教研

究主要担当授業科目

育分

究野業

績
氏名：

樋口徹

学位：博士（経営学）

研 究 内 容 の キ ー ワ ー ド

経営学
商学、経営学、サプライチェーン・マネジメント
経営戦略論／経営管理論／サプライチェーン・マネジメント

教

育上の事項
１ 教育方法の実践例
Google Classroom 等を用いた授業（他にも WebClass や Manaba なども活用）２

研能力に関する

事

項

年月日

概要

令和 2
年 5 月～

講義科目では、対面形式と遠隔形式を併用して実施している。基
本的には、Google Classroom を用いて、予習課題、学習課題、確認テストを課している。さらに、要約の動画を掲載している。
そして、演習科目では、対面および Zoom による説明後、GoogleClassroom 上にドリル問題を用意し、日商簿記 3 級やロジスティ
クス・オペレーション 3 級（JAVADA 主催のビジネスキャリア検定）資格試験の勉強をさせている。

作成した教科書，教材
特になし

３

教育上の能力に関する大学等の評価
特になし

４

５

実務の経験を有する者についての特記事項
その他

職務上の事項１

績に関する事

項事

項

概要

資格，免許
平成 6 年
12 月
平成 15 年
11 月

通関士
初級システムアドミニストレーター
２

実年月日

取得（第 4668 号）
取得 （第 AD－2003－10－04398 号）

特許等
特になし

３

４

実務の経験を有する者についての特記事項
その他

研

究

著書，学術論文等の名称

業

績

単著・共著の別等
発行又は発表の年月に関する発行所，発表雑誌等又は発表
学会等の名称概要

IGI Group

共著：Toru Higuchi & Marvin D. Troutt 著
ライフサイクルの進行とともに変容する目標市
場・製品構成・生産体制・国際分業の在り方に関する 4 章(pp. 67-89)「Life Cycle Considerationsfor Supply Chain Strategy」を執筆。
共著：Toru Higuchi & Marvin D. Troutt 著
そして、サプライチェーンが先天的に保有する動的側面に関する 8 章(pp. 174-193)「Understanding Managing the Intrinsic
Dynamics of Supply Chains」を執筆。

（著書）

1

Successful Strategies in
共著
Supply Chain Management（分担（Chi-Kin Chan ＆ H. W. J. Lee 編） 執筆）

平成 17 年 6 月

2Life Cycle Management in
Supply Chains3

組織マネジメント入門

4

サプライチェーンが生み出す競争優位

共著

平成 20 年 3 月

IGI Group

共著

平成 26 年 12月

中央経済社

単著

平成 30 年 9 月

中央経済社

共著：Toru Higuchi & Marvin D. Troutt 著
家電製品のサプライチェーンを多角的かつ長期的に考察したものである。具体的には、製品革新や工程革新などの技術側面、消費者特性や購買形態の変遷などの市場側面、生産拠点のグローバルな配置の変遷について事例を踏まえて、説明をしている。 第 1、2、4～16 章「SCM Models」、「Reviewof Life Cycle Theories」、「Analytic Researchand Quantitative Models」などを執筆。
共著：石井晴夫・樋口徹
企業などの単体組織の全体およびそれらの内部組織に加え、SCM や官民連携などの組織連合について考察している。執筆部分は第 1 章 1 節（pp.1-9）「現代組織における経営の基礎」、第2・３章（pp.19-86）「組織における構造変化」と「組織のマネジメント」（pp.19-86）、第 4 章
１・２．５節「会社経営のマネジメント」（pp.87-94、109-114）、第 6 章１・２節「個別組織から組織連合へ」（pp.153-162）である。
第 1 章では、イノベーションとサプライチェーン・マネジメントの関係を、続く第 2 章でイノベーションの進展に伴うサプライチェーンの変化を説明している。第 3 章では、家庭用のビデオテープレコーダー産業の事例に沿って、ライフタイムを通したサプライチェーンの構造変化を検証している。第 4 章ではサプライチェーン・マネジ
メントの基礎、そして第 5 章では現代のサプライチェーン・マネジメントに関して、アマゾンやセブンイレブンなどの事例を踏まえて説明している。

（学術論文）
12345

成熟産業におけるグローバル・マネジメント－成熟産業内の柔軟性とグローバル・ロジスティックス－（修士学位論文）

規制緩和下における国際物流の現状とネットワーク化の方向性－効率的なグローバル・ロジス
ティックス構築に向けて－

道路ネットワーク整備のロジス
ティックスへの影響に関する研究公益事業におけるコストの透明性に関する連結会計の効果

ITS の国際標準化に向けたフレームワークの研究

単著

単著

単著

共著

単著

平成 8 年 3 月

学習院大学

平成 10 年 3 月

公益事業学会『公益 事 業 研 究 』 49
巻 3 号 pp. 47‐54

平成 10 年 3 月

高速道路調査会『高速道路と自動車』41 巻 9 号
pp. 21‐28

平成 11 年 2 月

公益事業学会『公益 事 業 研 究 』 50
巻 3 号 pp. 51‐59

平成 11 年 7 月

道路経済研究所『季刊道路交通経済』88 号 pp.
36-44

ＶＴＲ産業の事例を通して、産業の成熟化とグローバル・ロジスティックス構造の関係をモデル化した。各企業が採用する製品戦略および物流戦略によって企業をグループ分けし、各企業の生産拠点構造（拠点数と配置状況など）について、費用構造、比較優位、規模の経済、輸送構造、市場との近接性、考察した。
海上輸送と航空輸送との比較を通して、国際物流と関連する各種規制との関係を理論的に考察した。産業のグローバル化によって、JIT の範囲がアジアにまで拡大している状況では、実運送だけでなく、通関およびそれに関連するプロセスに要する時間とコストも重要な問題となる。効率的なグローバル・ロジスティックスの構築を推進するには、国際物流プロセスの簡素化および関係者間のネットワークによる連結が必要であり、新しい生・販一体としての国際物流の方向性を論述している。
産業立地の選択肢の拡大と経済圏の形成の進展を前提として、1990 年代前半における道路投資の効果を中心に、ロジスティックス活動への影響について分析を行った。地域属性、道路投資状況そしてその効果に関するデータを用いて、ロジスティックスと道路ネットワーク整備の間の相互依存関係を考察し、道路ネットワーク整備は 1990年代前半においても産業構造に大きな影響を及ぼしていること、およびロジスティックス活動もそれによってより広域的になっていることを明らかにした。
共著：千葉剛・樋口徹
公益事業やロジスティックス産業においてその性質上巨大グループが形成されつつある。そのような状況下で、公益事業やロジスティックス産業においてもアウトソーシングが急速に進展している。アウトソーシングの効果を高めるために新たな理論を考察している。
「モビリティ」と「テレコム」が融合した ITS の出現により日本のロジスティックスは変革期を迎えようとしている。本研究では、産業の視点から国際標準に必要な要件について理論的に分析

6789101112Impact of the Diffusion Rate on
Dynamic Multi-stage SupplyChain

国のグローバル・ロジスティク
ス戦略

国内国際港湾の競争力と後背圏
構造

A Dynamic Method to Analyze
Supply Chains with Short
Product Life Cycle

Function Optimization andBrouwer Fixed-Points on Acute
Convex Sets

複数製品世代を包括する製品群の分析視点

民生用情報通信機器の普及過程の研究を通じた新たなライフサ
イクル理論の可能性

13 製品世代進化と普及に関するラ
イフサイクル理論の考察－耐久消費財の製品群単位のライフタイムを通したサプライチェーン構築に向けて－（博士学位論文）

共著

平成 12 年 11月

31stAnnual
Meeting of theDecision
SciencesInstitute『DecisionSciences
Institute 2000』
Proceedings 1 号
pp. 323-325

共著

平成 14 年 12月

国際公共経済学会『国際公共経済研究』13 号 pp.
24-29

単著

平成 15 年 10月

公益事業学会『公益 事 業 研 究 』 55
巻 1 号
pp.
9-17

平成 16 年 6 月

Elsevier『 Computers &Operations
Research』31 巻 6号
pp.
1097-1114

共著

平成 20 年 6 月

Inderscience『 InternationalJournalofOperationalResearch』3 巻 6号
pp.
605-613

単著

平成 22 年 3 月

日本経営学会『日本経営学会誌』25号 pp. 39-50

単著

平成 24 年 6 月

日本経営学会『日本経営学会誌』29号 pp. 3 - 16

単著

平成 29 年 3 月
30 日

作新学院大学共著

し、さらに国民生活の観点からＩＴＳの発展方向などについて考察している。そしてＩＴＳの国際標準化に向けたフレームワークを構築するとともに今後の方向性などについて多面的に論述している。
共著：Toru Higuchi & Marvin D. Troutt
Nowadays, the uncertainties of market demand
and technology change become so high that it
frequently comes down to the competition of
one supply chain against another. This paper
aims to illustrate the boom and bust effect andthe bullwhip effect in the supply chain bybuilding a theoretical simulation model of a
supply chain. This model assumes that alogistics curve can express the demand andthat various delays in supply chains can beformalized.
共著：樋口徹・千葉剛
国レベルのグローバル・ロジスティクス戦略を定義し、その観点から価値の形成プロセスにおける我が国の役割の再認識そして規制および社会資本不足などによって生じる不要な産業空洞化を回避することの重要性を提起した。21 世紀の日
本のグローバル・ロジスティクスの方向性を提案している。
日本の国際港湾の競争力は衰退傾向にある。その要因として、厳しすぎる規制や国際港湾自体の処理能力なども挙げられている。その結果、取扱量や航路網などで、大きく 2 極化が進んでいる。本稿では、港湾間の役割分担に基づく広域連携を視野に、後背圏を軸とした国際物流構造の適正化を提唱している。
共著：Toru Higuchi & Marvin D. Troutt
The goal of this paper is to build a simulation
model of a supply chain and analyze the effectsof certain key parameters under short productlife cycles based on the case study. The mainfeature of the model is that it includes
feedback processes. It simulates and analyzes
the effects of the gaps between demand andsupply in the supply chain.
共著：Marvin D. Troutt, Shui-Hung Hou, Wan-Kai
Pang & Toru Higuchi
We develop and simulate an algorithm thatfinds a fixed point faster than the Banachapproach. We also demonstrate whether ouralgorithm finds fixed points faster than theBanach approach on the spreadsheet.
一つの製品を複数の製品世代の集まりとして捉え、技術革新や価格下落が当該製品の普及率の変化に与える影響を新規購買とリピート購買に区分けし、新規購買、買い増し、買い替えに関する仮説を示し、VTR の事例に沿ってそれらを統計的に検証した。
修正普及率を用いて、製品ライフサイクルを修正したものである。新たに提案したモデルの有効性をテレビ受像機、オーディオプレーヤー、ビデオカメラ、DVD プレーヤー、PC、Fax、カーナビゲーションなどの長期的なデータを基に検証した。
製品世代進化と普及に関するライフサイクルモデルを構築した。技術進歩と市場動向の変化に合わせて変容するサプライチェーンとそのマネジメントについて考察を加えている。その際に、デルやバンダイ（たまごっち）など複数の事例を交えて長期的なサプライチェーン・マネジメントを例示している。

（その他）:（注）「研究業績等に関する事項」には，書類の作成時において未発表のものを記入しないこと。