインパクトについて
小貫有紀子
大学における体系的なライティング教育の課題 −高大接続に注目して−伊藤奈賀子

能力評価重視で修学免除の学位授与システムに関する国際比較

夏目 達也
加藤かおり

大学国際化に対応するアカデミックキャリア形成支援 −PFF 研修「英語で教える」の事例から−
東望歩大学における映画を活用した授業の特徴 −国内外の授業実践論文の比較分析−
小林 忠資
寺田 佳孝
中井 俊樹
【特別寄稿】The Effects of E-book Reading Purposes and Screen Formats on

Jeeheon RYU

Reading Performance and Cognitive Loads of College Students

Taehyeong LIM

中国の学士課程教育改革プロジェクト −その内容と実施手法の特徴−

徐学習成果としての能力とその評価 −ルーブリックを用いた評価の可能性と課題−

松下 佳代

経験から学ぶ能力を高める指導方法

松塚ゆかり

国興

【研究資料】
学習支援活動に携わる学生スタッフの変容プロセスに関する探索的研究

橋場

論

小貫有紀子
翻訳 ベトナム高等教育法

近田 政博

名古屋高等教育研究 第 15 号
このジャーナルがめざすもの

編集委員会【特集−学生の学修支援と大学教育】
特集の趣旨

夏目 達也

「学生スタッフ」の育成の課題 −新たな学生参画のカテゴリーを目指して−

沖裕貴

学生支援を組み込んだカリキュラムの構築 −三重大学における教育質保証の試み−

中川正

学生相談の現場から発達障害学生への学修支援を考える

安田 道子
鈴木 健一
井手原千恵

法による障害学生支援義務化を通じた大学教育改革 −障害者差別解消法施行を前に−
青野透【研究論稿】
工学分野英語教育の為の語彙に関する考察 −大学入試、TOEIC と工学分野の比較から−
西山 聖久
古谷 礼子
曾

剛

レレイト・エマニュエル

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イギリスの大学における生涯キャリアガイダンス政策の展開

料

夏目 達也

−学生のキャリア形成支援活動の現状−
大学教育におけるクリティカルシンキング −育成課題の検討−

久保田祐歌
池田 史子

多人数講義で学生の深い学習を促す教員の特質

中島 英博

マレーシアの高等教育機関における授業改善小林 忠資【特別寄稿】
大学職員のジョブ・ディスクリプションの可能性と課題に関する考察

秦敬治−ワシントン大学バセル校における事例と調査をもとに−中国における大学の高度化に向けた留学生政策 −博士課程大学院生派遣事業を中心に−
異業種 5 社による「地域課題解決研修」の効果とは何か？

高

益民

中原

淳

−アクションリサーチによる研修企画と評価−
An Institution-wide Approach to Pedagogical Change

Mathew. L. OUELLETT

Professional Development for Doctoral Students: What is it? Why Now? Who does it?
Maresi NERAD
経験から学ぶ能力を高める指導方法

松塚ゆかり【研究資料】
Writing Support in Higher Education: Why Native Checking Services
Do Not Help Improve the Quality of Research Writing
大学における新任教員対象のメンタリングプログラムの効果

KABARA Thomas
LAI Wai-Ling
中井 俊樹

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資

料

○ニューズレター
かわらばん 22 号（2008 年 4 月）
巻頭「英語による授業を始めるために」グローサリー「共同学位制度」
かわらばん 23 号（2008 年 7 月）
巻頭「博士たちの翼 トランスフェアラブル・スキルズ」
グローサリー「移転可能なスキル」
かわらばん 24 号（2008 年 10 月）
巻頭「大学の垣根をこえて「FD・SD コンソーシアム名古屋」が発足しました」
グローサリー「サービスラーニング」
かわらばん 25 号（2009 年 1 月）
巻頭「70 周年を言祝ぐたった一つの冴えたやり方」
グローサリー「初習教育」
かわらばん 26 号（2009 年 4 月）
巻頭「未来のためにできること」
グローサリー「サイエンスショップ」
かわらばん 27 号（2009 年 7 月）
巻頭「身近な小道具を教室に」
グローサリー「キャリア教育」
かわらばん 28 号（2009 年 10 月）
巻頭「学びを「編集」する発想」
グローサリー「コースパケット」
かわらばん 29 号（2010 年 1 月）
巻頭「留学生受け入れ談義」
グローサリー「アカデミック・ライティング教育」
かわらばん 30 号（2010 年 4 月）
巻頭「大学教員志望の大学院生が習得すべきこと」
グローサリー「教員メンター制度」
かわらばん 31 号（2010 年 7 月）
巻頭「教育と研究の関係をどのように考えるか」
グローサリー「ライティングセンター」
かわらばん 32 号（2010 年 10 月）
巻頭「大学に流れる時間」
グローサリー「マイクロティーチング」
かわらばん 33 号（2011 年 1 月）
巻頭「専門分野をいつ決めるのが適切か」
グローサリー「学習歴認定制度」
かわらばん 34 号（2011 年 4 月）
巻頭「大学教育を支える教務の知識」
グローサリー「大学の教科書」
かわらばん 35 号（2011 年 7 月）
巻頭「研究活動のための専門職「リサーチアドミニストレーター」
」

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料

グローサリー「学生の研究体験」
かわらばん 36 号（2011 年 10 月）
巻頭「大学運営の知」
グローサリー「ラーニング・コモンズの活用」
かわらばん 37 号（2012 年 1 月）
巻頭「大学院共通教育を考える」
グローサリー「インフォーマル学習」
かわらばん 38 号（2012 年 4 月）
巻頭「「秋入学」論議を機に」かわらばん 39 号（2012 年 7 月）
巻頭「PDCA サイクルのフィードバック制御論的愚考」
グローサリー「学修時間」
かわらばん 40 号（2012 年 10 月）
巻頭「研究大学におけるカリキュラムを考える一つの枠組み」
グローサリー「経験学習論」
かわらばん 41 号（2013 年 1 月）
巻頭「大学職員の能力形成機会の拡大を」
グローサリー「ルーブリック」
かわらばん 42 号（2013 年 4 月）
巻頭「仕事帰りに図書館に立ち寄ってみませんか」
グローサリー「アクティブ・ラーニング」
かわらばん 43 号（2013 年 7 月）
巻頭「世界規模の教育と人材発掘をめざすムーク」
グローサリー「エンロールメント・マネジメント」
かわらばん 44 号（2013 年 10 月）
グローサリー「学期制」
かわらばん 45 号（2014 年 1 月）
巻頭「大学生はアクティブ・ラーニングが嫌いなのか？」
グローサリー「反転授業」
かわらばん 46 号（2014 年 4 月）
巻頭「入試方法改善のための検討と体制整備を」
グローサリー「発問」
かわらばん 47 号（2014 年 7 月）
巻頭「学長のリーダーシップはどのように強化できるのか？」
グローサリー「シンク・ペア・シェア」
かわらばん 48 号（2014 年 10 月）
巻頭「大学教員の能力開発における OJT」
グローサリー「グループ試験」
かわらばん 49 号（2015 年 1 月）
巻頭「学習における主体性の回復を」
グローサリー「アイスブレイク」

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料

○Friends
e-bulletin from the Center for the Studies of Higher Education, Nagoya University
2008.12.26[info1645]

FRIENDS vol.3 (December 2008)

Dear former scholars of CSHE,
Happy holidays, and a happy new year!
This past year has been an exciting one for CSHE.
We published the first English book titled “Researching Japanese Higher Education: 1998-2008 ” incommemoration of the Centerʼs tenth anniversary.
We had three outstanding Visiting Fellows with us, Professor Bruce Macfarlane from the University ofPortsmouth, Professor Xiaoguang Shi from Beijing University and Professor Jody D. Nyquist from University ofWashington.
And also two new youngsters joined CSHE; Dr. Yuka Kubota who studied philosophy and Dr.Jun-ichiro Yasuda,a particle physicist (he was trained at the laboratory which two of the Nobel laureates of this year, Dr.Kobayashi
and Dr.Masukawa once belonged to). They brought new perspectives to the activities of CSHE.
They have just started projects on teaching philosophy and science literacy.
A week from now, I will be passing on the responsibility of directing the Center to my mate and respectedcolleague Motokazu Kimata from the Graduate School of Literature, who is an eminent historian of art.
Kimata-san specializes in Gothic architecture in France.
I hope he will bring the style of CSHEʼs activities from small and simple “Romanesque”one into ‟Gothic” one;
eclectic but vigorous, impressive and grandeur!

Kazuhisa TODAYAMA, Director（以下略）2009.12.28[info2217]

FRIENDS vol.4 (December 2009)

Dear colleagues of CSHE,
Happy holidays, and a happy new year!
How do you do? I am Motokazu Kimata.
I was installed as a new director of CSHE in January 2009, and now my first year at CSHE is passing.
In this year, I found two major factors of CSHE. One is that CSHE receives a lot of and varied requests frompeople inside and outside of Nagoya University. This causes CSHE members working so hard everyday. The
other factor is that CSHE has a lot of colleagues, not only in Japan but also overseas. I suppose this is why CSHE
is productive and responsive even at the difficult situations.
Therefore I am pleased to tell my appreciation to all of you, who have been supporting us. In a same time, I am
proud of the achievement of CSHE members in 2009 shown below as well as the forthcoming ones.
I would like to ask you to keep in touch with us and watch future development of CSHE, together with giving
cordial encouragement. We will be appreciative if you inform us your recent conditions and we look forward tomeeting you in a near future.
Sincerely,

Motokazu Kimata, Director

（以下略）

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資

2010.12.24[info3013]

料

FRIENDS vol.5 (December 2010)

Dear colleagues of CSHE,
Happy holidays, and a happy new year!
How have you been doing?
Itʼs a great pleasure for me to work in this center as a director insuccession. Iʼm grateful to you for your help
during my past term of 2 years. This yearʼs delightful news is that we published a booklet with our visiting
scholar. This was our first challenge and gave us so valuable experience that we are determined to carry out
such projects continuously. The other event is that MEXT chose our center as “Inter University Research Hubʼʼto support faculty and staff development. We believe that the significance of our center depends greatly on yourhelp.
Here, let me inform you on the current affairs of Japanese Education. People fear that the Japanese
Government would probably cut down about 5 percent of the budget for higher education for the year to come2011-2012. So we are almost sure that our centerʼs presence will increase proportionally. For we have proposed
and are proposing a lot of prescriptions for educational development that donʼt cost at all. But it is deplorable
that this financial situation surrounding the Japanese higher education is not suitable at least for students.
Because we are equally sure that many of excellent students would have to leave their universities solely foreconomical reasons. This is also a very personal but serious comment of a father having son who is preparing
for an entrance examination.
Now, we are looking forward to inviting our new Visiting Fellow at the beginning of 2011, Dr. Catherine
Manathunga from The University of Queensland (Australia), and in the following terms, Dr. Xiong Qingnian
Fudan University (China), and Dr. Tricia Coverdale-Jones from The University of Portsmouth (UK). Please comeand see us when you visit somewhere in Japan.
Sincerely,

Motokazu Kimata, Director（以下略）2011.12.21[info 3526]

FRIENDS vol.6 (December 2011)

Dear colleagues of CSHE,
Let me express the greetings of the season.
First of all, I would like to express my sincere appreciation for your warm messages to us on 3.11 and after thefollowing incident at Fukushima. It shocked us, and kept requiring us to think deeply about what
universities/academics can do in the crisis and for the revival.
In addition, our achievements have been considerable and we sowed new seeds in the past year (please see
below). Again, I would like to express my gratitude to all of you for supporting and working together with themembers of CSHE. At the same time, we are so thankful to Professor Toru Umakoshi, who was the first directorof CSHE and who passed away last April. Though it was more sad news, we believe he passed on an important
heritage to us.
Now my third year at CSHE is ending and I will hand over the directorship at the end of next March. You mightremember that the former director, Professor Todayama, hoped for me to bring a new style to CSHE, which is“eclectic but vigorous, impressive and grandeur!ʼʼ(Friends Vol.3, 2008).
I myself am not sure if “Iʼʼ changed CSHE to“thatʼʼ style, but I definitely say that CSHE is always moving forward,
and I am very proud it. I have the impression that the function of CSHE is now changing: we design and provide

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資

料

educational programs nowadays, and the numbers are increasing.
I hope that activities of this kind will affect and support not only each school/graduate school but also otheruniversity organizations such as the library.
Finally, I would like to ask you to keep in touch with CSHE and look forward to our further endeavors. We arealways welcome your visits and mails.
I hope that our paths may cross again in the future.
Sincerely,

Motokazu Kimata, Director（以下略）2013.12.26[info5927]

FRIENDS vol.7 (December 2013)

Dear CSHE colleagues,
Please accept my wishes for a happy holiday, and a happy new year!
This seasonʼs greeting comes to you from Yoshikazu Hayakawa, the director of Center for the Studies of Higher
Education (CSHE). Professor Hayakawa has served as director since April 2012 when Professor Kimata finished
his term as the director.
Since 1998, the CSHE has been contributing to education improvement at universities through conducting FD(Faculty Development) and SD (Staff Development). We do this by publishing the Nagoya Journal of Higher
Education, and the series Seven Suggestions from Professor Tips. As recent achievements, I can point out that
the CSHE was authorized as an Inter University Hub to support faculty and staff development by MEXT in 2010
and that the CSHEʼs Mentoring Program won the Mentor Awards 2012. And also I would like to let you knowthat there continue to be changes to CSHE members: a new staff, Dr. Azuma, was welcomed on June 2013 andDr. Chikada will move to Kobe University on April 2014 to bepromoted to Professor.
Now, I am proud of the current achievements of CSHE members (as shown below) as well as confident about
the forthcoming ones. Such excellent achievements of CSHE staff could not have been resulted without a lot ofcolleagues, not only in Japan but also overseas. I am pleased to express my appreciation of all of you who havebeen supporting us.
Please keep in touch with us and continue to support CSHEʼs activities with your cordial encouragement. We
would appreciate it if you would keep us informed about your activities, too, and we look forward to seeing youin the near future.
With my best wishes, again, for a happy, prosperous and productive 2014!

Yoshikazu Hayakawa, Director（以下略）2014.12.22[all1547]

FRIENDS vol.8 (December 2014)

Dear CSHE colleagues,
Seasonʼs greeting!
I am Norimi Mizutani, the director of Center for the Studies of Higher Education (CSHE). I have assigned as the
director since April 2014, following the previous director, Professor Yoshikazu Hayakawa completed his
appointed period.
Since 1998, the CSHE has contributed to education enhancement at universities through conducting faculty
development (FD) and administrative staff development(SD). In 2010, CSHE was authorized as an Inter

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資

料

University Hub to support faculty and staff development by MEXT, and CSHE promoted many activities for FD
and SD. Unfortunately, this program supported by MEXT will expire at the end of March, 2015. However, we
will continue to our mission to support the enhancement of university education.
In April 2014, Dr. Chikada moved to Kobe University and promoted to professor. However, Dr. Nakajima has
joined to CSHE as Associate Professor since July 2014. I believe that our faculty members in CSHE are still
powerful and CSHE will continue to produce many achievements to contribute the university. So, I hope yourkind consideration and kind support to CSHE.
Lastly, I wish your Happy Holidays and Happy New Year.

Norimi Mizutani, Dr. Eng., Director of CSHE=== CSHE Features ==============================================
Visiting scholars:Professor, Maresi Nerad (University of Washington, April - July 2014)
Professor, GAO Yimin (Beijing Normal University, September 2014 - February 2015)---------------------------------------------------------------New members:
Norimi Mizutani, Mr. (April 2014 -, Director)
Hidehiro Nakajima, Mr. (June 2014 -, Associate Professor)
Tadashi Kobayashi, Mr. (March 2014 -, Research Fellow)
Chika Taniguchi, Ms. (September 2014 -, Assistant)
Kazuki Kumazawa, Mr. (January 2014 -, Technical Assistant)Kohei Ichioka, Mr. (December 2014 -, Technical Assistant)
Alumni:
Yoshikazu Hayakawa, Mr. (April 2012 - March 2014, Director)
Masahiro Chikada, Mr. (April 1998 - December 2002, Lecturer)(January 2003 - March 2014, Associate
Professor)
Miho Azuma, Ms. (April 2011 - March 2012, January 2013 - May 2013,Research Fellow)(June 2013 - March
2014, Assistant Professor)
Ryoko Otani, Ms. (November 2011 - June 2014, Assistant)Administrators:
Tomoko Ariga, Ms. (May 2012 -, administrator)
Hanae Maki, Ms. (September 2009 -, administrator)
Assistants:
Kukiko Okada, Ms. (June 2004 -, Assistant)Fumi Suzuki, Ms. (September 2013 -, Assistant)
Technical Assistants:
Hotaka Ito, Mr. (December 2012 -, Technical Assistant)---------------------------------------------------------------Leading publications:[In Japanese]“Professional Development in Nursing” ed. by Nakai and Kobayashi“Handbook for Teacherʼs License Administration” ed. by Nakai“The Science Communication Starterʼs Kit: A Guide for Scientists”[3rd edition] ed. by Saitoh

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料

---------------------------------------------------------------2014 Major events:
New Faculty Guidance (Spring)
Annual Conference of The Liberal and General Education Society of Japan(Spring)
Preparing Future Faculty Course (Summer, for graduate students, with credits)
Forum for Academic Administrators (Autumn)
Nagoya Univ. Academic Essay Contest for Undergraduate (Autumn)
Delegation to the POD Conference (Autumn)
Forum for University Reform in Tokai 2015 (Spring)=== CSHE member updates ========================================
Name: Tatsuya Natsume
Status: Professor
Comments:
This year we had a packed schedule, however we could have a fulfilling year. In addition to Forum for
University Reform in Tokai organized by this center every March, we held Forum for Academic Administrators
twice, in March and October. We could grasp the direction of whole development in FD and SD. Moreover, weconvened annual meeting of the influential academic society on higher education in Japan at the end of May.
The meeting was so successful that 700 participants attended. We are very glad that we could support topromote your academic exchange. We get a new associate professor and a new research fellow. We would liketo continue to take a part of development in higher education research in Japan, receiving the stimuli from the
fresh members.
---------------------------------------------------------------Name: Toshiki Nakai
Status: Associate Professor
Comments:
Year 2014 was a good year for me. I edited two books named “Professional Development in Nursing” and“Handbook for Teacherʼs License Administration”. I continue to teach graduate courses, “Student
Development”, “Organization Theories in Higher Education”, “Preparing Future Faculty” and an undergraduate
course, “First Year Seminar”. Now I am writing two books with my colleagues. One is about organization andleadership in higher education, and the other is about active learning. I hope that you will kindly give us someadvice on those topics. Finally I am glad to inform you that I will move to Ehime University on April 2015. I
hope that year 2015 will be better year for all of us and we can keep in touch. I wish you Wonderful Holidays.
http://facebook.com/nakai.toshiki---------------------------------------------------------------Name: Hidehiro Nakajima
Status: Associate Professor
Comments:
I hope all is well. I have backed to CSHE from June as a successor of Prof. Chikada since I left the center in 2005.
A lot has changed in the CSHE, Nagoya University and the external environments surrounding the higher
education sector during this period. I had worked at other national and private universities where I was engaged
in research and services for innovation in teaching and learning as well as reforms in organizational
management. Professional development for academic managers is one of the most interesting fields of research

120

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資

料

for me in recent years. Martin Trow argued that the forms of academic administration would be more specialist
full-time professionals in the phase of universal access to higher education. No major movement on this issue
has been reported in Japan at present, I would be happy if I could collaborate with CSHE alumni on the
research of organizational management in higher education, comments and suggestions in this filed are also
welcome.
---------------------------------------------------------------Name: Yoshiko Saitoh
Status: Assistant Professor (now on family leave)
Comments:
I am on childcare leave now. I plan to come back in spring 2015. I look forward to seeing and collaboratingwith you again.
---------------------------------------------------------------Name: Tadashi Kobayashi
Status: Reserch Fellow
Comments:
I joined this center as a research fellow this March. Until then, Iʼve taught some subjects on education as apart-time lecture around Nagoya. My recent interest is in development of teaching methods and material athigher education. Using clipped entertainment films in class is effective. I often use the film as a case in my class.
I would like to pursue the efficiency of films as teaching material through my teaching practice. Also now Iʼmwriting a few chapters of two books on active learning and education for nursing students. Have a happy
holiday season!
================================================================
Center for the Studies of Higher Education
Nagoya University
Furo, Chikusa, Nagoya 464-8601, Japan
Tel +81 52 789 5696 Fax +81 52 789 5695
E-mail info@cshe.nagoya-u.ac.jp
URL http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp

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料

[名古屋大学新任教員研修プログラム]
概要
本部事務部局との協働により、新任教員研修プログラムを企画実施している。名古屋大学の教員としての各種職務の遂行に必要な基礎的知識を身につけるとともに、授業その他で困った時や改善したい時に助けてくれる人と情報源を知ることを目標としている。そのため、本センター提供の授業改善ワーク
ショップにてグループワークを取り入れたり、学内サービス部局のポスター展示セッションやワンコイ
ン昼食ビュッフェなどを実施したりしている。
◎2008 年度
日時：平成 20 年 4 月 2 日（水）会場：名古屋大学東山キャンパス 野依記念学術交流館
プログラム
12:30 受付開始

司会：木村 洋一 補佐

13:00 開会のあいさつ、人事・労務担当理事あいさつ

佐分 晴夫 理事

13:10 名古屋大学の教育目標について

杉山 寛行 理事

13:20 人事・労務上の制度について和田

13:35 セクハラ対策について

村瀬 聡美 総長補佐

13:50 研究費の使い方について

馬場 嘉信 総長補佐

肇 総長補佐休憩・ティーブレーク
14:20 情報セキュリティについて

間瀬 健二 新情報戦略室長

14:35 授業改善ワークショップ

高等教育研究センター

15:40 アンケート用紙記入
16:00 回収、終了◎2009 年度
日 時：平成 21 年 4 月 2 日（木）会 場：名古屋大学東山キャンパス・野依記念学術交流館
対象者：平成 20 年度同研修実施（平成 20 年 4 月 2 日）後、本学に着任した教員（本研修を受講していない教員で受講を希望される方は事前にご相談ください。
）
目 標：①名古屋大学の教員としての各種職務の遂行に必要な基礎的知識を得る。
②授業で困ったときや改善したいときに助けてくれる人と情報源を知る。
プログラム
12:30 受付開始
13:00 開会のあいさつ

杉山 寛行 理事

13:10 人事労務担当理事のあいさつ

高橋

誠 理事

13:20 人事・労務制度について

和田

肇 法学研究科教授

13:35 ハラスメント対策について

池田 素子 総長補佐

13:50 研究活動のサポートについて

馬場 嘉信 総長補佐

休憩・ティーブレーク
14:20 情報環境とセキュリティ

伊藤 義人 情報戦略室長
間瀬 健二 情報戦略室教授

122

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資

14:35 授業改善ワークショップ

高等教育研究センター

15:40 名古屋大学留学生後援会について

国際学生交流課長料

15:40 アンケート用紙記入
16:00 アンケート回収、終了◎2010 年度
日 時：平成 22 年 4 月 6 日（火）会 場：名古屋大学東山キャンパス 野依記念学術交流館１F
対象者：平成 21 年 5 月 1 日以降に本学に着任した教員（本研修を受講していない方で受講を希望される方は事前にご相談ください。
）
目 標：①名古屋大学の教員としての各種職務の遂行に必要な基礎的知識を得る。
②授業で困った時や改善したい時に助けてくれる人と情報源を知る。
プログラム
12:30 受付開始

司会：夏目 達也

13:00 開会のあいさつ

山本 一良 理事（教育・情報関係担当）

13:10

高橋

同

誠 理事（財務・人事労務・事務総括関係）

13:20 快適な職場環境づくり：ハラスメント対策

池田 素子 総長補佐

13:35 研究活動のサポート

馬場 嘉信 総長補佐

13:50 安全保障貿易管理等

鈴木 慰人 社会連携課長

14:00 休憩・ティーブレーク
14:30 情報セキュリティ

伊藤 義人 情報戦略室長

14:45 授業改善ワークショップ

中井 俊樹 准教授

15:45 アンケート用紙記入
16:00 回収、終了◎2011 年度
日 時：平成 23 年 4 月 5 日（火）会 場：名古屋大学東山キャンパス 野依記念学術交流館１F
対象者：平成 22 年 4 月 2 日以降に本学に着任した教員（本研修を受講していない方で受講を希望される方は事前にご相談ください。
）
目 標：①名古屋大学の教員としての各種職務の遂行に必要な基礎的知識を得る。
②授業で困った時や改善したい時に助けてくれる人と情報源を知る。
プログラム
12:30 受付開始

司会：夏目 達也

13:00 開会のあいさつ

山本 一良 理事（教育・情報関係担当）

13:05

同

高橋

誠 理事（財務・人事労務・事務総括関係）

13:10 人事・労務上の制度

堀内敦 総務部長13:30 快適な職場環境づくり：ハラスメント対策

福澤 直樹 総長補佐

13:45 名古屋大学国際プログラム

渡辺 芳人 副総長

14:00 研究活動のサポート

松岡

14:15 安全保障貿易管理等

原 久美雄 産学官連携推進本部 副本部長

信 総長補佐14:25 休憩・ティーブレーク

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資

料

14:55 情報セキュリティ

竹内 義則 情報戦略室 准教授

15:10 授業改善ワークショップ

中井 俊樹 高等教育研究センター 准教授

15:55 アンケート用紙記入
16:00 回収、終了◎2012 年度
日時：2012 年 4 月 6 日
会場：名古屋大学東山キャンパス野依記念学術交流館 2 階ホール
プログラム
9:30 受付開始

受付10:00 歓迎のあいさつ

濱口 道成 総長

10:20 名古屋大学の概要

杉山 寛行 総務担当理事

10:50 新任教員ハンドブックの紹介

近田 政博 高等教育研究センター 准教授

11:00 研究支援に関するセミナー

國枝 秀世 研究担当副総長
渡辺 正実 研究推進室副室長・総長補佐

11:30 国際化対応に関するセミナー

松浦 まち子 留学生センター教授

12:00 昼食休憩（生協ランチビュッフェ・各部局ポスター展示）
13:00 諸注意事項 各 10 分（質疑応答含む）
人事・労務上の制度

堀内敦 総務部長防災対策

飛田

潤 災害対策室長・教授

情報セキュリティ

加藤 芳秀 情報基盤センター特任助教

ハラスメント対策

小川 智美 ハラスメント相談センター相談員

安全保障貿易管理等

寺内 常雄 産学官連携推進本部スーパーバイザー

13:50 休憩
14:00 授業改善ワークショップ

中井 俊樹 高等教育研究センター 准教授

14:50 アンケート用紙記入・回収
研修終了
15:00 メンター希望者面談

高等教育研究センター・男女共同参画室◎2013 年度
日時：2013 年 4 月 4 日
会場：名古屋大学東山キャンパス 野依記念学術交流館 2 階ホール
プログラム
9:30 受付開始

司会：夏目 達也

10:00 歓迎のあいさつ

濱口 道成 総長

10:40 新任教員ハンドブックの紹介

近田 政博 高等教育研究センター准教授

11:00 研究支援に関するセミナー藤巻

11:30 国際化対応に関するセミナー

田中 京子 留学生センター・教授

朗 研究推進室長・教授

12:00 昼食休憩
12:30 各教育・研究支援部局によるポスター展示
13:30 留意事項
人事・労務上の制度

124

124

堀内

敦 総務部長

資

防災対策

飛田

ハラスメント対策

小川 智美 ハラスメント相談センター相談員

安全保障貿易管理等

寺内 常雄 産学官連携推進本部スーパーバイザー

情報セキュリティ

加藤 芳秀 情報戦略室・准教授

14:30 教育ワークショップ

料

潤 災害対策室長・教授

中井 俊樹 高等教育研究センター准教授

15:20 アンケート用紙記入、回収
研修終了◎2014 年度
日時：2014 年 4 月 8 日（火） 10:00〜15:20
会場：名古屋大学東山キャンパス 野依記念学術交流館 2 階ホール
プログラム
9:30 受付開始

司会：夏目 達也

10:00 歓迎のあいさつ

濱口 道成 総長

10:30 名古屋大学における教育の基本方針

栗本 英和 教養教育院教養教育推進室・教授

10:45 新任教員ハンドブックの紹介

夏目 達也 高等教育研究センター・教授

11:00 研究支援に関するセミナー藤巻

11:30 国際化対応に関するセミナー

渡辺 芳人 理事

朗 学術研究・産学官連携推進本部副本部長

12:00 昼食休憩
12:30 各教育・研究支援部局によるポスター展示
13:30 留意事項
人事・労務上の制度

堀内敦 総務部長防災対策

飛田

潤 災害対策室長・教授

ハラスメント対策

葛 ブンキ ハラスメント相談センター・特任講師

情報セキュリティ

伊藤 義人 情報連携統括本部情報戦略室長

14:30 教育ワークショップ

中井 俊樹 高等教育研究センター・准教授

15:20 アンケート用紙記入、回収
研修終了

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資

料

[メンタープログラム]
概要
赴任間もない新任教員にとって、大学における活動に不安はつきものである。教員メンタープログラ
ムは、大学において一定の職務経験をもつ教員と交流することで、新任教員が大学教員として成長していくことを支援するプログラムである。本学男女共同参画室と協力してプログラムを運営している。
広報は主に、新任教員研修、パンフレット、ホームページを通じて実施し、メンター教員のガイド、メンティ教員のためのガイドを作成配布している。
表 メンタープログラム実績
2010

2011

2012

2013

2014

マッチング件数

17

28

23

33

−

関連研修会

０

0

1

1

2

(うち学内)(1)

研修実績「公開セミナー FD としてのメンタープログラムの試み」岡山大学、2011 年 12 月 15 日。
「名古屋大学メンタープログラムの成果と課題」愛媛大学、2014 年 2 月 13 日。
「メンタリングの進め方」「ウェルビーイング in アジア」実現のための女性リーダー育成プログラム研修、2014 年 9 月 17 日。
「メンタープログラムの成果と課題−名古屋大学の取り組みから」高知大学、2014 年 7 月 17 日。
評価
ワーキングウーマン・パワーアップ会議「メンター・アワード 2012」優秀賞受賞（受賞理由は「メンター・メンティーのためのガイドを作成し、メンターとメンティによる主体的な取組みを効果的に支援。
プログラムの意義が着実に浸透し、プログラム利用者は年々増加」など）
関連サイト
教員メンタープログラム
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/service/fd/mentoring/

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資

料

[客員教授セミナー]
第 42 回（2008 年 7 月 31 日）「FD マップの開発とその活用方法」
佐藤 浩章（愛媛大学・准教授）
第 43 回（2008 年 8 月 4 日）
「中国の博士課程教育−その現状と課題−」
施 暁光（北京大学・教授）
第 44 回（2008 年 8 月 5 日）
「グローバル化と日本の高等教育」
米澤 彰純（東北大学・准教授）
第 45 回（2008 年 11 月 20 日）「博士課程教育の質向上にむけて−研究スキル以外に求められるもの−
The Ph.D. : Exceptional Research Skills Required, But Not Sufficient」
ジョディ・ナイキスト（米国 ワシントン大学 教授開発研究センター・元センター長）
第 46 回（2009 年 2 月 5 日）
「EU の高等教育改革−日本への示唆−」
舘 昭（桜美林大学・教授）
第 47 回（2009 年 6 月 30 日）※中止「研究大学における高大接続の組織化」
荒井 克弘（大学入試センター・試験研究副統括官）
第 48 回（2009 年 9 月 4 日）
「フランスの大学教員はいかに養成されるか−大学教員準備教育センターの経験−」
サイード・ペヴァンディ（パリ第 8 大学・准教授）
第 49 回（2009 年 10 月 1 日）
「大学院における共通教育−その理念と現実−」
小林 信一（筑波大学 大学研究センター・教授）
第 50 回（2010 年 1 月 28 日）「大学の組織文化と職員の開発」
大場 淳（広島大学 高等教育研究開発センター・准教授）
第 51 回（2010 年 2 月 9 日）
「韓国におけるファカルティ・ディベロップメントの現状と特徴」
孫 準鍾（韓国教員大学・准教授）
第 52 回（2010 年 7 月 27 日）「大学教職員の専門性開発（PD）と課題−研究・開発・実践−」
羽田 貴史（東北大学 高等教育開発推進センター・教授）
第 53 回（2010 年 9 月 16 日）「学生のラーニングアウトカム向上のための教育と評価」
飯吉 弘子（大阪市立大学・准教授）
第 54 回（2010 年 12 月 7 日）
「北京大学における元培プログラムの意義−大学生の学習を促進するための一般教育改革−」陳 向明（北京大学 教育学院・教授）

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第 55 回（2011 年 1 月 27 日）「大学院教育と研究者養成−日米比較の視点から−」福留 東土（広島大学 高等教育研究開発センター・准教授）
第 56 回（2011 年 3 月 10 日）「研究指導の文化的背景−ポストコロニアル時代の模索−」
キャサリン・マナトゥンガ（オーストラリア クイーンズランド大学 教育開発機構・上級講師）
第 57 回（2011 年 6 月 2 日）
「大学教育の改革−政策・研究の現段階−」
金子 元久（国立大学財務・経営センター・教授）
第 58 回（2011 年 8 月 9 日）
「大学教育のプロフェッショナル化」
加藤 かおり（新潟大学 大学教育機能開発センター・准教授）
第 59 回（2012 年 2 月 9 日）
「大学国際化の日英比較−類似点と差異−
Internationalisation of Higher Education in Japan and the UK-similarities and contrasts」
トリシア・カヴァデール＝ジョーンズ（英国 ポーツマス大学 言語・地域文化学部・主任講師）
第 60 回（2012 年 2 月 22 日）「大学生の学力形成支援」
山内 乾史（神戸大学 大学教育推進機構／国際協力研究科・教授）
第 61 回（2012 年 7 月 26 日）「大学のナレッジマネージメント−IR から KM へ−」
松塚 ゆかり（一橋大学 大学教育研究開発センター・教授）
第 62 回（2012 年 9 月 13 日）「中国の大学における教員組織と執行部の葛藤」
胡 建華（南京師範大学 教育科学学院・教授）
第 63 回（2012 年 11 月 13 日）「大学におけるリーダーシップの形成」
淵上 克義（岡山大学 大学院教育学研究科・教授）
第 64 回（2013 年 1 月 8 日）
「わが国の専門職養成をめぐる動向と課題」
橋本 鉱市（東京大学 大学院教育学研究科・教授）
第 65 回（2013 年 2 月 20 日）「大学の授業における認知的負荷量のマネジメント−学習効率性を高めるために−
Leveraging Learning Efficiencies by Managing Cognitive Load for Instruction」
リュ・ジホン（大韓民国 全南大学校・副教授）
第 66 回（2013 年 7 月 29 日）「大学教育における学習評価の構図−パフォーマンス評価を中心に−」
松下 佳代（京都大学 高等教育研究開発推進センター・教授）
第 67 回（2013 年 10 月 8 日）
「中国の学士課程教育改革プロジェクト−その実施方法・内容の特徴−」
徐 国興（中国 華東師範大学・准教授）
第 68 回（2013 年 10 月 30 日）

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「経験から学ぶ力とリフレクション」
松尾 睦（北海道大学 大学院経済学研究科・教授）
第 69 回（2014 年 1 月 21 日）「学習成果の測定を容易にする授業設計とは−大学教員に求められるアプローチ−」
マシュー・ローレンス・オーレット（米国 ミシガン州立ウェイン大学・副学長補佐、教授学習支援室・室長）
第 70 回（2014 年 2 月 6 日）
「大学職員のジョブディスクリプションに関する日米比較」
秦 敬治（愛媛大学 教育学生支援機構・教授、教育企画室・副室長）
第 71 回（2014 年 6 月 19 日）「博士課程の学生のための能力開発」
マリア・テレシア・ネラッド（米国ワシントン大学 大学院教育革新研究センター・センター長）
第 72 回（2014 年 9 月 30 日）「人材育成を「科学」する」
中原 淳（東京大学 大学総合教育研究センター・准教授）
第 73 回（2015 年 2 月 10 日）「中国における大学教育の内部質保証−北京師範大学の学士課程教育を事例に−」
高 益民（北京師範大学・教授）
第 74 回（2015 年 2 月 17 日）「教育は学生のためにある−障害学生支援から始まる大学教育改革−」
青野 透（金沢大学 大学教育開発・支援センター・教授）

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[招聘セミナー]第 70 回（2008 年 5 月 30 日）「大学教育における哲学者の役割」
徳永 哲也（長野大学 環境ツーリズム学部・教授）
第 71 回（2008 年 6 月 30 日）「教務部門における職員の資質とその向上」
上西 浩司（豊橋技術科学大学 研究協力課）
第 72 回（2008 年 10 月 22 日）「大学のガバナンスと職員」
大場 淳（広島大学 高等教育研究開発センター・准教授）
第 73 回（2008 年 11 月 5 日）
「コラボレーションを実現する教員・職員関係論」
今田 晶子（立教大学 大学教育開発・支援センター・課長）
第 74 回（2008 年 12 月 8 日）
「大学職員の能力開発をいかにすすめるか−立命館大学大学行政研究・研修センターの取り組みから−」
近森 節子（立命館大学 大学行政研究・研修センター・次長／専任研究員）
第 75 回（2009 年 1 月 30 日）「若者の人間関係と公共性」
浅野 智彦（東京学芸大学・准教授）
第 76 回（2009 年 2 月 9 日）
「フランス高等教育におけるボローニャ・プロセスの展開−教育の質保証を中心に−」
マリー・フランソワーズ・ファブ・ボネ（パリ大学ナンテール校・教授）
田川 千尋（パリ大学ナンテール校／京都大学・大学院生）
第 77 回（2009 年 4 月 23 日）「大学における統合的科学授業−その意義と役割とは？−」鈴木 久男（北海道大学・教授）
第 78 回（2009 年 5 月 1 日）
「イギリス高等教育における研究と教育の接続」
ジェーン・クリートン（ポーツマス大学・主任講師）
第 79 回（2009 年 5 月 27 日）「双方向型の授業づくり」
木野 茂（立命館大学・教授）
第 80 回（2009 年 6 月 29 日）「戦略経営の確立、その推進を担う新たな職員の役割と育成」
篠田 道夫（日本福祉大学・常任理事）
第 81 回（2009 年 7 月 17 日）「どのようなクリティカルシンキングを学生に身につけさせるか−STS の観点から」
伊勢田 哲治（京都大学 大学院・准教授）
第 82 回（2009 年 7 月 22 日）「なぜ地域の大学間の連携が必要なのか−１人の難聴学生との出会いから−」
青野 透（金沢大学 大学教育開発・支援センター・センター長）

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第 83 回（2009 年 11 月 12 日）「大学改革における大学職員の役割」
横田 利久（中央大学 合併推進本部・担当部長/大学行政管理学会・前会長）
第 84 回（2009 年 11 月 26 日）「ヨーロッパにおける物理教育改革」
吉永 契一郎 氏（東京農工大学 大学教育センター・准教授）
第 85 回（2010 年 5 月 13 日）「教養教育における科学リテラシ−」
横山 輝雄（南山大学 人文学部・教授）
第 86 回（2010 年 6 月 7 日）
「これからの大学職員に求められるもの」
平大島 英穂（大学行政管理学会・会長、立命館大学 教学部・事務部長）
第 87 回（2010 年 6 月 17 日）「変革期を迎えた科学−科学者の品格とポスドク問題−」
坂東 昌子（知的人材ネットワーク・あいんしゅたいん・理事長、日本物理学会・元会長）
第 88 回（2010 年 7 月 7 日）
「大学職員の専門性とは何か」
各務 正（順天堂大学 総務局企画調査室・部長）
第 89 回（2010 年 7 月 20 日）「大学におけるメンタリング・プログラムの現状と可能」
渡辺 かよ子（愛知淑徳大学 文学部・教授）
第 90 回（2010 年 10 月 21 日）「イギリスにおける大学教員の職能開発と新潟大学での取り組み」
加藤 かおり（新潟大学 大学教育機能開発センター・准教授）
第 91 回（2010 年 10 月 27 日）「生涯学習社会における美術教育の意義と課題」
藤江 充（愛知教育大学 教育学部・教授）
第 92 回（2010 年 11 月 16 日）「学生リーダーを育てる−愛媛大学リーダーズスクールの取り組みと成果−」
秦 敬治（愛媛大学 教育・学生支援機構教育企画室・副室長）
第 93 回（2010 年 11 月 30 日）「大学を担う学習者のコミュニティを求めて−大学職員の実践事例から−」
水谷 早人（大学行政管理学会・副会長、日本福祉大学・学生支援部長）
第 94 回（2010 年 12 月 15 日）「美術館から見た大学における美術教育について」
山田 諭（名古屋市美術館 学芸員）
第 95 回（2011 年 2 月 24 日）「大学職員の能力を高めるために」
伊東 陽子（国立大学財務・経営センター・経営支援課長）
第 96 回（2011 年 4 月 19 日）「教養教育を中心とした学部は創れないのか−科学教養を 21 世紀の教養教育に−」
黒田 光太郎（名城大学・教授）

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第 97 回（2011 年 5 月 10 日）「副学長として大学改革に取り組む」
清水 一彦（筑波大学・理事／副学長）
第 98 回（2011 年 6 月 22 日）「動詞で語る「大学職員の専門性とその形成」」
井上 真琴（同志社大学・企画部企画課長）
第 99 回（2011 年 7 月 15 日）「授業支援システムを活用した授業改善コミュニティの創造」
山川 修（福井県立大学 学術教養センター・教授）
第 100 回（2011 年 7 月 26 日）「フランスにおける高等教育グローバル化と大学経営改革」
サイード・ペバンディ（パリ第 8 大学・准教授）
第 101 回（2011 年 10 月 19 日）「学びのかたちを皆でつくる−水戸芸術館 “高校生ウィーク”の実践を中心に−」
森山 純子（水戸芸術館）
第 102 回（2011 年 10 月 21 日）「政策におけるエビデンスの活用−ポストドクターに関する調査研究の事例から−」
岩崎 久美子（国立教育政策研究所・総括研究官）
第 103 回（2011 年 11 月 2 日）
「失敗事例・成功事例を通した教務系職員育成のあり方」
村瀬 隆彦（佐賀大学・学務部長）
第 104 回（2011 年 12 月 2 日）
「立命館大学で教学改革に挑む−FD の次のステップ−」
沖 裕貴（立命館大学 教育開発推進機構・教授／機構長補佐）
第 105 回（2012 年 1 月 18 日）「あらためて考えてみる大学で働くということ」
蜂屋 大八（茨城大学 大学教育センター キャリア教育部・准教授）
第 106 回（2012 年 4 月 27 日）「「学習させる大学」における学生の正課外活動」
井下 理（慶応大学 総合政策学部・教授）
第 107 回（2012 年 5 月 18 日）「学生の学習ニーズの多様化に対応した教育・学修支援」
居神 浩（神戸国際大学 経済学部・教授）
第 108 回（2012 年 6 月 20 日）「組織学習論から見た FD・SD」
安藤 史江（南山大学 大学院ビジネス研究科・准教授）
第 109 回（2012 年 7 月 19 日）「英国大学におけるガバナンス、リーダーシップ、マネジメント−経営人材に求められる能力や準備とはなにか−
Governance, Leadership and Management in UK Higher Education」
デイビッド・ワトソン（オックスフォード大学 グリーンテンプルトンカレッジ・学長）
第 110 回（2012 年 9 月 11 日）

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「フランスの大学改革と執行部のリーダーシップ」
アラン・クーロン（前・フランス高等教育・研究省・副局長）
第 111 回（2012 年 10 月 17 日）「学習研究を基盤とした協働型 FD−教育改革マネジメントの新しい形−」
森 朋子（島根大学 教育開発センター・准教授）
第 112 回（2012 年 12 月 11 日）「ケースメソッドで主体的学びを実現する」
丸山 恭司（広島大学 大学院教育学研究科・教授）
第 113 回（2012 年 12 月 21 日）「中国の高等教育における国際教育戦略」
黒田 千晴（神戸大学 留学生センター・准教授）
第 114 回（2013 年 4 月 23 日）「フランスの大学における成人向け継続教育の現状と課題」
ジャン・マリー・フィロック（フランス 西ブルターニュ大学・副学長）
第 115 回（2013 年 5 月 17 日）「EU と北欧における生涯学習政策と多様な学習成果の評価」
澤野 由紀子（聖心女子大学・教授）
第 116 回（2013 年 6 月 19 日）「専門学校生の職業世界への接近・参入過程の検討」
植上 一希（福岡大学 人文学部・准教授）
第 117 回（2013 年 7 月 19 日）「主体的な学びを促すカリキュラム・デザインとは−FD の課題と IR の可能性−」
山田 剛史（愛媛大学 教育・学生支援機構 教育企画室・准教授）
第 118 回（2013 年 10 月 18 日）「米国高等教育における学生支援改革とアセスメントの役割」
小貫 有紀子（九州大学教育改革企画支援室・助教）
第 119 回（2013 年 11 月 15 日）「パーソナリティ特性研究の高等教育研究への展開」
高橋 雄介（京都大学 大学院教育学研究科・助教）
第 120 回（2013 年 11 月 22 日）「教学 IR の開発へのアプローチ−リサーチ・クエスチョンの重要性に焦点をあてて−」鳥居 朋子 （立命館大学 教育開発推進機構・教授）
川那部 隆司（立命館大学 教育開発推進機構・准教授）
第 121 回（2013 年 11 月 29 日）「学生の学びに寄与するポートフォリオとは」
栗田 佳代子（東京大学 大学総合教育研究センター・准教授）
第 122 回（2014 年 3 月 5 日）
「OECD 国際学力調査が教育政策に及ぼすインパクト」
篠原 真子（国立教育政策研究所 国際研究・協力部・総括研究官）
第 123 回（2014 年 4 月 24 日）「教育改善に資する国際的な学習成果アセスメントに向けて−TUNING-AHELO を中心に−」
深堀 聡子（国立教育政策研究所 高等教育研究部・総括研究官）

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第 124 回（2014 年 6 月 12 日）「教養教育のカリキュラムとマネジメントの改革動向」
吉田 香奈（広島大学 教養教育本部・准教授）
第 125 回（2014 年 7 月 17 日）「アメリカの大学の学習支援−アメリカ式教務システムと教務職員の役割−」
島田 敬久（テンプル大学 ジャパンキャンパス・教務部長）
第 126 回（2014 年 7 月 31 日）「社会人院生の学びをいかに支援するか」
姉崎 洋一（北海道大学 大学院教育学研究院・特任教授／名誉教授）
第 127 回（2014 年 8 月 18 日）「ルーブリック評価入門−ブレない、時短、公平な評価をするために−」
佐藤 浩章（大阪大学 教育学習支援センター・副センター長）
第 128 回（2014 年 9 月 16 日）「大学入試改革と日本的テスト文化の狭間で−教育改革の実質的実現に向けて−」
大塚 雄作（独立行政法人大学入試センター・教授／試験・研究副統括官）
第 129 回（2014 年 10 月 8 日）
「高等教育マネジメントのための組織論」
Jay Dee（マサチューセッツ大学 ボストン校・准教授）

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[大学教育改革フォーラム in 東海]
大学教育について、近隣の大学関係者が一緒に議論し、連携、連帯を深め、もっと質の高い大学教育をこの地区に実現することを目指して、大学教育改革フォーラム in 東海を開催した。
大学教育改革フォーラム in 東海 2009（2009 年 3 月 7 日）
主催：大学教育改革フォーラム in 東海 2009 実行委員会、FD・SD コンソーシアム名古屋
会場：名古屋大学東山キャンパス IB 電子情報館
基調講演：「東海地域の大学を元気にする教育改革とは」ハンス・ユーゲン・マルクス氏（南山学園 理事長）
大学教育改革フォーラム in 東海 2010（2010 年 3 月 13 日）
主催：大学教育改革フォーラム in 東海 2010 実行委員会、FD・SD コンソーシアム名古屋
会場：名古屋大学東山キャンパス IB 電子情報館
基調講演：「グローバル化の中の大学教育改革」金子 元久（東京大学 教授）
大学教育改革フォーラム in 東海 2011（2011 年 3 月 12 日）
主催：大学教育改革フォーラム in 東海 2011 実行委員会、FD・SD コンソーシアム名古屋
会場：名古屋大学東山キャンパス IB 電子情報館
基調講演：「学生の学びを支援する大学改革」小笠原 正明 氏（筑波大学 特任教授／大学教育学会 会長）
大学教育改革フォーラム in 東海 2012（2012 年 3 月 3 日）
主催：大学教育改革フォーラム in 東海 2012 実行委員会、FD・SD コンソーシアム名古屋
会場：名古屋大学東山キャンパス ES 総合館
基調講演：「震災後の日本社会と大学教育」野家 啓一 氏（東北大学 理事）
大学教育改革フォーラム in 東海 2013（2013 年 3 月 2 日）
主催：大学教育改革フォーラム in 東海 2013 実行委員会
名古屋大学高等教育研究センター（FD・SD 教育改善支援拠点）
会場：名古屋大学東山キャンパス ES 総合館
基調講演：「学生の主体的学びをどう促すか」川島 啓二 氏（国立教育政策研究所 総括研究官）
大学教育改革フォーラム in 東海 2014（2014 年 3 月 8 日）
主催：大学教育改革フォーラム in 東海 2014 実行委員会
名古屋大学高等教育研究センター（FD・SD 教育改善支援拠点）
会場：名古屋大学東山キャンパス IB 電子情報館、ES 総合館
基調講演：「勉強ができる人間は立派か？大学教育が目指すべき人間像」羽田 貴史 氏（東北大学教授）
大学教育改革フォーラム in 東海 2015（2015 年 3 月 7 日）
主催：大学教育改革フォーラム in 東海 2015 実行委員会
名古屋大学高等教育研究センター（FD・SD 教育改善支援拠点）
会場：名古屋大学東山キャンパス IB 電子情報館、ES 総合館
基調講演：「大学教育改革を進めるために必要なものとは」秦 敬治氏（追手門学院大学 副学長）

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[その他主催共催セミナー]◎2008 年度
Janet Gerson「ミシガン大学経済学部における教育実践−名古屋大学経済学部特別講義「ミクロ経済学の基礎と実践的応用」を踏まえて」名古屋大学大学院経済学研究科・高等教育研究センター合同
セミナー、2008 年 8 月 25 日。
北原和夫「何故、いま科学リテラシーがすべての人々にいるのか」第 1 回なごや科学リテラシー講演会、2008 年 9 月 27 日。
北原和夫・坂東昌子「科学リテラシーについて」第 1 回なごや科学リテラシー講演会対談およびパネル
ディスカッション、2008 年 9 月 27 日。
北野孝志「高等専門学校での哲学教育」名古屋哲学教育研究会 2008 年度第 1 回公開セミナー、2008 年
9 月 25 日。
金山弥平「魂の向け変えとしての哲学教育−confront される側から、confront する側へ向けて」名古屋
哲学教育研究会 2008 年度第 1 回公開セミナー、2008 年 9 月 25 日。
鈴木貴之「周辺科目における哲学教育の試み」名古屋哲学教育研究会 2008 年度第 2 回公開セミナー、
2008 年 10 月 31 日。
加藤泰史「テクストから現場へ、そして再びテクストへ−越境する哲学教育に向けて」名古屋哲学教育研究会 2008 年度第 2 回公開セミナー、2008 年 10 月 31 日。
青木滋之「クリティカルシンキングをどう教えるか−授業実践からの報告」名古屋哲学教育研究会 2008年度第 3 回公開セミナー、2008 年 11 月 28 日。
瀬口昌久「工科系大学で哲学系科目を教えるとはいかなることか」名古屋哲学教育研究会 2008 年度第 3回公開セミナー、2008 年 11 月 28 日。
高橋誠「変革期における期待される大学職員像」第 10 回教務学生事務担当者実務研修、2008 年 11 月
18 日。
平野美穂「コミュニケーション能力を高める」第 10 回教務学生事務担当者実務研修、2008 年 11 月 18日。
夏目達也「教務学生事務を担当する職員へのメッセージ」第 10 回教務学生事務担当者実務研修、2008
年 11 月 18 日。
松坂浩史・丁妍・三和義武・林透「高等教育マネジメント Ed. D.を語る」高等教育マネジメント分野オープンセミナー、2008 年 12 月 3 日。
川勝博「人権教育としての科学リテラシー−なぜ、すべての人に科学リテラシーがいるのか」第 2 回なごや科学リテラシー講演会、2008 年 12 月 14 日。
◎2009 年度
マシュー・オーレット「アメリカの大学における FD 地域ネットワークの役割」FD・SD コンソーシアム
名古屋主催セミナー、2009 年 6 月 24 日。
山田泰造「免許更新講習の目指すもの」第 3 回なごや科学リテラシー講演会『理科教育免許更新講習を考える』、2009 年 7 月 4 日。
中嶋哲彦「更新講習より教師と大学に自己成長の機会を」第 3 回なごや科学リテラシー講演会『理科教育免許更新講習を考える』、2009 年 7 月 4 日。
坂東昌子「教員免許更新講習（理科）を実施してみて（Ⅰ）
」第 3 回なごや科学リテラシー講演会『理科教育免許更新講習を考える』、2009 年 7 月 4 日。

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市橋正一「教員免許更新講習（理科）を実施してみて（Ⅱ）
」第 3 回なごや科学リテラシー講演会『理科教育免許更新講習を考える』、2009 年 7 月 4 日。
小林昭三「良い理科教師を養成するためには」第 3 回なごや科学リテラシー講演会『理科教育免許更新
講習を考える』、2009 年 7 月 4 日。
戸田山和久「哲学の教材としての映画−Bladerunner の教材としてのポテンシャルをめぐって」名古屋
哲学教育研究会 2009 年度第 1 回公開セミナー『哲学を専門としない学生にどのように哲学を教えるのか？』、2009 年 10 月 13 日。
長滝祥司「全学共通科目としての「哲学」を人気科目にする方法−あるいは、中堅私立大学において「哲学」を教えることにいかなる意味があるのか」名古屋哲学教育研究会 2009 年度第 2 回公開セミ
ナー『哲学を専門としない学生にどのように哲学を教えるのか？』、2009 年 11 月 17 日。
杉山寛行「大学の学生支援体制について」第 11 回教務学生事務担当者実務研修、2009 年 12 月 3 日。
杉村和美「学生を支える有効な連携とは」第 11 回教務学生事務担当者実務研修、2009 年 12 月 3 日。
高原周一「岡山理科大学における科学ボランティアリーダー養成プロジェクト」第 4 回なごや科学リテ
ラシー講演会、2009 年 12 月 13 日。
キム・マックシェーン「ファカルティ・ディベロップメントと学生の学習支援−米豪の比較を通して」
名古屋大学教養教育院・高等教育研究センター共催セミナー、2010 年 2 月 24 日。
ライ・ウェイ・リン「アカデミック・ライティング教育の新しい取り組み−若手研究者の教育に哲学はどのように貢献できるか」名古屋大学教養教育院・高等教育研究センター共催セミナー、2010 年
2 月 26 日。
◎2010 年度
岩城奈巳・中井俊樹「教員のためのワークショップ「英語で教える」」名古屋大学国際化拠点整備事業教授法研修、2010 年 5 月 14 日。
武田邦彦「環境問題は存在せず、節約は道徳」第 5 回なごや科学リテラシー講演会『地球温暖化問題を考える』、2010 年 6 月 27 日。
江守正多「地球温暖化の現状と将来予測」第 5 回なごや科学リテラシー講演会『地球温暖化問題を考える』、2010 年 6 月 27 日。
河宮信郎「地球温暖化に関して環境リテラシーを考える」第 5 回なごや科学リテラシー講演会『地球温暖化問題を考える』、2010 年 6 月 27 日。
Janet Gerson「ミシガン大学経済学部における教育実践」経済学教育セミナー、2010 年 8 月 27 日。
松本茂「専門を英語で学べるカリキュラムづくり」名古屋大学国際化拠点整備事業教授法研修「専門を英語で教える」、2010 年 8 月 30 日。
森田邦久「理系学生に役立つ科学哲学教育」名古屋哲学教育研究会ワークショップ 2010『理系学生のための哲学教育を考える』、2010 年 11 月 13 日。
青木滋之「科学史教育に使える科学哲学」名古屋哲学教育研究会ワークショップ 2010『理系学生のための哲学教育を考える』、2010 年 11 月 13 日。
家城和夫「理系学生に必要な科学哲学教育とは」名古屋哲学教育研究会ワークショップ 2010『理系学生のための哲学教育を考える』、2010 年 11 月 13 日。
杉本憲広「高等学校の場合」第 6 回なごや科学リテラシー講演会『楽しい実験で何をどう教えるのか』、
2010 年 12 月 12 日。
橋本靖志「中学校の場合」第 6 回なごや科学リテラシー講演会『楽しい実験で何をどう教えるのか』、2010
年 12 月 12 日。

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山田明彦「小学校の場合」第 6 回なごや科学リテラシー講演会『楽しい実験で何をどう教えるのか』、2010
年 12 月 12 日。
◎2011 年度
財満鎭明「研究グループを率いるために」研究マネジメントセミナー2011、2011 年 4 月 8 日。
岩城奈巳・中井俊樹「教員のためのワークショップ「英語で教える」」名古屋大学国際化拠点整備事業教授法研修、2011 年 5 月 20 日。
松浦まち子・近田政博「留学生との信頼関係をどう築くか」教育研修プログラム、2011 年 6 月 14 日。
浪川幸彦「数学リテラシーと科学リテラシー−数学の基礎言語としての数学の役割」第 7 回なごや科学
リテラシー講演会『数学は言葉だ！』、2011 年 7 月 9 日。
吉村功「中学・高校で教えるべき「資料の活用」と「データの分析」についての私見」第 7 回なごや科
学リテラシー講演会『数学は言葉だ！』、2011 年 7 月 9 日。
宇野民幸「日常の表現言語における数学−パロールとしての数学」第 7 回なごや科学リテラシー講演会『数学は言葉だ！』、2011 年 7 月 9 日。
中井俊樹・東望歩「多人数授業の教え方」教員のためのセミナー、2011 年 7 月 15 日。
David Rini「サイエンスイラストレーション入門−オブザベーション・ドローイング」あいちサイエン
スコミュニケーション・サマースクール 2011 特別プログラム、2011 年 8 月 24〜26 日。
遠藤潤一「研究発表資料をつくる−ポスター・スライドづくりの理論と実践」院生・教職員のためのス
キルアップセミナー、2011 年 9 月 8 日。
小川明生・九野高義・戸田山和久・福井康雄「学術広報の世界へようこそ−学術誌製作教室」大学生のためのスキルアップセミナー、2011 年 9 月 12 日。
安井永子・中井俊樹「英語で教える−授業設計・教授法とコミュニケーション」人文学系大学院生・PD
キャリア形成支援プロジェクト研修 A、2011 年 9 月 21 日。
伊勢田哲治「クリティカルシンキングの技法−科学技術論の事例を通して学ぶ」大学院生のためのスキ
ルアップセミナー2011 秋、2011 年 10 月 11 日。
東望歩「プレゼンテーション入門−人に伝わる話し方」中央図書館特別セミナー、2011 年 10 月 26 日。
林隆之「研究評価の現状−研究者として知っておくべきこと、研究者コミュニティとして考えていくべ
きこと」大学院生のためのスキルアップセミナー2011 秋、2011 年 11 月 14 日。
川上裕「これまでの研究とアカデミックキャリアの形成について」第 1 回院生・PD キャリア形成支援セ
ミナー、2011 年 11 月 18 日。
大須賀壮「研究公正入門−研究不正に巻き込まれないために」大学院生のためのスキルアップセミナー
2011 秋、2011 年 11 月 25 日。
川勝博「科学実験指導者講習会」第 8 回なごや科学リテラシーフォーラム科学実験指導者講習会、2011
年 11 月 26 日。
中井俊樹「人の力を引き出す技法−研究者のためのコーチング入門」大学院生のためのスキルアップセ
ミナー2011 秋、2011 年 12 月 6 日。
近田政博「研究計画書の書き方」中央図書館特別セミナー、2011 年 12 月 27 日。
田中亮吉「Penner-Andersen によるたんぱく質の Fatgraph Model」第 2 回院生・PD キャリア形成支援セミナー、2012 年 1 月 13 日。
寺田俊郎・土屋陽介「初等・中等教育における対話教育の可能性−教員養成大学で育むべき力とは」第 5回リベラル・アーツ Edu セミナー、2012 年 1 月 19 日。
Robert Croker・岩城奈巳「英語で教える−スピーチとライティング」人文学系大学院生・PD キャリア

138

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資

料

形成支援プロジェクト研修 B、2012 年 1 月 23 日。
今井宜洋「高信頼ソフトウェア開発における数学」第 3 回院生・PD キャリア形成支援セミナー、2012
年 1 月 27 日。
水川敬章・玉田沙織・松野美海・大竹瑞穂「GSI Seminar for International Students “Introduction to
Japanology”: Aspects of Expression in the Japanese Culture」公開セミナー、2012 年 2 月 13日。
◎2012 年度
近田政博「TA のためのライティング支援セミナー」中央図書館特別セミナー、2012 年 4 月 25 日。
伊勢田哲治「クリティカルシンキングの技法−科学技術と社会の接点から」大学院生・ポスドクのためのスキルアップセミナー2012、2012 年 5 月 8 日。
小林信一・齋藤芳子「研究倫理ワークショップ」
大学院生・ポスドクのためのスキルアップセミナー2012、2012 年 5 月 17・18 日。
Paul W. L. Lai「Writing is thinking! ‒ Introduction to the Logical Thinking in Academic Writing」大学院生・ポスドクのためのスキルアップセミナー2012、2012 年 5 月 29 日。
近田政博「テーマをどう表現するか」中央図書館特別セミナー第 1 回レポート書き方講座、2012 年 5 月
30 日。
塚原東吾「科学技術とは何か−ガリレオを歴史の観測点にしてみる」大学院生・ポスドクのためのスキ
ルアップセミナー2012、2012 年 6 月 8 日。
戸田山和久「3.11 以後の科学リテラシー−あなたは市民？それとも大衆？」第 9 回なごや科学リテラシ
ー講演会、2012 年 6 月 9 日。
平川秀幸「科学技術と社会−対話する社会へ」大学院生・ポスドクのためのスキルアップセミナー2012、2012 年 6 月 13 日。
伊地知寛博「イノベーションと科学技術」大学院生・ポスドクのためのスキルアップセミナー2012、2012
年 6 月 25 日。
近田政博「論証の基本をマスターする」中央図書館特別セミナー第 2 回レポート書き方講座、2012 年 6月 27 日。
平野美保「話す技法」大学院生・ポスドクのためのスキルアップセミナー2012、2012 年 6 月 29 日。
藤巻朗「研究グループを率いるために」研究マネジメントセミナー2012、2012 年 7 月 20 日。
Jennifer E. Fairman「サイエンスイラストレーション入門」サイエンスイラストレーション・サマース
クール 2012 in あいち、2012 年 8 月 28〜30 日。
松浦まち子・田所真生子・坂野尚美・山口博史・渡辺留美・虎岩朋加・近田政博「はじめて留学生を受け入れる―教員と留学生の信頼関係をどう築くか」教職員のためのワークショップ、2012 年 9 月4 日。
遠藤潤一「研究発表資料をつくる−ポスター・スライドづくりの理論と実践」院生・教職員のためのス
キルアップセミナー、2012 年 9 月 12 日。
野末俊彦「授業と図書館を結びつける−学習・教育支援の意味と展望」院生・教職員のためのスキルア
ップセミナー、2012 年 9 月 13 日。
米澤誠「情報を使う力の育成法−コピペを超えるライティングを目指して」院生・教職員のためのスキ
ルアップセミナー、2012 年 9 月 13 日。
三浦隆宏（進行役）「哲学教育の意義とは？」名古屋哲学教育研究会 2012 第 1 回哲学カフェ、2012 年 9月 18 日。

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資

料

福井康雄「学術広報の世界へようこそ（趣旨説明）」学術広報誌製作教室 2012、2012 年 9 月 25 日。
渡辺政隆「古今東西サイエンスライターの著作に学ぶライティング術」学術広報誌製作教室 2012、2012
年 9 月 25 日。
田中佐代子「科学技術者のための伝わるイラストレーション術（講義＋演習）」学術広報誌製作教室 2012、2012 年 9 月 25 日。
川勝博「銀河鉄道の夜の謎を考える−人間と科学とは」昭和科学金曜夜話第 1 回、2012 年 10 月 19 日。
近田政博「論文要旨をどうやって作成するか」中央図書館特別セミナー第 3 回レポート書き方講座、2012
年 10 月 31 日。
水口智江可「昆虫の生存戦略−脱皮・変態とホルモンへ」昭和科学金曜夜話第 2 回、2012 年 11 月 16日。
夏目達也「大学職員の能力形成に必要な視点」FD・SD 教育改善支援拠点事業『大学職員研修の進め方』、
2012 年 11 月 27 日。
三浦暁「早稲田大学における大学職員の能力向上の取組」FD・SD 教育改善支援拠点事業『大学職員研
修の進め方』、2012 年 11 月 27 日。
三浦暁・大矢淳一・安田眞由美・中井俊樹「SD の将来像と大学間連携」FD・SD 教育改善支援拠点事業『大学職員研修の進め方』パネルディスカッション、2012 年 11 月 27 日。
近田政博「出だしで勝負する」中央図書館特別セミナー第 4 回レポート書き方講座、2012 年 11 月 28日。
中井俊樹「プレゼンテーション入門」中央図書館特別セミナー、2012 年 12 月 12 日。
近田政博「魅力的な研究計画書の書き方−大学院入試に向けて」中央図書館特別セミナー、2012 年 12月 19 日。
佐藤成哉「おもしろ科学実験オンパレード−君の能力に挑戦」昭和科学金曜夜話第 3 回、2012 年 12 月
21 日。
三浦隆宏（進行役）「教養科目の「哲学」で学生は何を学んだらよいのか？」名古屋哲学教育研究会 2012
第 2 回哲学カフェ、2012 年 12 月 21 日。
武田穣「生殖補助医療の倫理」昭和科学金曜夜話第 4 回、2013 年 1 月 18 日。
三浦隆宏・久保田祐歌（進行役）「大学生にとって必要な教養とは？」名古屋哲学教育研究会 2012 第 3回哲学カフェ、2013 年 2 月 15 日。
藤吉隆雄「福島原発事故から科学技術ジャーナリズムを考える」昭和科学金曜夜話第 5 回、2013 年 2 月
15 日。
◎2013 年度
安田清一郎・久保田祐歌（進行役）「大学での学びとは？」名古屋哲学教育研究会 2013 第 1 回哲学カフ
ェ、2013 年 4 月 19 日。
齊藤安潔・三浦隆宏・菊地建至「哲学を専門としない学生に、哲学の〈面白さ〉をどのように伝えるか？」
応用哲学会第 5 回年次研究大会ワークショップ、2013 年 4 月 20 日。
近田政博「TA のためのライティング支援セミナー」中央図書館特別セミナー、2013 年 4 月 24 日。
近田政博「テーマをどう表現するか」中央図書館特別セミナー第 1 回レポート書き方講座、2013 年 5 月
22 日。
松田正久「科学・ものづくり教育の推進と愛知教育大学の取組」第 10 回なごや科学リテラシー講演会、2013 年 6 月 16 日。
近田政博「論証の基本をマスターする」中央図書館特別セミナー第 2 回レポート書き方講座、2013 年 6

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資

料

月 26 日。
村瀬隆彦・小野勝士「事例で学ぶ教員免許業務」FD・SD 教育改善支援拠点事業ワークショップ、2013
年 8 月 23 日。
三浦隆宏（進行役）「村上春樹著『色彩を持たない多崎つくると、彼の巡礼の年』」名古屋哲学教育研究会 2013 第 2 回哲学カフェ、2013 年 8 月 30 日。
北原和夫「科学リテラシーはなぜ大切か−協働する知性の基盤として」第 11 回科学リテラシー講演会・
科学実験指導者講習会、2013 年 9 月 23 日。
岩間滋「原発事故から見えてきた科学リテラシー−原発事故から見えてきた科学リテラシー−原発・再処理・放射線教育」第 11 回科学リテラシー講演会・科学実験指導者講習会、2013 年 9 月 23 日。
近田政博「論文要旨をどうやって作成するか」中央図書館特別セミナー第 3 回レポート書き方講座、2013
年 10 月 30 日。
藤本元啓「ポートフォリオが学習支援に活用されるための条件」FD・SD 教育改善支援拠点事業『ポートフォリオが学習支援に活用されるための条件』基調講演、2013 年 11 月 8 日。
森本康彦「e ポートフォリオ導入における問題点とその解決策」FD・SD 教育改善支援拠点事業『ポートフォリオが学習支援に活用されるための条件』事例紹介、2013 年 11 月 8 日。
伊藤龍仁「e-Cloud 導入からこれまで」FD・SD 教育改善支援拠点事業『ポートフォリオが学習支援に活用されるための条件』事例紹介、2013 年 11 月 8 日。
宮崎誠「ポートフォリオを活用した学習デザイン−法政大学の事例」FD・SD 教育改善支援拠点事業『ポートフォリオが学習支援に活用されるための条件』事例紹介、2013 年 11 月 8 日。
近田政博「「出だし」で勝負する」中央図書館特別セミナー第 4 回レポート書き方講座、2013 年 11 月
20 日。
東望歩「プレゼンテーション入門」中央図書館特別セミナー、2013 年 12 月 4 日。
近田政博「魅力的な研究計画書の書き方」中央図書館特別セミナー、2013 年 12 月 18 日。
岡田ひろみ「古典教養教育として行う変体かな解読−単位必修化の目的・現状・課題」FD・SD 教育改
善支援拠点事業『古典教養教育の現状と課題』第 1 回セミナー、2014 年 1 月 23 日。
塩田公子「古典教養教育とアクティブ・ラーニング」FD・SD 教育改善支援拠点事業『古典教養教育の現状と課題』第 2 回セミナー、2014 年 1 月 30 日。
中丸貴史「古典教養教育のなかの漢文」FD・SD 教育改善支援拠点事業『古典教養教育の現状と課題』
第 3 回セミナー、2014 年 2 月 12 日。
羽田貴史「教育改革のための武器」FD・SD 教育改善支援拠点事業『大学教務実践研究会第 1 回大会』
基調講演、2014 年 3 月 9 日。
小野勝士「自己点検・評価制度を基点とした履修要項の改善」FD・SD 教育改善支援拠点事業『大学教務実践研究会第 1 回大会』事例発表、2014 年 3 月 9 日。
石塚正弥「全学的な教職支援体制のあり方−その必要条件の模索と改革に向けた取組」FD・SD 教育改
善支援拠点事業『大学教務実践研究会第 1 回大会』事例発表、2014 年 3 月 9 日。
鶴田博信・小林浩紀・出雲大輔「教育・学生支援業務の向上方策−佐賀大学事務系職員勉強会」FD・SD
教育改善支援拠点事業『大学教務実践研究会第 1 回大会』事例発表、2014 年 3 月 9 日。
◎2014 年度
井上研「クリティカルシンキング入門一歩手前−「論理学」講義実践報告」名古屋哲学教育研究会セミ
ナー2014『哲学を専門としない学生にどのようにクリティカルシンキングを教えるか』、2014 年
9 月 25 日。

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資

料

久保田祐歌「クリティカルシンキングの教育目標と評価方法−標準テストの使用可能性」名古屋哲学教
育研究会セミナー2014『哲学を専門としない学生にどのようにクリティカルシンキングを教えるか』、2014 年 9 月 25 日。
青木滋之「トゥールミンモデルの効用−授業実践の報告」名古屋哲学教育研究会セミナー2014『哲学を専門としない学生にどのようにクリティカルシンキングを教えるか』、2014 年 9 月 25 日。
池田輝政「単位制度と柔軟なアカデミック・カレンダー問題」FD・SD 教育改善支援拠点事業『大学教務実践研究会第 2 回大会−単位認定の現代的課題』基調講演、2014 年 10 月 4 日。
小野勝士「教職課程に関する論点−学生が海外に留学した際に修得した単位の取り扱いについて」FD・
SD 教育改善支援拠点事業『大学教務実践研究会第 2 回大会−単位認定の現代的課題』事例発表、2014 年 10 月 4 日。
松田和才「転入・編入学における前在籍校での修得単位の取扱いについて」FD・SD 教育改善支援拠点
事業『大学教務実践研究会第 2 回大会−単位認定の現代的課題』事例発表、2014 年 10 月 4 日。
川島香織「海外の大学との教育連携プログラム構築における教務上の留意点について」FD・SD 教育改
善支援拠点事業『大学教務実践研究会第 2 回大会−単位認定の現代的課題』事例発表、2014 年
10 月 4 日。

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料

[教職員海外派遣事業]◎2008 年度
POD Network／NCSPOD Conference 2008
期 間：2008 年 10 月 22 日（水）〜25 日（土）開催地：米国ネバダ州リノ
会 場：ナゲット・カジノリゾート
参加者：夏目達也、久保田祐歌、ほか計 14 名（うち本学教職員 4 名）
※POD：The Professional and Organizational Development Network in Higher Education※NCSPOD：The National Council for Staff, Program and Organizatinal Development

研究支援業務に関する米国視察
期 間：2009 年 2 月 1 日（日）〜8 日（日）、移動を含む
訪問先：FDP、NCURA、ジョージタウン大学、ノースキャロライナ州立大学、ノースキャロライナ大学
参加者：1 名（本学職員）
米国大学における科学教育視察
期 間：2009 年 3 月 8 日（日）〜16 日（月）、移動を含む
訪問先：メリーランド大学（米国）
参加者：安田淳一郎◎2009 年度
POD Conference 2009期 間：2009 年 10 月 28 日（水）〜11 月 1 日（日）開催地：米国テキサス州ヒューストン
会 場： ハイアットリージェンシー・ヒューストン
参加者：夏目達也、久保田祐歌、ほか計 13 名（うち本学教職員 4 名）
◎2010 年度
POD Conference 2010期 間：2010 年 11 月 3 日（水）〜7 日（日）開催地：アメリカ合衆国ミズーリ州セントルイス
会 場：ハイアット・リージェンシー・セントルイス・アットアーチ
参加者：夏目達也、ほか計 11 名（うち本学教職員 4 名）
◎2012 年度
POD Conference 2012期 間：2012 年 10 月 26 日（木）〜29 日（日）開催地：アメリカ合衆国ワシントン州シアトル市
会 場：シアトルシェラトンホテル
参加者：近田政博、ほか計 3 名（本学教職員のみ）

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料

◎2014 年度
POD Conference 2014期 間：2014 年 11 月 6 日（木）〜10 日（日）開催地：アメリカ合衆国テキサス州ダラス郡アディソン
会 場：インターコンチネンタルダラス
参加者：小林忠資

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料

[大学教員準備講座]
大学教員準備講座は、将来大学教員の職に就くことを目指す大学院生やポスドクに対して、能力開発の機会を提供するものである。課外セミナーとしての開講を経て、2011 年度は教育発達科学研究科の専門科目「高等教育学研究Ⅰ―大学教員準備講座」として正規開講した。2012 年度からは教養教育院において新たに開始された大学院共通科目「大学教員論」としても提供することとなった。
◎2008 年度
日時： 2008 年 9 月 17 日 (水)、18 日（木）場所： 名古屋大学東山キャンパス全学教育棟南１階
対象：（1）コンソーシアム 4 大学に在籍する大学院学生（2）コンソーシアム 4 大学に所属する研究員または非常勤講師（教育経験 3 年未満）
目的：大学教員をめざす大学院生やポストドクターに、大学教員という職業の実態や、身に付けておくべき事柄とその方法、キャリアの考え方などの情報を提供し、今後のキャリア設計・学習計画の一助としてもらう。
コンセプト：①ほかでは得にくい大学教育関係の情報を充実させつつも、大学教員の全体像を把握できるように留意する。②（対象者に若手が多く含まれるであろうことから）将来のキャリアについて検討したり準備したりするための材料を提供する。
プログラム：
1 日目（2008 年 9 月 17 日）
10:00〜10:05 プログラムの趣旨

夏目達也

10:05〜10:55 大学教員という職業

中井俊樹

11:10〜12:00 現代の大学生

近田政博

13:00〜14:00 教授法の基礎

中井俊樹

14:00〜14:20 授業における IT 活用

安田淳一郎

14:40〜16:00 話すスキルを磨く平野美保：ひらきプランニング㈱ 取締役/ナレーター

2 日目（2008 年 9 月 18 日）
10:00〜11:00 キャリアを拓くために

齋藤芳子

11:15〜12:00 大学教員の倫理齋藤芳子

13:00〜13:50 書く力をつけさせる

近田政博

14:00〜15:00 英語で教える

堀江未来：留学生センター准教授

15:15〜16:15 授業の実践

中井俊樹

16:15〜16:30 修了にあたって戸田山和久

詳細は、http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/service/fds̲pg08.html◎2009 年度
日時：2009 年 8 月 6 日（木）、7 日（金）場所：名古屋大学東山キャンパス 全学教育棟本館／情報文化学部棟 SIS2, SIS3, SIS4, SIS5 講義室
対象者：（1）コンソーシアム加盟大学に在籍する博士課程学生（2）コンソーシアム加盟大学に勤務する研究員または非常勤講師（教育経験 3 年未満）
（コンソーシアム加盟大学＝中京大学、名古屋大学、南山大学、名城大学）
目的：大学教員をめざす大学院生やポスドクを対象に、リアルな大学教員像を提示するとともに、今後のキャリア開発において役に立つ情報を提供する。

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資

料

方針：
・今後のスキル習得やキャリア開発の手がかりとなる情報が提供できるよう留意。
・グループワーク等により、参加者の交流を促進（可動机の教室確保のため授業のない 8 月第 1 週に開催、昼食・飲み物を講師陣の提供により準備）。
・模擬授業を実施（複数部屋で並行）。
プログラム：
１日目（2009 年 8 月 6 日）
10:00〜10:50 大学教員という職業

中井俊樹

11:10〜12:00 授業の設計

中井俊樹

13:30〜14:20 大学教育におけるチームワーク

近田政博

14:35〜15:25 多様な高等教育機関

中島英博：名城大学大学院 大学・学校づくり研究科准教授

15:40〜16:30 研究のマネジメント

齋藤芳子

2 日目（2009 年 8 月 7 日）
10:00〜10:50 アウトリーチを考える齋藤芳子

11:10〜12:00 英語で教える秘訣

高木ひとみ：留学生相談室講師

13:30〜14:10 大学教員のライフサイクル

夏目達也

14:30〜15:50 授業の実践

近田政博

15:50〜16:00 修了にあたって

木俣元一◎2010 年度
日時：2010 年 7 月 28 日（水）、29 日（木） 10：00〜15：30
会場：名古屋大学東山キャンパス 文系総合館 7 階オープンホール
対象：コンソーシアム加盟 4 大学（中京大学・名古屋大学・南山大学・名城大学）に在籍する大学院生、研究員、非常勤講師（教育経験 3 年未満）
到達目標：
・大学の成り立ちや大学教員の職務について理解する。
・大学という組織で働くために必要な知識、スキルを身につける。
・異なる学問分野の人と交流する。
・授業で得た知識、スキルをもとに、自身の今後の学修やキャリア設計を進めることができる。
プログラム：
第 1 日目（2010 年 7 月 28 日）
10:00〜10:10 イントロダクション

夏目 達也

10:10〜12:10 話すスキルを磨く

平野 美保：ひらきプランニング（株）取締役/ナレーター

13:30〜15:30 発表や授業のためのスライドを作る
遠藤 潤一：広島国際学院大学情報デザイン学部講師
第 2 日目（2010 年 7 月 29 日）
10:00〜12:00 ファシリテーションに取り組む
津村 俊充：南山大学人間学研究科教授
13:20〜15:20 教えるスキルを身につける 近田 政博
15:20〜15:30 修了にあたって◎2011 年度

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木俣 元一

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料

開講部局：教育発達科学研究科
科目名：「高等教育学研究 I 大学教員準備講座」
担当教員：夏目達也、近田政博、中井俊樹、齋藤芳子
開講学期：前期集中、単位数：2
講義概要：大学教員になるために必要な知識、スキル等の獲得をめざし、多面的に大学教員の職務を検討します。受講者の今後のキャリア設計、キャリア開発に資するよう、グループワーク等を適宜織り込んで、実践的に進めます。
到達目標：
・大学の成り立ちや大学教員の職務について理解する。
・大学という組織で働くために必要な知識、スキルを身につける。
・異なる学問分野の人と交流する。
・授業で得た知識、スキルをもとに、自身の今後の学修やキャリア設計を進めることができる。
教科書：夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子（2010）『大学教員準備講座』玉川大学出版部
プログラム：
第1講

大学教員という職業−大学教員職の歴史、大学教員職の特徴

第2講

授業を設計する−授業のシラバス、シラバス作成法

第3講

教授法の基礎−授業づくりの基本の型、学生参加型授業

第4講

学習成果を評価する−教育評価の論点、評価の具体的方法

第5講

書く力をつけさせる 1−事前準備、授業中の働きかけ

第6講

書く力をつけさせる 2−採点、フィードバック

第7講

大学教育におけるチームワーク−大学内の組織、学内リソースの活用法

第8講

国際化の中の大学教員−国際化の現状と意味、教育の国際化への対応、研究の国際化への対応

第9講

研究のマネジメント−大学教員の研究活動の特徴、研究プロジェクト管理の基本

第 10 講 社会サービスに取り組む 1−社会サービスの歴史、社会サービスの類型
第 11 講 社会サービスに取り組む 2−社会サービスにおける現代の課題
第 12 講 大学教員の倫理−倫理とは何か、教育・研究の倫理的実践、大学教員の自由と責任
第 13 講 学生のキャリア形成を支援する−就職支援からキャリア形成支援への転換、主体的進路決の支援
第 14 講 多様な高等教育機関−教育・研究条件の多様性、多様性への対応
第 15 講 大学教員のライフコース−生活設計、職階で異なる仕事◎2012 年度
開講部局：教育発達科学研究科／教養教育院
科目名：「高等教育学研究 I 大学教員準備講座」／大学院共通科目「大学教員論」
担当教員：夏目達也、近田政博、中井俊樹、齋藤芳子
開講学期：前期集中、単位数：2
講義概要：大学教員になるために必要な知識、スキル等の獲得をめざし、多面的に大学教員の職務を検討します。受講者の今後のキャリア設計、キャリア開発に資するよう、グループワーク等を適宜織り込んで、実践的に進めます。
到達目標：
・大学の成り立ちや大学教員の職務について理解する
・大学という組織で働くために必要な知識、スキルを身につける・異なる学問分野の人と交流する・授業で得た知識、スキルをもとに、自身の今後の学修やキャリア設計を進めることができる
教科書：夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子（2010）『大学教員準備講座』玉川大学出版部

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料

プログラム：
第 1 日目（2012 年 7 月 31 日）
第1回

大学教員という職業−自己紹介/この授業に関する説明/大学教員職の歴史/大学教員職の特徴

第2回授業を設計する−授業のシラバス/シラバス作成法

第3回

教授法の基礎−授業づくりの基本の型/学生参加型授業

第4回

学習成果を評価する−教育評価の論点/評価の具体的方法

第 2 日目（2012 年 8 月 1 日）
第5回

学生のキャリア形成を支援する−就職支援からキャリア形成支援への転換/主体的進路決定の支援

第6回

多様な高等教育機関−教育・研究条件の多様性/多様性への対応

第7回

大学教員のライフコース−生活設計/職階で異なる仕事

第 3 日目（2012 年 8 月 2 日）
第8回

研究マネジメント−大学教員の研究活動の特徴/研究プロジェクト管理の基本

第9回

社会サービスに取り組む（1）−社会サービスの歴史/社会サービスの類型

第 10 回 社会サービスに取り組む（2）−社会サービスにおける現代の課題
第 11 回 大学教員の倫理−倫理とは何か/教育・研究の倫理的実践/大学教員の自由と責任
第 4 日目（2012 年 8 月 3 日）
第 12 回 書く力をつけさせる（1）−事前準備/授業中の働きかけ/採点/フィードバック
第 13 回 書く力をつけさせる（2）−模擬授業（グループワーク）
第 14 回 大学教育におけるチームワーク−大学内の組織/学内リソースの活用法
第 15 回 国際化のなかの大学教員−国際化のなかの大学教員/教育の国際化への対応/研究の国際化への対応◎2013 年度
開講部局：教育発達科学研究科／教養教育院
科目名：「高等教育学研究 I 大学教員準備講座」／大学院共通科目「大学教員論」
担当教員：夏目達也、近田政博、中井俊樹、東望歩
開講学期：前期集中、単位数：2
授業の概要：大学教員になるために必要な知識と技能の獲得を目指し、多面的に大学教員の職務を検討します。受講
生の今後のキャリア設計・開発に資するよう、グループワーク等を適宜織り込んで実践的に進めます。
目標：この授業が終了したときに、受講生のみなさんが以下のような知識や能力を身につけることを目標にします。
・ 大学の成り立ちや大学教員の職務について理解する。
・ 大学という組織で働くために必要な知識、スキルを身につける。
・ 多様な考え方や経験で培った事例を尊重し、ともに教え、学び合う雰囲気に貢献する。
・ 授業で得た知識、スキルをもとに、今後の学修やキャリア設計を進めることができる。
教科書：夏目達也・近田政博・中井俊樹・斎藤芳子（2010）『大学教員準備講座』玉川大学出版部
授業の進め方：以下に示す各回の授業内容について、教科書の該当箇所を予習しておいてください。
第 1 日目（2013 年 7 月 31 日）
第1回

大学教員という職業−自己紹介、授業ガイダンス、大学教員職の歴史、大学教員職の特徴

第2回授業を設計する−授業のシラバス、シラバス作成法

148

148

資

第3回

教授法の基礎 1−授業づくりの基本の型、学生参加型授業

第4回

教授法の基礎 2−マイクロティーチング

第5回

学習成果を評価する−教育評価の論点、評価の具体的方法

料

第 2 日目（2013 年 8 月 1 日）
第6回

社会の中の大学教員−大学教員の公共性、大学教員の倫理

第7回

国際化のなかの大学教員−国際化の現状と意味、教育・研究の国際化への対応

第8回

大学教育におけるチームワーク−大学内の組織、学内リソースの活用法

第9回

書く力をつけさせる 1−事前準備、授業中の働きかけ

第 10 回 書く力をつけさせる 2−模擬授業（グループワーク）
第 3 日目（2013 年 8 月 2 日）
第 11 回 大学教員への第一歩−博士のキャリアを考える、知識基盤社会における博士
第 12 回 学生のキャリア形成を支援する 1−就職支援からキャリア形成支援への転換
第 13 回 学生のキャリア形成を支援する 2−主体的進路決定の支援
第 14 回 多様な高等教育機関−教育・研究条件の多様性、多様性への対応
第 15 回 大学教員のライフコース−生活設計、職階で異なる仕事◎2014 年度
開講部局：教育発達科学研究科／教養教育院
科目名：「高等教育学研究 I 大学教員準備講座」／大学院共通科目「大学教員論」
担当教員：夏目達也、中井俊樹、中島英博
開講学期：前期集中、単位数：2
授業の概要：大学教員になるために必要な知識と技能の獲得を目指し、多面的に大学教員の職務を検討します。受講
生の今後のキャリア設計・開発に資するよう、グループワーク等を適宜織り込んで実践的に進めます。
授業の目標：この授業が終了したときに、受講生のみなさんが以下のような知識や能力を身につけることを目標にします。
・大学の成り立ちや大学教員の職務について理解する。
・大学という組織で働くために必要な知識、スキルを身につける。
・多様な考え方や経験で培った事例を尊重し、ともに教え、学び合う雰囲気に貢献する。
・授業で得た知識、スキルをもとに、今後の学修やキャリア設計を進めることができる。
教科書：夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子（2010）『大学教員準備講座』玉川大学出版部
授業の進め方：以下に示す各回の授業内容について、教科書の該当箇所を予習しておいてください。
プログラム：
第 1 日目（2014 年 8 月 4 日）
第1回

大学教員という職業−自己紹介、授業ガイダンス、大学教員職の歴史、大学教員職の特徴

第2回授業を設計する−授業のシラバス、シラバス作成法

第3回

教授法の基礎 1−授業づくりの基本の型、学生参加型授業

第4回

教授法の基礎 2−マイクロティーチング

第5回

学習成果を評価する−教育評価の論点、評価の具体的方法

第 2 日目（2014 年 8 月 5 日）
第6回

大学教員への第一歩−博士のキャリアを考える、知識基盤社会における博士

第7回

学生のキャリア形成を支援する 1−就職支援からキャリア形成支援への転換

第8回

学生のキャリア形成を支援する 2−主体的進路決定の支援

149

149

資

料

第9回

多様な高等教育機関−教育・研究条件の多様性、多様性への対応

第 10 回 大学教員のライフコース−生活設計、職階で異なる仕事
第 3 日目（2014 年 8 月 6 日）
第 11 回 大学教育におけるチームワーク−組織人としての教員
第 12 回 学生の指導を行う−ゼミ・研究室での研究指導
第 13 回 学生に書く力をつけさせる−学生への働きかけ
第 14 回 大学教員の倫理−教育と研究をめぐる倫理第 15 回 学生指導の方針を持つ−教育者としての宣誓

150

150

資

料

[名古屋大学学生論文コンテスト]
概要
学部学生の書く力を伸ばすため、また、高い目標をもって課外学習に取り組んでもらうために、名古屋大学学生論文コンテストを毎年開催している。全学教育科目基礎セミナー担当教員を通じて本学のすべての１年次学生に案内しているほか、ポスターやチラシでの広報も行っている。
表 名古屋大学学生論文コンテストの応募数・入選数の推移
年度

2008

2009

2010

2011

2012

2013

2014

応募数

15

16

16

21

40

27

15

入選数

3

2

2

4

6

4

2

応募要項：

学問のススメ、論文へススメ。
学生生活にスパイスは足りていますか？
授業に出る、レポートを書く、試験勉強をする、サークルに入る、友達と遊ぶ、本を読む、アルバイトをする・・・
まだまだもの足りない人へ
学問の香りのスパイスを贈ります――さあ、論文へススメ！
応募内容：応募論文においてとりあげるテーマ／問いを明確に記述したうえで、文献等を活用して論じてください。内容領域は問いませんが、当該領域を専門としない人にも理解できるよう記述してください。
応募資格：（2012 年度まで）名古屋大学に在学する学部学生，（2013 年度より）名古屋大学に在学する
学部一・二年生
応募規定：
応募論文は、単著、未発表かつ日本語で書いたものに限ります。
審査対象論文は 1 人 1 編のみとします。
次項「応募方法」に掲載されている書式に従って、論文と応募用紙それぞれの電子ファイル（PDF または Word）を作成・提出してください。
審査：本学教員による表彰：数名に賞状及び副賞
その他：
論文の書き方に関する各種文献を中央図書館 2 階ラーニングコモンズおよび高等教育研究センター（東山キャンパス文系総合館 5 階）にて閲覧できます。
過去の入賞論文は名古屋大学学術機関リポジトリに掲載されています。
過去の受賞論文タイトル・テーマについては、センターのウェブサイトにて確認できます。
◎2008 年度
主催：名古屋大学 高等教育研究センター
共催：教養教育院

151

151

資

料

後援：名古屋大学 附属図書館
協力：三省堂 名古屋テルミナ店
優秀賞（附属図書館長賞）「レポートの丸写しと大学生の意識」奥田ゆかりさん（経済学部 1 年）
優秀賞（三省堂名古屋テルミナ店賞）「多文化主義をめぐる公共性の問題に関する一考察」王昊凡さん（文学部人文学科 3 年）
優秀賞
「9・11 以後のアメリカ外交と安全保障に関する一考察」山田悠至さん（医学部医学科 1 年）
◎2009 年度
主催：名古屋大学 高等教育研究センター、教養教育院
共催：名古屋大学 附属図書館
後援：三省堂 名古屋テルミナ店
優秀賞（附属図書館長賞）「携帯のブログが若者の人間関係に与える効果」築山ちえ美さん（工学部 1 年）
優秀賞（三省堂名古屋テルミナ店賞）「日本の少子化問題 〜今後の向き合い方について〜」山口真平さん（経済学部 1 年）
◎2010 年度
主催：高等教育研究センター、教養教育院
共催：附属図書館
協賛：コクヨ株式会社
優秀賞（附属図書館長賞）「核兵器廃絶、理想と現実の狭間で」山田悠至さん（医学部医学科 3 年）
優秀賞
「同学年内において誕生月の差が子どもに与える影響」田中駿さん（経済学部 1 年）
◎2011 年度
主催：高等教育研究センター、教養教育院、附属図書館
協賛： コクヨマーケティング株式会社、名古屋大学消費生活協同組合
優秀賞（附属図書館長賞）「なぜ日本人は世界一素晴らしい医療に世界一不満を持つのか？」田中健一さん（医学部 1 年）
優秀賞
「障害者に対する職場内ハラスメントと今後の対策」朴鎮洙さん（法学部 1 年）
優秀賞
「暴力の時代における情念の浄化装置としての絵画」山田悠至さん（医学部 4 年）
優秀賞
「J-POP から見る若者の心象風景〜『逢いたいソング』についての考察」高井崇佑さん（教育学部 1 年）

152

152

資

料

◎2012 年度
主催：高等教育研究センター、教養教育院、附属図書館
協賛：コクヨマーケティング株式会社、名古屋大学消費生活協同組合
優秀賞「効率主義社会で生きる私達に“和声”が伝える音楽の癒しとは？」金山 知弘さん（医学部 5 年）
優秀賞
「痴漢冤罪の昏き闇−正しく裁かれる世界へ−」川浦翔太さん（法学部 1 年）
優秀賞
「ケアから探る、今を生きる意味」新藤さえさん（医学部 2 年）
優秀賞（名大生協理事長賞）「書籍再販制の論文タイトル」土屋遼准さん（法学部 1 年）
優秀賞
「大学生が持つ“ひとり”の認識〜積極的孤独と消極的孤独」吉川千尋さん（文学部 1 年）
優秀賞
「国際秩序観の相剋としての日清戦争」山田悠至さん（医学部 5 年）
◎2013 年度
主催：高等教育研究センター、教養教育院
共催：附属図書館
協賛：コクヨマーケティング株式会社、名古屋大学消費生活協同組合
優秀賞・附属図書館長賞「大学生が考える女子力とは？−男女間の認識の相違−」柘植結月さん（法学部）
優秀賞・名大生協理事長賞「教育の市場化は学びからの逃走を食い止めうるか」藤本広大さん（法学部）
優秀賞「なぜ若者は「ヒトカラ」に行くのか」石川純さん（法学部）
優秀賞「島崎藤村「初恋」をめぐって−背景・表現・解釈−」河合さやかさん（文学部）◎2014 年度
主催：高等教育研究センター、教養教育院
共催：附属図書館
協賛：コクヨマーケティング株式会社、名古屋大学消費生活協同組合
優秀賞「私の日本政治再生プロジェクト 不安定雇用に見る日本政治の行方」井ノ尾徳哉さん（法学部）
優秀賞「音響・調音音声学でのフォルマントによる多言語の母音比較分析」森崇人さん（理学部）

153

153

資

料

[東海高等教育研究所刊行物閲覧サービス]概要
2009 年 3 月に解散した東海高等教育研究所の書籍ならびに季刊誌を名古屋大学高等教育研究セン（注）

ターおよび名古屋大学附属図書館において公開し利用促進を図っている。
注）1990 年 12 月に発足した研究所。大学政策および高等教育政策の検討や現場からの政策提言を目指し、非営利の会員制研究所として自主的な研究活動を展開した。2009 年 3 月に解散するまでの間、東海地域の高等教育に関する研究やネットワーク形成において先駆的な役割を果たした。

閲覧できる場所と閲覧可能な刊行物
高等教育研究センター：東海高等教育研究所による書籍ならびに季刊誌『大学と教育』 全 49 号
名古屋大学中央図書館：季刊誌『大学と教育』全 49 号
本センターのウェブサイト：季刊誌『大学と教育』全 49 号の中から執筆者に許諾を得た論文
掲載論文等：274 本 許諾者：208 名
関連ウェブサイト
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/projects/tokaiken/

154

154

資

料

[学内貢献]◎2008 年度
全学教育企画委員会

委員

夏目達也

教養教育院全学教養科目部会

主査

夏目達也

教養教育院情報システム専門委員会

専門委員

夏目達也

AC21 推進室

室員

近田政博

附属図書館研究開発室

室員

近田政博

OCW 運営協議会

運営委員

中井俊樹

FD・教員データベース専門委員会

委員

中井俊樹

教養教育院評価専門委員会

専門委員

齋藤芳子

研究推進室

協力教員

齋藤芳子

教養教育院物理学小部会

協力

安田淳一郎

（名古屋大学で学ぶ物理学の基礎となるキーワードの策定）◎2009 年度
全学教育企画委員会

委員

夏目達也

教養教育院全学教養科目部会

主査

夏目達也

教養教育院情報システム専門委員会

専門委員

夏目達也

AC21 推進室

室員

近田政博

附属図書館研究開発室

室員

近田政博

OCW 運営協議会

運営委員

中井俊樹

FD・教員データベース専門委員会

委員

中井俊樹

教養教育院評価専門委員会

専門委員

齋藤芳子

研究推進室

協力教員

齋藤芳子

教養教育院物理学小部会

協力

安田淳一郎

全学教育企画委員会

委員

夏目達也

教養教育院全学教養科目部会

主査

夏目達也

教養教育院情報システム専門委員会

専門委員

夏目達也

AC21 推進室

室員

近田政博

附属図書館研究開発室

室員

近田政博

男女共同参画室室員

併任

中井俊樹

OCW 運営協議会

運営委員

中井俊樹

FD・教員データベース専門委員会

委員

中井俊樹

教養教育院評価専門委員会

専門委員

齋藤芳子

研究推進室

協力教員

齋藤芳子

全学教育企画委員会

委員

夏目達也

教養教育院全学教養科目部会

主査

夏目達也

◎2010 年度

◎2011 年度

155

155

資

料

教養教育院情報システム専門委員会

専門委員

夏目達也

AC21 推進室

室員

近田政博

附属図書館研究開発室

室員

近田政博

OCW 運営協議会

運営委員

中井俊樹

FD・教員データベース専門委員会

委員

中井俊樹

男女共同参画室室員

併任

中井俊樹

教養教育院評価専門委員会

専門委員

齋藤芳子

研究推進室

協力教員

齋藤芳子

全学教育企画委員会

委員

夏目達也

教養教育院全学教養科目部会

主査

夏目達也

教養教育院情報システム専門委員会

専門委員

夏目達也

AC21 推進室

室員

近田政博

附属図書館研究開発室

室員

近田政博

男女共同参画室室員

併任

中井俊樹

OCW 運営協議会

運営委員

中井俊樹

FD・教員データベース専門委員会

委員

中井俊樹

教養教育院評価専門委員会

専門委員

齋藤芳子

教養教育院評価専門委員会

専門委員

早川義一

全学教育企画委員会

委員

夏目達也

教養教育院全学教養科目部会

主査

夏目達也

◎2012 年度

◎2013 年度

教養教育院情報システム専門委員会

専門委員

夏目達也

AC21 推進室

室員

近田政博

附属図書館研究開発室

室員

近田政博

附属図書館研究開発室

室員

近田政博

男女共同参画室室員

併任

中井俊樹

OCW 運営協議会

運営委員

中井俊樹

FD・教員データベース専門委員会

委員

中井俊樹

◎2014 年度
全学教育企画委員会

委員

夏目達也

教養教育院全学教養科目部会

主査

夏目達也

教養教育院情報システム専門委員会

専門委員

夏目達也

男女共同参画室室員

併任

中井俊樹

OCW 運営協議会

運営委員

中井俊樹

FD・教員データベース専門委員会

委員

中井俊樹

156

156

資

料

[講師派遣（学内）]◎2008 年度（7 件）
近田政博「教育発達科学研究科 TA ガイダンス」2008 年 4 月 5 日。
中井俊樹「組織の教育力をどのように高めるのか」2008 年 5 月 14 日。
中井俊樹「教えるということ」平成 20 年度臨床実習指導者研修、2008 年 6 月 13 日。
中井俊樹「英語で教える秘訣」第 16 回教育研究推進室ワークショップ、2008 年 7 月 30 日。
中井俊樹「コーチング」平成 20 年度臨床実習指導者研修、2008 年 11 月 14 日。
夏目達也「最近の学生の学習行動とその支援」平成 20 年度学生生活に関する教職員研究会、2008 年 12月 19 日。
中井俊樹「FD・SD を考える視点」平成 20 年度学生生活に関する教職員研究会、2008 年 12 月 19 日。
◎2009 年度（7 件）
中井俊樹「スキル向上の機会としてのティーチングアシスタント」名古屋大学大学院教育発達科学研究
科ティーチングアシスタント研修、2009 年 4 月 8 日。
中井俊樹「教えるということ」平成 21 年度臨床実習指導者研修・サポーターズ研修、2009 年 6 月 26日。
近田政博「GPA 導入に伴う課題と期待できる効果」名古屋大学文学研究科 FD、2009 年 7 月 29 日。
安田淳一郎「紙ブーメランの作り方」ポピンズアフタースクールでの科学実験教室、学内学童保育所、
2009 年 8 月 20 日。
中井俊樹「コーチング」平成 21 年度臨床実習指導者研修・サポーターズ研修、2009 年 10 月 16 日。
近田政博「プレゼンテーションの基本」名古屋大学附属病院看護部認定看護管理研修、2009 年 11 月 27日。
安田淳一郎「錯覚の不思議」ポピンズアフタースクールでの科学実験教室、学内学童保育所、2010 年 2
月 19 日。
◎2010 年度（16 件）
中井俊樹「授業のノウハウを身につけよう」名古屋大学新任教員研修プログラム、2010 年 4 月 6 日。
中井俊樹「どのように学生を授業に巻き込むか」名古屋大学工学研究科 FD、2010 年 4 月 21 日。
中井俊樹「わかりやすい授業の組み立て」『英語で教えるワークショップ』2010 年 5 月 14 日。
中井俊樹「教えるということ」平成 22 年度床実習指導者研修、2010 年 6 月 25 日。
近田政博・西原志保「レポート書き方講座」1 回助名古屋大学附属図書館特別講座、2010 年 6 月 30 日。
近田政博「研究計画書を書くときのポイント」2010 年 7 月 22 日。
伊藤奈賀子「アカデミック・プレゼンテーション入門講座」（1 回目）名古屋大学附属図書館特別講座、2010 年 9 月 21 日。
伊藤奈賀子「アカデミック・プレゼンテーション入門講座」（2 回目）名古屋大学附属図書館特別講座、2010 年 9 月 24 日。
近田政博「TA のためのライティング支援セミナー」名古屋大学附属図書館特別講座、2010 年 9 月 29日。
近田政博「プレゼンテーションの基本」名古屋大学附属病院看護部認定看護管理研修、2010 年 10 月 5日。
中井俊樹「コーチング」平成 22 年度臨床実習指導者研修・サポーターズ研修、2010 年 10 月 8 日。

157

157

資

料

近田政博「留学生の受け入れに関する教員アンケート調査から得られた示唆」名古屋大学国際化拠点整
備事業教授法研修「教員として留学生にどう接するか−授業や研究道を通じて」、2010 年 12 月
16 日。
中井俊樹「モチベーションを高める教え方」平成 22 年度名古屋大学附属病院人材育成担当者研修、2010
年 12 月 21 日。
近田政博・西原志保「レポート書き方講座」（2 回目）名古屋大学附属図書館特別講座、2010 年 12 月22 日。
齋藤芳子「シンポジウム『アートとリベラルアーツ』」名古屋大学教養教育院芸術教育充実プロジェクト「アート・クラス」2011 年 2 月 18 日。
齋藤芳子「第 1 回シンポジウム「伝わること」意識してますか？」Global COE「システム生命科学の展
開：生命機能の設計」主催、パネリスト、2011 年 3 月 4 日。
◎2011 年度（18 件）
近田政博「TA のためのライティング支援セミナー」名古屋大学附属図書館特別講座、2011 年 4 月 27日。
近田政博「大学生のためのレポート書き方講座」（1 回目）名古屋大学附属図書館特別講座、2011 年 5
月 18 日。
中井俊樹「教員のためのワークショップ 英語で教える」2011 年 5 月 20 日。
近田政博「異文化対応について−留学生の学習・研究活動を中心に−」2011 年 5 月 24 日。
近田政博「留学生との信頼関係をどう築くか」教育研修プログラム、2011 年 6 月 14 日。
中井俊樹「コーチング」平成 23 年度名古屋大学附属病院臨床実習指導者研修・卒後臨床教育研修・人材育成担当者研修、2011 年 6 月 24 日。
中井俊樹「多人数授業の教え方」教員のためのセミナー、2011 年 7 月 15 日。
近田政博“Academic Infomation: Academic Calendar, Timetable, Grading System”、G30 新任教員
研修、2011 年 9 月 6 日。
近田政博「大学生のためのレポート書き方講座」、（2 回目）名古屋大学附属図書館特別講座、2011 年 9月 28 日。
中井俊樹「教えるということ」平成 23 年度名古屋大学附属病院臨床実習指導者研修・卒後臨床教育研修・人材育成担当者研修、2011 年 10 月 7 日。
東望歩「プレゼンテーション入門：人に伝わる話し方」名古屋大学附属図書館特別講座、2011 年 10 月
26 日。
近田政博「大学生のためのレポート書き方講座」（3 回目）名古屋大学附属図書館特別講座、2011 年 11
月 16 日。
近田政博「大学教員という異文化へのアプローチ―事例から学ぶもうーつのコミュニケーションスキル」
国際部主催平成 23 年度国際業務トレーニング研修：大学職員のための異文化コミュニケーション
セミナー、2011 年 11 月 21 日。
中井俊樹「人の力を引き出す技法−研究者のためのコーチング入門」大学院生のためのスキルアップセ
ミナー、2011 年 12 月 5 日。
近田政博「研究計画書の書き方」名古屋大学附属図書館特別講座、2011 年 12 月 27 日。
近田政博「大学生のためのレポート書き方講座」（4 回目）名古屋大学附属図書館特別講座、2012 年 2
月 6 日。
近田政博「プレゼンテーションスキル」平成 23 年度名古屋大学附属病院看護部認定看護管理研修、2012

158

158

資

料

年 2 月 22 日。
近田政博「大学での学び」名古屋大学消費生活協同組合新入生歓迎行事：研究者になりたい人、集合 2012 、
2012 年 3 月 31 日。
◎2012 年度（21 件）
近田政博「現代社会と教育」平成 24 年度全学教育科目担当教員 FD における教養科目分科会 GP 報告、
2012 年 4 月 3 日。
近田政博「異文化への対応：大学教員とのコミュニケーション方法」平成 24 年度名古屋大学新規採用職
員研修、2012 年 4 月 18 日。
近田政博「TA のためのライティング支援セミナー」名古屋大学附属図書館特別セミナー、2012 年 4 月
25 日。
小林信一・齋藤芳子「研究倫理ワークショップ」
大学院生・ポスドクのためのスキルアップセミナー2012、2012 年 5 月 17・18 日。
近田政博「第 1 回レポート書き方講座：テーマをどう表現するか」名古屋大学附属図書館特別セミナー、
2012 年 5 月 30 日。
中井俊樹「教えるということ」平成 24 年度名古屋大学附属病院臨床実習指導者研修、2012 年 6 月 12日。
近田政博「第 2 回レポート書き方講座：論証の基本をマスターする」名古屋大学附属図書館特別セミナ
ー、2012 年 6 月 27 日。
齋藤芳子「学位への道、学位からの道 博士のキャリア開発を考える」平成 24 年度前期第 6 回 B 人セミナー、2012 年 7 月 7 日。
近田政博「世界の学校文化−その多様性が示唆するもの」2012 年度豊かな人間形成のための学びの杜・
学術コース：地球市民学探求講座、2012 年 7 月 18 日。
夏目達也「学生の求める学習支援とは」医学部保健学科 FD、2012 年 8 月 8 日。
松浦まち子・田所真生子・坂野 尚美・山口博史・渡辺留美・虎岩朋加・近田政博「「はじめて留学生を受け入れる−教員と留学生の信頼関係をどう築くか」教職員のためのワークショップ、2012 年 9
月 4 日。
近田政博「“Nagoya University New Faculty Handbook”および名古屋大学教員メンタープログラムの紹介」2012 年度グローバル 30 新任教員オリエンテーション、2012 年 9 月 11 日。
近田政博「授業で図書館を活用する方法」院生・教職員のためのスキルアップセミナー、2012 年 9 月
13 日。
中井俊樹「コーチング」平成 24 年度名古屋大学附属病院臨床実習指導者研修・人材育成担当者研修・ク
リティカルケアコース研修・サポーターズ研修、2012 年 10 月 15 日。
近田政博「第 3 回レポート書き方講座：論文要旨をどうやって作成するか」名古屋大学附属図書館特別セミナー、2012 年 10 月 31 日。
近田 政博「外国人研究生を受け入れる際に留意すべきこと−異文化理解の観点から−」医学系研究科大学院 FD：大学の国際化を推進していくために、2012 年 11 月 14 日。
近田政博「第 4 回レポート書き方講座：出だしで勝負する」名古屋大学附属図書館特別セミナー、2012
年 11 月 28 日。
中井俊樹「プレゼンテーション入門」名古屋大学附属図書館特別セミナー、2012 年 12 月 12 日。
近田政博「魅力的な研究計画書の書き方−大学院入試に向けて」名古屋大学附属図書館特別セミナー、
2012 年 12 月 19 日。

159

159

資

料

夏目達也「授業改善の工夫」教育発達科学研究科 FD、2013 年 1 月 16 日。
近田政博「大学職員のための異文化コミュニケーションセミナー」平成 24 年度国際業務トレーニング研修、2013 年 3 月 5 日。
◎2013 年度（15 件）
近田政博「大学社会における多文化共生アカデミアと事務組織のコミュニケーション円滑化をめざして」
平成 25 年度名古屋大学新規採用職員研修、2013 年 4 月 3 日。
近田政博「TA のためのライティング支援セミナー」中央図書館特別セミナー、2013 年 4 月 24 日。
近田政博「第 1 回レポート書き方講座」中央図書館特別セミナー、2013 年 5 月 22 日。
近田政博「大学における職員と教員の異文化理解職員は教員をどう理解すればよいか？」平成 25 年度名
古屋大学主任職員研修、2013 年 6 月 13 日。
近田政博「第 2 回レポート書き方講座」中央図書館特別セミナー、2013 年 6 月 26 日。
近田政博「世界の学校文化」2013 年度学びの杜・学術コース地球市民学探求講座、2013 年 8 月 8 日。
近田 政博“Contemporary Topic in Education across the Globe”における ʻEducation in Vietnamʼ
Seminar series on、2013 年 9 月 2 日。
近田政博「論理的な文章作成の基本」大学院情報科学研究科組込みシステム分野 enPit プログラム夏期研修、2013 年 9 月 10 日。
近田 政博「はじめて英語で教えるためのコツ」大学院工学研究科情報工学コース FD 研修、2013 年 9月 26 日。
中井俊樹「コーチング」平成 25 年度名古屋大学附属病院臨床実習指導者研修・人材育成担当者研修・ク
リティカルケアコース研修・サポーターズ研修、2013 年 10 月 11 日。
近田政博「第 3 回レポート書き方講座」中央図書館特別セミナー、2013 年 10 月 30 日。
近田政博「第 4 回レポート書き方講座」中央図書館特別セミナー、2013 年 11 月 20 日。
近田 政博「外国人教員を理解し、対応する方法」多文化理解研修、2013 年 12 月 3 日。
東望歩「プレゼンテーション入門」中央図書館特別セミナー、2013 年 12 月 4 日。
近田政博「魅力的な研究計画書の書き方」中央図書館特別セミナー、2013 年 12 月 18 日。
◎2014 年度（12 件）
中井俊樹「大学教育を理解する」平成 26 年度名古屋大学新規採用職員研修、2014 年 4 月 7 日。
夏目達也「新任教員ハンドブックの紹介」平成 26 年度名古屋大学新任教員研修プログラム、2014 年 4
月 8 日。
中井俊樹「授業のノウハウを身につける」平成 26 年度名古屋大学新任教員研修プログラム、2014 年 4
月 8 日。
中島英博「学生との良好なコミュニケーションスキルの向上」東海がんプロ教員 FD、2014 年 5 月 11日。
中井俊樹「Welcome to NUOCW」G30 Faculty Meeting、2014 年 6 月 10 日。
中井俊樹「大学教員を理解する」名古屋大学主任研修、2014 年 6 月 16 日。
中島英博「剽窃チェッカー・プログラム iThenticate 利用についての学習会・意見交換会」大学院国際言語文化研究科学習会、2014 年 9 月 12 日。
中井俊樹「メンタリングの進め方」「ウェルビーイング in アジア」実現のための女性リーダー育成プログ
ラム研修、2014 年 9 月 17 日。
齋藤芳子（ゲスト登壇）「公正研究のススメ−研究倫理の基礎知識」名古屋大学理学部・大学院理学研究

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160

資

料

科、2014 年 10 月 10 日。
中井俊樹「コーチング」平成 26 年度名古屋大学附属病院臨床実習指導者研修・人材育成担当者研修・ク
リティカルケアコース研修・サポーターズ研修、2014 年 10 月 17 日。
中島英博「教授法の基礎を振り返る」東海がんプロ教員 FD、2014 年 10 月 27 日。
夏目達也「大学院入試のための研究計画書の書き方」中央図書館特別セミナー、2014 年 12 月 16 日。

161

161

資

料

[講師派遣（学外）]◎2008 年度（27 件）
近田政博「FD 活動の意義−「授業デザイン」を要素分解する」静岡文化芸術大学 FD、2008 年 4 月 10日。
近田政博「日本の学校教育カリキュラムにおけるジレンマ」イラン学校教育省、2008 年 4 月 27 日。
近田政博「シラバスの作り方」イラン高等教育省、2008 年 4 月 29 日。
夏目達也「質の高い授業の創造に向けて−名古屋大学の取組を中心に」豊田工業大学、2008 年 6 月 11日。
中井俊樹「授業改善に向けた ICT 活用ノウハウの共有」国際大学戦略セミナー2008、ホテルパシフィッ
ク東京、2008 年 6 月 27 日。
夏目達也「教員・職員・学生の協働による教育改善をめざして」八王子セミナーハウス第 19 回大学職員セミナー、2008 年 7 月 11 日。
中井俊樹「授業にＩＣＴをどのように活用できるのか」
日立キャンパス IT ソリューションセミナー2008、
名古屋ルーセントタワー、2008 年 7 月 11 日。
中井俊樹「学生の学習にどのように関われるのか」日本学生支援機構平成 20 年度東海・北陸地区学生指導研修会、愛知県勤労会館、2008 年 7 月 17 日。
近田政博「学生を授業にどう巻き込むか」名古屋市立大学 FD、2008 年 7 月 18 日。
安田淳一郎「名古屋大学を目指す君へ」岐阜大学・名古屋大学入試研究会、岐阜県立関高等学校、2008
年 7 月 26 日。
中井俊樹「大学における教授法 1」平成 20 年度明治大学図書館職員研修、2008 年 8 月 29 日。
近田政博「学生を授業にどう巻き込むか」北里大学新任教員研修、2008 年 9 月 3 日。
中井俊樹「大学における教授法 2」平成 20 年度明治大学図書館職員研修、2008 年 9 月 5 日。
夏目達也「教員・職員・学生による教育改善を促す「ティップス先生の 7 つの提案」」日本私立大学協会、
2008 年 10 月 15 日。
近田政博「大学院の研究指導に関する課題と対応策」北陸先端科学技術大学院大学 FD 講演会、2008 年
10 月 30 日。
Nakai, T., “Faculty Development in Japan”, University of Portsmouth, November 5, 2008.
安田淳一郎「2008 年ノーベル物理学賞記念特別企画 『対称性の破れから見えたわたしたちの起源』」カ
フェシアンティフィーク名古屋主催「科学酒場」、2008 年 11 月 14 日。
中井俊樹「教育実践のノウハウを共有するには」愛知淑徳大学文学研究科 FD、2008 年 12 月 2 日。
近田政博「FD センターの可能性と意義」関西大学 FD 講演会、2008 年 12 月 8 日。
中井俊樹「学生のやる気を起こさせる教授法について」淑徳大学、2008 年 12 月 12 日。
近田政博「シンポジウム：違いを共に生きる〜中部から世界へ英語で何を発信するのか〜」のシンポジ
スト、愛知淑徳大学現代 GP 報告会、2008 年 12 月 19 日。
中井俊樹「シラバスの意義と作成について」東海学院大学、2009 年１月 8 日。
夏目達也「大学における実務教育のあり方と実務家教員の役割」北海道文教大学 2009 年 2 月 25 日。
夏目達也「諸外国の大学における FD の組織化の現状」南山大学、2009 年 2 月 27 日。
近田政博「新入生とどう向き合うか−名大版スタディティップスの開発を通して」同朋大学 FD、2009
年 3 月 19 日。
安田淳一郎「対称性の破れから見えたわたしたちの起源」サイエンスカフェはりま主催「Science Café
Harima No.4」、2009 年 3 月 21 日。

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162

資

料

近田政博「研究指導を成功させる方法−学位論文の作成をどう支援するか」関西国際大学 FD、2009 年
3 月 25 日。
◎2009 年度（29 件）
近田政博「あなたが大学で学ぶことの意味」愛知県立向陽高等学校講演会、2009 年 4 月 16 日。
近田政博「学生の学習意欲を高めるための授業ノウハウ」名古屋市立大学 FD、2009 年 7 月 9 日。
夏目達也「いまなぜ新任教員研修プログラムが必要なのか」キャンパスプラザ京都、2009 年 7 月 24 日｡
安田淳一郎「名古屋大学を目指す君へ」岐阜大学・名古屋大学入試研究会、岐阜県立関高等学校、2009
年 7 月 25 日。
近田政博「GPA 導入に伴う課題と期待できる効果」名古屋大学文学研究科 FD、2009 年 7 月 29 日。
近田政博「どのような授業評価が望ましいのか」四日市看護医療大学 FD、2009 年 8 月 25 日。
近田政博「学習意欲を高めるための授業ノウハウ」北里大学新任教員研修会、2009 年 9 月 3 日。
中井俊樹「授業改善に向けたノウハウ共有」愛知文教大学、2009 年 9 月 10 日。
中井俊樹「組織的な授業改善をどのように進めるか」淑徳大学、2009 年 9 月 24 日。
中井俊樹「英語による授業のノウハウ共有の試み」横浜国立大学、2009 年 9 月 30 日。
中井俊樹「大学における教授法のノウハウ」平成 21 年度学術情報リテラシー教育担当者研修､大阪大学、2009 年 10 月 22 日。
安田淳一郎「紙ブーメランの作り方」岡山理科大学 GP フォーラム「学生による科学ボランティア活動の現状と今後の展望­全国ネットワーク構築を目指して­」岡山理科大学、2009 年 10 月 31 日。
中井俊樹「学習・教育活動を推進する組織ができること」第 3 回教育改革研究会、九州大学、2009 年
11 月 9 日。
中井俊樹「学習効果を高める教授法」九州大学経済学府・経済学部 FD 研修会、2009 年 11 月 10 日。
近田政博「芸術系大学における FD 導入のあり方」愛知県立芸術大学 FD、2009 年 11 月 12 日。
夏目達也「専門職大学院大学における授業設計」産業技術大学院大学 FD、2009 年 11 月 19 日。
中井俊樹「大学生を教えるノウハウ」平成 21 年度学術情報リテラシー教育担当者研修、国立情報学研究
所、2009 年 11 月 19 日。
中井俊樹「英語による授業のノウハウ共有」第 6 回専門分野別教育開発セミナー、金沢大学、2009 年
11 月 21 日。
近田政博「プレゼンテーションの基本」名古屋大学附属病院看護部認定看護管理研修、2009 年 11 月 27日。
近田政博「大学教育における評価のあり方を考える」筑波大学 FD、2009 年 12 月 7 日。
夏目達也「最近の学生の学習行動とその支援」愛知文教女子短期大学、2009 年 12 月 16 日。
夏目達也「厳格な成績評価の実現のために」東海学院大学、2009 年 12 月 18 日。
近田政博「名古屋大学における教育・学習支援教材の開発」桜美林大学 大学教育開発センター講演会、2009 年 12 月 22 日。
夏目達也「PFFP の現状と課題」東北大学、2010 年 2 月 17 日。
近田政博「大学院における研究指導のあり方」星城大学 FD、2010 年 2 月 20 日。
中井俊樹「授業改善のノウハウ共有」岐阜市立女子短期大学、2010 年 3 月 3 日。
中井俊樹「多人数授業の教授法」皇學館大学、2010 年 3 月 8 日。
夏目達也「授業改善の工夫−名古屋大学版ティーチングティップスから」広島大学、2010 年 3 月 9 日｡
中井俊樹「英語で授業をするために」山口大学、2010 年 3 月 17 日。

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資

料

◎2010 年度（22 件）
近田政博「大学シラバスに関する研修会」平成 22 年度職員研修、長野県飯田市役所、2010 年 5 月 10
日〜11 日。
夏目達也「フランスの高等教育事情」立命館大学研修センター特別講義、立命館大学、2010 年 7 月 16日。
近田政博「学生の参加度を高めるための授業スキル」医学部教員研修会、産業医科大学、2010 年 8 月
25 日。
中井俊樹「FD・SD 教育改善支援拠点と大学教育開発の今後」全国大学教育研究センター等協議会、東北大学、2010 年 8 月 25 日。
近田政博 「大学で教えるスキルチームワーク、研究活動、国際化」平成 22 年度新任教員研修、北里大学、2010 年 9 月 1 日。
夏目達也「GPA 制度の基礎的事項」関西福祉科学大、2010 年 9 月 10 日。
中井俊樹「英語による授業のノウハウ」、岡山大学、2010 年 9 月 14 日。
夏目達也「学生の学習活動の現状とその支援」、首都大学東京、2010 年 10 月 7 日。
近田政博 「あなたが大学で学ぶことの意味」『総合的な学習の時間』講演、名古屋市立向陽高等学校、2010 年 10 月 14 日。
伊藤奈賀子「大学生を教えるノウハウ」平成 22 年度学術情報リテラシー教育担当者研修、大阪大学、2010
年 10 月 21 日。
中井俊樹「大学生を教えるノウハウ」平成 22 年度学術情報リテラシー教育担当者研修、国立情報学研究所、2010 年 11 月 18 日。
中井俊樹「英語で教える」三重大学、2010 年 11 月 26 日。
夏目達也「授業をデザインする」目白大学、2010 年 11 月 27 日。
中井俊樹「すぐれた学生指導のノウハウの共有」豊橋技術科学大学、2010 年 11 月 29 日。
夏目達也「『大学教育活用力』の形成をめざして」名電高校、2010 年 12 日 1 日。
夏目達也「大学の変容と学士課程教育に求められるもの」岐阜聖徳大学、2011 年 1 月 12 日。
近田政博「研究指導を成功させる方法−学位論文の作成をどう支援するか」平成 22 年度大学院 FD、立命館大学、2011 年 1 月 17 日。
夏目達也「高等教育の質保証」SMBC パーク栄セミナー、住友三井銀行 SMBC パーク栄出張所、2011
年１月 27 日。
近田政博「研究を教育に活かすための方法」平成 22 年度ファカルティ・ディベロップメント講習会、名古屋市立大学、2011 年 2 月 10 日。
夏目達也「学生の学びを促す授業改善」、南山大学、2011 年 3 月 8 日。
近田政博「研究計画書の書き方」研究計画書作成セミナー、立命館大学、2011 年 3 月 17 日。
近田政博「プレ FD の展開と今後の課題−我が国における先端事例を通じて」第 17 回大学教育研究フォーラム、京都大学、2011 年 3 月 18 日。
◎2011 年度（28 件）
齋藤芳子「大学への招待」『総合的な学習の時間』講演、名古屋市立向陽高等学校、2011 年 4 月 21 日。
夏目達也「大学教育改善に向けた FD・SD の現状と課題」東海・北陸・近畿地区学生指導研究会、メル
パルク名古屋、2011 年 5 月 26 日。
齋藤芳子「研究者のための科学コミュニケーション Starter's Kit」科学技術広報研究会、理化学研究所東京連絡事務所、2011 年 6 月 1 日。

164

164

資

料

Masahiro Chikada,“Social Responsibilities for University Administrators: From Bureaucrats to
Academics”, 2nd Asia-Europe Education Workshop, University of Innsbruck, Austria, 5 June,2011.
近田政博「大学院生活を充実させるための方法論」電通育英会大学院奨学生夏期セミナー2011、クロス
ウェーブ幕張、2011 年 8 月 7 日。
近田政博「大学は新任教員にどのような情報・知識を提供すべきか−名古屋大学の事例をもとに」第 1
回高等教育開発フォーラム、立命館大学、2011 年 8 月 29 日。
中井俊樹「大学生の教え方」専門学校トライデント、2011 年 8 月 31 日。
中井俊樹「事例で学ぶコーチング」愛知県看護協会、2011 年 9 月 2 日・8 日。
中井俊樹「授業の設計と評価」長野県看護大学、2011 年 9 月 14 日。
中井俊樹「大学教授法の基礎」長野県看護大学、2011 年 9 月 15 日。
中井俊樹「授業の方法の基本について」大阪市立大学工学部 FD 集会、大阪市立大学、2011 年 9 月 28日。
近田政博「研究指導はなぜ難しいのか−名古屋大学の教員調査から得られた知見」立教大学大学教育開発・支援センター公開シンポジウム、立教大学、2011 年 10 月 25 日。
夏目達也「初年次教育にいかに取り組むか−全国主要大学と名古屋大学の取組」愛知教育大学シンポジ
ウム、愛知教育大学、2011 年 10 月 26 日。
中井俊樹「FD の義務化から 3 年−原点に立ち返って考える」名城大学第 13 回 FD フォーラム、名城大学、2011 年 11 月 2 日。
近田政博「シラバスの意義およびその作成法」札幌医科大学 FD 教育セミナー、札幌医科大学、2011 年
11 月 22 日。
中井俊樹「大学生を教えるノウハウ」平成 22 年度学術情報リテラシー教育担当者研修、国立情報学研究所、2011 年 12 月 1 日。
近田政博「プレゼンテーション入門」東海地区大学図書館協議会第 3 回図書館職員基礎研修、名古屋大学、2011 年 12 月 15 日。
中井俊樹「FD としてのメンタープログラムの試み」岡山大学、2011 年 12 月 16 日。
齋藤芳子「大学院における共通的教育の国際動向」筑波大学大学研究センター第 53 回公開研究会シンポ
ジウム「大学院における共通的教育−これまでとこれから」筑波大学、2011 年 12 月 22 日。
中井俊樹「授業の設計の方法」専門学校トライデント、2011 年 12 月 26 日。
近田政博「ベトナムの高等教育政策」大学アドミニストレーター育成プログラム、立命館大学、2012 年
1 月 6 日。
中井俊樹「大学教育の行方」日本福祉大学、2012 年 1 月 20 日。
近田政博「大学生が自ら学ぶ習慣を身につけるための支援方法」修文大学 FD 講演会、修文大学、2012
年 2 月 1 日。
中井俊樹「授業の組み立て方の工夫」岐阜大学、2012 年 2 月 15 日。
夏目達也「高大接続と初年次教育」第 4 回大分県高大連携シンポジウム、大分大学、2012 年 2 月 20 日。
中井俊樹「戦略的に考える」名城大学管理職研修、2012 年 3 月 21 日、22 日。
齋藤芳子「Skills Training for Postgraduates in Nagoya University」NISTEP 勉強会、科学技術政策研
究所、2012 年 3 月 22 日。
中井俊樹「教授法の具体的事例」専門学校トライデント、2012 年 3 月 26 日。

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資

料

◎2012 年度（36 件）
近田政博「大学で求められる力」『総合的な学習の時間』講演、名古屋市立向陽高等学校、2012 年 4 月
19 日。
近田政博「説得力のある文章の書き方」愛知政治大学院専門政治コース講座、自由民主党愛知県連、2012
年 5 月 19 日。
齋藤芳子「非専門家に研究を伝える」科学コミュニケーション研修、科学技術振興機構サイエンスコミュニケーションセンター、2012 年 5 月 23 日。
夏目達也「教員養成学部型初年次教育の構築をめざして−学生の学習ニーズの多様化への対応」、東京学
芸大学、2012 年 5 月 30 日。
戸田山和久・齋藤芳子「非専門家に研究を伝える」科学コミュニケーション研修、日本科学未来館、2012
年 6 月 21 日。
中井俊樹「クリティカルシンキングを活かした問題解決の技法」愛知教育大学、2012 年 7 月 13 日。
近田政博「大学が求める書く力−大学初年次教育における学術的文章の書き方・アカデミックライティ
ング指導の実際」教員研修、静岡県立小笠高等学校、2012 年 7 月 25 日。
齋藤芳子「博士たちへの社会的期待」2012 年度第 42 回天文天体物理若手の会夏の学校、三国観光ホテ
ル、2012 年 8 月 3 日。
中井俊樹「メンタリングプログラムの実践を通して学んだこと」東北大学、2012 年 8 月 8 日。
中井俊樹 「授業改善に向けた FD」IDE 大学協会中国・四国支部大学セミナー、ホテルグランヴィア広島、2012 年 8 月 21 日。
近田政博「学習意欲を高める授業づくり−シラバスの効果的な作成法」天使大学教員研修、天使大学、
2012 年 8 月 24 日。
中井俊樹「大学を越えた教職協働による研修教材の開発」日本リメディアル教育学会第 8 回全国大会シンポジウム「学習支援における教職協働の営み」立命館大学衣笠キャンパス、2012 年 8 月 28 日。
近田政博「学生の学習意欲を高める方法」河合塾トライデント教員研修、河合塾トライデント外国語・ホテル専門学校、2012 年 8 月 28 日。
近田政博「社会人学生はどのような教授法や研究指導を求めているのか」第 2 回高等教育開発フォーラ
ム、帝京大学、2012 年 8 月 30 日。
近田政博「大学生と大学教員に図書館をアピールする方法−教員の目線から」2012 年度私立大学図書館
協会西地区部会東海地区協議会実務担当者研修会、入鹿の里 MUSICA、2012 年 9 月 6 日。
中井俊樹「大学におけるメンタリングの実践」信州大学、2012 年 9 月 10 日。
中井俊樹「参照文書の開発と活用の可能性」内部質保証システムの構造・人材・知的基盤の開発に関する研究会、2012 年 10 月 4 日。
近田政博「名古屋大学高等教育研究センターの歩み−研究開発物を中心に」桜美林大学大学院大学アドミニストレーション公開研究会「学生・教員に信頼される大学職員を考える」桜美林大学、2012
年 10 月 13 日。
夏目達也「高等教育機関の歴史−教育機会拡大と質保証」ネットワーク大学コンソーシアム岐阜、岐阜
大学サテライトキャンパス、2012 年 10 月 21 日。
夏目達也「社会人の学び直しと高等教育−機関の役割」愛知県リカレント教育推進会議、愛知教育委員会、2012 年 10 月 24 日。
夏目達也「専門職教育における教員の落とし穴とその対策」日本理学療法士協会教員研修会、中部リハ
ビリテーション専門学校、2012 年 10 月 27 日。
中井俊樹「誰のため、何のためのシラバスか−シラバスの書き方・使い方」シラバスに関する研修会、

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資

料

龍谷大学、2012 年 11 月 5 日。
中井俊樹「大学の教務の実践的知識の共有」神奈川県内大学教務連絡協議会教務関連業務研修会、麻布大学、2012 年 11 月 9 日。
中井俊樹「大学におけるメンタリングの方法」AWA サポートセンター第 3 回メンター研修、徳島大学、2012 年 11 月 15・16 日。
夏目達也「大学職員の能力形成に必要な視点」FD・SD 教育改善支援拠点事業「大学職員研修の進め方」、
岐阜大学サテライトキャンパス、2012 年 11 月 27 日。
中井俊樹「大学職員の実践的知識をどのように共有するか」『大学職員研修の進め方』岐阜大学、2012
年 11 月 27 日。
近田政博「名古屋大学における大学教員準備講座の取り組み」PFFP 研究会「大学教員を育てる−入職前と入職後の能力開発」京都大学東京オフィス、2012 年 12 月 17 日。
中井俊樹「教育評価の具体的方法」河合塾トライデント新任研修、河合塾トライデント外国語・ホテル
専門学校、2012 年 12 月 26 日。
中井俊樹「学習に関する基礎知識」愛知県看護協会、2013 年 1 月 17 日。
近田政博「大学院における研究室教育の質保証について考える」平成 24 年度第 3 回 FD・SD セミナー
講演、北陸先端科学技術大学院大学、2013 年 1 月 28 日。
夏目達也「『ノンフォーマル学習』で学位取得？−職業経験の成果評価に関するフランスの取り組み」これからの「非大学型高等教育」フォーラム「まなぶコストはたらくスキル−京都・日本・海外 はたらくための学習（社会）デザイン」キャンパスプラザ京都、2013 年 2 月 9 日。
中井俊樹「多人数授業の工夫」岐阜薬科大学、2013 年 2 月 13 日。
夏目達也「大学初年次教育の改善」神戸国際大学 FD、神戸国際大学、2013 年 2 月 21 日。
近田政博「大学生が自ら学ぶ習慣を身につけるための支援方法」全学 FD 集会講演、金城学院大学、2013
年 2 月 28 日。
中井俊樹「教員の教育力−授業を設計する力」岐阜大学医学部看護学科、2013 年 3 月 13 日。
近田政博「ベトナムの中等教育制度と高大接続について」九州大学グローバル 30 研究会、九州大学、2013
年 3 月 27 日。
◎2013 年度（35 件）
近田政博「大学で求められる学力」『総合的な学習の時間』講演、名古屋市立向陽高等学校、2013 年 4月 19 日。
近田政博「ベトナム高等教育の特質と動向」教職員講演会、関西国際大学尼崎キャンパス、2013 年 6 月
11 日。
中井俊樹「学生を引き込む教授法−動機づけとアクティブラーニングを中心に」京都ノートルダム女子
大学、2013 年 6 月 13 日。
近田政博「大学院における研究室教育の課題と展望」千葉大学大学院看護学研究科シンポジウム講演、
千葉大学、2013 年 6 月 29 日。
中井俊樹「アクティブラーニングの方法、道具、環境」関西大学、2013 年 7 月 12 日。
中井俊樹「誰のため、何のためのシラバスか−シラバスの書き方・使い方」龍谷大学、2013 年 7 月 25日。
中井俊樹「教育改善のための IR 入門ワークショップ」SPOD フォーラム 2013、愛媛大学、2013 年 8月 21 日。
中井俊樹「教える技術を身につける」岐阜大学大学院連合獣医学研究所、2013 年 8 月 29 日。

167

167

資

料

夏目達也「大学職員に必要な能力と学び−能力形成につながる学びとは」職員研修会、立命館大学、2013
年 8 月 30 日。
中井俊樹「教育改善のためのデータ活用」岐阜県短期大学協会研修会、グランヴェール岐山、2013 年 9
月 4 日。
夏目達也「高等教育政策と大学改革の動向」「管理職の役割−求められる能力・働き方」職員研修、桐蔭
横浜大学、2013 年 9 月 10 日。
夏目達也「高等教育政策と大学改革」「対人折衝の基本−学生にいかに接するか」職員研修、桐蔭横浜大学、2013 年 9 月 11 日。
近田政博「学生を授業に巻き込む方法」FD 研修会、椙山女学園大学、2013 年 9 月 13 日。
夏目達也「コンソーシアムによる FD・SD の推進」全国大学コンソーシアム協議会 第 6 分科会、同志社大学、2013 年 9 月 14・15 日。
中井俊樹「授業の小道具を活用した FD の可能性」第 3 回高等教育開発フォーラム、日本高等教育開発
協会、京都産業大学、2013 年 9 月 14 日。
中井俊樹「データに基づく組織的な教育改善をどのように行うか−教学 IR 入門」第 3 回高等教育開発フォーラム、京都産業大学、2013 年 9 月 15 日。
近田政博「大学院における FD 入門」第 3 回高等教育開発フォーラム、日本高等教育開発協会、京都産業大学、2013 年 9 月 15 日。
中井俊樹「教育に関する基礎知識」新人看護職員教育担当者研修①、愛知県看護協会、2013 年 10 月 7日。
近田政博「大学生に効果的な教授法」学術情報リテラシー教育担当者研修、大阪大学、2013 年 10 月 17日。
近田政博「多様化する大学院生をどう育てるか」教職員研修会、奈良女子大学、2013 年 11 月 15 日。
近田政博「大学生に効果的な教授法」学術情報リテラシー教育担当者研修、国立情報学研究所、2013 年
11 月 28 日。
中井俊樹「教育に関する基礎知識」新人看護職員教育担当者研修②、愛知県看護協会、2013 年 12 月 9日。
中井俊樹「大学における教授法」静岡福祉大学、2013 年 12 月 11 日。
近田政博「プレゼンテーション入門」東海地区大学図書館協議会第 4 回図書館職員基礎研修、名古屋大学、2013 年 12 月 13 日。
夏目達也「大学教員の力量形成を支援する FD とは」第 9 回 FD フォーラム、法政大学、2013 年 12 月
6 日。
夏目達也「大学教育改善を促進する FD・SD のあり方」FD 研修会、新潟県立大学、2013 年 12 月 18日。
中井俊樹「ウェブシラバスの作成と活用方法」龍谷大学、2013 年 12 月 20 日。
近田政博「少人数教育、ゼミ、研究室の活性化−名古屋大学の取り組みを例に」第 2 回全学 FD/SD 研修
会講演、京都産業大学、2013 年 12 月 25 日。
中井俊樹「学習に関する基礎知識」新人看護職員実地指導者研修①、愛知県看護協会、2014 年 1 月 20日。
中井俊樹「IR を実践するための指針」立命館大学、2014 年 1 月 28 日。
夏目達也「アクティブラーニングの全学的教育−改革へのチャレンジ：意義と方法」シンポジウム「産業界ニーズに対応した初年次教育のチャレンジ」名古屋商科大学、2014 年 1 月 31 日。
中井俊樹「教育評価とルーブリック」京都産業大学、2014 年 2 月 6 日。

168

168

資

料

中井俊樹「名古屋大学メンタープログラムがもたらしたもの」愛媛大学、2014 年 2 月 13 日。
近田政博「効果的なプレゼンテーション」愛知政治大学院講演、自由民主党愛知県連、2014 年 2 月 15日。
中井俊樹「名古屋大学における大学教員養成支援」大阪大学教育学習支援センター設立記念国際シンポジウム、2014 年 3 月 26 日。
◎2014 年度（32 件）
中井俊樹「大学で求められる力」『総合的な学習の時間』講演、名古屋市立向陽高等学校、2014 年 5 月
23 日。
夏目達也「キャリア教育論」平成 26 年度名古屋市看護管理者研修会、名古屋健康福祉局健康部中央看護専門学校、2014 年 7 月 8 日。
中井俊樹「メンタープログラムの成果と課題−名古屋大学の取り組みから」女性研究者研究活動支援事
業、高知大学、2014 年 7 月 17 日。
中井俊樹「自己診断から授業改善へ」福岡女子大学、2014 年 8 月 1 日。
夏目達也「教育改善にどうつなげるか」名古屋外国語大学、2014 年 8 月 7 日。
中島英博「FD マザーマップを活用したテーマ別グループワーク」看護学教育研究共同利用拠点千葉大学
大学院看護学研究科附属看護実践研究指導センター主催・看護系大学教員のための FD 推進ワーク
ショップ、佛教大学、2014 年 8 月 7 日。
中井俊樹「大学の組織・人材マネジメントⅡ：組織マネジメント」私学研修福祉会平成 24 年度アドミニ
ストレーター研修、アルカディア市ヶ谷、2014 年 8 月 8 日。
夏目達也「大学の教員になるということ」日本私立看護系大学協会新任教員研修、アルカディア市ヶ谷、
2014 年 8 月 9 日。
中井俊樹「アクティブラーニングの方法、道具、環境」羽衣国際大学、2014 年 9 月 2 日。
中井俊樹「教育方法」平成 26 年度名古屋市臨地実習指導者講習会、名古屋健康福祉局健康部中央看護専
門学校、2014 年 9 月 8 日・22 日。
中井俊樹「アクティブラーニングを促す教授法の基本」椙山女学園大学、2014 年 9 月 12 日。
中井俊樹「教育評価の方法」愛知みずほ大学短期大学部、2014 年 9 月 26 日。
小林忠資「教育方法」平成 26 年度名古屋市臨地実習指導者講習会、名古屋健康福祉局健康部中央看護専
門学校、2014 年 9 月 29 日。
中井俊樹「なぜ大学において IR が重要なのか」教学 IR に関する FD・SD 研修、愛知教育大学、2014
年 10 月 10 日。
中井俊樹「教育に関する基礎知識」新人看護職員教育担当者研修、愛知県看護研修会館、2014 年 10 月
20 日。
中島英博「看護系大学教員の職能開発とキャリア支援」平成 26 年度看護学教育ワークショップ、千葉大学、2014 年 10 月 21 日。
夏目達也「成人学習者の学びの支援と育成」愛知県立総合看護専門学校・愛知県看護研修センター・ジ
ョイント研修、愛知県立総合看護専門学校、2014 年 10 月 28 日。
夏目達也「厳格な成績評価と GPA 制度」名城大学 FD フォーラム、名城大学、2014 年 10 月 29 日。
中井俊樹「教職員能力開発と学生支援における内部質保証システム」大学評価学位授与機構、2014 年
11 月 7 日。
夏目達也「いま、産学連携教育に求められること−地域で活躍する人材育成を目指して」中部圏産学連
携会議パネルディスカッション、名古屋国際会議場、2014 年 11 月 15 日。

169

169

資

料

中井俊樹「教育に関する基礎知識」新人看護職員教育担当者研修、愛知県看護研修会館、2014 年 11 月
17 日。
中島英博「学生が自ら学ぶ授業を設計してみませんか？−シラバスの工夫で、授業はもっと良くなる」
第 4 回佛教大学 FD 研究会、佛教大学、2014 年 11 月 25 日。
夏目達也「大学生に効果的な教授法」学術情報リテラシー教育担当者研修、国立情報学研究所、2014 年
11 月 27 日。
中島英博「Global Competitiveness of Japanese Higher Education: Past, Present, and Prospects」ア
ジア経済研究所日本研究セミナー、アジア経済研究所、2014 年 12 月 3 日。
小林忠資「学習に関する基礎知識」新人看護職員実施指導者研修、愛知県看護研修会館、2014 年 12 月
8 日。
中井俊樹「アクティブラーニングを促す教授法」南山大学経済学部 FD 研修会、南山大学、2014 年 12
月 12 日。
中井俊樹「アクティブラーニングの実践課題」愛知学院大学、2014 年 12 月 25 日。
中井俊樹「学習に関する基礎知識」新人看護職員教育担当者研修、愛知県看護研修会館、2015 年 1 月
26 日。
中井俊樹「看護分野の指導者の育成「理解して実践！臨床教育の理論と技法」」愛知医科大学、2015 年 2
月 5 日。
夏目達也「大学教育の改善のために」愛知医科大学 FD セミナー、愛知医科大学、2015 年 2 月 23 日。
中島英博「学生の主体的な学習を促す授業づくり」石川県立看護大学 FD、石川県立看護大学、2015 年
2 月 23 日。
中井俊樹「アクティブラーニングの実践的方法」羽衣国際大学、2015 年 2 月 24 日。

170

170

資

料

[プログラム等の受賞]◎2011 年度
メンター制度（優秀賞）、メンター・アワード 2012、公益財団法人日本生産性本部会長 牛尾治朗表彰、2012 年 2 月 24 日。
◎2012 年度
YES／NO うちわプロジェクト（特別賞）、ひと涼みアワード 2012、熱中症予防声かけプロジェクト総合運営事務局表彰、2012 年 10 月 15 日。

171

171

資

料

[メディア掲載・出演]
2008 年 7 月 1 日

上智新聞「FD は何を変えるか」（夏目達也）

2012 年 11 月 7 日 NHK
NHK ニュース「文科相 3 大学新設 一転認可へ」（近田政博）
2012 年 11 月 8 日 中日新聞
「3 大学一転認可 おかしいが現状に一石」（近田政博）
2012 年 11 月 13 日 NHK
NHK ニュース「田中文科相発言が投げかけたものは」（近田政博）
2013 年１月 9 日

教育学術新聞「FD・SD 教育改善支援拠点セミナー 職員研修の進め方」

2013 年 3 月 3 日

中日新聞「大学教育の課題を考えるフォーラム 大学教育改革フォーラム in 東海 2013 開
催：2 日」

2013 年 7 月 30 日 中日新聞「『いまドキッ！大学生』遊んでばかりじゃいられない」（中井俊樹）
2013 年 10 月 2 日 教育学術新聞「JAED 第 3 回高等教育開発フォーラム」
2014 年 6 月 18 日 教育学術新聞「研究と実践の往還テーマに−「大学教育学会」大会開く」

172

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資

料

教育
[兼担]
◎2008 年度
教育発達科学研究科高等教育学講座

夏目達也

教育発達科学研究科高等教育学講座

近田政博◎2009 年度
教育発達科学研究科高等教育学講座

夏目達也

教育発達科学研究科高等教育学講座

近田政博◎2010 年度
教育発達科学研究科高等教育学講座

夏目達也

教育発達科学研究科高等教育学講座

近田政博◎2011 年度
教育発達科学研究科高等教育学講座

夏目達也

教育発達科学研究科高等教育学講座

近田政博◎2012 年度
教育発達科学研究科高等教育学講座

夏目達也

教育発達科学研究科高等教育学講座

近田政博◎2013 年度
教育発達科学研究科高等教育学講座

夏目達也

教育発達科学研究科高等教育学講座

近田政博◎2014 年度
教育発達科学研究科高等教育学講座

夏目達也

教育発達科学研究科高等教育学講座

中井俊樹[授業担当]◎2008 年度
学士課程
「大学でどう学ぶか」（全学教養科目）（夏目達也）「現代社会と教育」（文系教養科目）（近田政博）「基礎セミナーＡ−現代の子どもの実態」（基礎セミナー）（中井俊樹）
大学院教育発達科学研究科
高等教育経営論−大学職員論（夏目達也）

173

173

資

料

高等教育経営論−キャリア教育（夏目達也）
研究調査指導（夏目達也）
高等教育基礎論−研究方法（近田政博）
高等教育内容論−学習支援・FD（近田政博）
高等教育経営論−大学組織論（中井俊樹）
高等教育内容論−学士課程教育論（中井俊樹）◎2009 年度
学士課程
「大学でどう学ぶか」（全学教養科目）（夏目達也）「現代社会と教育」（文系教養科目）（近田政博）「基礎セミナーＡ−現代の子どもの実態」（基礎セミナー）（中井俊樹）
大学院教育発達科学研究科
高等教育経営論−大学職員論（夏目達也）
高等教育経営論−キャリア教育（夏目達也）
研究調査指導（夏目達也）
高等教育基礎論−研究方法（近田政博）
高等教育内容論−学習支援・FD（近田政博）
高等教育経営論−大学組織論（中井俊樹）
高等教育内容論−学士課程教育論（中井俊樹）◎2010 年度
学士課程
「大学でどう学ぶか」（全学教養科目）（夏目達也）「現代社会と教育」（文系教養科目）（近田政博）「基礎セミナーＡ−現代の子どもの実態」（基礎セミナー）（中井俊樹）
大学院教育発達科学研究科
高等教育経営論−大学職員論（夏目達也）
高等教育経営論−キャリア教育（夏目達也）
研究調査指導（夏目達也）
高等教育基礎論−研究方法（近田政博）
高等教育学研究Ⅰ−大学教員準備講座（夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子）
高等教育内容論−学習支援・FD（近田政博）
高等教育経営論−大学組織論（中井俊樹）
高等教育内容論−学士課程教育論（中井俊樹）◎2011 年度
学士課程
「大学でどう学ぶか」（全学教養科目）（夏目達也）「現代社会と教育」（文系教養科目）（近田政博）「基礎セミナーＡ−若者論を評価する」（基礎セミナー）（中井俊樹）「基礎セミナーＢ−若者論をつくる」（基礎セミナー）（中井俊樹）

174

174

資

料

大学院教育発達科学研究科
高等教育経営論−大学職員論（夏目達也）
高等教育経営論−キャリア教育論（夏目達也）
研究調査指導（夏目達也）
高等教育基礎論−研究方法（近田政博
高等教育学研究Ⅰ−大学教員準備講座（夏目達也・中井俊樹・齋藤芳子）
高等教育内容論−学習支援・FD（近田政博）
高等教育経営論−大学組織論（中井俊樹）
高等教育内容論−学士課程教育論（中井俊樹）◎2012 年度
学士課程
「大学でどう学ぶか」（全学教養科目）（夏目達也）「基礎セミナーＡ−若者論を評価する」（基礎セミナー）（中井俊樹）「基礎セミナーＢ−若者論をつくる」（基礎セミナー）（中井俊樹）「学術論文の書き方入門」（文系基礎科目）（近田政博）「現代社会と教育」（文系教養科目）（近田政博）「技術／職業教育学演習」（教育学部演習）（夏目達也）
大学院教育発達科学研究科
高等教育経営論−大学職員論（夏目達也）
高等教育経営論−キャリア形成支援論（夏目達也）
研究調査指導（夏目達也）
研究方法基礎論（夏目達也）
高等教育基礎論−研究方法（教育発達科学研究科）（近田政博）
高等教育内容論−学習支援・FD（教育発達科学研究科）（近田政博）
高等教育学研究Ⅰ−大学教員準備講座（夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子）【大学院共通科目】
高等教育経営論−大学組織論（中井俊樹）
高等教育内容論−学士課程教育論（中井俊樹）◎2013 年度
学士課程
「大学でどう学ぶか」（全学教養科目）（夏目達也）「基礎セミナーＡ−若者論を評価する」（基礎セミナー）（中井俊樹）「基礎セミナーＢ−若者論をつくる」（基礎セミナー）（中井俊樹）「学術論文の書き方入門」（文系基礎科目）（近田政博）「技術／職業教育学演習」（教育学部演習）（夏目達也）
大学院教育発達科学研究科
高等教育経営論−大学職員論（夏目達也）
高等教育経営論−キャリア形成支援論（夏目達也）
研究調査指導（夏目達也）
研究方法基礎論（夏目達也）
高等教育基礎論−研究方法（教育発達科学研究科）（近田政博）

175

175

資

料

高等教育内容論−学習支援・FD（教育発達科学研究科）（近田政博）
高等教育学研究Ⅰ−大学教員準備講座（夏目達也・近田政博・中井俊樹・東望歩）【大学院共通科目】
高等教育経営論−大学組織論（中井俊樹）
高等教育内容論−学士課程教育論（中井俊樹）◎2014 年度
学士課程
「大学でどう学ぶか」（全学教養科目）（夏目達也）「基礎セミナーＡ−若者論を評価する」（基礎セミナー）（中井俊樹）「基礎セミナーＢ−若者論をつくる」（基礎セミナー）（中井俊樹）「技術／職業教育学演習」（教育学部演習）（夏目達也）
大学院教育発達科学研究科
高等教育経営論−大学職員論（夏目達也）
高等教育経営論−キャリア形成支援論（夏目達也）
研究調査指導（夏目達也）
研究方法基礎論（夏目達也）
高等教育学研究Ⅰ−大学教員準備講座（夏目達也・中井俊樹・中島英博）【大学院共通科目】
高等教育経営論−大学組織論（中井俊樹）
高等教育内容論−学士課程教育論（中井俊樹）
高等教育内容論−調査・研究方法入門（教育発達科学研究科）（中島英博）

176

176

資

料

社会貢献
○夏目達也
・大学入試センター実施方法委員会委員（2005〜2012 年度）
・教育 GP 審査部会委員（2008 年〜2012 年）
・大学評価・学位授与機構学位システム研究会委員（2007 年度〜）・京都大学・高等教育研究開発推進センター学外研究協力者（2008 年度〜）
・
「四国地区大学教職員能力開発ネットワーク」事業評価委員（2008〜2013 年度）
・大学教育学会常任理事（2010 年度〜）・東北大学・教育関係共同利用拠点（高等教育開発推進センター）運営委員（2010 年度〜）・京都大学・教育関係共同利用拠点（高等教育研究開発推進センター）運営委員（2010〜2015 年度）
・高等教育学会理事（2010 年度〜）
・
「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」アドバイザリー・ボード委員（2012〜2014年度）
・静岡大学大学教育センター外部評価委員（2013 年度）
・先導的大学改革推進委託事業書面審査委員（2013 年〜）
・名城大学外部評価委員会委員（2014 年度）
・IDE 大学協会東海支部監事（2010〜2014 年度）
・IDE 大学協会東海支部理事（2014 年度〜）
○近田政博
・愛知淑徳大学現代 GP プログラム「多文化共生を目指した発信型全学英語教育−モジュール化された体系的カリキュラム開発−」外部評価委員長（2008 年度）
・大学教育学会 理事（2009 年度〜2013 年度）
・北陸先端科学技術大学院大学 大学院教育イニシアティブセンター・アドバイザー（2010 年度〜2013年度）
・日本比較教育学会 理事（2011 年度〜2013 年度）
・日本比較教育学会 紀要編集委員（2011 年度〜2013 年度）
・広島大学高等教育研究開発センター 客員研究員（2012 年度〜2013 年度）
・一橋大学「社会科学系大学院におけるパッケージ型キャリア支援プログラム−キャリア支援室大学院
部門設置による支援基盤の確立」 外部評価委員（2012 年度）
・大学教育学会 学会誌常任編集委員（2013 年度）
・文部科学省大学間連携共同教育推進事業（代表校：愛媛大学）「西日本から世界に翔たく異文化交流型
リーダーシップ・プログラム」事業評価委員長（2013 年度）
・名古屋大学消費者生活協同組合 読書マラソンコメント大賞 選考会審査員（2013 年度）○中井俊樹
・立命館大学大学評価委員会委員（2010 年度）
・学生支援推進プログラム評価委員会委員（2010 年度〜2012 年度）
・大学教育学会ウェブサイト管理運営委員（2012 年度〜）
・大学評価・学位授与機構評価研究部調査研究協力者（2012 年度〜）
・大学教育再生加速プログラム委員会ペーパーレフェリー（2014 年度）

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177

資

料

・名古屋学院大学 COC 外部評価委員（2014 年度〜）
○齋藤芳子
・科学技術社会論学会 平成 20 年度理事・監事選挙管理委員（2008 年）
・研究・技術計画学会 評議員（2008 年 10 月〜）
・経済協力開発機構科学技術イノベーション委員会研究機関と人材分科会 政府派遣専門家（文部科学省科学技術国際協力事業 専門家派遣）（2011 年 1 月〜2012 年 4 月）
・研究・技術計画学会 編集委員（2012 年 3 月〜）

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178

附録

戸田山和久・元センター長からのコメント［在任：2005 年 1 月〜2008 年 12 月］◎7 年間を通じて（または在任中の）、センターが優れていた点は？
・ 小さいセンターであることを生かし、他のセンター等でまだ手を出していなかったことに早い時期から取りかかっていた（小回りがきいていた）・ 若い人が自由にいろいろなテーマに取り組めた・ スピードを持って成果につなげていた・ 多彩なバックグラウンドの人がいた
・ 研究会方式というアイディアはよかった◎7 年間を通じて（または在任中の）、劣っていた/改善すべき点は？
・ FD の次のテーマが見いだせなかった、本気で次を探していなかったのかもしれない
・ 「教室英語」に続くヒット作がなく、無理矢理に教材にしているような感があった
・ SD に取り組んだものの、勉強不足・研究なしの状態であった（専門家らしさがなかった）・ 上記の結果、研修システムのあり方や業務改善などにつなげられず、SD 需要がなかった・ FD で取り組んできた色々なテーマのなかには現在重視されたり課題とされたりしているものがあったはずなのに、学内部局へのアピール不足で生かされなかった
・ 「小さいセンターなので、各部局の教育面での中心的人物に仲間になってもらい、その人たちを通じて部局 FD を行う」という方針を立てたものの、実現されなかった
・ 国際的な論文業績が少ない、せっかくの海外客員との共同研究が少ない、研究成果としては認められにくい教材開発をゴールにしてしまったなどにより、研究センターとして国際的に一流の研究業績があげられず、国際的な認知も得られなかった
・ 教材開発をゴールにしたことは、成果が部局に浸透しているか否かを見えにくくした点でよくなかった
・ 文科省や執行部などとの交流が少なく、現在の課題や必要とされている情報やテーマがわからなくなっていた・ 以上により、他大学の要請に応じての FD 講演への傾倒が強まってしまった
・ 研究会方式が、学内への貢献にならなかったり貢献が見えにくかったりした

1

1

附録

○センターの理想的状態をどのように考えていたか？
○センターの存在によって何がどのような状態になることが期待されるか？
・ 教員個々人が自立した一流の研究者であること
・ 専門家ならではの情報と分析をもとにして執行部や行政に対して適切な助言を行い、聞きか
じり情報による学内混乱などを避けられること○7 年間（または在任中）の「受益者（企業で言うところの顧客）」は誰だったのか？
・ 他大学（＝学内にカスタマーとサポーターがいなかった／少なかった）◎その他（今後の課題）
・ 執行部との連携、情報交換
・ 各部局へのアピール方法
・ 各部局のハブとなる人材のネットワークづくり
・ 国際的な研究業績、認知

2

2

附録

木俣元一先生・元センター長からのコメント［在任：2009 年 1 月〜2012 年 3 月］
◎7 年間を通じて（または在任中の）、センターが優れていた点は？
・ 拠点採択という形で、センターのそれまでの活動（とくに教材作り）が評価された・ 成果物が数多くあった・ さまざまな課題にとりくみ、それぞれについて教材や研修といった成果を生みだしていた◎7 年間を通じて（または在任中の）、劣っていた/改善すべき点は？
・ 研究センターでありながら、大型科研費獲得などの実績がなく、研究でプレゼンスを示せなかった・ 学外研修や教材作りなどの以前から継続しているものについて新たな成果は出していたものの、大きな変化はなく、新たな方向には行けなかった・ 『成長するティップス先生』をはじめとする過去の思いがけない成功・反響により、教員個
人の授業改善を中心とするサービスに偏ってしまっていた・ 授業のあり方だけでなく、教育のあり方（カリキュラムとか３つのポリシーとか質保証とか）まで踏み込めたらよかった
・ 広く高等教育研究を行い、その成果の還元をするということができていなかった・ 研究重視でもなく、大学執行部と密に連携するでもなく、宙に浮いたような存在だった・ 学内における存在感が極めて薄かった・ いつも忙しそうにしており、じっくり取り組めていなかった○センターの理想的状態をどのように考えていたか？
○センターの存在によって何がどのような状態になることが期待されるか？
・ 目的・目標がはっきりしなかったことが問題
・ 研究センターというネーミングなので、世界一流の研究成果を出すことが第一だろう
・ 教育発達科学研究科における研究テーマ・手法との差別化をして、センターらしい研究成果を出す○7 年間（または在任中）の「受益者（企業で言うところの顧客）」は誰だったのか？
○センターに必要なサポート、不必要な/望ましくない制約は何か？
・ コメントなし

3

3

附録

○その他
・ 研究重視のセンターにはもう戻れないのだろうか・・・・ 教育に関わる競争的資金への応募にセンターが絡んで成功していれば、また違った展開もあったかもしれない

4

4

附録

早川義一先生・元センター長からのコメント［在任：2012 年 4 月〜2014 年 3 月］
◎7 年間を通じて（または在任中の）、センターが優れていた点は？
・ 少ない人数でたくさんの仕事をこなしていた・ 自分の目から見て、「意味のある仕事」をしていた
・ 定例のセミナー・企画もののセミナーや、大規模なフォーラムを毎年開催してきた◎7 年間を通じて（または在任中の）、劣っていた/改善すべき点は？
・ 研究センターとしての本来のミッションを考えると、研究をまず優先すべきだったのではな
いか・ 日本や世界から見て、名大のこのセンターはココが強い、と言えるものがあればよかった
・ 研究会をたくさん立ち上げていたが、もう少し数は絞って、深く研究し、世界的な研究成果を出せるとよかった・ 国内外からの研究センターとしての認知が高ければ、学内にもっと貢献せよというような情
況には陥らなかったのではないか（悪循環に陥っていないかと心配）・ 拠点認定で収入が確保されていたため、センターの存立についての危機感が薄かったかもし
れない・ 教育発達科学研究科の教員との共同研究などもあってよかったのではないか○センターの理想的状態をどのように考えていたか？
○センターの存在によって何がどのような状態になることが期待されるか？
・ 1 大学の、しかも小さな研究センターだけでは大きなことはできないので、国内外の専門家と共同して研究を進める・ 高等教育研究者の仲間内に閉じることなく、広く活動の場をもつ・ 研究を背景にして、高等教育についてのオピニオンリーダーとして発言できること、高等教育を実際にリードして行くこと
・ 一般社会からの認知を高めるため、まずはタイムリーに発信する・ センターを部外者にどう見せるか、組織的に対応する

5

5

附録

○7 年間（または在任中）の「受益者（企業で言うところの顧客）」は誰だったのか？
○センターに必要なサポート、不必要な/望ましくない制約は何か？
・ この組織を研究センターとしてどう育てるか、執行部がしっかりした方針を持つべき・ 創設に込めた様々な思いが交錯したままではよくないので、執行部がきちんと整理し、それに見合うスタッフを揃える必要がある
・ 執行部が代わる度に方針が揺らがないように、ミッションを明確にしておく必要がある
・ 自身の在任中は、執行部の意向がよく見えなかった◎その他
・ 教材開発ではなく、大学の理念などの理論的研究をもう少し見たかった・ 全員で１つの研究（開発ではなく）に取り組むようなことがあってもよかったかもしれない
・ 本学のような研究大学で、部局の教員の教育に対する意識を変容させられるような FD はできるのだろうかと今も疑問

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高等教育研究センター自己評価委員会
水 谷 法 美

センター長

（委員長）

夏 目 達 也教授

（委員、本文執筆）

中 島 英 博准教授

（委員）

齋 藤 芳 子

助教

（委員、資料編集）

報告書編集アシスタント
谷 口 千 佳 センター事務補佐員
岡 田 久樹子 センター事務補佐員

協力
長谷川 文 代 教育推進部教育企画課・教育改革推進係長
書 上 玲 子 教育推進部教育企画課・元事務補佐員（センター付）

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名古屋大学高等教育研究センター
自己評価報告書 2008−20142015 年 8 月

発行 名古屋大学高等教育研究センター〒464-8601
名古屋市千種区不老町
電話052-789-5696（事務室）

FAX

052-789-5695

E-mail info@cshe.nagoya-u.ac.jp

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