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稲作に関する農機具類の保存状況の調査
社団法人

3

農林水産技術情報協会

Contents
1. はじめに......................................................107
2. 調査方法......................................................108
2.1

検討委員会の設置 ...............................108

2.2

検討委員及び事務局............................108

2.3

検討委員会の検討経過........................108

3. 調査結果......................................................109
3.1

技術分野の区分 ...................................109

3.2

稲作に係る作業技術の系統化 ............109

3.3

農業機械・機具の発達の歴史（概観）..109

4. 参考資料......................................................117

p105-117稲作 10.9.22 15:07 ページ107

はじめに（独）国立科学博物館が実施している「産業技るとともに、これら農機具類について、②所在地

術史資料の評価・保存・公開等に関する調査研等の確認と保存状況の調査及び③形状の分かる写究」の一環として、「稲作に関する農機具類の保真の撮影または写真収集を行った。

存状況の調査」を行うため、①稲作に関する技術発達史上重要と考えられる農機具類56点を選定す

1これら収集した情報を基に所要の調査票を作成した。

107
稲作に関す
る農場具類の保存状
況の調査

p105-117稲作 10.9.22 15:07 ページ108

2

調査方法調査」を効率的に推進するため、以下の方針を決

2.1 検討委員会の設置定した。
稲作に係る各種作業技術分野を、耕耘、田植、稲作に関する技術発達史上重要と考えられる農刈取、乾燥、調製など稲の生育過程に沿って区分機具類約50点を選定するため、当該技術分野に造し、各分野において技術発達史上重要な役割を果

詣の深い専門家等により構成する「水田農業機械たした農機具類をそれぞれリストアップし、この技術の系統化と登録候補の選定検討委員会（以下、中からより重要度の高い農機具類を約50点選択す「検討委員会」という。）」及び調査票の作成等所る。また、これらの位置づけを明らかにする紹介要の事務を実施するため事務局を設置した。

文（案）を次回検討委員会までに作成する。
（2）第2回検討委員会

2.2 検討委員及び事務局

開催日時：平成14年11月14日（木）午後１時〜５時

委員長：井上 喬二郎（水稲直播研究会会長、元員：桑名隆（農業機械学会事務局長、元農林水産省農業研究センター研究部長）
委

員：宮澤 福治（元農林水産省農業研究セン

委

員：木村

検討議題：①調査対象品目の絞り込みについて②登録候補農機具の選定について③今後のスケジュ−ルについて
検討結果：調査対象候補品目に係る紹介文を検討

ター研究室長）

108

別館会議室

農林水産省北海道農業試験場長）
委

開催場所：（社）農林水産技術情報協会

滋（（社）農林水産技術情報協会

し、表１に示す９分野、56点とすることを決定す

筑波センター長、元農林水産省蚕糸昆虫るとともに、これら農機具類の紹介文について検農業技術研究所長）

討を行った。また、調査対象となった農機具類の（社）農林水産技術情報協会 研
事務局：向居 彰夫（究顧問、元農林水産省九州農業試験場長）
調査員：柿沼所在確認、必要な写真の撮影、又は取り寄せ等を事務局が実施することを決定した。

計（（社）農林水産技術情報協会

調査員、元農林水産省農業研究センター（3）第3回検討委員会科長）

開催日時：平成14年12月19日（木）午後１時〜５時
開催場所：（社）農林水産技術情報協会

2.3 検討委員会の検討経過

別館会

議室
検討議題：①報告書(案)について（1）第１回検討委員会②その他
検討結果：提案された各農機具類の紹介文に基づ

開催日時：平成14年10月11日（金）き、事務局が調査票等の取りまとめを午前10時〜午後３時
開催場所：（社）農林水産技術情報協会

筑波センター
検討議題：①調査検討対象の範囲及び調査方法について②系統化作業の進め方について③今後のスケジュールについて
検討結果：「稲作に関する農機具類の保存状況の国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.3 2003.December

行う。

p105-117稲作 10.9.22 15:07 ページ109

調査結果

3.1 技術分野の区分3った。しかし、この企画は当時の日本農業の実践的技術との間の乖離が大きく、精米機の導入などごく一部を除いてほとんど失敗に終わった。

稲作に係る技術分野は育種、栽培、病害虫防除、今から約１世紀前の明治中期におけるわが国の作業技術など多岐にわたる。ここでは、稲作に係稲作作業手段は人・畜力の段階で、その利用もわる作業技術の発展過程を現存する農機具類より明ずかに耕起・代かきに利用される程度に過ぎなからかにするため、各種作業技術分野を「耕起」、った。今日にみられる日本型稲作機械化は、第一「移植〜田植」、「管理」、「刈取」、「脱穀」、「乾燥」、次世界大戦後の石油発動機と電動機の国産化に端「調製」など稲の生育過程に沿って区分するととを発し、昭和年代に入り、揚水、脱穀、籾摺り、もに、これらの共通してかかわる「動力」（原動精米といった主に調製加工部門における機械化が機）及び「その他」の９分野に区分した。「その進展したことから始まっている。

他」の区分には、水田への揚水に用いる農機具及第一次世界大戦ころまでの主要な作業手段の変び稲作の副産物であるわらの利用に係る農機具を更は近代的短床犂や足踏式回転脱穀機の出現で代含めることとした。

表できる。明治中期以降でも稲作作業は人力が中これらの区分ごとに、技術発達史上重要と思わ心で、耕うんから収穫までの作業を通じて最も労れる農業機械・機具を選定した。合計点数は56で働強度の大きかったのは鍬による耕うんであり、ある。（表１参照）

砕土や千歯による脱穀もこれについで強度の大きい作業であった。

3.2 稲作に係る作業技術の系統化

第一次世界大戦はわが国産業全般の急激な発達をもたらし、多くの農村労働力を都市に立地する工場に誘引した。これによる農村における労働力

わが国の農業の基幹作目である稲作は、特に第二次世界大戦後において著しい生産性の向上を成の払底と労賃の高騰は、稲作の機械化を大きく促進することとなった。

し遂げた。これは、水稲品種の改良、栽培・管理

このことを端的に示したのが農業用原動機の開技術や基盤整備技術の向上などと並んで、労働生発である。原動機、特に石油発動機は農業用に限産性の向上（労働時間の短縮）と労働（作業）強らず多くの部門で需要が大きかったことから、度の軽減をねらった農業機械の開発・導入に負う

1884年には東京工業大学の前身である東京職工学ところが大きい。

校によって英国製スピエル発動機の模倣生産が始

ここでは、稲作にかかわる技術のうち農業機められるなど、比較的早くから生産が試みられた。

械・機具に焦点を当て、その発展過程を明らかに

当初、発動機の利用は製糸業などによって輸入することにより、技術の系統化を図った。

品を用いて行われたが、当時の発動機はきわめて重量が重く運搬も容易ではなかったことから、農3.3 農業機械・機具の発達の歴史（概観）

業部門では用・排水、製粉、製茶など労働強度が大きく、かつ、発動機を定置して用いることができる作業に限られていた。大正の中ごろになると、（1）畜耕・手刈から動力の利用へ（1945年まで）

岡山県南部で灌漑用原動機としての利用が活発と明治に入り、時の政府は欧米からあらゆる文物、なり、このころから同地方の鉄工所を中心に、多諸制度の積極的な導入を図った。その一つとして、くのメーカーによって石油発動機の国産化が始ま1875年には、内務省勧業寮に農具係を設けて内外った。

諸機器の研究と製造を意図し、1880年には三田に開発当初の石油エンジンは重量が重く価格が高農具製作所を創立して洋式農具の製作・普及を図かったが、その後の小型化・軽量化に向けての成109
稲作に関す
る
農場
具類の保存状況の調査p105-117稲作 10.9.22 15:07 ページ110

表1

対象技術分野と調査対象品目

技 術 分 野調査対象品目技 術 分 野調査対象品目１．動

初期の石油発動機

５．刈取り

鎌

２．耕力起

初期のディーゼルエンジン

人力刈取機

空冷エンジン

人力刈取結束機（バインダー）

三相誘導電動機

動力刈取結束機（バインダー）

打ち鍬

６．脱

穀

千歯（せんば）平鍬（あぜ塗り）

足踏脱穀機

長床犂

動力脱穀機

無床犂

全自動脱穀機短床犂（単用犂）

歩行２条刈自脱コンバイン

短床犂（双用犂）

自脱型コンバイン（乗用型）

短床犂（双用・二段耕犂）

汎用コンバイン初期の動力耕耘機
初期の国産の動力耕耘機

110

７．乾

燥

平型通風乾燥機

乗用トラクタ（ロータリー付き）

立型循環乾燥機

馬鍬

乾燥調整施設均平作業機（レーザーレベラー）
８．調
３．移植〜
田植

整

土臼

田植え用具

もみ摺り機

（型式名：田植定規、田植綱、田植車）

全自動もみ摺機

初期の田植機唐箕（とうみ）歩行型田植機万石（まんごく）

乗用型田植機

小型精米機（循環式）

人力播種機
乗用播種機

９．その他

足踏揚水車
バーチカルポンプ

４．管

理

雁爪

わら打機

八反取り

縄ない機

回転中耕除草機(田打車）

むしろ織機

手動肩掛噴霧器

俵編機

背負型動力散粉機
走行式動力防除機（乗用管理機）
人力散粒機
多口ホース噴頭

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.3 2003.December

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果は大きく、1921年ころの１馬力当たりの重量はの増大によって、空冷高速エンジンは著しく伸長約80kgであったが15年後の1935年には45kgとほぼし、1960年ころにはエンジンの60％を占めるほど半減した。1933年には、世界最初の商品となる小であった。

型ディーゼルエンジンが開発･生産されている。

農用ディーゼルエンジンもまた技術的進歩が著エンジンの小型化・低価格化は他の農業機械の進しく、昭和30年代の半ばには耕うん機搭載のエン歩に大きく貢献し、従来もっぱら定置用として用ジンは、石油エンジンに代わってディーゼルエンいられていたエンジンが、移動する作業機の原動ジンが主流となった。

機として利用できるようになり、足踏式脱穀機か

昭和20年代から30年代にかけての時期は、原動ら動力脱穀機へと替わるとともに、動力耕耘機の機だけでなく、戦前に試行錯誤を繰り返しながら開発も可能とした。

進めようとした各種作業の機械化が、戦後の新し電動機（モーター）もほぼ同じ時期に国産化がい技術の導入によって花開いた時代であった。畜進められ、精米・精麦機など調整・加工用に利用

力やティラー型耕うん機用の犂、動力耕うん機やされるようになるが、本格的なモーターの利用は、ティラー型耕うん機、動力脱穀機、通風乾燥機な第一次世界大戦後の不況対策としての送電線網確どがそれであり、従来機械利用が遅れていた管理立以降のことである。

作業についても、手回し式や動力用の各種防除調整・加工作業の機械化は、栽培作業の機械化機・散布機が広範に使われるようになって、移植に比べ早い時期に始まっている。籾摺り作業は久と収穫を除く大部分の作業の小型機械体系が実現

しく土臼が用いられてきたが、1877年ころ、三田することになった。

製作所によってアメリカのロンボート精米機をモ

この1945年から1965年にかけての時代を代表すデルに螺旋式精米機が開発された。この螺旋摩擦る農業機械は、動力脱穀機とティラー型を含む歩による搗精は、従来の杵搗に比べて著しく高能率行型トラクターで、両者とも昭和40年代の終わりで精度も高かったため急激に普及し、1893年にはには約300万台が使われるようになった。この後西日本を中心に30箇所近くの精米所で使用されるを追うように1960年ころから急激に使われるようようになった。になった機械の１つに、日本ならではの発想を持

しかし、このような厳しい人力労働を畜力や機つ動力散粉機などの防除機や散粒機がある。

械力に置き換える試みや、工業化による農村労働動力散粉機の普及は1965年から1970年にかけて力不足に対応して進められてきた近代化の試みの時代であるが、この普及に大きく寄与したのはも、日中戦争・第二次世界大戦の勃発とともに頓多口ホース噴頭の出現であった。

挫をきたすこととなる。

多口ホース噴頭は1960年ころ、新潟県の民問発
明家須田中夫によって開発された。多口ホース噴（2）小型機械化体系の確立（1945〜1965年）

頭は、軽いポリエチレンホースを用い一定間隔に第二次世界大戦により他産業と同様、農業関係設けられた穴から下方に粉・粒剤を吹き出す噴頭の工業も大きな打撃を受けたが、戦後は軍需産業であるが、噴出時の反力とホースの重さの釣り合から農業分野への参入もあって、農業用資・機材

いでホースは水平となり、移動しながら散布するの供給は、比較的早く回復し、農業機械の開発をことができる。このため、背負式噴霧機では20ｍ、含めた農業技術の進展にも著しいものがあった。

車載式では150ｍと遠距離まで粉・粒剤を均一にその１つの例は農用空冷高速ガソリンエンジン散布することができた。また、ホースは可撓性がの出現である。従来農用エンジンは水冷低速型で高く、運搬や収納にもきわめて容易であった。動あったので、高速エンジンの出現はこの常識を破力散粉機が急速に普及したのも、このように多口る画期的なできごとであった。その後の改良と、ホース噴頭が作業精度、能率、作業のしやすさな動力耕うん機や動力防除機の原動機としての需要ど多くの面で優れていたためである。

111
稲作に関す
る
農場
具類の保存状況の調査

p105-117稲作 10.9.22 15:07 ページ112

ほぼ同時期に開発されたもう１つのユニークなも重要な田植労働力すら不足し始め、収量への影機具に手回しの散粒機がある。この機械は、胸に響の大きい植付株数の確保が危慎される状況となかけた151程度のボックスに資材を入れ、手で回りつつあった。

して資材を散布する。種子、肥料、除草剤など用

このような背景もあって、昭和40年代に入ると途が広く、構造が簡単で使いやすく、価格も安か産学官あげての両作業の機械化への取組みが進めったために広く農家に用いられた。このような機られた。その結果、1966年にバインダーと自脱コ

械化の進展は技術の進歩だけでなく、当時の社会ンバインが、1970年ころには田植機が開発され、情勢に大いに負うところがあった。

いずれも急速に普及していった。

1949年には農地改革が完了して、農村におけるバインダーは架干しを行う農家や経営規模の小生産意欲は大きな高まりを見せる一方、昭和20年さい農家に高く評価され、現在でも約120万台が代から30年代にかけての日本社会は、戦後の不況使われているが、1980年をピークに自脱コンバイのあと朝鮮特需からいざなぎ景気へと続く時代ンに取って代わられている。同様に田植機やトラで、高度成長の波に乗って民間企業の規模の拡大、クターも、歩行型から乗用型への転換が進んだ。

雇用の増大の激しい時期であった。農村から諸工

一方、収穫機の開発以前に、すでにもみ乾燥の業・都市への労働力の流出は常に行なわれていたための通風乾燥機は使われていたが、自脱コンバことではあったが、昭和30年代の後半に入ると、インの普及とともに、高水分もみの増大に対応しその勢いは奔流のごとき激しさであった。て、ライスセンターやカントリエレベーターなど

このような背景のもとに、稲作の省力化のため112の共同乾燥施設の設置も急遠に進んだ。の機械や新しい資材の導入が進み、10ａ当たりの国の農事試験場が発足した1893年ころ、ごく一稲作労働時間はほぼ毎年４時間の割合で減少し部に畜力が利用される以外のすべてが人力作業でて、1965年には140時間程度まで減少した。

あった稲作作業は、約80年を経過した昭和40年代の半ばに、ロータリーを装着した乗用トラクター（3）日本型機械化体系の完成による耕うん・整地、箱育苗と田植機による移植、−歩く農業から乗る農業に（1965年〜現在）−

自脱コンバインによる収穫と循環型乾燥機による1965年ころ、なお残された手労働の作業は田植え乾燥などという日本型稲作機械化体系が完成を見と収穫であった。この両作業は耕うんや中耕除草ることになる。

機による除草に比べて労働強度がとくに大きいということはなかったが、種子予措から移植までの（4）稲作作業の機械化と労働（作業）強度の軽減

広義の田植作業、イネ刈りから籾すりまでの収穫

稲作作業の機械化は、労働強度のきびしい作業作業の所要労働時間は大きく、全稲作時間に占めから逃れるということから始まったといえる。

る割合は前者で約24％、後者で約39％にもなって人力から畜力、そして機械力へという流れであいた。

り、労働強度が大きかった耕うん作業から出発

昭和40年代は1960年から始まった日本経済の高している。

度成長期に当たり、農村から農外産業への労働力もう一つの流れは、明治中期における輸入原動の流出の最も激しかった時代で、1963年の年間流機の利用であり、当初は非常に重い機械であった

出者数120万人をピークとして毎年100万人以上がため、用排水や農産加工などの定置型作業に導入流出した。

された。原動機が少し軽くなると水田のある場所過剰なまでの機械・資材の投入によって稲作のに持っていって作業を行い、また次の場所に移動省力化を図り、農外流出による農村労働力の減少するといった半定置型の作業に使われ、さらに改に対応してきた農村も、昭和40年代に入るとこの良が進むと、移動しながら行う作業に使われるよ激しい流出に対応できなくなり、稲作にとって最うになった。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.3 2003.December

p105-117稲作 10.9.22 15:07 ページ113

稲作の主要な作業の作業手段と作業強度を時代別にまとめて表２に示した。

よかったが、畜力（馬鍬）利用では牛馬のペースに左右されるからである。湛水中という悪条件の中で、牛馬の速度に合わせて歩きながら、田面の作業の強さをエネルギー代謝率（Ｒ．Ｍ．Ｒ．）

状況に応じて常に手で馬鍬の高さを調節しなけれでみると、大正末期まではほとんどの作業で５ばならないという作業になったためである。一方、〜８を示し、重作業から激作業といったきびし動力源は人力で変わらないが、道具が変わったたい作業であった。しかし、戦前までに激作業はめに逆に作業強度が大きくなった作業もあった。

解消され、エネルギー代謝率４〜７の重作業とその一つは除草で、従来、雁爪を使って最も暑くなっている。

きびしい時期に地面を這うようにして行われてい詳細に見ると、畜力化、機械化によって強度がたが、明治の中ごろに開発された回転式除草機を大きくなった作業もあった。その一つは馬鍬によ用いるようになったことにより、作業の姿勢は非る砕土や代掻きの作業である。人力（鍬）による常に楽になったが、作業強度は４前後から８以上代掻きでは、それぞれの作業者のペースで行えばと逆に大きくなった。

表2

稲作主要作業の作業手段と作業強度の変遷

時代区分
作

明治中期から大正にかけて（1897〜1926）

業

主な作業手段

耕うん

人力（鍬など）6.0 〜 8.0

畜力（犂など）3.5 〜 5.0

代掻き

人力（鍬など）5.0 〜 6.0

畜力（馬鍬）

6.0 〜 7.0

田植え人力

3.0 〜 5.0人力

3.0 〜 5.0

収作業強度（R.M.R.）

昭和前期（1926〜1945）
主な作業手段

作業強度（R.M.R.）

穫刈取り

人力（鎌など）4.0 〜 5.0

人力（鎌など）4.0 〜 5.0

脱人力（千歯）6.0 〜 7.0

動力脱穀機

2.5 〜 3.0

足踏脱穀機

5.0 〜 6.0

穀〃

時代区分
作

昭和中期（1945〜1970）

業

主な作業手段

耕うん

歩行トラクター

3.0 〜 4.0

乗用トラクター

1.0 〜 2.0

代掻き

歩行トラクター

3.0 〜 4.0

乗用トラクター

1.0 〜 1.5

田植え

人力

3.0 〜 5.0

乗用田植機

1.0 〜 2.0

刈取り

人力（鎌など）4.0 〜 5.0

乗用コンバイン

0.5 〜 1.0

脱全自動脱穀機

2.0 〜 3.0

（バインダー）（3.5 〜 4.5）

収作業強度（R.M.R.）

昭和後期（1970〜1989）
主な作業手段

作業強度（R.M.R.）穫穀〃（注）作業強度はエネルギー代謝率（Ｒ．Ｍ．Ｒ．
）で示した。
Ｒ．Ｍ．Ｒ．＝（Ｗ−Ｒ）/Ｂで、Ｗは労働代謝、Ｒは安静時代謝、Ｂは基礎代謝である。
一般にはＲ．Ｍ．Ｒ．が２以下を軽作業、２〜４を中程度作業、４〜７を重作業、７以上を激作業と呼んでいる。
（出所）農作業研究会編、農作業便覧、労働負担の表より作成。 昭和農業技術発達史 ２水田作編、第８章 水稲作農業機械・施設及び作業技術より引用

113
稲作に関する
農場具類の保存状
況の調査

p105-117稲作 10.9.22 15:07 ページ114

第二次世界大戦後になっても、歩行型の機械がして機械化が進んでいる。

主体であったためコンバインやトラクターの乗用

農村における労働力の不足が最初に現れたの化が進むまでの間は、いずれも３〜４程度の中作は、第一次世界大戦のあとの好景気に沸いた時代業であった。

であった。このときに農村からの労働力の流出が作業強度が著しく軽減するのは、主要な作業機あり、これを追いかけるように国産の比較的軽いが歩行型から乗用型に移行する1970年以降のこと

原動機、石油発動機が現れ、また、農村電化が展である。

開され揚水などを中心に電動機が導入された。

昭和40年代以降に刈取りがコンバインで行われ戦時中は非常に労働力が不足した時代であった

るようになると、いずれの作業もエネルギー代謝が、この時期は機械力を強化してこれに対応する率は２以下となり、刈取りを歩行型バインダーでことが困難な状況であったため、作業の質・量を行う場合を除き稲作の主な作業は軽い作業になっ落として対応したと言われている。ている。

第二次世界大戦直後のしばらくは、復員や引き揚げなどにより逆に農村は大きな労働人口を抱（5）稲作作業の機械化と労働時間の短縮え、むしろ過剰といった状況が続いた。しかし、稲作作業の機械化のもう一つの狙いは、省力化、労働時間の短縮である。

114

昭和25年からは朝鮮特需、それに引き続いて神武景気、岩戸景気、さらに昭和40年代に入って、い第二次世界大戦後、特に昭和30年代以降、機械ざなぎ景気と非常に大きく長い好景気が続いた。

化によって農村労働力に余剰が生じてきたように特に、1961年から1971年の間は、農村から都市へも見えるが、機械化と労働力の流れを見ると、ほの労働力の年間流出量は約100万人に及んでいる。

とんどが農村から都市への労働力の流出の対応と1961年から続いた急激な労働力流出は、農業生

図1

主要作業別所要労働時間比

100％

80％

66646354152822191732201614132760％
57543712194214503436363337302420171311981952

19561960

19651970

1975

1980

1985

1994

40％

20％

0％

収穫・乾燥管

理移植

耕グラフ内数字は、それぞれの作業ごとの10a当たり労働時間
1975年以前は加用「日本農業基礎統計」、1980年以降は農林水産省「米生産費調査（販売農家）」の数値を用いた。
昭和農業技術発達史 ２水田作編、第８章 水稲作農業機械・施設及び作業技術より引用

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.3 2003.December起p105-117稲作 10.9.22 15:07 ページ115

産にも影響を与えかねない状況をもたらした。こされ普及して行ったことによっている。

れが端的に現れたのが田植作業で、単位面積あた1965年当時、「移植」、「収穫」だけで全体の作りの稲の植え付け株数が少しづつではあるが減少

業時間の62％程度を占めており、1952年ころはこし、一定収量を確保するに必要なレベルを割り込の両者で50％程度であったことと比較して、このみそうな状態にまでなってきた。当時はまだ食料２つの作業のウエイトが非常に大きく、移植機不足の時代であったため、重大問題であるとして（田植機）関係と収穫機関係の研究が積極的に進田植機の研究が非常に盛んになった。

められた。1965年から1980年にかけて両作業機の稲作の労働時間を「耕起（耕うん・代掻きな開発・普及が急速に進展し、労働時間は著しく減ど）」、「移植（育苗・田植）」、「管理（追肥・除少した。

草・防除など」、「収穫（刈取り・脱穀・もみ摺り）」

稲作10ａ当たり労働時間は、明治･大正期を通の４つに区分してその推移を図１に示した。

じて徐々に減少し、昭和の初めには約220時間でまた、10ａの水稲を栽培し生産物を調製するのあった。昭和の初めから第二次世界大戦までの間に要する労働時間（「稲作10ａ当たり労働時間」も毎年２時間余りずつ減少したが、大戦末期にはという。）の推移を図２に示した。

召集や徴用による農村労働力の不足で、労働時間1952年から1965年にかけて、稲作10ａ当たり労も180時間まで減少した。

働時間は196時間から141時間に減少しているが、しかし、敗戦とともに農村は、復員、海外からなかでも「管理」と「耕起」が著しく減少していの引き揚げ、軍需産業の壊滅などによって生じたる。これは、当時、２,４−ＤやＢ・Ｈ・Ｃなどの余剰労働力を吸収することになり、農用資材・機農薬類が出現し、それに対応した防除用の機械の材の不足もあって、1948年には労働時間は再び開発・導入が進んだこと、戦前から研究蓄積のあ220時間となった。

った動力耕うん機や牽引型のトラクターが商品化

図2115

1948年以降は、農用資材・機材の供給が急速に

稲作10a当たり労働時間

（時間）
250

200

196183173

150

141118100826455465001952

1956

1960

1965

1970

1975

1980

1994 （年次）

1985
時

間

1975年以前は加用「日本農業基礎統計」、1980年以降は農林水産省「米生産費調査（販売農家）」の数値を用いた｡
昭和農業技術発達史 ２ 水田作編、第８章 水稲作農業機械・施設及び作業技術より引用

稲作に関す
る
農場具類の保存状
況の調査

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進み、稲作の労働時間は再び減少に転じた。

稲作10ａ当たり労働時間は、1960年から1968

1948年から1960年までの期間は、ほぼ毎年４時年にかけては毎年５時間、1968年から1975年に間（10ａ当たり）の割合で短縮している。この減かけては７時間の割合で短縮し、1975年には80

少の主役は、動力耕耘機やティラー型耕耘機によ時間余りとなった。前者は雑草防除を含めた防る耕耘・整地作業の能率化と２,４−Ｄなどの新し除作業と脱穀・乾燥作業の省力化が主役であり、い資材の利用による管理作業、特に除草作業の省後者では田植機・バインダー・自脱型コンバイ力化によるものである。

ンの開発による田植え・収穫作業の省力化によ1960年ころは、高度成長の波に乗って民間企業るものである。の投資の拡大、雇用増大の激しい時期であった。

1984年当時の稲作10ａ当たり労働時間は46時間

1961年には、①生産性格差の縮小と生活及び所得で、1952年当時の４分の１以下、昭和初期の約５の均衡、②農業の選択的拡大及び③自立経営農家分の１に減少した。の育成を柱とする農業基本法が制定された。

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国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.3 2003.December

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参考資料
この調査において、参考、又は引用した主な文
献及び資料は以下のとおりである。

4（３）資料館陳列品目録、農業機械化研究所、
昭和44年８月（４）日本農業機械・器具図譜、農業機械学会（１）写真でみる農具民具、農林水産技術会議事務局、昭和63年６月30日（２）昭和農業技術発達史 ２ 水田作編、昭和農編、昭和54年（５）日本農書全集

第17巻、農具便利論（上、中、下）、大蔵永常著

業技術発達史編纂委員会編、社団法人 農

社団法人

林水産技術情報協会刊、平成５年11月17日

年10月10日

農山漁村文化協会刊、昭和52

第８章 水稲作農業機械・施設および作業技術
第１節 稲作発展の原動力としての機械・施設（井上喬二郎著）
第７節 日 本 型 農 業 機 械 化 の 光 と 影（井上喬二郎著）

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稲作に関す
る
農場
具
類の保存状
況の調査

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国立科学博物館
技術の系統化調査報告 第3集
平成15（2003）年12月19日■編集

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