幾何公差実践研究会
支援概要
製造現場におけるあいまいな公差指示でも、なんとか日本のものづくりは成立してきました。それは、熟練した生産現場に支えられていたからです。今までは、あいまいな図面でも不具合の発生しない部品を造ることができました。しかし、産業のグローバル化に伴い、国の違いを越え、経験に関らず、どのような機械を使っても、最終的に同じ品質の部品が入手できることが求められています。
そこで求められることが、図面における公差指示のあいまいさを排除することです。これにより、想定外の精度低下という事故を防ぐだけでなく、必要以上の高精度化によるコストアップも抑制することができます。つまり、あいまいさを排除するために、幾何公差を使用した図面を理解し、作成できる人材がますます求められています。
寸法を制御するものが 「寸法公差」であるのに対して、 形状を制御するものが 「幾何公差」 です。この「幾何公差」について実践的に勉強することを支援しています。

いし、2022 年時点で、201 名の受講生を送り出しました。2021 年もコロナ
禍の中、講座を全 12 回に見直し、県下より 11 名の受講者を迎え、幾何公差の普及に努めました。

活動実績・成果◆ 第１～８回 座学にて、幾何公差の理論を学ぶ（7/27～10/12）◆ 第９～12 回 各企業の図面を使用した事例研究（10/19～11/16）＜受講者＞ 11 名（６社）（座学の様子）支援経緯
本研究会は、長野県工業技術総合センターとの共催で 2008 年からスタートしました。幾何公差の研究と実践において、多くの自動車企業等を指導されている中村哲夫先生（（株）ミツトヨ勤務にて精密測定システムの研究・開発に従事。同社退社後、下諏訪町にCTD 研究所（Creative Design & TechnologyLaboratory）を設立し、もの作り技術者の教育・育成に従事中）に講師をお願（コロナ対策レイアウト）

公益財団法人長野県テクノ財団
諏訪テクノレイクサイド地域センター（担当 延谷）

TEL:0266-53-6000

品質工学研究会支援概要

活動実績・成果

企業の将来を決める極めて重要な役割機能として「技術開発」が挙げられますが、その進め方はマネジメントの質や技術者の個々の能力によるところが多く、効率的なマネジメント推進や技術開発者の質的向上に関して、多くの課題があります。
そのための強化支援として有用なアプローチである“品質工学”を取り上げ、効率的な技術開発・設計のできる人材の育成・拡大を図るべく本研究会に取り組んでおります。
2021 年度は、コロナ禍の影響で参加人数制限や日程変更もありましたが、「品質工学導入講習会」「ものづくりにおけるデータ分析入門セミナー」「品質工学パラメータ設計基礎セミナー」を開催し、知識習得、情報交換と人材育成の PDCA が有機的に回るよう進めてきました。

◆品質工学導入講習会：６月４日
・これから導入を検討されている企業を対象に、品質工学の主要手法について、分かり易く説明する講習会を開催し、受講者 16 名(9 社＋2 個人)が参加しました。
◆ものづくりにおけるデータ分析入門セミナー：11 月５日
・データ分析に課題を抱えている企業を対象に、数値処理が比較的容易なMT 法、T 法の基礎と活用のためのセミナーを開催し、受講者 10 名(10 社)が参加しました。
データ分析入門セミナーの風景

支援経緯
本研究会は、長野県工業技術総合センター、長野県品質工学研究会との共催で、2012 年から継続的に基盤強化支援をしてきております。
特に長野県品質工学研究会との連携では、定期的情報交換の場の中で、各セミナー受講後の企業実践テーマの情報共有やアドバイス会等も行い、有意義な個別企業支援及び普及・啓発活動を展開しています。

◆品質工学パラメータ設計基礎セミナー：12 月 22、23 日
・効率的な技術開発を進める手法として使用頻度が高いパラメータ設計を中心に基礎から理解いただき、実習を通じて実際に活用いただけるように基礎セミナーを開催し、受講者 4 名(３社＋１個人)が参加しました。

公益財団法人長野県テクノ財団
諏訪テクノレイクサイド地域センター（担当 長田）

TEL:0266-53-6000

SEE（Smart Environment and Energy）研究会
支援概要
再生可能エネルギーへの関心が高まる中、2013 年に NPO 諏訪圏ものづくり推進機構とともにスタートさせた「環境・エネルギー研究会（現公称：SEE 研究会）」は、諏訪地域の環境特性を理解し、そこを生かした再生可能エネルギーの創出について、取組可能で効率の良い技術の研究を目指しており、当初９社からスタートした研究会も９年目を迎え、25 社の企業が参加しています。
全体活動としては、①講演会・研修会開催と情報収集活動、②関係団体との交流・連携を推進。個別活動としては、③個別研究会の共同研究開発推進、④国・県・大学の助成制度の活用を、大きな柱としており、その支援を行っています。

支援経緯
本研究会は、共催として公立諏訪東
京理科大学との共催であり、諏訪圏の６市町村、長野県工業技術総合センター（環境技術部）、諏訪信用金庫、八十二銀行、長野日報が協力機関となっています。2021 年度も、継続するコロナ禍のもと、2 回の全体会議を開催し、地域の環境施策の共有や技術の習得を行いましたが、例年実施していまし
た諏訪圏工業メッセへの参加、スマートエネルギー展（東京ビックサイト）見学は、中止せざるを得ませんでした。
個別研究会への支援では、水処理部会における「ものづくり補助金」で採択された「地域企業連携による耐塩素性病原生物対策用の膜技術システム構築」による浄水設備と連携運用する「稼働状況常時監視システム IV」の開発を諏訪東京理科大地域連携研究開発事業にて実施しました。水処理部会以外の個別部会は、解消もしくは休眠に移行しています。

活動実績・成果◆ 第１回 SEE 全体研究会：２月 21 日
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構燃料電池・水素室 室長 大平英二様、山梨県企業局新エネルギーシステム推進室坂本正樹様をお招きし、水素エネルギーの利活用に向けた動向と山梨県における取組についてご講演をいただきました。参加者 43 名
◆ 第２回 SEE 全体研究会：３月２日
水素エネルギー関連施設見学バ
スツアーとして、山梨県米倉山水
素施設・イワタニ水素ステーションの見学会を実施しました。参加者６名（第２回SEE 全体研究会の風景）

公益財団法人長野県テクノ財団
諏訪テクノレイクサイド地域センター（担当 延谷） TEL:0266-53-6000

環境対応技術研究会
支援概要

活動実績・成果

企業活動にとって環境経営は重要な課題ですが、経済性との両立が困難な場合が多くあります。本研究会では、技術的観点から経済性と両立させながら効果的に環境施策を推進できる人材を育成するために、環境対応技術として重要な以下の３つのテーマを中心にセミナーと個別企業の実践支援を行っています。
１ 省エネ手法の習得
・企業活動でのエネルギー削減を、費用対効果を考慮しながら具体的、効果的に進める方法を学ぶ◆オンラインによる環境対応技術研究会セミナー
2021 年度もコロナ禍の影響により、2020 年度と同様に３密を回避すべくオンラインでの開催としました。
内容は下記の通りの計５回で、14名（11社）が参加しました。
第１回：断熱・省エネ基礎理論（６月10日）
第２回：空調・省エネ基礎理論（６月17日）第３回：生産機械・省エネ基礎理論（６月24 日）
第４回：MFCA（７月８日）
第５回：環境効率評価、LCA（７月８日）

２

もったいないエンジニアリングの習得（MFCA）
・廃棄物やエネルギーなどの環境負荷の低減を推進するため、生産工程等のロスを物量とコストで「見える化」し、工程改善、技術革新を進めて企業利益を向上させる。
３ 環境効率評価手法の修得
・環境効率を指標として、商品価値を上げつつ環境負荷の少ない製品を企画、設計する方法を学ぶ

支援経緯
本研究会は、長野県工業技術総合センター環境・情報技術部門との共催で、2012 年から継続的に基盤強化支援をしてきております。
知識習得セミナーのみとせず、さらに企業内での実践フェーズへと移行し、知識の深堀と成果に結びつける支援を行い、成果の刈り取り（横展開）として、年度の最後に成果事例発表会を実施しています。

第1 回オンラインセミナー・実施風景◆個別企業支援令和３年度は、コロナ禍ではありましたが、１社（テーマ内容：省エネ ）に対して個別の支援を実施しました。
◆成果発表会：３月14 日
個別企業支援のテーマも含め個別研究に関する成果発表会を開催し、事例３件を発表し、104 名が参加しました。

公益財団法人長野県テクノ財団
諏訪テクノレイクサイド地域センター（担当 長田）

TEL:0266-53-6000