名古屋大学高等教育研究センター

自己評価報告書2002−20072008 年 8 月

名古屋大学高等教育研究センター

目次

１．はじめに ................................................................................................................... 1
２．法人評価と本自己評価との関係について ......................................................... 1
３．センターの活動状況について .............................................................................. 2
４．活動の特徴と今後の課題 ...................................................................................... 5

付録

資

料

［１］

高等教育研究センターの年度別の評価 .......................................................... 7［２］

高等教育研究センターの目標・計画と進捗状況 .......................................... 14［３］

研究開発物 .................................................................................................... 31［４］

共同研究プロジェクト（経費別） ................................................................ 35［５］

定期刊行物 .................................................................................................... 37［６］

学内研修サービス活動（講演会、研修会等）.............................................. 44［７］

学外研修サービス活動（講演会、研修会等）.............................................. 47［８］

セミナー等開催活動...................................................................................... 57［９］

教育活動 ........................................................................................................ 65［１０］ 論文等執筆 .................................................................................................... 67［１１］ 学会発表 ........................................................................................................ 83［１２］ 学外活動 ........................................................................................................ 91［１３］ センター日誌 ................................................................................................ 92［１４］ センタースタッフ ......................................................................................... 99［１５］ センター協議会協議員 ................................................................................ 102［１６］ センター運営委員会委員 ............................................................................ 103［１７］ 財務 ............................................................................................................. 104［１８］ 組織規程 ...................................................................................................... 106［１９］ 定員 ..............................................................................................................117

１．はじめに名古屋大学高等教育研究センター（以下、センターと略す）は、1998 年 4 月に設置された。以後、「学内共同教育研究施設」として、特定部局に所属しない全学の共同組織として活動を行ってきた。「国際的な視野のもとに高等教育研究の戦略的課題の解決に貢献する」をミッションとして掲げ、国内外の研究者の協力を得て、学部および大学院における教育・研究活動との連携の下に、高等教育に関する研究・調査を行い、高等教育の質的向上に資することを目的としている。
すでにセンターは、1998 年の創設から 2001 年までの 4 年間の活動内容について、自己評価を行い、あわせて外部評価を行っている。そのため、今回の自己評価では 2002 年 4月から 2008 年 3 月までの期間における活動内容について取り扱うこととする。

２．法人評価と本自己評価との関係について

まず、法人評価と本自己評価との関係について、簡単に述べておく。2004 年度から国立
大学法人は、国立大学法人評価委員会により業務の実績に関する評価（法人評価）を受けることが義務づけられている。この法人評価のための準備過程で、名古屋大学学内の各部局とも、中期目標・中期計画、年度計画について、その達成状況を点検し自己評価を行っており、その結果を、逐一大学本部に報告している。この自己評価の作業は、従来各部局が行ってきた自己評価の作業と重なる部分が少なくないし、当センターが行った前回の自己評価もその点では同様である。したがって、これらの評価報告をもって自己評価に代えることも不可能ではないと思われる。にもかかわらず、高等教育研究センターが、この法
人評価とは別に今回独自に自己評価を行おうとするのは、活動の全体像を示すことが必要と考えたためである。センターは、以下に述べるように、幅広い多様な活動を実施している。これらがどのようなビジョン、目的・目標に基づいて実施したものであるか、そしてその具体的な成果がいかなるものであるかを示す必要があると考えた。法人評価では、個々の活動の項目や達成状況のごく大まかな内容は示すことはできるが、その背景にあるビジ
ョン・事情について示すことは難しい。これらをややまとまった形で示すためには、自己評価書という形をとる必要があると判断した。

1

３．センターの活動状況についてセンターの活動は、大学教育の改革、とくにその中でも中核的位置を占める授業の改善につながるような支援を、具体的な手段を通じて行うこと、その具体的な手段を開発する
ための実際的・実践的な研究を行うことに重点に置いてきた。研究領域を大きくとらえると、1）教授法開発・授業支援、2）FD（ファカルティ・ディベロップメント）プログラ
ム開発、3）初年次教育・学習支援、4）カリキュラム開発にまとめることができる。以下、
これらについて概観する。

3.1

教授法開発・授業支援

教授法開発・授業支援に関しては、質の高い授業をつくるための教授法や授業支援の方法について研究してきた。具体的には、すぐれた授業の観察・分析を通じて、授業を改善するための実践的なノウハウ・ヒントを抽出するとともに、それをわかりやすい表現で説明すること、さらに冊子・ウェブを通じて、教員に提供することを目的とした。
これに関連した取組として、①『成長するティップス先生』、②『ティップス先生からの 7 つの提案』、③ゴーイングシラバス等の開発を行ってきた。①は、すでに 2000 年にウェブ、2001 年に書籍版を発表して以降、全国の大学・教員に活用されてきたものである。
発表から 3 年が経過したことから、この間の大学教育をめぐる状況の変化やセンターが行ってきた研究の成果をふまえて、2004 年に改訂を行った。
この領域に関する 2004 年以降の取組は、②を中心としている。これは①の内容をふまえつつ、それを発展させるねらいで開発した。内容をよりコンパクトにまとめ、日々の実
践の中で参照しやすい形にすること、授業改善にかかわる多様なアクターを対象とすることを目的としている。そのため、10 頁程度のごく小さな冊子にしたり、教員だけでなく、
授業改善に関係する多様なアクター（大学組織、学生、事務職員）を対象とする冊子を作成するなどの工夫をした。2004 年以降、IT 活用授業編、教務学生担当職員編というように、ほぼ毎年新しい冊子を作成している。これは、授業改善がややもすれば、狭い視野でとらえられがちであった現状に問題提起することを企図した。つまり、授業改善は教員の固有の課題として受け止められ、教員に対してのみしばしば過大な役割が求められる反面、大学組織、学生、事務職員たちの役割は必ずしも十分に顧みられないという現実がある。
この冊子は、教員以外の学生・事務職員が授業改善には不可欠な役割を担っていること、その役割がどのようなものであるかを具体的に明らかにすべきであることを提起した。とりわけ、事務職員の役割に対する問題提起の意義は小さくないと思われる。事務職員を対象とする SD（スタッフ・ディベロップメント）は、その必要性が指摘されながらも、全
国的にはまだ取組は遅れている。なかでも教務学生担当職員という特定の職員を対象とす
る SD、授業改善へのかかわりを扱った SD の実施はきわめて限られている。この冊子は、
このような現状に一石を投ずるものであると考える。また、SD のための教材として活用できる点で、重要である。作成の過程で、教務学生担当職員を対象にワークショップを行ったが、これ自体も一種の SD としての意味をもった。
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ゴーイングシラバスは、教員の授業の質向上・授業デザイン力の向上を支援するツールとして、センターは学内各部局に利用を呼びかけてきた。その結果、ゴーイングシラバスの基本的設計を採用した電子シラバスシステムをまず法科大学院が導入し、次いで文系諸研究科もこれを採用するなど、学内各部局での支持を得ている。

3.2

FD プログラム開発

2000 年代半ば以降、FD は多くの大学で実施されるようになっている。しかし、教員のニーズにこたえられるような FD のプログラムの開発はまだ不十分な状況にある。この点をふまえて、高等教育研究センターではプログラムの開発に努めてきた。これまでに、大学教授法の基礎、現代学生論、シラバス設計法、成績評価法、多人数授業の方法、多様なメディアの活用法などのプログラムを開発してきた。
同時に、開発したプログラムをもとに、全学に対して授業改善のための FD の開催を積極的に働きかけてきた。一つは従来から実施してきた教養教育院主催の全学教育担当教員
FD に関するものである。センターは FD 担当委員会のメンバーとして、その企画・実施に協力してきた。さらに、2005 年からはセンター主催でランチタイム FD を実施したほか、各研究科に対しても FD の開催を呼びかけ、いくつかの研究科で実施してきた。また、しばらく中断していた新任教員研修の再開を全学に働きかけ、2006 年に再開にこぎつけることができた。
これら FD 活動とは別に、大学院生を対象とする大学教員準備プログラムを実施している。これは、将来大学教員を希望する大学院生、およびすでに大学等で非常勤講師として授業を担当している大学院生・研究生を対象としている。大学教員として就職すれば、直ちに授業を担当することになるにもかかわらず、大学院教育ではそれに必要なトレーニン
グを受ける機会がほとんど皆無である。一方、このようなトレーニングに対する院生の要求は強い。また、教員の間にも、これに対する理解は一定程度ある。このような現状をふまえて、センターが実施することにしたものである。大学で授業を行うための基礎的な知
識・技能を教授することを当初目的として行ってきたが、将来的には授業だけでなく、幅広い職務に対応した準備教育を行えるよう改訂をすすめている。

3.3

初年次教育・学習支援

初年次教育・学習支援に関しては、新入生を主な対象とするスタディティップスの開発を進め、2005 年に『名古屋大学新入生のためのスタディティップス①－「学識ある市民」
をめざして』『名古屋大学新入生のためのスタディティップス②－自発的に学ぼう』を作成した。これは、大学組織の特質や学生として求められる行動様式をまとめた理念編と、大学生活への適応や効果的な学習活動を促す実践編の 2 分冊である。その後も、毎年改訂を行っている。
毎年、新入生全員に対して配布している。また、センターの教員が担当している教養教
育院の授業において、大学での勉学や学生生活についての理解を促すための教材として積極的に活用している。

3

3.4

カリキュラム開発

カリキュラム開発に関しては、全学共通教育のカリキュラム改訂に向けて具体的な提言を行うこと等を目的として、教養教育院と連携しつつカリキュラム開発を行ってきた。
2006 年には、『ティップス先生のカリキュラムデザイン』を作成した。これは、カリキュラムの設計に必要な知識やヒントを与えるハンドブックである。教務委員長としてカリキュラム改訂を担う立場になった教員が、改訂作業に着手する前にカリキュラムとはいかな
るものか、どのような作業が今後必要になるか、いかにして作業に着手しそれを進めるべ
きか等について考えるうえでの資料を提供するものである。
このほかに、教養教育院専任・兼任教員とともに、全学教育のあり方、とりわけ多人数
授業のあり方について、総長裁量経費を取得して研究を進めてきた。その結果、学内の教員の協力を得て、多人数授業をいくつか開講することになり、センターでも、従来から担当している「大学でどう学ぶか」の授業を多人数で実施することになった（学生相談総合センターの教員と共同で担当）。

3.5

その他の活動上記のほか、2007 年度には次のような萌芽的な研究開発活動を行った。
3.5.1

教室英語ハンドブックの制作

高等教育の国際化を促進するためには、英語による授業を増やすことが不可欠であることが、かねてから指摘されてきた。名古屋大学では、以前からこの問題に取り組んできているが、いまだその数は十分とは言い難い状況にある。英語で授業を行おうという意欲はあっても、実際にそれを行ううえでの参考書やヒント集がないために、躊躇する教員も少なくないと思われる。そこで、センターでは、気軽に読めて、実際の授業場面で活用できるヒント集を作成することとし、『英語で教える秘訣－大学教員のための教室英語ハンドブック』を制作した。2008 年 3 月にアルク出版から公刊した。
3.5.2

教室英語の授業ＤＶＤの制作

英語による授業を促進するためには、書籍の作成・普及による支援だけではなく、ビジュアル教材なども必要との判断から、DVD 教材を作成することとした。学内の教員の協力を得て、英語によるすぐれた授業の実践のいくつかを DVD に収めたものを、2008 年 3 月に刊行した。
3.5.3

コースパケットの作成支援

授業前の自主学習を学生に促すこと、毎回の授業の準備に追われることをなくすこと、
結果的に授業の質や学生の学びの質を上げること、そのための具体的な方策を、センター
は研究し提案してきた。
その一つの方法が、独自の教材集（コースパケット）づくりである。これを、全学の教員に呼びかけることとし、希望する教員にはコースパケット作成のための情報提供を行うとともに、希望者には財政的支援を行った。

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3.5.4

学生論文コンテストの企画・実施

学生に論文を執筆することを促すために、社会問題に関するテーマで学生論文コンテス
トを実施した（2007 年度）。これは、学生の文章作成能力や社会問題に対する関心の低下が指摘されるなかで、少しでも事態の改善をはかることを意図しての取組である。基礎セ
ミナーをはじめ全学教育等の授業で、このコンテストを活用して、学生に文章作成を促す
ことができればと期待している。
センターでは、これまで授業改善支援を活動の中心に据えてきた。そのため、『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の制作を除けば、学生の勉学支援はこれまで十分に行ってこなかった。この取組はセンターとしては、新しいものである。
3.5.5

センタースタッフによる研究論文の英文版の作成

センターは、所属教員による研究論文の英文版を 2008 年に刊行するべく準備を進めている。これまでセンターの教員は、多くの研究成果を発表してきたが、そのほとんどは和文によるものであった。センターの研究成果を広く世界各国に普及すること、各国の高等教育研究者との研究交流を促進することのためには、英文による研究成果の発表が必要不可欠と考えて、作成に着手したものである。

４．活動の特徴と今後の課題

以上、2002 年 4 月から 2008 年 3 月までの期間における活動内容についてまとめてみた。
振り返ってみると、センターの活動の特徴は、以下のようにまとめることができる。
第１に、授業をはじめとする教育全体の改善に資する実践的な研究を行ってきたこと。
第２に、その成果を具体的な出版物として、名古屋大学内外の教員の利用に供してきたこと。
第３に、教員のニーズにこたえられるような FD のプログラムの開発に努めてきたこと。
第４に、そのプログラムの活用を全学に働きかけるとともに、実際にその実施を担当してきたこと。
第５に、これらの研究活動を名古屋大学の教職員に還元するだけでなく、学外に対しても積極的に発信してきたこと。センターのホームページを積極的に活用して情報発信する
ことはもちろんであるが、それにとどまらず、多様な機会・手段を通じて、対外的に発信している。たとえば、各種の研究成果を毎年高等教育関連の学会（日本高等教育学会、大学教育学会等）に報告したり論文を投稿したりすること、センターのジャーナル『名古屋高等教育研究』に報告することなどを継続的に行ってきた。
高等教育研究センターは、その名前が示すとおり、高等教育に関する研究を行う組織である。そうである以上、研究を活動の中心に据えることは当然であるが、それは自己目的化した研究ではなく、あくまで実際の大学教育の改善・改革に貢献できるものでなければならない。必要に応じて授業改善を促進するために、教員のニーズにこたえることのでき5

る質の高い FD のプログラムの開発に取り組む必要がある。同時に、授業改善のために、大学として取り組むべき課題を敏感に把握し、それを全学に提起することも求められる。
これまでの活動では、このような方向を追求し、ある程度の実績をあげてきたと考える。
そのことは、たとえば、文部科学省の「特色ある大学教育支援プログラム」に採択されたこと、その資金を活用して開発した各種の出版物が学内外で積極的に活用されてきたことで、証明されてきたといえる。
今後は、この方向を堅持しつつ、質的により高いものをいかに継続的に追求し実現するかが問われている。特色 GP の取組は 2008 年 3 月でひとまず終了し、2008 年 4 月からは、
新たな取り組みとして、名古屋大学の近隣の私立 3 大学との FD・SD コンソーシアムの事業が始まる。この取り組みの中で、センターが蓄積してきた研究の能力と実績を新たな形で充実・発展させることが、当面の課題である。

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付録

資

料

［１］高等教育研究センターの年度別の評価
1．高等教育研究センターの概要
高等教育研究センターは、1998 年 4 月に設置された。学内における位置づけは「学内共同教育研究施設」であり、特定部局に所属しない全学の共同組織である。「国際的な視野のもとに高等教育研究機関の戦略的課題の解決に貢献する」をミッションとして掲げ、国内外の研究者の協力を得て、学部および大学院における教育・研究活動との連携の下に、高等教育に関する研究・調査を行い、高等教育の質的向上に資することを目的としている。
当センターの活動は、大学改革、とりわけ教育のコアである授業の改善を促進するための研究開発が中心である。これは教育・学習環境整備、初年次教育・学習支援、カリキュ
ラム開発の 3 領域にわたっている。とくに、『成長するティップス先生』や『ティップス
先生からの 7 つの提案』などのハンドブックは学内外から高い評価を得ている。
研究開発物は、全学教育や各学部・研究科における専門教育の改善を具体的にサポートすることを目的としているが、それをもっとも効果的に活用できる教育の場として教養教育院がある。当センターのスタッフは、教養教育院の各種委員会に委員として運営に関与している。また、全学教育科目担当教員 FD の企画・実施に積極的に関わっている。また、各部局における FD 活動のサポートも行っている。
研究成果を学内外に還元するために、各種セミナーの開催や広報活動を行っている。各
種セミナーは学内外の大学関係者を対象に、大学改革に関する重要テーマを設定し、それに適した講師を招聘して開催する招聘セミナーと、当センターで毎年数名程度招いている客員教授による客員セミナーとがある。広報活動としては、高等教育に関する研究論稿を掲載した『名古屋高等教育研究』、ニューズレター『かわらばん』等を定期的に発行している。
これらの研究開発に加えて、教育活動も行っている。教育発達科学研究科の協力講座として高等教育マネジメント分野を担当している。また、教養教育院の全学教育科目も担当
している。

2．2004 年度の評価
2.1

全体的な状況

2004 年度における高等教育研究センターの事業として、研究開発の推進と内容面でのさらなる改善を図っている。とくに、教員による授業改善の取り組みを積極的に支援するための取り組みを総括するとともに、これを発展させるために、文部科学省の進める「特色ある大学教育支援プログラム」に応募した。これは、当センターを中心とする名古屋大学
全学の取り組みとして応募したものであり、その取り組みの普遍性や質の高さ等が評価されて、同プログラムとして採択された。また、学生支援経費の助成をうけることができた。
7

資

料

2004 年度はこれらのプログラムを中心として、以下のような事業を展開した。
① 『成長するティップス先生』について改訂を行うために必要な調査を行った。具体的には、『成長するティップス先生の内容や使用方法等について、利用頻度の高い教員等を対象に聞き取り調査を行った。
高等教育研究センターの専任教員および学内の有志教員を中心とするワーキンググル
ープを組織して、上記改訂のための作業を進め、ただちに着手が必要かつ可能な改訂を行った。
② ゴーイングシラバスについて
大幅改訂の作業に着手するために、以下のような調査を行った。学内・学外の教員の利用状況を調査し、とくに利用頻度の高い教員を抽出して、ゴーイングシラバスの内容・利用方法等について聞き取り調査を行った。これらの調査結果をふまえて、ゴーイングシラバスの大幅改訂の作業を開始し、あわせて本学のコンピュータシステム
への移植の準備作業を進めた。
③ 初年次教育・学習支援
初年次学生を主な対象とする『スタディティップス』の開発を進めた。これは、大学
生活への適応を促進したり、効果的に学習活動に取り組めるよう支援することを目的とする学習支援ツールである。
④ カリキュラム開発
全学共通教育のカリキュラム改訂に向けて具体的な提言を行うこと等を目的として、
教養教育院と連携しつつカリキュラム開発を行った。
⑤ 各種セミナー
研究成果を学内外に還元すること、近隣の大学関係者とのネットワークを形成すること等を目的として、各種セミナーを開催した。客員教授セミナーを 5 回、招聘セミ
ナーを 10 回、それぞれ開催した。
⑥ 教養教育院の教員研修の企画・実施
教養教育院が全学教育担当教員を対象に年に 2 回開催している教員研修について、企
画と実施に貢献した。
⑦ 入試改革・高大接続のための研究と取り組み
入試担当総長補佐が議長を務める全学の入試改革 WG に委員としてセンタースタッフが参加し、入試改革の具体的方策、体制整備について積極的な提案を行った。
2.2

特記事項

高等教育研究センターでは、
授業支援ツールとして開発した『成長するティップス先生』、『ゴーイングシラバス』を、センタースタッフの担当するすべての授業において活用した。
そのため、授業のシラバスならびに授業で使用した教材等はすべて公開されている。
またセンターでは総長裁量経費、科学研究費、学生支援特別経費、特色ある大学教育支援プログラムから得た外部資金を利用し、授業支援ツールの開発・改善を行ってきた。『成長するティップス先生』の改訂、ゴーイングシラバスの全学利用へ向けた取組みを行っている。また『大学における教養教育カリキュラムの比較研究』『初年次オリエンテーショ
8

資

料

ンを支援するスタディティップスの開発と活用に関する事業』、『学生・教師の満足度を高めるための FD 組織化の方法論に関する調査研究』のそれぞれのプロジェクトにおいて報告書あるいは中間報告書を作成した。

3．2005 年度の評価
3.1

全体的な状況

2005 年度における高等教育研究センターの事業として、研究開発の推進と内容面でのさらなる改善を図っている。とくに、文部科学省の進める「特色ある大学教育支援プログラ
ム」は、当センターを中心とする名古屋大学全学の取り組みである。
2005 年度はこのプログラムを中心として、以下のような事業を展開した。
① 授業改善のための方法論の洗練：『ティップス先生からの 7 つの提案』(教員編・学生編・大学編)の作成『ティップス先生からの 7 つの提案』は、教員、学生そして大学組織の 3 者がよりよい大学教育を実現するための提案と具体的なアイディアを、わかりやすい言葉でまとめたものである。名古屋大学内での調査を通じて収集した教育実践例をデータベー
ス化し、教授法研究や学習理論研究の成果に基づいて、それらを整理し、簡潔な表現にまとめて提供することをめざした。
② 初年次教育の質の向上：『名古屋大学新入生のためのスタディティップス①・②』の作成
大学新入生を対象に、大学生活への適応を促進したり、効果的に学習活動に取り組めるよう支援することを目的としてつくられた。タイトルは、『名古屋大学新入生のためのスタディティップス①－「学識ある市民」をめざして』『名古屋大学新入生のためのスタディティップス②－自発的に学ぼう』である。これらのなかには、先輩学生や名古屋大学教員によるアドバイスが掲載されている。
③ カリキュラム開発
2005 年度総長裁量経費「教養教育カリキュラムの科目編成およびコースマネジメン
トに関する調査研究」が採択されたことを受け、国内外の大学のカリキュラム調査を行い、その調査結果をもとに報告書を作成した。
また、鳥居朋子講師が文部科学省「大学教育の国際化推進プログラム（海外先進教
育実践支援）」（2005 年 4 月～10 月）に採択され、米国ハーバード大学ならびにミシガン大学において、カリキュラム開発に関する研究活動を行った。
④ 教員研修の企画・実施
教養教育院が全学教育担当教員を対象に年に 2 回開催している教員研修（全学教育科目担当教員 FD）を企画し、運営に協力した。
加えて、当センターにおいても、新任教員を対象とした「ランチタイム FD」や、
将来大学教授職をめざしている大学院生を対象とした「大学院生対象の教授法研修会」を企画・実施している。
⑤ 各種セミナーの企画・実施
研究成果を学内外に還元すること、近隣の大学関係者とのネットワークを形成すること等を目的として、各種セミナーを開催した。客員教授セミナーを 4 回、招聘セミ
9

資

料

ナーを 9 回、それぞれ開催した。
⑥ 東海地区における大学教育に関するネットワーク形成
東海地区の大学が合同で開催した大学教育に関するフォーラム「大学教育改革フォーラム in 東海」の実行委員会へ当センタースタッフを派遣し、東海地区の高等教育機
関のネットワーク形成に尽力した。
3.2

特記事項

高等教育研究センターでは、総長裁量経費、科学研究費補助金、大学改革推進経費（特色ある大学教育支援プログラム）から得た外部資金を利用し、授業支援ツールの開発・改訂を行っている。『ティップス先生からの 7 つの提案』の作成、『名古屋大学新入生のためのスタディ・ティップス』①および②の発行、「教養教育カリキュラムの科目編成およびコースマネジメントに関する調査研究」を実施した。
とくに、大学改革推進経費を活用したプロジェクトは「特色 GP シリーズ」として、報告書を作成している。
加えて、教養教育院が全学教育担当教員を対象に開催している教員研修（全学教育科目担当教員 FD）を企画し、運営に協力している。
さらに、当センターにおいても、新任教員を対象として「ランチタイム FD」や、将来大学教授職を目指している大学院生を対象とした「教授法研修会」を企画・実施している。

4．2006 年度の評価
4.1

全体的な状況

2006 年度における高等教育研究センターの事業として、研究開発の推進とさまざまな学
内の研修活動においてその活用を図っている。とくに、文部科学省の進める「特色ある大学教育支援プログラム」は、当センターを中心とする名古屋大学全学の取り組みである。
「特色ある大学教育支援プログラム」を中心として、以下のような事業を展開した。
① 教育改善のための支援ツールの開発：『ティップス先生からの７つの提案』（教員編・学生編・大学編・IT 活用授業編）の作成『ティップス先生からの 7 つの提案』は、教員、学生そして大学組織の 3 者がよりよい大学教育を実現するための提案と具体的なアイディアを、わかりやすい言葉でまとめたものである。
・ 本年度は、IT 活用授業編を新たに開発した。
・ これらの 4 冊子を学内の FD 活動で活用した。
・ 『ティップス先生からの 7 つの提案』のホームページをリニューアルした。
・ 教務学生担当職員のための冊子の開発にも着手した。
② 新入生向け学習支援ツールの開発：『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の普及と改訂『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』は、大学新入生を対象に、大学
生活への適応を促進したり、効果的に学習活動に取り組めるよう支援することを目的としてつくられた新入生用の学習ガイドブックである。
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資

料

・ 2005 年度に開発した冊子を、学生生活ガイダンスの場で新入生全員に配布・説明した。
・ 『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』のホームページを作成した。
・ 2007 年度の入学生に配布するため、内容を改訂した。
③ カリキュラム開発の支援ツールの開発：『ティップス先生のカリキュラムデザイン』の作成『ティップス先生のカリキュラムデザイン』は、カリキュラムの設計に必要な知識やヒントを与えるハンドブックである。
・ これまで高等教育研究センターが行ってきたカリキュラム研究の成果や学内教員の知見を反映させ、『ティップス先生のカリキュラムデザイン』を制作した。
④ 教員研修の企画・実施
・ 教養教育院が開催している全学教育科目担当教員 FD の企画・運営・講師派遣に貢献した。
・ 新任教員研修の企画・実施に協力し、「教育ワークショップ」を担当した。
・ 学内の各部局の要望に応じて FD プログラムを開発し、そのリストを作成した。
・ 各部局の実状と要望に応じた FD を、6 部局に対して計 9 回実施した。
・ 将来大学教授職をめざしている大学院生を対象とした「院生対象の教授法研修会」を実施した。
・ AC21 推進室と協力して海外先進教育実践支援プロジェクト「FD 活動の国際化による大学教育の質的向上」の企画・実施に協力し、全学 FD シンポジウムを実施した。
⑤ 各種セミナーの企画・実施
研究成果を学内外に還元すること、近隣の大学関係者とのネットワークを形成すること等を目的として、各種セミナーを開催した。客員教授セミナーを 5 回、招聘セミ
ナーを 6 回、それぞれ開催した。
⑥ 東海地区における大学教育に関するネットワーク形成
東海地区の大学が合同で開催する「大学教育改革フォーラム in 東海」の幹事校を担当し、東海地区の高等教育機関のネットワーク形成に尽力した。
4.2

特記事項

高等教育研究センターでは、総長裁量経費、科学研究費補助金、大学改革推進経費（特色ある大学教育支援プログラム）から得た外部資金を利用し、授業支援ツールの開発・改訂を行っている。『成長するティップス先生』、『ティップス先生からの 7 つの提案』、『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』、『ティップス先生のカリキュラムデ
ザイン』は代表的な成果であり、全国的にも注目されている。本年は、このような実用的なハンドブックの開発や改訂とともに、それらを実践の場で活用してきた。
具体的には、名古屋大学のさまざまな FD を実施もしくは実施協力してきた。学内のニーズに合わせて、いつでも気軽に授業改善が進められるように、授業のノウハウ集を配布したり、その内容をウェブで公開したり、ランチタイム時間の FD の実施などのさまざまな機会を提供している。また、将来大学教員を志望する大学院生を対象とした「教授法研
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資

料

修会」を企画・実施している点も、学内のニーズに合わせた取り組みと言える。

5．2007 年度の評価
5.1

全体的な状況

2007 年度における高等教育研究センターの事業として、研究開発の推進とさまざまな学
内の研修活動においてその活用を図っている。とくに、文部科学省の進める「特色ある大学教育支援プログラム」は、当センターを中心とする名古屋大学全学の取り組みである。「特色ある大学教育支援プログラム」を中心として、以下のような事業を展開した。
① 教育改善のための支援ツールの開発：『ティップス先生からの 7 つの提案』の作成『ティップス先生からの 7 つの提案』は教員、学生、大学組織がよりよい大学教育実現のための提案とアイディアを簡潔な表現でまとめたものである。
・ 本年度は「教務学生担当職員編』を作成した。従来のものとあわせて全部で 5 冊になった。これは、全学・各部局のカリキュラム編成支援、学生の履修指導等につき、教務職員に求められる行動等を具体的に示した冊子である。
・ これら 5 種類の冊子を学内の FD 活動で活用した。
・ 『ティップス先生からの 7 つの提案』のホームページをリニューアルした。
② 新入生向け学習支援ツールの開発：『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の普及と改訂『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』は、大学新入生を対象に、大学
生活への適応を促進したり、効果的に学習活動に取り組めるよう支援することを目的としてつくられた新入生用の学習ガイドブックである。
・ 2006 年度に引き続き 2007 年度においても内容を改訂した。また、改訂版の冊子を、学生生活ガイダンスの場で新入生全員に配布・説明した。
・ 『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』のホームページを改訂した。
・ 第 1 学年および第 2 学年の学生向け授業において、大学での勉学や学生生活についての理解を促すための教材として、開発したスタディティップスを積極的に活用した。
③ 教室英語のハンドブック『英語で教える秘訣－大学教員のための教室英語ハンドブック』を作成した。
高等教育の国際化に対応するために、学内での英語による授業を増やすことが必要であるが、英語での授業の経験のない教員や少ない教員をサポートする教材が整備されてこなかった。この状況を改善するために、教室英語のハンドブックを作成した。
④ 質の高い授業の進め方について、具体的事例を用いてわかりやすく解説したビデオ教材を作成した。
③とも連動して、英語による授業で実績を上げている学内の教員の授業をもとに作成した。
⑤ 教員および大学院生向けの研修の企画・実施
・ 教養教育院が開催している全学教育科目担当教員 FD の企画・運営に関して貢献
12

資

料

した。
・ 新任教員研修の企画・実施に協力し、「教育ワークショップ」を担当した。
・ 将来大学教授職をめざしている大学院生を対象とした大学教員準備プログラムを実施した。
⑥ 各種セミナーの企画・実施
研究成果を学内外に還元すること、近隣の大学関係者とのネットワークを形成すること等を目的として、各種セミナーを開催した。客員教授セミナーを 5 回、招聘セ
ミナーを 7 回、それぞれ開催した。
⑦ 東海地区における大学教育に関するネットワーク形成
・ 東海地区の大学が合同で開催する「大学教育改革フォーラム in 東海」の企画・ 実施に、実行委員会メンバーとして参画した。東海地区の高等教育機関のネット
ワーク形成に尽力した。
・ 名古屋大学、中京大学、南山大学、名城大学の山手地区 4 大学が、大学教職員の能力向上を目指して共同で FD、SD を企画・実施するために、コンソーシアムを設置するべく、概算要求を行い、予算措置が認められた。
5.2

特記事項

① ティップス先生からの 7 つの提案〈教務学生担当職員編〉』の作成
これは、よりよい教育実践を創造するために、教務学生担当職員が果たすべき役割
を、わかりやすい言葉で簡潔に表現したものである。この作成とも関連して、教務学生担当職員を対象にワークショップを行った。
②

教室英語ハンドブックの作成
名古屋大学で、英語による授業を増やすことが求められていることにかんがみ、そのための具体的なサポートを提供すべく、英語で授業を行うためのヒント・ノウハウ集として作成した。さらに、学内の教員が行った英語による授業を DVD に収め、学内教員による英語での授業を支援した。

③

コースパケットの作成
授業の内容を充実させるために、独自のテキストづくりを、全学の教員に呼びかけた。希望する教員には作成のための助言と財政的補助を行った。

④

学生論文コンテスト
社会問題に関するテーマで、学生に論文を執筆することを促す目的で行った。これにより、基礎セミナー等の授業を通じて、社会問題に対する学生の問題意識やライテ
ィング能力の促進を支援した。

出所：名古屋大学高等教育研究センター『平成 16 事業年度に係る業務の実績に関する報告書』、『平成 17 事業年度に係る業務の実績に関する報告書』、『平成 18 事業年度に係る業務の実績に関する報告書』、『平成 19 事業年度に係る業務の実績に関する報告書』

13

資

料

［２］高等教育研究センターの目標・計画と進捗状況
ミッション：センターは国際的な視野のもとに、高等教育機関の戦略的課題の解決に貢献
する。
（１）－１

教育

中期目標 1：名大の全学教育体制を担うため、相応の教育責務を果たす。
中期計画 1：全学教育科目の授業を担当し、内容を積極的に発信する。
年度計画
2004 年度
・基礎セミナーの授業を 2 コマ担当する。
・全学教養科目を専任教員全員で授業内容を設計し組織として担当する。
・センターが担当する全学教育の全ての授業のシラバスを公開する。

計画の進行状況・前期：近田政博助教授 基礎セミナーA「人生をプレゼンテーションする」
後期：鳥居朋子講師 基礎セミナーB「自分のキャリアプランを描く」を担当した。
・2004 年度全学教養科目「未来の大学像をつくる―名大と名大生について知ろう」のコース
パケットを、高等教育研究センター全教員と学生相談総合センターの 3 教員との共同作業で作成した。
・高等教育研究センターが担当した全学教育
は、基礎セミナーA、B、全学教養科目の 3 コ
マであった。この三つの授業のシラバスは、ゴーイングシラバス上で全て公開した。

2005 年度
・夏目達也教授が基礎セミナーを 2 コマ担当し・基礎セミナーの授業を 2 コマ担当する。
・全学教養科目を専任教員全員で授業内容を設計 た。
し組織として担当し、当該科目にかかわる教員を ・全学教養科目を高等教育研究センターの教員と学生相談総合センターの教員と共同で実施拡充する。
・センターが担当する全学教育の全ての授業のシ した。
・センター教員が担当する全学教育のすべてのラバスを公開する。
授業のシラバスをセンターホームページで公開した。
2006 年度
・基礎セミナーの授業を前後期 1 コマずつ担当
・基礎セミナーの授業を 2 コマ担当する。
・全学教養科目を専任教員全員で授業内容を設計 した。
・センターの全専任教員および学生相談総合セ
し組織として担当する。
・センターが担当する全学教育の全ての授業のシ ンターの教員 2 名が共同して全学教養科目「大学でどう学ぶか」の授業設計と実施を担当した。
ラバスをセンターホームページで公開する。
・センターが担当する全学教育の全ての授業のシラバスをセンターホームページで公開した。
2007 年度
・センターの蓄積を生かして全学教養科目 1 コ ・基礎セミナーの授業を前後期１コマずつ担当
マ、文系教養科目 1 コマ、基礎セミナー2 コマを した。
・センターの専任教員および学生相談総合セン担当する。
・センターが担当する全学教育の全ての授業のシ ターの教員２名が共同して全学教養科目「大学でどう学ぶか」の授業設計と実施を担当した。
ラバスをセンターホームページで公開する。
・文系教養科目「現代社会と教育」を１コマを担当した。
・センターが担当する全学教育の全ての授業のシラバスをセンターホームページで公開した。

14

資

料

中期目標 2：名大の大学院教育に協力する。
中期計画 2：教育発達科学研究科の協力講座を担当し、内容を積極的に発信する。
年度計画
計画の進行状況2004 年度
・教育発達科学研究科の協力講座の授業を 5 コマ
・教育発達科学研究科の高等教育マネジメント担当する。
分野での協力講座として、高等教育経営論（夏・センターが担当する教育発達科学研究科の協力
目達也教授）、高等教育内容論－授業設計（近講座の授業シラバスを公開する。
田政博助教授）、高等教育内容論－学習支援（近田政博助教授）、高等教育経営論－戦略的計画（中井俊樹助教授）、高等教育経営論－組織とリーダー（中井俊樹助教授）の 5 コマを担当した。
・教育発達科学研究科の高等教育マネジメント
分野での協力講座 5 コマの授業シラバスは全て、ゴーイングシラバス上で公開した。
2005 年度
・教育発達科学研究科の協力講座の授業を 5 コマ ・教育発達科学研究科の協力講座として、授業を 5 コマ担当した。
担当する。
・センターが担当する教育発達科学研究科の協力 ・センター教員が担当する教育発達科学研究科
における協力講座のすべての授業のシラバス講座の授業シラバスを公開する。
をセンターホームページで公開した。
2006 年度
・教育発達科学研究科における協力講座の授業を ・教育発達科学研究科の協力講座として、授業を 5 コマ担当した。
5 コマ担当する。
・センター教員が担当する教育発達科学研究科
・センターが担当する教育発達科学研究科の授業における協力講座のすべての授業のシラバス
シラバスをセンターホームページで公開する。
をセンターホームページで公開した。
2007 年度
・教育発達科学研究科における協力講座の授業を ・教育発達科学研究科の協力講座として、授業を 6 コマ担当した。
6 コマ担当する。
・センターが担当する教育発達科学研究科の授業 ・センター教員が担当する教育発達科学研究科
における協力講座のすべての授業のシラバス
シラバスをセンターホームページで公開する。
をセンターホームページで公開した。

中期目標 3：名大および各大学の組織的研修に参加し、情報を収集する。
中期計画 3.1：名大および他大学の組織的研修への貢献度を増やす。
年度計画
計画の進行状況2004 年度
・名大の教養教育院の教員研修の企画に貢献す ・教養教育院の教員研修を企画・運営する登録教官群管理専門委員会に近田政博助教授
る。
・他大学の組織的研修において講師を担当する。 が専門委員として加わり、年 2 回実施される
全学教育科目担当教員 FD の企画立案を行った．また、同 FD の第 1 回（4 月 5 日実施）
では、近田助教授が基礎セミナーFD において授業実践報告を行った。
・他大学における組織的研修の講師としてセンター専任スタッフは、のべ 24 の組織的研修において講師を担当した。

15

資2005 年度
・名大の教養教育院の教員研修の企画に貢献する。
・新任教員研修の企画に貢献する。
・他大学の組織的研修において講師を担当する。
2006 年度
・名古屋大学教養教育院における教員研修の企画に貢献する。
・大学院生に対する教授法の研修を実施する。
・名古屋大学における新任教員研修の企画に貢献する。
・他大学で開催される教員研修にセンタースタッフを講師として派遣する。

2007 年度
・本学における各種教員研修の企画に貢献する。
・大学院生に対する各種研修を充実させる。
・センターの開発した研修ツールの学外への普及を図る。

料・名古屋大学全学 FD においてセンター教員
1 名が講演を行い、また科目部会において教員 2 名が報告を行った。
・他大学の組織的研究においても、センター
教員を講師として派遣した・名古屋大学全学 FD においてセンター教員
1 名の講演、科目部会において 2 名の報告を行った。
・大学院生に対する教授法の研修を 4 セッシ
ョ実施し、すべて参加した学生には修了証を発行した。
・新任教員研修の企画・実施に協力し、「教育ワークショップ」を担当した。
・本学の各部局の依頼に応じ、FD セミナー等の企画実施に協力した（6 部局 9 件）。
・他大学で開催された教員研修に適宜協力した。
・全学教育担当教員 FD においてセンター教員 1 名が講演を行った。
・大学院生に対する教授法の研修を 8 セッシ
ョン実施し、すべて参加した学生には修了証を発行した。
・新任教員研修の企画・実施に協力し、「教育ワークショップ」を担当した。
・他大学で開催された教員研修に適宜協力した。

中期計画 3.2：他大学等の組織的研修に参加し情報収集をする。
年度計画
2004 年度
・専任教員の全員が他大学等の組織的研修に参加し情報を収集する。
2005 年度
・専任教員の全員が他大学等の組織的研修に参加し情報を収集する。

2006 年度
・他大学等の組織的研修に参加する。

16

計画の進行状況・センター専任スタッフは、のべ 26 にのぼる
他大学等の組織的研修へ参加し、高等教育について情報を収集し、意見交換を行った。
・名古屋大学で実施された「第 42 回国立大学
教養教育実施組織会議」への支援を行った。
・愛知大学で開催された「大学教育改革フォー
ラム in 東海」へ、センタースタッフを実行委員として派遣した。
・「大学教育改革フォーラム in 東海 2007」を本学にて開催し、初のポスターセッションなどを通じて効率よく情報収集を図った。
・国内外の大学における組織的研修の見学を 4件行った（ミシガン大学、シドニー大学、ウォーリック大学、岡山大学）。

資2007 年度
・海外を含む他大学等の組織的研修の情報を積極的かつ効率的に収集する。

（１）－２

料

・名城大学で開催された「大学教育改革フォー
ラム in 東海」へ、センタースタッフを実行委員として派遣した。
・高等教育研究センターの招聘セミナーを通じて、外の有力研究大学（ミネソタ大、ハンブル
ク大、メルボルン大、マギル大）の組織的研修についての情報収集と普及を行った。
・国内外の大学における組織的研修の見学を行った（長崎大、マギル大、クイーンズランド大、
シドニー大、上海交通大、復旦大）。

研究中期目標 1：FD プログラムの改善と開発を図るために、高等教育機関等の教育およびマネ
ジメント分野の課題解決に貢献する応用手法を研究開発する。
中期計画 1.1：教育・学習の改善および開発のための方法論を洗練する。
年度計画
2004 年度
・学内ニーズおよび優れた実践を分析することにより『成長するティップス先生』を改訂する。

2005 年度
・学内外の優れた実践例を収集・分析することにより『成長するティップス先生』を改訂する。

2006 年度
・『ティップス先生からの 7 つの提案』を改訂する。

2007 年度
・『ティップス先生からの 7 つの提案』の続編を
作成する。

進行状況
・『成長するティップス先生』改訂作業グループが組織され、学内の授業見学を進めながら、2004 年 12 月 20 日にバージョン 1.2 を公開した。
・名古屋大学内での調査を通じて収集した教育実践例をデータベース化し、教授法研究や学習理論研究の成果に基づいて、それらを整理し、簡潔な表現にまとめて提供するために、『ティップス先生からの 7 つの提案』（教員編・学生編・大学編）を制作した。
・インターネットやメールなどの情報技術を活用した授業改善のアイデアを集めた『ティップス先生からの 7 つの提案』（IT 活用授業編）を制作した。
・大学において教務学生業務を担当する職員を対象とした『ティップス先生からの７つの提案』（教務学生職員編）を制作した。このほか『英語で教える秘訣－大学教員のための教室英語ハンドブック』、『研究指導を成功させる方法－学位論文の作成をどう支援するか』（翻訳版）を制作した。

17

資

料

中期計画 1.2：カリキュラムおよび教材に関する開発と検証の方法論を形成・発展させる。
年度計画
2004 年度
・カリキュラム開発のプロジェクトを立ち上げ基礎的調査を行う。
・教材作成手法の研究および全学教養科目のコー
スパケット作成などによって教材開発の方法論を洗練させる。

2005 年度
・カリキュラム開発の基礎的調査を引き続き行う。
・カリキュラム開発の基礎的調査の方法と範囲を拡充する。
・教材作成手法の研究および全学教養科目のコー
スパケット作成などによって教材開発の方法論を洗練させる。

2006 年度
・カリキュラム開発の基礎的調査の方法と範囲を拡充する。
・組織的なカリキュラム開発の方法論を洗練させる。
・カリキュラム開発や教材作成に資するツールの開発に着手する。

2007 年度
・ハンドブック『ティップス先生のカリキュラム
デザイン』を学内の教員に配布し、有効性の検証を始める。
・同ハンドブックの開発について高等教育関連学会で発表する。

18

計画の進行状況
・平成 16 年度総長裁量経費「大学における教養教育カリキュラムの比較研究」が採択されたことを受け、国内外の大学のカリキュラム
調査を行った。その調査結果をもとに報告書を作成した。
・全学教養科目のコースパケット作成を高等教育研究センターと学生相談総合センターと共同で行った。
・平成 17 年度総長裁量経費「教養教育カリキ
ュラムの科目編成およびコースマネジメント
に関する調査研究」が採択されたことを受け、国内外の大学のカリキュラム調査を行った。
その調査結果をもとに報告書を作成した。
・全学教養科目のコースパケット制作を学生
相談総合センターと共同で行った。
・鳥居朋子講師が文部科学省「大学教育の国際化推進プログラム（海外先進教育実践支援）」（平成 17 年 4 月～10 月）に応募・採択され、米国ハーバード大学ならびにミシガ
ン大学において研究活動を行い、その成果を論文にまとめた。
・平成 18 年度総長裁量経費「教育の質向上に向けたカリキュラム開発のツール制作のための研究会」が採択されたことを受け、上記ハンドブックの制作に関する研究会を組織し、検討した。
・大学でのカリキュラムづくりやカリキュラ
ム改訂に必要な基礎知識と方法論をまとめた
ハンドブック『ティップス先生のカリキュラ
ムデザイン』を制作した。
・『ティップス先生のカリキュラムデザイン』
を学内教員に配布した。
・同ハンドブックの成果検証のための批評会を実施した。
・同ハンドブックの開発について日本高等教育学会で発表した。
・同ハンドブックの制作に関する報告書を作
成した。

資

料

中期計画 1.3：IT を利用した教育・学習環境のプラットフォームを洗練し普及を図る。
年度計画
2004 年度
・名古屋大学のコンピュータシステムへの移植を念頭にゴーイングシラバスの改訂作業に着手する。

計画の進行状況・名古屋大学全学で利用するシステムの開発へ向けた打ち合わせを学内関係機関と行った．学内情報連携基盤センター、学務情報掛、
教養教育院事務室等の担当者とのべ 12 回の打ち合わせを持ち、開発業者を交えて全学で利用するシステムの開発計画を検討した。

2005 年度
・名古屋大学のコンピュータシステムへの移植を ・全学対応のシラバス・システムを改善した。
念頭にゴーイングシラバスの改訂作業と全体の ・他大学が活用できるオンライン・シラバス
への対応を行った。
システム設計を行う。
2006 年度
・「名大の授業」（名古屋大学 OCW）の開発・ ・名古屋大学オープンコースウェア委員ならびに同 WG 委員として、当センター助教授が運営に協力する。
参加した。
2007 年度
・ゴーイングシラバスの試験運用によって得られ ・法学研究科を中心とする文系部局のシラバ
スシステムにゴーイングシラバスを基盤とした知見をまとめる。
たシステムが導入された・ゴーイングシラバスを基盤としたシラバス
システムの運用者から意見を収集した。

中期計画 1.4：初年次教育の質の向上に役立つプログラムを開発しその検証を行う。
年度計画
2004 年度
・名大新入生のためのスタディ・ティップスを開発する上でのニーズ調査を企画・実施する。

計画の進行状況
・平成 16 年度後期全学教養科目「未来の大学像をつくる－名大と名大生について知ろう」（学部 2 年生対象、受講者 63 人）において、学生の学習意識についての調査を実施した。また、平成 17 年 1 月には平成 16 年度
全学教育担当教員 758 人を対象に、「名大新入生への学びのアドバイス」アンケート調査を実施し、76 人から回答を得た。これらの調査結果を、平成 16 年度学生支援特別経費成果報告書『初年次オリエンテーションを支援
するスタディ・ティップスの開発と活用に関する事業』（平成 17 年 3 月 31 日）にまとめた。

2005 年度
・上記ニーズ調査の結果をもとに試作版を制作・ ・平成 17 年度後期全学教養科目「大学でどう学ぶか－名大と名大生について知ろう」
公開する。
（学部 2 年生対象、受講生 60 人）を学生相
談総合センターとの共同企画で実施した。
・『名古屋大学新入生のためのスタディ・テ
ィップス①－「学識ある市民」をめざして』
および『名古屋大学新入生のためのスタディ・ティップス②－自発的に学ぼう』を制作した。これらのなかには、先輩学生や名古屋大学の教員のアドバイスを掲載した。

19

資2006 年度
・『名古屋大学新入生のためのスタディ・ティッ
プス①－「学識ある市民」をめざして』および『名古屋大学新入生のためのスタディ・ティップス②－自発的に学ぼう』を新入生に配布する。
・スタディ・ティップス①および②について新入生から改善意見を集約し、これをもとにして内容の改訂を行う。さらに続編の制作に着手する。

料・スタディティップスを平成 18 年度前期全
学教養科目において副教材として活用し、アンケートを実施した。
・上記のアンケート結果から改善点を抽出し、『名古屋大学新入生のためのスタディティップス 2007』を作成した。2007 年版では、全学教育の理系基礎科目における実験系授業を受講する際のアイデアを新たに追加した。

2007 年度
・『名古屋大学新入生のためのスタディティップ ・スタディティップス 2007 年版を全学教育
ス 2007』を全学教育担当教員に配布・説明する。 担当教員に配布した。
・同スタディティップスを新入生全員に配布・説 ・同スタディティップスを新入生全員に配布した。
明する。
・スタディティップスの続編の開発に着手する。 ・スタディティップス 2008 年版に向けた増補改訂作業を行った。

中期計画 1.5：評価企画室のマネジメント情報システムの改善と開発に従事し、その有効性を検証する。
年度計画
2004 年度
・『マネジメント情報システム』の改善に関する研究会を立ち上げる。

2005 年度
・『マネジメント情報システム』の改善に関する研究会を引き続き開催する。

計画の進行状況・研究会として 2004 年 11 月 16 日奥居正樹（愛媛大学経営情報分析室 助教授）「バランスト・スコアカードによる目標管理：評価指標の開発とその利用について」を開催した。
・大学マネジメントに関するセミナーを開催した。

中期目標 2：研究活動の成果を学内、地域、全国および海外に積極的に発信する。
中期計画 2.1：センター紀要、ニューズレター、リーフレットなどを毎年発行する。
年度計画
2004 年度
・平成 16 年度版のセンター紀要、ニューズレタ
ー3 号分、リーフレット（和文および英文）を発行する。

2005 年度
・平成 17 年度版のセンター紀要、ニューズレタ
ー3 号分、リーフレット（和文および英文）を発行する。
・より適切な情報発信のあり方を検討する。

20

計画の進行状況・紀要として『名古屋高等教育研究第 5 号』
を年度末に発行予定．ニューズレターとして『高等教育研究プロファイル 9、10、11 号』、
高等教育研究センターリーフレット 2004 年
度版を和文、英文でそれぞれ発行した。
・センター紀要第 6 号を発行した。
・これまでのニューズレター『高等教育研究
プロファイル』を『名古屋大学高等教育研究センターかわらばん』（季刊）としてリニューアルし、2 回発行した。
・センターリーフレット（和文および英文）を発行した。

資2006 年度
・センター紀要、ニューズレター3 号分、リーフレット（和文および英文）を発行する。
・より適切な情報発信のあり方を検討する。

料

・『名古屋高等教育研究』第 7 号を発行した。
・ニューズレター『名古屋大学高等教育研究センター かわらばん』を 4 回発行した。
・センターリーフレット 2006 年版を和文および英文で発行した。
・これまでの外国人客員教授に対し、センターの活動報告をメールで配信し、対外ネット
ワークを強化した。

中期計画 2.2：ホームページを利用して研究活動をタイムリーに発信する。
年度計画
2004 年度
・『成長するティップス先生』の改訂、センター
紀要、開催したセミナー要旨をホームページを利用して随時発信する。
2005 年度
・『成長するティップス先生』の改訂、センター
紀要、開催したセミナー要旨等をホームページを利用して随時発信する。

2006 年度
・『ティップス先生からの７つの提案』の続編を発行する。

計画の進行状況・『成長するティップス先生 Ver1.2』、5 回の客員教授セミナー、10 回の招聘セミナー情報とその要旨全てを、高等教育研究センターのウェブ上で公開した。
・『成長するティップス先生』の更新（2005
年 4 月）、4 回の客員教授セミナー、9 回の招聘セミナー情報とその要旨すべて、ならびに教育発達科学研究科との共催講演会の情報をセンターホームページで公開した。
・特色 GP シリーズ①②③の情報と内容をす
べてセンターのホームページで公開した。
・客員教授セミナー5 回、招聘セミナー6 回についてメーリングリストで案内をするとともに、要旨をセンターホームページ上に公開した。
・『ティップス先生からの 7 つの提案』（教員編、学生編、大学編）のウェブ版を改訂し、同提案 IT 活用授業編のウェブ版を制作した。
・『名古屋大学新入生のためのスタディティ
ップス 2006』をウェブ上で公開した。
・ホームページを利用して研究活動をタイムリーに発信する体制が整備されたので、以後は継続的な発信を行うこととする。

21

資

料

中期計画 2.3：書籍による出版活動によって全国的な発信をしていく。
年度計画
2004 年度
・『成長するティップス先生』の改訂版、『e ラーニングハンドブック』の改訂版、『プロフェッ
ショナル・スクールのための授業設計ハンドブッ
ク』、『スタディ・ティップス』の出版に向けた作業グループを組織する。

2005 年度
・『成長するティップス先生』、『e ラーニング
ハンドブック』、『プロフェッショナル・スクー
ルのための授業設計ハンドブック』の改訂版、『ス
タディ・ティップス』の出版のための具体的な方策について検討する。
2006 年度
・『ティップス先生からの７つの提案』の続編を発行する。

2007 年度
・『ティップス先生からの７つの提案』の続編を
発行する。

22

計画の進行状況・『成長するティップス先生』改訂作業グループが 2004 年 8 月 23 日のセンター企画会議において組織し、改訂を行った。学生支援特別経費（平成 16 年度、643 万円）の支給に伴い、『名古屋大学新入生のためのスタディ・ティップス』制作のため、プロジェクト
チームを編成した。その結果として平成 17
年 3 月に、平成 16 年度学生支援特別経費成果報告書『初年次オリエンテーションを支援
するスタディ・ティップスの開発と活用に関する事業』を発行した。
・『成長するティップス先生』の改訂版として、『ティップス先生からの７つの提案』（教員編・学生編・大学編）を発行した。
・名古屋大学への新入生を対象とした『名古屋大学新入生のためのスタティ・ティップス』を発行した。
・『ティップス先生からの７つの提案（IT 活用授業編）』、『名古屋大学新入生のためのスタディティップス 2007』（改訂版）、『ティップス先生のカリキュラムデザイン』を発行した。
・『ティップス先生からの７つの提案』（教務学生職員編）、『研究指導を成功させる方法－学位論文の作成をどう支援するか』（翻訳版）、『英語で教える秘訣－大学教員のための教室英語ハンドブック』、『名古屋大学
新入生のためのスタディティップス 2008』（改訂版）を発行した。

資

（１）－３

料

その他

中期目標 1：中部圏の高等教育機関と交流のネットワークを築き、独自の役割を果たす。
中期計画 1：地域高等教育機関が抱える共通の課題を調査し、課題解決のためのワークシ
ョップを年１回開催する。
年度計画
2004 年度
・センターが主催するセミナーおよび研究会を通して東海地域の高等教育機関のスタッフとの連携を進める。
・東海地域で主催されるセミナーおよび研究会に積極的に参加する。
・高大連携、高大接続改善のための研究会を立ち上げる。

2005 年度
・東海地域の高等教育機関のネットワーク形成を企画する。
・東海地域で主催されるセミナーおよび研究会に積極的に参加する。
・高大連携、高大接続改善のための研究会を引き続き行う。
2006 年度
・センターで開催される招聘セミナーならびに客員教授セミナーを東海地域の大学関係者へ開催を周知し、門戸を拡大する。
・東海地域で開催されるセミナーおよび研究会に積極的に参加する。

計画の進行状況・高等教育研究センターが主催したセミナー
および研究会への外部からの出席者はのべ51 名あり、高等教育機関の抱える課題を中心に議論を行った。
・センター専任スタッフによる東海地域で主催されたセミナーの講師引受けおよび参加
は、のべ 8 つの研修におよぶ。
・教育発達科学研究科長をはじめとする同研
究科の教員数名と入試改革に関するワーキ
ンググループとして、高大接続に関する研究を行った。高等教育研究センターは夏目を中心として、研究発表を行った。
・愛知大学で開催された「大学教育改革フォーラム in 東海」へセンタースタッフを実行委員として派遣し、東海地域の高等教育機関のネットワーク形成を企画した。
・名古屋大学で開催された「名古屋大学キャリア教育シンポジウム」において近田政博助
教授が講演した。
・センターで開催される招聘セミナーならびに客員教授セミナーについて、メーリングリ
ストなどの方法を用いて学外の大学関係者
へ開催を周知した。
・名古屋大学で開催された第 2 回「大学教育改革フォーラム in 東海」の幹事校を務めた。
・ワークショップを定期的に開催する体制が整備されたので、今後も継続的な開催を行
う。

23

資

料

中期目標 2：国際的な水準の研究センター群を常に意識し交流を深める。
中期計画 2.1：米国、英国、オーストラリア、中国、韓国の高等教育研究センターのスタッフと交流する。
年度計画
2004 年度
・海外の高等教育研究センターのスタッフを招聘しセミナーを開催する。
・すべての専任教員が海外の高等教育研究センター等を訪問し交流をはかりベストプラクティスを抽出する。

計画の進行状況・2004 年度は、第 39 回招聘セミナー（2004
年 5 月 26 日）「産学官連携で大学は変われるか？」 マヌエル・クレスポ 氏 （モントリオール大学教育学部教授）、第 23 回客員教授
セミナー（2004 年 6 月 15 日）「初年次オリエンテーションプログラムの国際的動向」 キャロル・マッチ氏 （クライストチャーチ教育
大学教職能力開発センター副センター長／高等教育研究センター客員教授）、第 26 回客員教授セミナー(2005 年 1 月 21 日)「教養教育カリキュラムをどうつくるか」 キース・クロフォード 氏（英国エッジヒル大学教授・高等教育研究センター客員教授）を開催した。
・科学研究費「学生・教師の満足度を高めるための FD 組織化の方法論に関する調査研究」
で、アメリカ、オーストラリア、ニュージー
ランド、オランダ各国の高等教育系のセンターに調査に出かけた。またアメリカ高等教育
界でのグッドプラクティスとして”7 Principles for Good Practice in Undergraduate
Education”の研究を行い、論文を作成した。

2005 年度
・海外の高等教育研究センター等のスタッフを招 ・HERDSA(豪州)ならびに POD(米国)へ参加
し、FD に関する意見交換を行った。
聘しセミナーを開催する。
・すべての専任教員が海外の高等教育研究センタ ・ カ ー ネ ギ ー 財 団 の 研 究 員 を 招 聘 し 、ー等を訪問し交流をはかりベストプラクティスを Scholarship of Teaching and Learning に関する研究会を行った。
抽出する。
2006 年度
・海外の高等教育研究センターのスタッフを招聘 ・海外の高等教育研究者のセミナーを４回開催した。
しセミナーを開催する。
・海外の高等教育研究センター等を訪問し、交流 ・平成 18 年度文部科学省海外先進教育実践支援プロジェクト『FD 活動の国際化による大学を図り、ベストプラクティスを抽出する。
教育の質的向上』により、米国ミシガン大学
学習・教授研究センター、豪シドニー大学教授・学習研究センター、英国ウォリック大学
教職員能力開発センターを訪問し、教員研修
や TA 研修に参加した。
・上記プロジェクトの一環として、「海外先進大学専門家による FD 講演会」ならびに「教育の質的向上をめざす全学シンポジウム」（当
センター共催）を開催した。
2007 年度
・高等教育研究センター設立 10 周年記念国際シン ・海外から招聘したい研究者の日程調整が難しいため、設立 10 周年記念国際セミナーシリ
ポジウムを実施する。
ーズとして計 4 回のセミナーを 2 月から 3 月にかけて開催した。

24

資

料

中期計画 2.2：海外の関連学会への発表と投稿を増やす。
年度計画
2004 年度
・Association for Institutional Research において研究報告を行う。

計画の進行状況・鳥居朋子講師と中井俊樹助教授が共同で以下 の 報 告 を 行 っ た 。 ” Institutional
Management in the National Universities
of Japan ” , 44th Annual Forum of the
Association for Institutional Research,
Boston, U.S.A., May 31, 2004.

2005 年度
・海外の学会・大学等において研究報告を行う。 ・鳥居朋子講師が、海外先進教育実践支援（文・センタースタッフの海外での発表を促進するた 部科学省）の採択を受け、米国ミシガン大学
で報告を行った。
めの条件整備を行う。
・HERDSA ならびに POD へセンタースタッ
フを派遣し、海外での研究発表を促進するための情報収集を行った。
2006 年度
・海外の学会・大学等において研究報告を行う。 ・ヨーロッパ科学技術社会論学会で研究発表
・センタースタッフの海外への発表を促進するた を行った。
・ベトナム・ホーチミン市国家大学で若手教めのネットワークを拡充する。
員を対象とする大学教授法研修会を実施した。
2007 年度
・海外の学会・大学等において研究報告を行う。 ・米国科学社会論学会で研究発表を行った。
・センタースタッフの海外への発表を促進するた ・リビング・ナレッジ国際会議で研究発表を行った。
めのネットワークを拡充する。
・センターの研究開発活動を海外の研究者に発信するため、設立 10 周年記念誌を英文で発行することとし、2008 年初夏の完成に向けて準備中である。

（２）業務運営
中期目標 1：センターの目標と成果を日本語と英語を使ってホームページ上で発信していく。
中期計画 1：センターホームページの充実を図りアクセス数を増加させる。
年度計画
2004 年度
・センターの概要や研究活動をタイムリーに発信することで、ホームページを充実させる。

2005 年度
・センターの概要や研究活動をタイムリーに発信することで、ホームページを充実させる。
・教育センター関連組織に当センターのリンクを張ることを要請する。
・当センターホームページにあるスタッフ個人のページを英文化する。

計画の進行状況・高等教育研究センターでは、センター概要、
ニューズレター、ジャーナル、セミナー等の活動内容をホームページ上で全て発信してきた。
・センターのホームページをリニューアルした。
・全学ホームページに『ティップス先生からの７つの提案』へのリンクを張った。
・「名大の授業」（名古屋大学 OCW）の作成に貢献した。

25

資2006 年度
・センターの概要や研究活動をタイムリーに発信することで、ホームページを充実させる。
・国内外の大学教育センター関連組織に当センターのリンクを張ることを要請する。
・当センターホームページにあるスタッフ全員の個人ページを英文化する。

料・目的を達成したので、今後は継続的にアクセス数の増加に努める。

中期目標 2：同じミッションを持つ国内外の組織をベンチマーキングし、当センターのポ
ジショニングを不断に行う。
中期計画 2：国内外の高等教育研究センターを訪問し、ミッションマネジメントに関する情報交換とスタッフとの交流を行う。
年度計画
2004 年度
・センター等協議会に参加することで国内の他の高等教育研究センターとの情報交換を行う。
・すべての専任教員が海外の高等教育研究センター等を訪問し交流をはかりミッションマネジメ
ントに関する情報交換を行う。

2005 年度
・センター等協議会等に参加することで国内の他の高等教育研究センターとの情報交換を行う。
・すべての専任教員が海外の高等教育研究センター等を訪問し交流をはかる。

2006 年度
・センター等協議会等に参加することで国内の他の高等教育研究センターとの情報交換を行う。
・すべての専任教員が海外の高等教育研究センター等を訪問し交流をはかる。
2007 年度
・センター等協議会や学会等に参加することで国内の他の高等教育研究センターとの情報交換を行う。
・すべての専任教員が海外の高等教育研究センター等を訪問し交流をはかる。

26

計画の進行状況・高等教育研究センター関係の全国組織として、全国大学教育研究センター等協議会が設置されている。定期的に会合を開催し、必要事項について審議するとともに、情報交換や交流を行っている。当センターも協議会の正式メンバーとして加盟しており、会議に参加するとともに、情報交換、共同研究等に積極的に取り組んでいる。
・科研費補助金の交付を受け、FD 活動に関して研究と実践において実績を上げている主要
大学の高等教育研究センターを訪問した。センターの活動状況やミッションマネジメントについて聞き取り調査および資料収集を行うとともに、センタースタッフと交流を行った。
・センタースタッフ数人が、国立教育政策研
究所の研究プロジェクトに協力した。
・センター等協議会へ参加し、他のセンターとの情報交換を行った。
・ブラウン大学の大学教育センターへ再度訪問し、意見交換を行った。
・センター等協議会（8 月）等に参加し、国内の他の高等教育研究センターとの情報交換を行った。
・すべての専任教員が海外の高等教育研究センター等を訪問し交流した（7 月、9 月、11月、2 月、3 月）。
・センター等協議会（8 月）ほかに参加し、国内の他の高等教育研究センターとの情報交換を行った。
・すべての専任教員が海外の高等教育研究センター等を訪問し交流した。

資料

中期目標 3：公正で一貫性のある採用と昇進の基準を公表する。
中期計画 3.1：教員人事は公募制を採用する。
年度計画
2004 年度
・本年度のセンター教員人事は採用基準を明確にし学外に広く公募することとし、公募情報はセン
ターホームページ等で公開する。

2005 年度
・センター教員人事の際には採用基準を明確にし学外に広く公募することとし、公募情報はJREC-IN 等で公開する。
2006 年度
・センター教員人事の際には採用基準を明確にし学外に広く公募することとし、公募情報はJREC-IN 等で公開する。
2007 年度
・センター教員人事の際には採用基準を明確にし学外に広く公募することとし、公募情報はJREC-IN 等で公開する。

計画の進行状況・2004 年度、高等教育研究センターでは、助教授人事を行ったが、これに際して、採用基準を明確にし、学外に広く公募することとした。具体的には、4 月 26 日開催の候補者選考
委員会において、次のことを決定した。1）公募要領案を 4 月 30 日までに確定すること。2）
ただちに、科学技術振興機構の研究者人材データベースに登録すること。3）名古屋大学ホームページに掲載すること。
・本年度助手人事を行った。公募情報はJREC-IN で公開した。

・該当なし。

・特任講師の採用にあたり、採用基準を明確にし、センターHP および全学 HP に公募情報を掲載して、広く公募した。

中期計画 3.2：特定の学校歴と学問領域に偏らない人材構成を尊重する。
年度計画
計画の進行状況2004 年度
・個々の多様な経験を尊重する雰囲気を醸成し、 ・2004 年度、高等教育研究センターでは、助教
授人事を行ったが、これに際して、採用基準を学校歴と学問領域に偏らない採用人事を行う。
明確にし、学外に広く公募することとした。具体的には、4 月 26 日開催の候補者選考委員会において、次のことを決定した。1）公募要領案を
4 月 30 日までに確定すること。2）ただちに、
科学技術振興機構の研究者人材データベースに登録すること。3）名古屋大学ホームページに掲載すること。
2005 年度
・個々の多様な経験を尊重する雰囲気を醸成し、 ・本年度の人事では、工学出身の人材を採用した。
学校歴と学問領域に偏らない採用人事を行う。
2006 年度
・個々の多様な経験を尊重する雰囲気を醸成し、 ・該当なし。
学校歴と学問領域に偏らない採用人事を行う。
2007 年度
・個々の多様な経験を尊重する雰囲気を醸成し、 ・専任教員の専門と異なる思想史分野の研究者を採用した。
学校歴と学問領域に偏らない採用人事を行う。

27

資

料

中期計画 3.3：専任教員数の増員を図る。
年度計画
2004 年度
・センターの適正専任教員数を検討し必要に応じて専任教員の増員を要求する。

2005 年度
・センターの適正専任教員数を検討し必要に応じて専任教員の増員を要求する。

計画の進行状況・高等教育研究センターに新たな部門としてアドミッション研究部門を新設することとして、そのために「特別教育研究経費等（教育改革）」に関する申請書を、大学本部に提出した（平成 16 年 6 月）。
・高等教育研究センターに新たな部門としてアドミッション部門を新設することとし、そのために概算要求に関する申請書を大学本部に提出した。

中期計画 3.4：欧米およびアジアから毎年 2 名の外国人客員を招聘する。
年度計画
2004 年度
・ニュージーランドと英国から外国人客員を 1名ずつ招聘する。

計画の進行状況・ニュージーランドからはキャロル・マッチ
氏 （クライストチャーチ教育大学教職能力開発センター副センター長）、英国からはキース・クロフォード 氏（英国エッジヒル大学教授）をそれぞれ客員教授として招聘した。

2005 年度
・オーストラリアとアメリカから外国人客員を 1 ・メルボルン大学から客員助教授を採用した。
・アメリカからの客員教授は、体調不良のた名ずつ招聘する。
め来日を断念した。
2006 年度
・オーストラリアとアメリカから外国人客員を 1 ・オーストラリアから西シドニー大学准教授
を、アメリカからミネソタ大学教授を、1 名名ずつ招聘する。
ずつ招聘した。
2007 年度
ドイツとアメリカから外国人客員を 1 名ずつ招 ・ドイツから外国人客員研究員を招聘した。
・学内ニーズに見合う研究開発推進のため、聘する。
米国からの招聘を見送り、英国から該当研究テーマに携わる外国人客員研究員を招聘した。

中期計画 3.5：毎年 3 名の国内客員を招聘する。
年度計画
2004 年度
・高等教育に関する専門家を国内客員教員として3 名招聘する。

2005 年度
・高等教育に関する専門家を国内客員教員として3 名招聘する。

28

計画の進行状況・藤田哲也（法政大学助教授）、阿部和厚（北海道医療大学教授）、中津井泉（リクルート『カレッジマネジメント』編集長）の 3 名を国内客員教授として招聘した。
・天野郁夫（国立学校財務センター）、絹川正吉（ICU 名誉教授）、溝上慎一（京都大学）の 3 名を国内客員教授として採用した。

資2006 年度
・高等教育に関する専門家を国内客員教員として3 名招聘する。
2007 年度
・高等教育に関する専門家を国内客員教員として3 名招聘する。

料・馬越徹（桜美林大学）、小笠原正明（東京農工大学）、吉田文（メディア開発センター）の 3 名を国内客員教授として招聘した。
・3 名の国内客員教授を招聘した。

（３）財務内容
中期目標 1：開発研究のための独自財源を常に開拓していく。
中期計画 1：センターの研究開発の成果を通して自主財源調達の機会を拡大する。
年度計画
2004 年度
・『成長するティップス先生』および『ゴーイン
グシラバス』の普及によって資金回収の可能性が生じた場合にはセンターの研究資金に組み込む。
2005 年度
・『成長するティップス先生』および『ゴーイン
グシラバス』の普及によって資金回収の可能性が生じた場合にはセンターの研究資金に組み込む。
・自主財源調達の機会拡大のための方策を検討する。
2006 年度
・『成長するティップス先生』の普及によって資金回収の可能性が生じた場合にはセンターの研究資金に組み込む。
・自主財源調達の機会拡大のための方策を実行する。
2007 年度
・『成長するティップス先生』の普及によって資金回収の可能性が生じた場合にはセンターの研究資金に組み込む。
・自主財源調達の機会拡大のための方策を実行する。

計画の進行状況・今年度は『成長するティップス先生』発行
による印税収入は生じなかった。

・『成長するティップス先生』の印税を研究資金として組み込んだ。
・自主財源調達の機会拡大のための方策を検討した。

・『成長するティップス先生』の印税を研究資金として組み込んだ。
・自主財源調達の機会拡大のための方策を検討した。

・『成長するティップス先生』の印税を研究資金として組み込んだ。

中期目標 2：名古屋大学が独自な活動分野を維持し強化するために、自主財源の開拓を積極的に進める。
中期計画 2：科学研究費の申請、委託研究費などの外部資金の導入を増やす。
年度計画

計画の進行状況2004 年度
・科学研究費の申請、その他の外部資金の応募に ・平成 16 年度科研費申請は、基盤研究 B2 件、萌芽研究 1 件、若手研究 B3 件の計 6 件の申積極的に申請を行い外部資金を獲得する。
請をした。そのうち基盤研究 B と若手研究 Bのそれぞれ 1 件、計 2 件が採択された。また
前年度からの継続として若手研究 B2 件がある。
2005 年度
・外部資金を獲得するため科研費等の申請を積極 ・スタッフ全員が、科学研究費補助金への申請を行った。
的に行う。

29

資
2006 年度
・科学研究費補助金等の申請を積極的に行う。
・科学研究費補助金ならびにその他の競争的資金を獲得するために、情報収集を行う。
・科学研究費補助金の研究分担者となった場合には、分担金を受ける。
2007 年度
・スタッフ全員が科学研究費補助金等の申請を積極的に行う。
・科学研究費補助金ならび総長裁量経費等の競争的資金を獲得するために、情報収集を行う。
・科学研究費補助金の研究分担者となった場合には、分担金を受ける。

30

料・スタッフ全員が科学研究費補助金の申請を行った。
・基盤研究 1 件、萌芽研究 2 件、計 3 件が採択された。
・科学研究費補助金の研究分担者となり、分担金を受けた（2 件）。
・スタッフ全員が科学研究費補助金の申請を行った。
・基盤研究 1 件、萌芽研究 2 件、計 3 件が採択された。
・科学研究費補助金の研究分担者となり、分担金を受けた（1 件）。

資料［３］研究開発物『成長するティップス先生―名古屋大学版ティーチングティップス ver.1.2』2004 年 12 月。
開発スタッフウェブ制作

黒田光太郎（センター長）
夏目

達也（センター教授）

近田

政博（センター助教授）中井俊樹（センター助教授）鳥居朋子（センター講師）

小湊

卓夫（センター助手）

中島英博（センター助手）

青山佳代（センター助手）

池田輝政（名城大学人間学部教授）

小林克希 (情報科学研究科大学院生)

http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/tips/『ティップス先生からの７つの提案

教員編』2005 年 9 月。

『ティップス先生からの７つの提案

大学編』2005 年 9 月。

『ティップス先生からの７つの提案

学生編』2005 年 9 月。

開発スタッフ戸田山和久（センター長）
夏目

達也（センター教授）

中井俊樹（センター助教授、プロジェクトチーフ）

近田

政博（センター助教授）鳥居朋子（センター講師）

中島英博（センター助手）

青山佳代（センター助手）

イラスト

スコーレ株式会社

ウェブ制作

スコーレ株式会社

印刷・発行

株式会社ダイテック

http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seven/31

資『名古屋大学新入生のためのスタディティップス① 「学識ある市民」を目指して

料

2006』

2006 年 3 月。
『名古屋大学新入生のためのスタディティップス②
開発スタッフ

自発的に学ぼう2006』
2006 年 3 月。

戸田山和久（センター長）
夏目

達也（センター教授）

近田

政博（センター助教授、プロジェクトチーフ）中井

俊樹（センター助教授）鳥居朋子（センター助教授）

イラスト制作

スコーレ株式会社

ウェブ制作

坂本 將暢 （名古屋大学教育発達科学研究科大学院生）

印刷・発行

株式会社ダイテック『ティップス先生からの７つの提案
開発スタッフIT 活用授業編』2006 年 7 月。

戸田山和久（センター長）
夏目

達也（センター教授）

中井俊樹（センター助教授、プロジェクトチーフ）

近田

政博（センター助教授）鳥居朋子（センター助教授）

齋藤芳子（センター助手）中島英博（三重大学高等教育創造開発センター助教授）

山里敬也（名古屋大学情報メディア教育センター助教授）岡田啓 （名古屋大学超域研究機構助教授）

イラスト

スコーレ株式会社

ウェブ制作

スコーレ株式会社

印刷・発行

株式会社ダイテック

http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seven/32

資『名古屋大学新入生のためのスタディティップス① 「学識ある市民」を目指して

料

2007』

2007 年 3 月。
『名古屋大学新入生のためのスタディティップス② 自発的に学ぼう
開発スタッフ2007』
2007 年 3 月。

戸田山和久（センター長）
夏目

達也（センター教授）

近田

政博（センター助教授、プロジェクトチーフ）中井

俊樹（センター助教授）鳥居朋子（センター助教授）

齋藤芳子（センター助教）

イラスト

スコーレ株式会社

印刷・発行

株式会社ダイテック

http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/stips/『ティップス先生のカリキュラムデザイン』2007 年 3 月。
開発スタッフ

制作協力

戸田山和久（センター長）
夏目

達也（センター教授）

鳥居朋子（センター助教授、プロジェクトチーフ）

近田

政博（センター助教授）中井俊樹（センター助教授）

齋藤芳子（センター助手）

黒田光太郎（名古屋大学教養教育院副院長、工学研究科教授）
浪川幸彦（名古屋大学教養教育院副院長、多元数 理科学研究科教授）

速水

敏彦（名古屋大学教養教育院専任教員、教育 発達科学研究科教授）

イラスト

スコーレ株式会社

印刷・発行

株式会社ダイテック

http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/publications/file/curriculum_design.pdf『ティップス先生からの７つの提案
開発スタッフ

教務学生担当職員編』2007 年 5 月。

戸田山和久（センター長）
夏目

達也（センター教授）

中井俊樹（センター准教授、プロジェクトチーフ）

近田

政博（センター准教授）

齋藤芳子（センター助教）鳥居朋子（鹿児島大学教育学部准教授）

名古屋大学学務部学務企画課
イラスト

スコーレ株式会社

印刷・発行

株式会社ダイテック

http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/seven/
33

資

料

『名古屋大学新入生のためのスタディティップス①「学識ある市民」を目指して 2008』
2008 年 3 月。
『名古屋大学新入生のためのスタディティップス② 学問を始めよう！ 2008』2008 年 3 月。
開発スタッフ戸田山和久（センター長）
夏目

達也（センター教授）

近田

政博（センター准教授、プロジェクトチーフ）中井

俊樹（センター准教授）鳥居朋子（鹿児島大学教育学部准教授）

齋藤芳子（センター助教）

イラスト

スコーレ株式会社

印刷・発行

株式会社ダイテック『英語で教える秘訣－大学教員のための教室英語ハンドブック』2008 年 3 月。
開発スタッフ戸田山和久（センター長）
夏目

達也（センター教授）

中井俊樹（センター准教授、プロジェクトチーフ）

近田

政博（センター准教授）

齋藤芳子（センター助教）

藤井基貴（センター特任講師）

堀江

未来（名古屋大学留学生センター）

髙木ひとみ（名古屋大学留学生相談室）

印刷・発行

34

北村

友人（名古屋大学大学院国際開発研究科）

和栗百恵（早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンター）

株式会社アルク

資料［４］共同研究プロジェクト（経費別）○特色ある大学教育支援プログラム
年

度

推進責任者

事業名称

黒田 光太郎教員の自発的な授業改善の促進・支援－授業支援ツールを活用した授業デザインの形成－

平成 17－19 年度 戸田山 和久

教員の自発的な授業改善の促進・支援－授業支援ツールを活用した授業デザインの形成－

平成 16 年度

○教育改善推進費
年

度

研究代表者

プロジェクト名称

平成 14 年度

池田

平成 16 年度

黒田光太郎

大学における教養教育カリキュラムの比較研究

平成 17 年度

夏目達也

教養教育カリキュラムの科目編制およびコースマネジメントに
関する調査

夏目

達也

学習支援のための教務系職員のノウハウ共有

平成 18 年度

輝政

黒田光太郎

自己研修を統合した新しいゴーイングシラバスの開発

教育の質向上に向けたカリキュラム開発のツール作成のための研究会○科学研究費補助金
年度

平成 14 年度

種

別

研究代表者

基盤研究(Ｃ)池田輝政

学士課程における初年次教育マネジメントの有効性に関する調査（継続）若手研究(Ｂ)

鳥居朋子

高等教育マネジメントにおけるインスティチューシ
ョナルリサーチの実効性に関する研究

若手研究(Ｂ)近田

政博

市場経済移行期の中国とベトナムにおける国立大学のマネジメント改革に関する比較研究

若手研究(Ｂ)

鳥居朋子

高等教育マネジメントにおけるインスティチューシ
ョナルリサーチの実効性に関する研究（継続）若手研究(Ｂ)近田

政博

市場経済移行期の中国とベトナムにおける国立大学のマネジメント改革に関する比較研究（継続）基盤研究(Ｂ)夏目達也

学生・教師の満足度を高めるためのＦＤ組織化の方法論に関する調査研究

基盤研究(Ｂ)夏目達也

学生・教師の満足度を高めるためのＦＤ組織化の方法論に関する調査研究（継続）

萌芽研究

近田

政博

市場経済移行期のベトナムにおける大学教授法研修プログラムの開発研究

基盤研究(Ｃ)鳥居朋子

大学のカリキュラム開発とインスティチューショナ
ル・リサーチの有機的連携に関する研究

萌芽研究

夏目

達也

大学院博士課程における大学教員の養成機能形成に関する日米仏比較研究

平成 15 年度

平成 16 年度

平成 17 年度

平成 18 年度

研究課題名

35

資

平成 19 年度

料

萌芽研究

夏目

達也

大学院博士課程における大学教員の養成機能形成に関する日米仏比較研究（継続）基盤研究(Ｂ)

近田政博

研究大学の学士課程に適した優秀学生プログラムの開発に関する調査研究

萌芽研究

近田

政博

市場経済移行期のベトナムにおける大学教授法研修プログラムの開発研究（継続）

種

研究代表者

○その他
年

度

別

研究課題名

平成 15 年度

受託研究

近田

政博

ＭＯＴマネジメントコア科目およびＭＯＴ教授法・教授法改善プログラムの開発

平成 16 年度

学生支援
特別経費

近田

政博

初年次オリエンテーションを支援するスタディティ
ップスの開発と活用に関する事業

平成 16 年度

大学教育の
国際化推進
プログラム
(海外先進教育
実践支援)鳥居朋子 教養教育カリキュラムの開発手法の研究

36

資

料

［５］定期刊行物○ジャーナル[名古屋高等教育研究

第 3 号]

このジャーナルがめざすもの··································································· 編集委員会【特集－第三者評価の経験を共有する】
特集の要旨 ··························································································· 池田輝政

大学評価・学位授与機構による「教養教育」評価を体験して························ 篠田公穂

法学研究科の自己評価－大学評価・学位授与機構による分野別研究評価での自己評価報告書の提出を終えて－ ··· 小林

量

工学部・工学研究科の経験した教育評価－大学評価・学位授与機構による分野別研究評価を受けて－························ 澤木

宣彦

JABEE による技術者教育プログラムの認定 ·············································· 入谷英司【研究論稿】
名古屋大学における経営情報システムの構築 ············································· 中井

俊樹

鳥居

朋子

酒井

正彦

池田

輝政

－授業マネジメントツールの開発と教育改善効果－ ···································· 中島

英博

中井

俊樹

近田

政博

鳥居

朋子

池田

輝政

「ゴーイングシラバス」を通して見える新しい授業空間

Quality Assessment in English Universities ····································KeithJ. Mogan

英国の大学における質の保証························································ キース J. モーガン
（訳）近田

政博

－「系」を基礎とする自律的な組織運営に着目して－ ································· 鳥居朋子

中部大学における FD 活動および教育評価活動－地方中堅私立大学の挑戦－ ······· 三浦真琴

戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション【特別寄稿】
最近の復旦大学とソウル大学における教育実践の特徴 ································· 森

正夫

37

資

[名古屋高等教育研究

料

第 4 号]

このジャーナルがめざすもの··································································· 編集委員会【特集－プロフェッショナル・スクールの胎動】
特集の趣旨 ··························································································· 池田

輝政

アカウンティング・スクールとその役割 ··················································· 野口

晃弘

医学部における専門職教育再構築の試み ··················································· 島田

康弘

植村

和正

松尾

清一

武澤

純

バイオ分野における高度職業人養成と産学連携 ·········································· 武田穣

アメリカにおけるプロフェッショナル教育－ロースクール、ビジネススクールにおける事業再生教育を中心として－ ····· 石坂弘紀【研究論稿】
イギリスの法人計画における国家と大学の関係 ·········································· 横山

恵子

中井

俊樹

国立大学における規模および範囲の経済性に関する実証分析························ 中島英博

キース J. モーガン
鳥居

朋子

小湊

卓夫

池田

輝政

Higher Education and Teacher Preparation in Japan and Hong Kong ····· David Grossman
日本と香港における高等教育と教員養成 ···································

デビッド・グロスマン
（訳）近田

政博

－実業教育への内省に基づく一般教育論の展開－ ······································· 鳥居朋子

戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論
イランの高等教育における質的保証－アラーメ・タバータバーイー大学の事例－ ······

サルカール アラニ・モハメッド レザ【特別寄稿】
ミッション・ポッシブル？－Mission Driven Research の自己検証－ ············ 池田輝政【資料紹介】
シドニー大学における教育の質向上への取り組み－「課程満足度調査(SCEQ)」を中心に－ ·················································· 青山

佳代

小湊

卓夫

鳥居

朋子

38

資

[名古屋高等教育研究

料

第 5 号]

このジャーナルがめざすもの··································································· 編集委員会【特集－大学におけるすぐれた授業とはなにか】
特集の趣旨 ··························································································· 夏目達也

名古屋大学の学部教育についての覚え書き ················································ 浪川

幸彦

人間観察のための基礎演習－広い視野と深い思考の獲得に向けて－ ·············· 岡田

猛

難波久美子
体験学習型基礎セミナー「地球環境塾」の試み－持続可能な社会構築のための大学教育のあり方を求めて－························ 高野雅夫

WebCT を利用した授業 ·········································································· 山里敬也

基礎セミナー「他人について調べて書く技法を身につける」の実践－体験型学習をめざして－······································································ 近田

政博

討論会「大学におけるすぐれた授業とはなにか」 ······································· 浪川

幸彦

高野

雅夫

山里

敬也

岡田

猛

夏目

達也

近田

政博

鳥居

朋子

中島

英博

青山

佳代

【研究論稿】
Internationalization of Higher Education:
Performance Assessment and Indicators··········································· R. Michael Paige
高等教育の国際化－評価およびパフォーマンス・インディケータ－ ······· マイケル・ペイジ
（訳）青山

佳代

The Transition from High School to University:
An Analysis of Advice for Students, Faculty and Administration ················ Carol Mutch
高校から大学への移行に関する一考察－学生・教員・大学組織の三者への提言－ ······· キャロル・マッチ
（訳）中島

英博

大学におけるインスティチューショナル・リサーチの実効性に関する考察－米国及び豪州の事例を手がかりに－ ······················································ 鳥居朋子

大学の組織運営改善における成果指標の有効性―名古屋大学の事例に基づく考察― ········· 小湊卓夫【特別寄稿】
国立大学法人の教員養成機能··································································· 潮木

守一

大規模大学で FD を組織化するための方法論 ············································· 阿部和厚

授業評価に対する心理学的アプローチ ······················································ 藤田哲也【研究資料】
優れた授業実践のための 7 つの原則とその実践手法···································· 中井

俊樹

中島

英博
39

資

[名古屋高等教育研究

料

第 6 号]

このジャーナルがめざすもの··································································· 編集委員会【特集－多人数授業を効果的に行うための戦略】
特集の趣旨 ··························································································· 夏目達也

クラス規模は授業にどのような影響を与えるのか ······································· 中井俊樹

人文学の専門科目と多人数授業－ひとつの失敗例－ ···································· 木俣

元一コンピュータを用いた実習講義における多人数教育の試み··························· 北栄輔

多人数講義における問題点と教育方法 ······················································ 西澤泰彦【研究論稿】
フランスにおける大学教育職への準備教育制度－高等教育研究入門教育センター(CIES)における教育と学生の反応－ ··········· 夏目達也

名古屋大学の教育の質向上に有効な教員・学生・大学組織の実践手法－『優れた授業実践のための 7 つの原則』のチェックリストを用いた調査－······ 中井

俊樹

中島

英博

近田

政博

－米国ミシガン大学アナーバー校の事例を手がかりに－······························ 鳥居朋子

アメリカ州立大学におけるインスティテューショナル・リサーチの機能に関する考察······· 青山

佳代

インパクトファクター－研究評価と学術雑誌－ ·········································· 逸村裕

研究総合大学における教養教育カリキュラムの開発に関する考察

安井裕美子【特別寄稿】
国立大学の法人化－現状と課題－····························································· 天野郁夫

研究大学における教養教育······································································ 絹川

正吉

イランにおける教育行政官の専門能力開発に関する事例研究－働くために学ぶ、学ぶために働く：現職学習の実践手法－······

モハメッド レザ・サルカール アラニ
ジャファ・アラガマンダン
ヘイダル・トウラニ
（訳）近田

40

政博

資

[名古屋高等教育研究

料

第 7 号]

このジャーナルがめざすもの··································································· 編集委員会【特集－名古屋大学における FD の現状と課題】
特集の趣旨 ··························································································· 夏目達也

名古屋大学の FD 活動への高等教育研究センターの支援 ······························ 夏目

達也

青山

佳代

－名古屋大学法科大学院の実践的取り組み－ ············································· 松浦

好治

法科大学院教育と ICT を活用した Faculty Development(FD)活動
千葉恵美子
富崎おり江
鈴木慎太郎
伊藤

栄寿

名古屋大学農学部における教育システムの改革と FD·································· 川北

一人

ファカルティ・ディベロプメントの実質化に向けて ···································· 天野政千代
討論会「全学教育 FD の軌跡と今後の方向性」 ·········································· 黒田光太郎
速水

敏彦

浜田

道代

夏目

達也

近田

政博

【研究論稿】
日・豪における学士課程教育に関する学生評価の比較 ································· 早川

操－名古屋大学とシドニー大学における SCEQ(学士課程教育アンケート)調査分析－ ············ 岩城

奈巳

データ主導による教育改善のシステムに関する考察－米国ニューヨーク州立大学の「アルバニー教育効果測定モデル」を手がかりに－ ·············· 鳥居朋子

大学での学びを促進する全学新入生向け教材の開発－『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の事例より－ ·············· 近田

政博

戸田山和久
夏目

達也

中井

俊樹

鳥居

朋子

研究大学の院生を対象とする大学教授法研修のあり方 ································· 近田

政博

アメリカの専門職団体が描く学生担当職員像－学生担当職のための優れた実践の原則－ ········ 中井

俊樹

齋藤

芳子

フランスにおける大学院教育の質的向上－「博士養成センター」をめぐって－ ······ 夏目達也

イギリスの大学における有期雇用研究員のキャリア・マネジメント－日本のポスドク等のキャリア支援への示唆－ ·········································· 齋藤

芳子

小林

信一

【特別寄稿】
新設された「助教」名称は適当か－日・韓・中の三国比較の視点から－ ········ 馬越

徹
41

資

料

研究大学における理系の基礎教育とティーチングアシスタントの役割 ··········· 小笠原正明
アクティブ・ラーニング導入の実践的課題 ················································ 溝上「技術者倫理教育」とは何か

信一

また何であるべきか ···································· 戸田山和久

Beyond Classroom Walls: Students’ Out-of-class Peer Experiences
and Implications for Teaching and Learning ························

ケリー・リー・クラウズ

Is the Doctorate inCrisis? ······················································

クリスティン・ハルス【研究資料】
Peer Review に基づいたプログラミング実習授業支援ツールの開発·············· 北
山梨[名古屋高等教育研究

栄輔
樹里

第 8 号]

このジャーナルがめざすもの··································································· 編集委員会【特集－大学院におけるコースワークの位置と役割】
特集の趣旨 ··························································································· 夏目達也

大学院教育を考える－教育発達科学研究科 心理発達科学専攻－ ··················· 吉田俊和

経済学研究科のカリキュラム改革と期待される教育効果について ················· 荒山裕行“Disorder by Information”時代の大学院科学教育 ····································· 佐藤正俊

名古屋大学工学研究科の大学院教育－現状と課題－ ···································· 早川義一

名古屋大学環境学研究科における文系連携型コースワーク－体系理解科目の改革例－ ········ 山口靖【研究論稿】
社会人大学院生を対象とした研究方法論の授業開発 ···································· 近田

政博

フランスにおける大学院教育制度整備の現状と課題 ···································· 夏目

達也

米国における大学院生向け研究倫理教育コースの設計 ································· 齋藤芳子

近代ドイツの大学における『学修の手引き』－ケーニヒスベルク大学哲学部に注目して－ ·········· 藤井基貴【特別寄稿】
学際的カリキュラムの陥穽－人文・社会学系学部の学士課程カリキュラム－ ·············· 吉田文ラーニング・アウトカムズを重視した大学教育改革の国際的動向と我が国への示唆 ···· 川嶋太津夫
アメリカの大学における TA 養成制度と大学教員準備プログラムの現状と課題········· 吉良直Toward Excellenve in Graduate Education:
A Mixed Methods and Interdisciplinary Study ······································ Gerald W. Fry
The Situation of Post-Graduate Formation in Germany and
New Tasks for Higher Education Center in it ·································· Marianne Merkt

42

資

料

○ニューズレター
高等教育研究プロファイル

第7号（2003 年 3 月）

高等教育研究プロファイル

第8号（2004 年 3 月）

高等教育研究プロファイル

第9号（2004 年 10 月）

高等教育研究プロファイル

第 10号（2004 年 12 月）

高等教育研究プロファイル

第 11 号（2005 年 3 月）

かわらばん 2005 年秋号（2005 年 9 月）

かわらばん 2006 年冬号（2006 年 2 月）

かわらばん 2006 年春号（2006 年 4 月）

かわらばん 2006 年夏号（2006 年 8 月）

かわらばん 2006 年秋号（2006 年 11 月）

かわらばん 2007 年冬号（2007 年 2 月）

かわらばん 2007 年春号（2007 年 4 月）

かわらばん 2007 年夏号（2007 年 7 月）

かわらばん 2007 年秋号（2007 年 10 月）

かわらばん 2008 年冬号（2008 年 2 月）

○リーフレット
和文リーフレット
2002-2003 年版、2003-2004 年版、2004-2005 年版、2005-2006 年版、2006-2007 年版、2007-2008 年版
英文リーフレット
2002-2003 年版、2003-2004 年版、2004-2005 年版、2005-2006 年版、2006-2007 年版、2007-2008 年版

43

資

料

［６］学内研修サービス活動（講演会、研修会等）○池田輝政（2002 年 4 月～2004 年 3 月）
(1) 池田輝政「教育改善を目指す授業アセスメント指標の提案」名古屋大学教養教育院評
価専門委員会研究会、2002 年 6 月 10 日。
(2) 池田輝政「授業デザインの方法」名古屋大学教養教育院・平成 15 年度基礎セミナーFD
研修、2002 年 11 月 16 日。
(3) 池田輝政「授業デザインの方法」名古屋大学教養教育院・平成 15 年度基礎セミナーFD
研修、2002 年 11 月 30 日。
(4) 池田輝政「大学マネジメントと評価」名古屋大学中期目標・計画・評価に関する職員説明会、2003 年 6 月 5 日。
(5) 池田輝政「大学と評価」名古屋大学環境医学研究所話題提供、2003 年 7 月 4 日。
○夏目達也（2004 年 4 月～）(1) 夏目達也「高大接続をめぐる現状と名大生の学習意識」名大教養教育院全学科目担当
教員 FD、2005 年 4 月 5 日。
(2) 夏目達也「なぜ授業改善が求められているのか」第 1 回ランチタイム FD、名古屋大学、2005 年 5 月 10 日。
(3) 夏目達也「学生の学習意欲を高めるような教授法とは?」第 2 回ランチタイム FD、名古屋大学、2005 年 10 月 5 日。
(4) 夏目達也「学生の学習意欲を高めるような教授法とは?」第 2 回大学院生対象ランチタ
イム FD、名古屋大学、2005 年 10 月 12 日。
(5) 夏目達也「教員の授業改善の取組に対する名古屋大学の支援」名古屋大学新任教員研
修会、2006 年 7 月 25 日。
(6) 夏目達也「授業の概要と反省・全学教養科目『大学でどう学ぶか』」名古屋大学全学
FD・文系・理系・全学教養科目分科会、2006 年 9 月 26 日。
(7) 夏目達也「教員の授業改善の取組に対する高等教育研究センターの支援」名大医学部
保健学科 FD、2006 年 9 月 27 日。
(8) 夏目達也「授業の導入の実践的ノウハウを学ぼう」院生のための大学教授法研修会、
名古屋大学、2006 年 9 月 29 日。
○近田政博(1) 近田政博「学生は何を求めているか」第 1 回ランチタイム FD、名古屋大学、2005 年
5 月 13 日。
(2) 近田政博「大学論の中にキャリア形成をどう位置づけるか－名古屋大学 全学教養科
目『大学でどう学ぶか－名大と名大生について知ろう』の事例」名古屋大学キャリア
教育シンポジウム、名古屋大学、2005 年 11 月 30 日。
(3) 近田政博「成人教育論－教育とは？」名古屋大学医学部附属病院看護部平成 18 年度
臨床実習指導者研修、2006 年 6 月 16 日・30 日。
44

資

料

(4) 近田政博「教育ワークショップ①－今日の名大生の学習・生活実態を知ろう」名古屋大学新任教員研修会、2006 年 7 月 25 日。
(5) 近田政博「認証評価で求められる成績評価のあり方」名古屋大学情報文化学部 FD、2006 年 7 月 26 日。
(6) 近田政博「名大生白書 2006－入学から卒業まで」名古屋大学入試企画 WG、2006 年
8 月 1 日。
(7) 近田政博「新人をどう指導するか」名古屋大学医学部附属病院クリティカルケア認定
コース研修、2006 月 11 月 14 日。
(8) 近田政博「今日の大学生の学習状況と学習志向」院生のための大学教授法研修会、2006
年 11 月 15 日。
(9) 近田政博「名大生の現状と学習支援のあり方」第１回平成 19 年度全学教育担当教員
FD、2007 年 4 月 3 日。
(10) 近田政博「現代の大学生」2007 年度大学教員準備プログラム、名古屋大学、2007 年
9 月 19 日。
(11) 近田政博「授業の実践」2007 年度大学教員準備プログラム、名古屋大学、2007 年 9月 20 日。
○中井俊樹(1) 中井俊樹「学生がより学ぶための授業の方法」第 1 回ランチタイム FD、名古屋大学、2005 年 5 月 11 日。
(2) 中井俊樹「授業に学生を参加させるための具体的方法」平成 17 年度後期全学教育
FD、2005 年 9 月 26 日。
(3) 中井俊樹「授業をデザインするときの 7 つのポイント」第 2 回ランチタイム FD、名古屋大学、2005 年 10 月 4 日。
(4) 中井俊樹「授業デザイン入門」第 2 回大学院生対象ランチタイム FD、名古屋大学、2005 年 10 月 11 日。
(5) 中井俊樹「学生の参加度を高める教授法を学ぼう」名古屋大学新任教員研修会、2006
年 7 月 25 日。
(6) 中井俊樹「基礎セミナーの授業実践から学んだこと」平成 18 年度第 2 回基礎セミナ
ーFD、名古屋大学、2006 年 9 月 26 日。
(7) 中井俊樹「学生を授業に参加させるための教授法」2006 年度大学教員準備プログラム、名古屋大学、2006 年 9 月 29 日。
(8) 中井俊樹「授業のノウハウやヒントを共有しよう」名古屋大学新任教員研修プログラ
ム、2007 年 4 月 9 日。
(9) 中井俊樹「教えるということ」平成 19 年度臨床実習指導者研修、名古屋大学、2007
年 6 月 1 日。
(10) 中井俊樹「教授法の基礎」2007 年度大学教員準備プログラム、名古屋大学、2007 年
9 月 20 日。
(11) 中井俊樹「シラバスの書き方」2007 年度大学教員準備プログラム、名古屋大学、2007
年 9 月 20 日。
45

資

料

○鳥居朋子（2002 年 7 月～2007 年 3 月）
(1) 鳥居朋子「学生の自主的な学習を促すカリキュラムおよび学習支援システム－米国の研究大学の事例から」名古屋大学全学教育科目担当教員研修全体会議、2006 年 4 月 3日。
(2) 鳥居朋子「シラバス設計法－明確な目標設定が導く授業デザイン」名古屋大学文学部・文学研究科 FD 教員集会、2006 年 6 月 7 日。
(3) 鳥居朋子「授業デザインの方法－明確な目標と成績評価方法の設定」名古屋大学経済学部・経済学研究科ランチタイム FD、2006 年 6 月 14 日。
(4) 鳥居朋子「学習意欲を高めるシラバスの書き方」院生のための大学教授法研修会、名古屋大学、2006 年 11 月 15 日。
○中島英博（2002 年 7 月～2005 年 9 月）
(1) 中島英博「学生の学習を支援するシラバスをつくろう」第 1 回ランチタイム FD、名古屋大学、2005 年 5 月 12 日。
○齋藤芳子（2006 年 4 月～）(1) 齋藤芳子「キャリアを考える」2007 年度大学教員準備プログラム、名古屋大学、2007
年 9 月 19 日。
(2) 齋藤芳子「研究をめぐる倫理」2007 年度大学教員準備プログラム、名古屋大学、2007
年 9 月 19 日。

46

資

料

［７］学外研修サービス活動（講演会、研修会等）○池田輝政（2002 年 4 月～2004 年 3 月）
(1) 池田輝政「大学において良い授業をするにはどうすべきか－そのデザインとテクニッ
ク」愛知大学第 2 回大学教育問題全学講演会、2002 年 4 月 11 日。
(2) 池田輝政「FD を行うと何が変わるか」豊橋技術科学大学特別講演会、2002 年 7 月
12 日。
(3) 池田輝政「名古屋大学における FD 活動の推進について」朝日大学第一回 FD 大会、2002 年 7 月 27 日。
(4) 池田輝政「授業デザインの方法論」長崎大学・大学教育機能開発センターFD、2002
年 9 月 17 日。
(5) 池田輝政「授業評価－実際と課題」一橋大学第 1 回 FD 大会講演、2002 年 9 月 20 日。
(6) 池田輝政「初年次教育における戦略的マネジメントの手法」大学行政管理学会東海地区研究会、2002 年 9 月 15 日・16 日・22 日・23 日。
(7) 池田輝政「『授業づくり』のデザイン技法と学習マネジメント」秋田県立大学 FD 講
演、2002 年 9 月 26・27 日。
(8) 池田輝政「学校変革の手法」日本教育会愛知県支部学校経営講座、2002 年 11 月 16 日。
(9) 池田輝政「間違った評価は教育を改善しない」山形大学 FD 講演、2002 年 11 月 22 日。
(10) 池田輝政「FD の始めはシラバス設計から」東京国際大学 FD 講演会、2002 年 12 月
5 日。
(11) 池田輝政「新課程入試と大学マネジメント」東海高等教育研究所職員フォーラム、
2002 年 12 月 14 日。
(12) 池田輝政「授業づくりの方法論－目標を演出する教師のアート」東京工業大学教員初任者向け授業改善研修、2002 年 12 月 19 日。
(13) 池田輝政「高等教育における FD について－わかる授業、わからせる授業の秘訣」金
沢学院大学基礎教育機構 第 1 回 FD 講座、2002 年 3 月 11 日。
(14) 池田輝政「組織の教育力をあげる FD の方法」信州大学授業改善 FD、2003 年 3 月
24 日・25 日。
(15) 池田輝政「授業をデザインする－全体像の基本設計」南山大学法学部 FD ワークショ
ップ、2003 年 4 月 16 日。
(16) 池田輝政「授業をデザインする－シラバス作成」南山大学法学部 FD ワークショップ、
2003 年４月 23 日。
(17) 池田輝政「受身の FD から、ぜひともの FD へ」名古屋経済大学 FD 講演会、2003 年
5 月 28 日。
(18) 池田輝政「FD 最先端の取組み－現状と課題」大学英語教育学会(JACET）2003 年度
中部支部大会特別講演、2003 年 6 月 7 日。
(19) 池田輝政「FD によってどんな効果を挙げるべきか」関西学院大学教務部&総合教育
研究室共催、2003 年 6 月 13 日。
(20) 池田輝政「大学の変革に求められるマネジメント手法の開発－名大の事例」関西学院
47

資

料

大学教務部&総合教育研究室共催、2003 年 6 月 13 日。
(21) 池田輝政「教育評価の課題」流通科学大学 FD 研修会、2003 年 6 月 18 日。
(22) 池田輝政「教育の質向上につながる FD の方向－学生による授業評価に関連して」学
校法人河合塾大学事業本部事例研究会講演、2003 年 7 月 24 日。
(23) 池田輝政「高等学校における進路指導上の諸問題とその解決：国立大学の現状－高校側にわかってもらいたいこと」全国進路指導協議大会全国大会研究報告会、2003 年 7
月 30 日。
(24) 池田輝政「FD 活動と授業づくりの基本」近畿大学工学部 FD 講演、2003 年 9 月 2 日。
(25) 池田輝政「サウスカロライナ大学のコース『大学 101』の発足とその背景」国立教育政策研究所開催公開セミナー「大学教育は学生の成熟を支援しうるか」、2003 年 9月 28 日。
(26) 池田輝政「FD 活動から期待される効果は何か－名古屋大学の実践を通して」広島女学院大学教員研修会講演会、2003 年 10 月１日。
(27) 池田輝政「授業デザインの秘訣－魅力的な授業にする Tips」岩手医科大学医学教育第9 回ワークショップ、2003 年 10 月 3 日・4 日。
(28) 池田輝政「臨床教育における臨床と教育の統合を考える－教授技法論の開発経験から」名古屋大学医学部、2003 年 10 月 14 日。
(29) 池田輝政「学校変革の手法・教職員の意識改革」日本教育会愛知県支部学校経営講座、
2003 年 10 月 18 日。
(30) 池田輝政「教育の質向上につながる FD の方向－学生による授業評価に関連して」藤
田保健衛生大学短期大学部 FD 研修会、2003 年 10 月 24 日。
(31) 池田輝政「大学経営における戦略計画の必要性、ミッションとゴール」大学行政管理
学会中部地区研究会セミナー、2003 年 11 月 9 日。
(32) 池田輝政「Agenda for the New Connections between High School and University
in Japan」JICA seminar (名古屋大学）、2003 年 11 月 11 日。
(33) 池田輝政「大学力を創る FD－学生による授業評価アンケートから授業をどう変えるか」名城大学 FD 研修会、2003 年 11 月 13 日。
(34) 池田輝政「教育改善－ティーチング・ティップスから組織的取組へ」福井大学工学部
教員研修会講演会、2003 年 11 月 21 日。
(35) 池田輝政「南山大学における特色ある大学教育プログラム－現状と課題」南山大学南山学会講演会、2003 年 11 月 26 日。
(36) 池田輝政「名古屋大学の教養教育－文系を中心に」神戸大学大学教育研究センター新任教員 FD 研修会、2003 年 12 月 3 日。
(37) 池田輝政「魅惑的な講義デザインの秘訣」東京慈恵会医科大学医学教育セミナー講
演、2003 年 12 月 5 日。
(38) 池田輝政「大学評価の前提としての目標・計画の明確化－メルボルン大学戦略プラン
及び国立大学法人“素案”を読む」地域科学研究会・高等教育情報センター（大学評価・
情報シリーズセミナー講演）、2003 年 12 月 8 日。
(39) 池田輝政「大学教育の改善と効率的な評価手法の開発―教育評価の経験と新しい取り組み」九州大学シンポジウム講演、2003 年 12 月 19 日。
48

資

料

(40) 池田輝政「名古屋大学での授業開発と FD の取組み」群馬工業高等専門学校教育研究委員会 FD 研修会、2004 年 1 月 8 日。
(41) 池田輝政「授業改善の基本戦略－設計図なき授業改善に終止符を打つ」岩手大学 FD
講演会、2004 年 1 月 28 日。
(42) 池田輝政「大学授業を改善するために」神戸海星女子学院大学教員研修会、2004 年 2
月 18 日。
(43) 池田輝政「授業“開発”の 3 原則－知識を教えない、課題で遊ばせる、シラバスを“アート”する」日本福祉大学社会福祉学部教員 FD 講演会、2004 年 3 月 12 日。
(44) 池田輝政「研究成果のプレゼンテーション法－語り語らせるためのティップス」愛知
県農業総合試験場講演会、2004 年 3 月 18 日。
○夏目達也（2004 年 4 月～）(1) 夏目達也「フランスの大学におけるインターンシップ」日本インターンシップ学会第5 回大会、名古屋大学、2004 年 6 月 12 日。
(2) 夏目達也「職業教育改革からの示唆」（特別企画シンポジウム「米国・キャリア教育
からの示唆と教訓」）日本進路指導学会第 26 回研究大会、東洋大学、2004 年 10 月
17 日。
(3) 夏目達也「教員の自発的な授業改善の促進・支援－授業支援ツールを活用した授業デザイン力の形成」日本能率協会・大学経営革新フォーラム、2004 年 12 月 7 日。
(4) 夏目達也「名古屋大学の授業改善システム」筑波大学、2005 年 1 月 26 日。
(5) 夏目達也「大学における教育改善と FD」群馬女子大学、2005 年 2 月 9 日。
(6) 夏目達也「授業デザイン力を高めるための支援方策」三重県教育委員会、2005 年 2月 10 日。
(7) 夏目達也・小湊卓夫「教員の自発的な授業改善の促進・支援－授業支援ツールを活用
した授業デザイン力の形成」宮崎女子短期大学 FD 講演会、2005 年 3 月 4 日。
(8) 夏目達也「大学改革の進展と高大接続」全国高等学杖進路指導協議会主催『第 27 回
進路学習セミナー』シンポジウム「大学改革は、高校教育をどう変えるのか」全国高等学杖進路指導協議会、2005 年 3 月 29 日。
(9) 夏目達也「よりよい授業の実現をめざして」静岡県看護教員養成講習会、2005 年 8
月 1 日。
(10) 夏目達也「教員の自発的な授業改善の促進・支援」全国私立リハビリテーション学校連絡協議会、2005 年 8 月 24 日。
(11) 夏目達也「教員の自発的な授業改善の促進・支援」聖霊クリストファー大学、2005
年 9 月 7 日。
(12) 夏目達也「今日の大学生の学習意識」神戸学院大学第 5 回 FD ワークショップ、2005
年 9 月 16 日。
(13) 戸田山和久・夏目達也・近田政博・中井俊樹・中島英博「教育実践ノウハウの共有化に向けて－神戸学院大学の目指す方向を考える」神戸学院大学第 5 回 FD ワークショ
ップ、2005 年 9 月 16 日。
(14) 夏目達也「大学の授業改善をめざして」愛知工科大学、2005 年 9 月 20 日。
49

資

料

(15) 夏目達也「よりよい授業の実現をめざして」宮崎公立大学、2005 年 11 月 29 日。
(16) 夏目達也「諸外国における FD 活動調査からの示唆」京都大学高等教育研究開発推進センター、2006 年１月 14 日。
(17) 夏目達也「質の高い授業の創造に向けて」豊田工業大学、2006 年 11 月 20 日。
(18) 夏目達也「大学の授業改善を求めて」愛知女子短期大学、2006 年 11 月 29 日。
(19) 夏目達也「高等教育研究センターの大学教員準備プログラムの開発と実施」大学教育改革フォーラム in 東海 2007 ポスターセッション、名古屋大学、名古屋大学、2007
年 3 月 10 日。
(20) 夏目達也「就職支援からキャリア教育へ」第 13 回大学教育研究フォーラムラウンド
テーブル、京都大学、2007 年 3 月 28 日。
(21) 夏目達也「授業改善のためのツール開発」大阪大学、2007 年 6 月 29 日。
(22) 夏目達也「名大における FD の現状と高等教育研究センターのサポート」、愛媛大学、2007 年 7 月 11 日。
(23) 夏目達也「大学教育改革と FD」、中京学院大学、2007 年 7 月 25 日。
(24) 夏目達也「授業デザイン力・展開力を高めるために－カリキュラムデザインとシラバ
ス作成の基本的考え方」日本作業療法教育研究会、2007 年 8 月 4 日。
(25) 夏目達也「大学における豊かさと貧しさと」名古屋大学公開講座、2007 年 9 月 27 日。
(26) 夏目達也「ティップス先生の実践からみえてきたもの」第 6 回読売・大学中部地区懇話会、2007 年 11 月 27 日。
(27) 夏目達也「教育改善を促す教育評価のあり方」岐阜薬科大学、2007 年 12 月 5 日。
(28) 夏目達也「FD をめぐる現状について」九州工業大学、2007 年 12 月 26 日。
(29) 夏目達也「名古屋地域の FD コンソーシアム形成に向けた取組」東京農工大学、2008
年 2 月 8 日。
○近田政博
(1) 近田政博「授業をどうデザインするか－名古屋大学におけるオンライン型 FD の試み」松山東雲女子大学・短期大学創立記念合同教職員研修会、2002 年 9 月 27 日。
(2) 近田政博「初年次教育の充実に向けた名古屋大学の取り組み」岐阜大学全学共通 FD
研究会、2002 年 12 月 4 日。
(3) 近田政博「どのような授業評価が望ましいのか－授業デザインの観点から」大阪大学
21 世紀 COE プログラム「新産業創造指向インターナノサイエンス」スーパーティー
チャー育成セミナー、2003 年 7 月 25 日。
(4) 近田政博「授業をどう改善するか－やる気を高めるための戦略」くらしき作陽大学
FD、2003 年 9 月 28 日。
(5) 近田政博「授業改善の戦略－教師と学生の満足度を高めるために」中央大学 FD、2003
年 12 月 12 日。
(6) 近田政博「FD による授業改善は可能か－名古屋大学の挑戦」関西国際大学 FD、2004
年 3 月 9 日。
(7) 近田政博「On the Course 型 FD をめざして－名古屋大学の教育改善活動の改善のために」京都大学 FD フォーラム、京都大学、2004 年 3 月 20 日。
50

資

料

(8) 近田政博「教師と学生の満足度をどう高めるか－授業改善の方法論」福井大学医学部、
2004 年 12 月 21 日。
(9) 近田政博「大学教員研修の方向性をいかにして設定するか」中国・南京師範大学教育科学学院、2004 年 2 月 28 日。
(10) 近田政博「FD の目指す方向をどう設定するか」大学コンソーシアム京都第 10 回 FD
フォーラム、2005 年 3 月 6 日。
(11) 近田政博「教員の自発的な授業改善の促進・支援－授業支援ツールを活用した授業デザイン力の形成」佛教大学 GP シンポジウム、2005 年 3 月 13 日。
(12) 近田政博「授業改善の戦略－教師と学生の満足度を高めるために」神戸学院大学
FD、2005 年 6 月 30 日。
(13) 近田政博「初年次教育の質をどう高めるか－目標設定、評価指標、実践手法」早稲田
大学教育総合研究所セミナー、2005 年 7 月 21 日。
(14) 近田政博「授業改善の取り組みをどう組織化するか」日本私立大学連盟「大学の教育・授業を考えるワークショップ」、2005 年 8 月 4 日。
(15) 近田政博「学生の学習参加度を高めるための実践手法」愛知県准看護師養成所教務主
任等研修会、2005 年 8 月 9 日。
(16) 戸田山和久・夏目達也・近田政博・中井俊樹・中島英博「教育実践ノウハウの共有化に向けて－神戸学院大学の目指す方向を考える」神戸学院大学第 5 回 FD ワークショ
ップ、2005 年 9 月 16 日。
(17) 近田政博「FD の組織化に向けて」岩手県立大学 FD、2005 年 11 月 10 日。
(18) 近田政博「FD の効果をあげるための方法論－教育コミュニティの形成に向けて」神
戸学院大学、2005 年 12 月 1 日。
(19) 近田政博「学生を授業に巻き込むための方法論」豊橋技術科学大学、2006 年 1 月
27 日。
(20) 近田政博「名古屋大学における初年次教育の展開－実践と課題」第 1 回大学教育改革
フォーラム、愛知大学、2006 年 3 月 4 日。
(21) 近田政博「研究大学の新入生にはどのような学習支援が必要か－『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の開発事例より」九州大学 FD、2006 年 3 月 23 日。
(22) 近田政博「看護学校生の学習参加度を高めるための実践手法」平成 18 年度准看護師養成所教務主任等研修会、2006 年 8 月 9 日。
(23) 近田政博「大学での学びを促進するための教材開発－新入生のためのスタディティッ
プス」関西国際大学学習支援センターシンポジウム、2006 年 9 月 5 日。
(24) 近田政博「大学生の発達を促すコミュニケーションのあり方とは？」静岡大学、2006
年 9 月 28 日。
(25) 近田政博「新入生の学習参加度を高めるための戦略－『名古屋大学新入生のためのス
タディティップス』の開発」大阪工業大学、2006 年 10 月 16 日。
(26) 近田政博「学習支援教材としてのスタディティップス」桜美林大学、2006 年 10 月
17 日。
(27) 近田政博「新入生の学習意欲を高めるための方法－名古屋大学の初年次教育事例」同
志社大学、2006 年 12 月 19 日。
51

資

料

(28) 近田政博「シラバスの書き方」「大学教授法の基本」ベトナム・ホーチミン市国家大学社会人文科学カレッジでの大学教授法研修会、2007 年 1 月 30 日、2 月 1 日。
(29) 近田政博「教育スキルをもった大学院生をみんなで育てよう！－TA 養成から院生育
成へ」第 2 回大学教育改革フォーラムシンポジウム、名古屋大学、2007 年 3 月 10 日。
(30) 近田政博「『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の開発」、大学教育改
革フォーラム in 東海 2007 ポスターセッション、名古屋大学、2007 年 3 月 10 日。
(31) 近田政博「FD の組織的取り組み」静岡県西部高等教育ネットワーク会議、2007 年 3月 27 日。
(32) 近田政博「新入生の学習参加度を高めるための方法－『名古屋大学新入生のためのス
タディティップス』の開発と普及」石川県立大学、2007 年 7 月 25 日。
(33) 近田政博「学生の参加度を高めるための授業ノウハウを共有する」愛知東邦大学、2007 年 8 月 1 日。
(34) 近田政博「大学院における研究指導をどうするか－修士論文作成の ABC」愛知淑徳
大学、2007 年 10 月 9 日。
(35) 近田政博「学生の授業参加意欲を高めるための実践方法」名古屋市立大学、2007 年
11 月 2 日。
(36) 近田政博「2007 年大学教授法研修から得られた知見」ホーチミン市国家大学社会人
文科学大学の教育ワークショップでの発表、2008 年 2 月 28・29 日。
(37) 近田政博「大学での学びを促進するための戦略」愛知産業大学、2008 年 3 月 6 日。
(38) 近田政博「授業デザインの方法論-基本要素から評価まで」大阪樟蔭女子大学、2008
年 3 月 27 日。
○中井俊樹(1) 中井俊樹「名古屋大学における学生の授業評価」岐阜大学全学共通教育 FD 研究会、
2002 年 12 月 4 日。
(2) 中井俊樹「教員の需要供給分析による教育計画」ヴィエトナム国教育訓練省カウンタ
ーパート研修、名古屋大学、2003 年 3 月 31 日、4 月 1 日。
(3) 池田輝政・松浦好治・中井俊樹「システムとしての教育の質保証を目指した取組例」
日英高等教育に関する協力プログラム－新しい時代の大学の管理運営公開セミナー、
KKR ホテル東京、2003 年 10 月 6 日。
(4) Nakai, T., “University Management for a Changing Environment in Japan”,
International Talk, University of Minnesota, Nov 3, 2003.
(5) 中井俊樹「e ラーニングにおける授業づくりの方法論」第 2 回 WebCT 研究会特別講
演、2004 年 9 月 13 日。
(6) 中井俊樹「大学をよくするための評価」International Workshop on Action Learning:
Lessons from the Field、中央大学、2004 年 10 月 13 日。
(7) 中井俊樹「どのような条件のもとで学生はより学ぶのか」東海高等教育研究所職員フォーラム、日本福祉大学、2004 年 12 月 11 日。
(8) 中井俊樹「学生がより学ぶ授業の条件」福井県立大学 FD 講演会、2005 年 1 月 26 日。
(9) 中井俊樹「研究開発物を通した授業改善支援」大学コンソーシアム京都第 10 回 FD
52

資

料

フォーラム、2005 年 3 月 6 日。
(10) 中井俊樹「学生がより学ぶ授業づくりの方法」兵庫県立淡路景観園芸学校講演会、2005 年 3 月 25 日。
(11) 中井俊樹「ティップス先生と学ぶ授業デザインの秘訣」帝京大学第 20 回 LT セミナ
ー、2005 年 7 月 29 日。
(12) 中井俊樹「シラバスで授業をデザインする」第２回大学等韓国語教師研修会、2005
年 8 月 9 日。
(13) 中井俊樹「授業実践ノウハウの共有化に向けた取り組み－名古屋大学のティップス先生の事例」熊本大学、2005 年 9 月 9 日。
(14) 中井俊樹「教育実践ノウハウの共有化に向けた取り組み」神戸学院大学第 5 回 FD ワ
ークショップ、2005 年 9 月 16 日。
(15) 戸田山和久・夏目達也・近田政博・中井俊樹・中島英博「教育実践ノウハウの共有化に向けて－神戸学院大学の目指す方向を考える」神戸学院大学第 5 回 FD ワークショ
ップ、2005 年 9 月 16 日。
(16) 中井俊樹「教員・学生・大学組織による教育の質的向上を目指した指標開発」大学評
価・学位授与機構公開研究会、2005 年 10 月 14 日。
(17) 中井俊樹「授業のデザインとメディアの活用」浜松医科大学 FD、2006 年 2 月 16 日。
(18) 中井俊樹「効果的な授業を行うための具体的方法」鹿屋体育大学 FD、2006 年 2 月
24 日。
(19) 中井俊樹「新しい FD コンセプトとそれを実現する教材」大学教育改革フォーラム in
東海、愛知大学、2006 年 3 月 4 日。
(20) 中井俊樹「WebCT を活用した大学の授業改善」名古屋女子大学 WebCT 講演会、2006 年 3 月 6 日。
(21) 中井俊樹「授業デザインのための秘訣－授業の成功は講師のデザイン力できまる」北陸大学 FD、2006 年 3 月 20 日。
(22) 中井俊樹「大学教育の総合的な質向上の試み－『ティップス先生からの 7 つの提案』の事例」第 12 回大学教育研究フォーラム、京都大学、 2006 年 3 月 28 日。
(23) 中井俊樹「学生がより学ぶための授業づくりの方法」愛知工業大学 FD、 2006 年 5月 19 日。
(24) 中井俊樹「大学教育の質を高めるための FD の方法」愛知工業大学 FD、2006 年 5 月
19 日。
(25) 中井俊樹「学生の学習・発達を支える教務学生担当職員の具体像―アメリカの大学における学生担当職員の役割」
大学行政管理学会第 2 回中部地区研究会、
愛知淑徳大学、2006 年 9 月 9 日。
(26) 中井俊樹「授業改善と初年次教育の課題」名古屋女子大学、2006 年 9 月 20 日。
(27) 中井俊樹「授業をデザインしてシラバスで表現する」聖隷クリストファー大学、2006
年 11 月 2 日。
(28) 中井俊樹「教務担当職員のための SD－学生の学習支援に求められる資質とその育成」
愛知県私大教務研究会、名古屋学院大学、 2006 年 11 月 17 日。
(29) 中井俊樹「大学授業法－授業改善のための 7 つの提案」大阪外国語大学、2006 年 11
53

資

料

月 24 日。
(30) 中井俊樹「『ティップス先生からの 7 つの提案』の可能性」大学教育改革フォーラム
in 東海 2007 ポスターセッション、名古屋大学、2007 年 3 月 10 日。
(31) 中井俊樹「高等教育の総合的な質向上の試み－ティップス先生からの 7 つの提案の事
例」群馬工業高等専門学校、2007 年 3 月 19 日。
(32) 中井俊樹「College Students Today」第 41 回 IATSS フォーラム、名古屋大学、2007
年 5 月 15 日。
(33) 中井俊樹「経験学習の理解と改善のための諸理論」早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンターセミナー、2007 年 6 月 8 日。
(34) 中井俊樹「すぐれた教育実践のノウハウを学生・教員・職員が共有する」愛媛大学
FD／SD セミナー、2007 年 7 月 11 日。
(35) 中井俊樹「すぐれた教育実践のノウハウを共有しよう」愛知工科大学、 2007 年 8 月
31 日。
(36) 中井俊樹「授業のノウハウを共有しよう」愛知医科大学、2007 年 9 月 5 日。
(37) 中井俊樹「教育実践のノウハウを整理し共有する」日本介護福祉士養成施設協会東海
北陸ブロック教員研修会、2007 年 9 月 8 日。
(38) 中井俊樹「大学における授業改善の試み－『ティップス先生からの７つの提案』の事
例」博多青松高等学校研修会、2007 年 9 月 27 日。
(39) 中井俊樹「大学職員の教育的役割について」日本学生支援機構主催平成 19 年度教務
事務研修会、国立オリンピック記念青少年総合センター、 2007 年 10 月 24 日。
(40) 中井俊樹「教育実践のノウハウの共有に向けて」酪農学園大学 FD 講演会、2007 年
11 月 2 日。
(41) 中井俊樹「高等教育研究の立場から」大学教育改革と授業づくり、中京大学、2007
年 11 月 21 日。
(42) 中井俊樹「授業デザインとメディア活用」九州共立大学、2007 年 11 月 22 日。
(43) 中井俊樹「教育実践のノウハウを共有する」十文字学園女子大学、2008 年 2 月 8 日。
(44) 中井俊樹「すぐれた教育実践のノウハウを共有する」広島市立大学、2008 年 3 月 5日。
(45) 中井俊樹「授業のノウハウを共有する－ティップス先生の開発と活用」明治大学法科
大学院、2008 年 3 月 15 日。
(46) 中井俊樹「教育実践のノウハウの整理と共有」琉球大学、2008 年 3 月 25 日。
○鳥居朋子（2002 年 7 月～2007 年 3 月）
(1) 鳥居朋子「大学のストラテジックプランニングにおける SWOT 分析」日本福祉大学
セミナー、2003 年 9 月 29 日。
(2) 鳥居朋子「自分の大学を見つめ直そう－SWOT 分析」第 2 回大学管理行政学会マネ
ジメントセミナー、2004 年 1 月 24 日。
(3) 鳥居朋子・中島英博「研究と開発の挾間に見る課題－名古屋大学高等教育研究センターの経験から」大学教育開発センター研究会、香川大学、2004 年 2 月 24 日。
(4) 鳥居朋子「ゴーイングシラバス－授業デザインのステップ」第 2 回法政大学 FD セミ
54

資

料

ナー、2004 年 11 月 6 日。
(5) 鳥居朋子「シラバスを起点とした授業デザインのステップ」愛知江南短期大学教育懇
談会、2005 年 2 月 14 日。
(6) 鳥居朋子「授業づくりの工夫－ファーストステップとしてのシラバス設計」創価大学
授業技法ワークショップ、2005 年 2 月 23 日。
(7) Torii, Tomoko. Lost in Translation? Adapting the "Seven Principles for Good
Practice in Undergraduate Education" to the Japanese Context, Brown Bag
Seminar at the Center for the Study of Higher and Postsecondary Education, The
University of Michigan, October 19, 2005.
(8) 鳥居朋子「授業デザインの一歩－学生をひきつけるシラバス I」三重中京大学短期大学部 FD 研修会、2005 年 11 月 16 日。
(9) 鳥居朋子「授業デザインの一歩－学生をひきつけるシラバス II」三重中京大学短期大学部 FD 研修会、2005 年 11 月 28 日。
(10) 鳥居朋子「授業デザインの発想が導く教授学習の改善」常葉学園大学第 1 回授業改善
セミナー、2006 年 2 月 15 日。
(11) 鳥居朋子「豪州シドニー大学における FD－Principles and Practice of University
Teaching and Learning（P&P）」、大学教育改革フォーラム in 東海 2007 ポスター
セッション、名古屋大学、2007 年 3 月 10 日。
○中島英博（2002 年 7 月～2005 年 9 月）
(1) 中島英博「シラバスで授業を表現する」第 1 回新見公立短期大学教育ワークショップ、
2002 年 12 月 21 日。
(2) 中島英博「自分の大学を見つめ直そう－SWOT 分析」第 3 回大学行政管理学会マネジ
メントセミナー、2004 年 2 月 14 日。
(3) 中島英博「学生の学習を支援するシラバスに向けた取り組み」第 42 回国立大学教養
教育実施組織会議、名古屋大学、2005 年 5 月 26 日。
○小湊卓夫（2003 年 4 月～2005 年 3 月）
(1) 小湊卓夫「『名古屋大学マネジメント情報システム』に係る全学・部局データの収集について」中期目標・計画・評価に関する職員説明会（第 1 回）、2003 年 6 月 5 日。
(2) 小湊卓夫「名古屋大学マネジメント情報システムの現状」大学情報に関する公開シンポジウム、2003 年 8 月 29 日。
(3) 朝倉宏一・小湊卓夫「名古屋大学マネジメント情報システムに関する講演会」北海道
教育大学、2004 年 1 月 13 日。
(4) 夏目達也・小湊卓夫「教員の自発的な授業改善の促進・支援－授業支援ツールを活用
した授業デザイン力の形成」、宮崎女子短期大学 FD 講演会、2005 年 3 月 4 日。
○青山佳代（2003 年 6 月～2006 年 3 月）
(1) 鳥居朋子・青山佳代「『ゴーイングシラバス』を活用した FD セミナー」法政大学、
2004 年 11 月 6 日。
55

資

料

(2) 青山佳代「アメリカの大学における FD の最新動向」兵庫県立淡路景観園芸学校講演会、2005 年 3 月 25 日。
(3) 青山佳代「『教養教育の実施状況』アンケートの集計結果の報告」第 42 回国立大学
教養教育実施組織会議全体会、名古屋大学、2005 年 5 月 26 日。
(4) 青山佳代「教育評価方法の変遷と現状」第１回高等教育アウトカムズ研究フォーラ
ム、中部大学高等学術研究所、2005 年 6 月 24 日。
(5) 青山佳代「名古屋大学における教養教育の歴史」名古屋大学教養教育院統括部夏季懇談会、2005 年 7 月 22 日。
(6) 青山佳代「東海地区における FD 活動の実施状況」大学教育改革フォーラム in 東海、愛知大学、2006 年 3 月 4 日。
(7) 青山佳代「授業をデザインする－『シラバス』を重視した授業設計」、金城学院大学
生活環境学部、2006 年 3 月 9 日。
○齋藤芳子（2006 年 4 月～）(1) 齋藤芳子「学生の学習・発達を支える教務学生担当職員の具体像－名古屋大学における教務学生担当職員のノウハウ」大学行政管理学会第 2 回中部支部大会、愛知淑徳大
学、2006 年 9 月 9 日。
○藤井基貴（2007 年 9 月～2008 年 3 月）
(1) 藤井基貴「学生の学びを引き出す FD 活動－授業評価をどう生かすか」第 16 回愛知
県看護教育研究学会・総会、2007 年 11 月 17 日。
(2) 藤井基貴「白川町の子育て支援を見直そう」白川町子育て支援ネットワーク協議会、2008 年 2 月 4 日。
(3) 藤井基貴「大学・大学院で取り組む FD 活動」中京女子大学 FD 講演会、2008 年 2月 20 日。

56

資料［８］セミナー等開催活動[2002 年度]
○高等教育国際フォーラム（教育発達科学研究科との共催）「アジアの高等教育改革の戦略と展望」（2002 年 12 月 17 日）
基調講演
パネリスト

フィリップ・アルトバック（ボストン大学教授）

閔維方（北京大学副学長）

金子

元久（東京大学教授）

ハン・ソン・ヘ（ソウル大学教授）

N．ジャヤラム（ゴア大学教授）

ファム・ラン・フォン（ヴァンラン大学教授）

パイトゥーン・シンララート（チュラロンコン大学教授）

モリー・リー（マレーシア科学大学教授）○客員教授セミナー
第 14 回（2002 年 6 月 4 日）
「高等教育における組織の『規模』と『範囲』による分析」
キース・モーガン

客員教授（豪・ニューカスル大学元学長）

第 15 回（2002 年 7 月 17 日）「カリキュラム改革・授業改革と効果的な学習支援－金沢工業大学での実践」
水澤丕雄

客員教授（金沢工業大学教授）

第 16 回（2002 年 10 月 24 日）「国立大学の第三者評価－国際的視点から」
喜多村和之

客員教授（早稲田大学教授）[2003 年度]
○特別研究セミナー「比較教育学のおもしろさとむずかしさ－4 つの cycle を終えて」（2003 年 3 月 19 日）
馬越徹

教授（名古屋大学）○客員教授セミナー
第 17 回（2003 年 1 月 16 日）「高等教育における教員養成学の位置づけ－日本と香港の比較」
デビッド・グロスマン

客員教授（香港教育学院教授）

第 18 回（2003 年 3 月 5 日）
「21 世紀グローバル化時代の高等教育と大学経営－龍谷大学と大学コンソーシアム
京都の試み」
57

資

河村

能夫

料

客員教授（龍谷大学副学長）

第 19 回（2003 年 7 月 18 日）「Human Performance Technology－目標と成果を保証するマネジメント手法」
高利明

客員教授（北京大学教授）

第 20 回（2003 年 8 月 22 日）「高等教育ユニバーサル時代における初年次教育の課題」
濱名篤

客員教授（関西国際大学教授）

第 21 回（2003 年 11 月 28 日）「私学からみた国立大学法人化への期待」
潮木

守一

客員教授（桜美林大学教授）

第 22 回（2003 年 12 月 11 日）「高等教育の国際化－成果指標と実績評価の観点から」
マイケル・ペイジ

客員教授（ミネソタ大学教授）○招聘セミナー第 27 回（2003 年 3 月 10 日）「アメリカ・プロフェッショナルスクールの特質－大学職員養成プログラムの実態から」小川佳万

助教授（東北大学）

第 28 回（2003 年 3 月 10 日）「大学生の学びの『スキル』を考える」
佐藤広志

助教授（関西国際大学）

第 29 回（2003 年 5 月 16 日）「受講生として見たアメリカのビジネススクールの教授法」
佐藤智恵

氏（株式会社ボストン・コンサルティング・グループ／米国コロンビア

大学経営大学院(MBA)修了）
第 30 回（2003 年 11 月 28 日）「独立法人化は大学改革のラストチャンス」
中山茂

名誉教授（神奈川大学）[2004 年度]○研究員セミナー「大学入試から見た能力開花に関する一試論－進学適正検査高得点者調査より」（2004 年 2 月 17 日）
腰越滋

助教授（東京学芸大学）○記念講演会「創造のセンス－何かが生まれる予感を持ち続ける」（2004 年 3 月 15 日）
池田

58

輝政

教授（名古屋大学）

資料○特別セミナー「会計教育におけるグローバル・スタンダードの影響」（2004 年 3 月 24 日）
野口晃弘

助教授（名古屋大学）○客員教授セミナー
第 23 回（2004 年 6 月 15 日）「初年次オリエンテーションプログラムの国際的動向」
キャロル・マッチ

客員教授（クライストチャー教育大学）

第 24 回（2004 年 8 月 24 日）「動機づけ理論をふまえた授業運営―京都光華女子大学における導入教育」
藤田哲也

客員教授（法政大学助教授）

第 25 回（2004 年 10 月 1 日）
「大規模大学で FD を組織化するための方法論」
阿部和厚

客員教授（北海道医療大学教授）○招聘セミナー第 31 回（2004 年 1 月 27 日）「FD の Future Design－学生による授業評価と授業公開をデザインする」
三浦真琴

教授（静岡大学）

第 32 回（2004 年 2 月 2 日）
「立命館大学における教育評価システムの構築－授業評価から教学検証へ」平井孝治

教授（立命館大学）

第 33 回（2004 年 2 月 26 日）「高等教育の経済学」
渡邊聡

講師（筑波大学）

第 34 回（2004 年 2 月 26 日）「外国語教育における教授法と授業設計 ベトナム語－教授頻度の低い言語教育から見て」
田原洋樹

常勤講師（立命館アジア太平洋大学）

第 35 回（2004 年 2 月 27 日）「大学カリキュラム論－アメリカからの示唆」
川嶋太津夫

教授（神戸大学）

第 36 回（2004 年 3 月 1 日）
「初年次教育における教育評価とポートフォリオ活用」
ウェンディ・トロクセル

氏（イリノイ州立大学）

第 37 回（2004 年 3 月 1 日）
「エンロールマネージメントと学習共同体－学習共同体の有効性」
ジョニ・ペーチャヴァー氏（アパラチア州立大学）

第 38 回（2004 年 3 月 12 日）「金沢工業大学の TQM 活動－経営品質への取り組み」
村井好博

氏（金沢工業大学）59

資第 39 回（2004 年 5 月 26 日）「産学官連携で大学は変われるか？」
マヌエル・クレスポ

教授（モントリオール大学）

第 40 回（2004 年 6 月 11 日）「授業評価と FD－香川大学における全学的取組からみえるもの」
稲永由紀

講師（香川大学）

第 41 回（2004 年 9 月 3 日）
「社会人学生のためのケースメソッド教授法－生涯学習論の視点から」
佐野享子

助教授（筑波大学）

第 42 回（2004 年 10 月 8 日）
「ラーニングテクノロジー活用授業の普及と支援－帝京大学における取組み」渡辺博芳

講師（帝京大学）

第 43 回（2004 年 10 月 19 日）「私立大学の財務の現状」
梅田守彦

教授（岐阜経済大学）

第 44 回（2004 年 11 月 19 日）「教養教育の今日的課題－組織とカリキュラム」
寺崎昌男（学校法人立教学院）

第 45 回（2004 年 12 月 3 日）
「科研費採択研究課題数による大学の研究活性度について」野村

浩康

教授（東京電機大学）

第 46 回（2004 年 12 月 10 日）「シラバスを核とした学習支援および授業改善システムの提案」
田中浩朗

助教授（福岡教育大学）[2005 年度]
○名古屋大学大学院教育発達科学研究科・高等教育研究センター共催講演会「最近のオーストリア高等教育改革をめぐって」（2005 年 7 月 19 日）
カール・ハインツ・グルーバー

教授（ウィーン大学）○客員教授セミナー
第 26 回（2005 年 1 月 21 日）「教養教育カリキュラムをどうつくるか」
キース・クロフォード

客員教授（英国エッジヒル大学上級講師）

第 27 回（2005 年 3 月 2 日）
「名古屋大学のブランド力」
中津井泉

客員教授（リクルート㈱カレッジマネジメント編集長）

第 28 回（2005 年 7 月 12 日）「国立大学法人化の下での高等教育の将来像」
60

料

資

天野

郁夫

料

客員教授（国立大学財務・経営センター教授）

第 29 回（2005 年 9 月 29 日）「教養教育の実施と評価」
絹川正吉

客員教授（国際基督教大学元学長）

第 30 回（2005 年 12 月 20 日）「時代が求める学習様式と大学教育改革が目指す学習様式は何が異なるのか」
溝上慎一

客員教授（京都大学助教授）○招聘セミナー第 47 回（2005 年 2 月 4 日）
「大学職員のキャリアアップのための大学院教育－桜美林大学大学院(大学アドミニ
ストレーション専攻)の事例を中心に」
馬越徹

教授（桜美林大学）

第 48 回（2005 年 3 月 11 日）「大学間 FD ネットワーク活動の現状と課題－FD ネットワーク中四国の活動を中心に」
佐藤浩章

講師（愛媛大学）

第 49 回（2005 年 5 月 24 日）「教授・学習過程における質的改善－初中等教育の授業研究モデルは高等教育に適用可
能か？」
サルカーニ アラニ・モハマッド レザ

氏（名古屋大学）

第 50 回（2005 年 6 月 10 日）「学生の成長に貢献する教員になる－そのために大切なこと」
古宮昇

助教授（大阪経済大学）

第 51 回（2005 年 6 月 21 日）「評価疲れをしない、みんなを元気にする評価手法の紹介－大学教育改善のためのエンパワメント評価」
デービット・フェッターマン

教授（スタンフォード大学）

第 52 回（2005 年 11 月 16 日）「大学入学生像と初年次教育の設計」
山本以和子

氏（ベネッセコーポレーション）

第 53 回（2005 年 12 月 6 日）
「研究重点大学におけるカリキュラム開発」
ジェームス・ウィルキンソン

氏（ハーバード大学）[2006 年度]
○客員教授セミナー
第 31 回（2006 年 2 月 17 日）「大学生の課外活動に関する研究－政策立案・実践に向けて」
ケリー・リー・クラウズ

客員教授（メルボルン大学）
61

資第 32 回（2006 年 7 月 26 日）「大学経営人材及び職員のプロフェッショナル化と大学院教育」
馬越徹

客員教授（桜美林大学）

第 33 回（2006 年 8 月 4 日）
「危機に立つ博士学位」
クリスティーン・ハルス

客員教授（西シドニー大学）

第 34 回（2006 年 9 月 28 日）「研究大学におけるティーチングアシスタントの役割」
小笠原正明

客員教授（東京農工大学）○招聘セミナー第 54 回（2006 年 1 月 18 日）「米国の高等教育と研究組織」
渡邉康雄

氏（京都女子大学／名城大学非常勤講師）

第 55 回（2006 年 2 月 17 日）「初年次教育の成果をどう測るか」
ランディ・スウィング氏（米国初年次教育政策研究センター・副センター長）

第 56 回（2006 年 2 月 20 日）「大学の戦略的マネジメント」
龍慶昭

教授（城西大学）

第 57 回（2006 年 3 月 23 日）「ボローニャ宣言以後のヨーロッパ高等教育施策とフランスの大学」
ティエリー・マラン氏（フランス国民教育省総視学官）

第 58 回（2006 年 7 月 24 日）「オーストラリアにおける大学教育の質保証－アウトカムをいかに保証するか」杉本

和弘

助教授（鹿児島大学）

第 59 回（2006 年 11 月 21 日）「日米の TA 制度の現状と課題」
北野秋男

教授（日本大学）

第 60 回（2006 年 12 月 12 日）「学びの主催者と共に進める教育改善」
橋本勝

教授（岡山大学）[2007 年度]
○客員教授セミナー
第 35 回（2007 年 2 月 7 日）
「アメリカの研究大学における教養教育のカリキュラム開発」
吉田文

客員教授（メディア教育開発センター）

第 36 回（2007 年 2 月 19 日）
62

料

資

料

「すぐれた大学院教育を目指して－複合的な方法と学際的研究」
ジェラルド・フライ客員教授（ミネソタ大学）

第 37 回（2007 年 7 月 26 日）「ラーニング・アウトカムズの観点からカリキュラムを考える」
川嶋太津夫

客員教授（神戸大学）

第 38 回（2007 年 9 月 18 日）「アメリカの大学の TA 制度と訓練・養成制度の現状と課題」
吉良直

客員教授（日本教育大学院大学）

第 39 回（2007 年 10 月 4 日）
「ドイツの大学院教育の現状と高等教育センターの新たな役割」
マリアンヌ・メルクト

客員教授（ハンブルク大学）

第 40 回（2007 年 12 月 20 日）「大学の戦略的マネジメント－何が必要か？」本間政雄

客員教授（立命館大学）

第 41 回（2008 年 3 月 21 日）「高等教育における教育の論理」
ブルース・マクファーレン客員教授 （英国テムズヴァレー大学）○招聘セミナー第 61 回（2007 年 2 月 8 日）
「研究大学における学生の学習経験の変容」
クレイグ・マッキニス

氏（広島大学）第 62 回（2007 年 3 月 22 日）「ヨーロッパ高等教育の変革－FD(ASD)による教育から学習への転換サポート」
ブリギッテ・ベーレント

氏（元ベルリン自由大学教授）

第 63 回（2007 年 5 月 30 日）「大学空間のマネジメント」
小松尚准教授（名古屋大学）

第 64 回（2007 年 8 月 3 日）
「カリフォルニア州立大学における授業改善支援－CSUS (California State University,
Sacramento)
筆内

美砂

を事例として」氏（前名古屋大学留学生センター助教）「ミネソタ大学における大学教員養成プログラム“Teaching in Higher Education”
」
髙木

ひとみ

講師（名古屋大学）

第 65 回（2007 年 8 月 30 日）「大学における教室英語：英語でも効果的な授業をつくる」
和栗

百恵

氏（早稲田大学）

第 66 回（2007 年 11 月 29 日）「大学院生のための教育実践講座－3 年間の成果と今後の展望」
松下佳代

教授（京都大学）63

資料

第 67 回（2008 年 2 月 5 日）
「効果的な大学院研究指導のための実践手法－オーストラリア高等教育の動向」
リチャード・ジェームス氏（メルボルン大学）
第 68 回（2008 年 2 月 18 日）「カナダの研究大学における教育改善」
シンシア・ウェストン氏／マリエラ・トヴァー氏（マギル大学）
第 69 回（2008 年 2 月 21 日）「演劇を FD に活用する方法－ミシガン大学学習・教授研究センターの演劇プログラム」
ジェフリー・スタイガー 氏（ミシガン大学）

64

資

料

［９］教育活動○2002 年度
学士課程
総合科目「世界の大学」（共同）
基礎セミナーⅡ（近田助教授）
基礎セミナーⅠ・Ⅱ（中井助教授）○2003 年度
学士課程
全学教養科目「未来の大学像をつくる」（共同）
基礎セミナーⅠ・Ⅱ（近田助教授）
大学院教育発達科学研究科
高等教育経営論（池田教授）
高等教育政策論（池田教授）
高等教育内容論（池田教授）○2004 年度
学士課程
全学教養科目「未来の大学像をつくる－名大と名大生について知ろう」（近田助教授 他）
基礎セミナーⅠ（近田助教授）
基礎セミナーB「自分のキャリア・プランを描く」（鳥居講師）
大学院教育発達科学研究科（高度専門職業人養成コース）
研究調査指導（夏目教授）
高等教育経営論－大学と就職（夏目教授）
高等教育内容論－授業設計（近田助教授）
高等教育内容論－学習支援（近田助教授）
高等教育経営論－組織とリーダーシップ（中井助教授）
高等教育経営論－戦略的計画（中井助教授）○2005 年度
学士課程
全学教養科目「大学でどう学ぶか－名大と名大生について知ろう」（近田助教授 他）
基礎セミナー「高校と大学の接続問題」（夏目教授）
基礎セミナー「大学生と就職の間」（夏目教授）
大学院教育発達科学研究科（高度専門職業人養成コース）
研究調査指導（夏目教授）
高等教育経営論－大学におけるキャリア形成支援（夏目教授）
高等教育内容論－授業設計（近田助教授）
65

資

料

高等教育内容論－学習支援（近田助教授）
高等教育内容論－学士課程教育論（中井助教授）
高等教育経営論－組織とリーダーシップ（中井助教授）○2006 年度
学士課程
全学教養科目「大学でどう学ぶか」（夏目教授 他）
基礎セミナーA「大学時代に学生はどのように発達するのか」（中井助教授）
基礎セミナーB「自分の将来を展望しながら大学時代のプランを描く」（鳥居助教授）大学院教育発達科学研究科（高度専門職業人養成コース）
研究調査指導（夏目教授）
高等教育経営論－キャリア教育（夏目教授）
高等教育内容論－授業設計（近田助教授）
高等教育内容論－学習支援・FD（近田助教授）
高等教育内容論－学士課程教育論（中井助教授）
高等教育経営論－大学組織論（中井助教授）○2007 年度
学士課程
全学教養科目「大学でどう学ぶか」（夏目教授）
基礎セミナーA・B「大学時代に学生はどのように発達するのか」（中井准教授）
文系教養科目「現代社会と教育」（近田准教授）大学院教育発達科学研究科（高度専門職業人養成コース）
研究調査指導（夏目教授）
高等教育経営論－高大接続（夏目教授）
高等教育経営論－キャリア教育論（夏目教授）
高等教育基礎論－研究方法（近田准教授）
高等教育内容論－学習支援・FD（近田准教授）
高等教育内容論－学士課程教育論（中井准教授）
高等教育経営論－大学評価論（中井准教授）

66

資

料

［１０］論文等執筆活動○共同で開発したハンドブック(1) 名古屋大学高等教育研究センター『シラバスで授業を表現する－基礎セミナーのシラ
バス設計法』2002 年。
(2) 名古屋大学高等教育研究センター『プロフェッショナル・スクールのための授業設計
ハンドブック』2004 年。
(3) 名古屋大学高等教育研究センター『ティップス先生からの７つの提案〈教員編〉』2005 年。
(4) 名古屋大学高等教育研究センター『ティップス先生からの７つの提案〈学生編〉』2005 年。
(5) 名古屋大学高等教育研究センター『ティップス先生からの７つの提案〈大学編〉』2005 年。
(6) 名古屋大学高等教育研究センター『名古屋大学新入生のためのスタディティップス(1)－「学識ある市民」をめざして』2006 年。
(7) 名古屋大学高等教育研究センター『名古屋大学新入生のためのスタディティップス(2)－自発的に学ぼう』2006 年。
(8) 名古屋大学高等教育研究センター・情報メディア教育センター『ティップス先生からの７つの提案〈IT 活用授業編〉』2006 年。
(9) 名古屋大学高等教育研究センター『名古屋大学新入生のためのスタディティップス(1)－「学識ある市民」をめざして』2007 年。
(10) 名古屋大学高等教育研究センター『名古屋大学新入生のためのスタディティップス(2)－自発的に学ぼう』2007 年。
(11) 名古屋大学高等教育研究センター『ティップス先生のカリキュラムデザイン』2007 年。
(12) 名古屋大学高等教育研究センター・学務部学務企画課『ティップス先生からの７つの提案〈教務学生担当職員編〉』2007 年。
(13) 名古屋大学高等教育研究センター『名古屋大学新入生のためのスタディティップス(1)－「学識ある市民」をめざして』2008 年。
(14) 名古屋大学高等教育研究センター『名古屋大学新入生のためのスタディティップス(2)－
学問を始めよう！』2008 年。
(15) 名古屋大学高等教育研究センター編『英語で教える秘訣－大学教員のための教室英語
ハンドブック』アルク、2008 年。
○池田輝政（2002 年 4 月～2004 年 3 月）
[学会・紀要論文](1) 池田輝政「名古屋大学の試みを通して見た大学の組織・経営」『高等教育研究』第 5号、2002 年、53‐65 頁。
(2) 中井俊樹・鳥居朋子・酒井正彦・池田輝政「名古屋大学における経営情報システムの構築」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003 年、47‐65 頁。
(3) 中島英博・中井俊樹・近田政博・鳥居朋子・池田輝政「『ゴーイングシラバス』 を通して見える新しい授業空間－授業マネジメントツールの開発と教育改善効果」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003 年、66‐81 頁。
67

資

料

(4) 中井俊樹・鳥居朋子・酒井正彦・池田輝政「名古屋大学における経営情報システムの構築」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003 年、47‐65 頁。
(5) 池田輝政「ミッション・ポッシブル？－Mission Driven Research の自己検証」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004 年、185‐202 頁。
(6) 中島英博・キース J. モーガン・鳥居朋子・小湊卓夫・池田輝政「国立大学における規模および範囲の経済性に関する実証分析」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004
年、91‐104 頁。
(7) 池田輝政「アメリカにおける高等教育の民営化に関する現状と課題」『比較教育学研究』30 号、2004 年、56‐65 頁。
[著作](1) 池田輝政「大学入試の改革」絹川正吉・舘昭編著『学士課程教育の改革』、東新堂、2004 年、53‐70 頁。
[報告書等](1) 池田輝政編『学士課程における初年次マネジメントの有効性に関する調査研究』平成13・14 年度科学研究費補助金（基盤研究(C)(2)）研究成果報告書、2003 年、47‐51
頁。
○夏目達也（2004 年 4 月～）[学会・紀要論文](1) 夏目達也「フランスの大学におけるインターンシップ」日本インターンシップ学会『インターンシップ研究年報』第 8 号、2005 年、89‐100 頁。
(2) 夏目達也「職業教育における学校の役割とその相対的縮小」『フランス教育学会紀要』
第 17 号、2005 年、69‐79 頁。
(3) 夏目達也「フランスにおける大学教員職への準備教育制度」『名古屋高等教育研究』
第 6 号、2006 年、61‐76 頁 。
(4) 夏目達也「大学における学生の就職支援－就職指導からキャリア形成支援へ」『都市問題研究』（都市問題研究会）第 58 巻第 5 号（通巻 665 号）、26‐38 頁、2006 年。
(5) 夏目達也・青山佳代「名古屋大学の FD 活動への高等教育研究センターの支援」『名古屋高等教育研究』第 7 号、2007 年、5‐17 頁。
(6) 近田政博・戸田山和久・夏目達也・中井俊樹・鳥居朋子「大学での学びを促進する全学新入生向け教材の開発」『名古屋高等教育研究』第 7 号、125‐145 頁。
(7) 夏目達也「フランスにおける大学院教育の質的向上－『博士養成センター』をめぐって」『名古屋高等教育研究』第 7 号、2007 年、187‐207 頁。
(8) 鳥居朋子・夏目達也・近田政博・中井俊樹「大学におけるカリキュラム開発のプロセスに関する考察－Diamond モデルとその適用事例を中心に」日本高等教育学会編『高等教育研究』第 10 集、2007 年、217‐235 頁。
(9) 夏目達也「諸外国の大学における FD の組織化の現状」『大学教育学会誌』第 29 巻
第 1 号（通巻 55 号）、2007 年、81‐85 頁。
(10) 夏目達也「フランスの若者の就職問題」『フランス教育学会紀要』第 19 号、2007 年、
68

資

料

101‐110 頁。
(11) 夏目達也・吉良直・北野秋男「学士課程における教育助手制度に関する日米仏比較研
究」『大学教育学会誌』、第 29 巻第 2 号、2007 年、77‐86 頁。
(12) 夏目達也「フランスにおける大学院教育制度整備の現状と課題」『名古屋高等教育研究』第 8 号、2008 年、95‐116 頁。
[著作](1) 夏目達也「名古屋大学における少人数セミナーの現状と課題」東北大学高等教育開発推進センター編『大学における初年次少人数教育と「学びの転換」』東北大学出版会、
2007 年、15‐29 頁。
(2) 夏目達也「フランスにおける徒弟制度と継続職業教育」平沼高編『熟練工養成の国際比較』、ミネルヴァ書房、2007 年、109‐125 頁。
(3) 夏目達也「フランスの職業教育」太田政男・工藤毅編著『学ぶ

はたらく

つながる』

かもがわ出版、2007 年、189‐187 頁。
[報告書等](1) 夏目達也「フランスにおける技術・職業教育教員の養成制度の現状」『フランスの教員と教員養成に関する研究』（科研費報告書）、39‐58 頁。
(2) 夏目達也「フランスの建築・土木業における職業教育・訓練の現状」『製造業における熟練労働者のキャリア・ディベロップメントに関する国際比較研究』（基盤研究(A)(1)）、2005 年、iii7‐iii20 頁。
(3) 夏目達也「フランスにおける見習訓練制度と学校職業教育」『製造業における熟練労働者のキャリア・ディベロップメントに関する国際比較研究』（基盤研究(A)(1)）、2005 年、iii1‐iii6 頁。
(4) 夏目達也編「シドニー大学における FD 活動」『学生・教師の満足度を高めるためのFD 化の方法論に関する調査研究』
平成 16・17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)）
中間報告書、2005 年、35‐55 頁。
(5) 夏目達也「フランスにおける「コンピテンシー」をめぐる議論と高等教育政策へのイ
ンパクト」『高等教育とコンピテンシー形成に関する日欧比較研究』（基盤研究(B)(1)）、2005 年、135‐148 頁。
(6) 夏目達也「フランスの大学における学生就職をめぐる状況とサポート体制」『学生・生徒のキャリアアップ支援策の高度化と産学パートナーシップの日米仏比較研究』（基盤研究(C)）、2005 年、17‐26 頁。
(7) 夏目達也編『学生・教師の満足度を高めるための FD 化の方法論に関する調査研究』
平成 16・17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)）、2006 年。
(8) 夏目達也「フランスの高等教育における『公私協働』の現状」『公私協働とネットワ
ーク化による教育運営サポートシステムの構築に関する国際比較研究』（科研費基盤研究(A)中間報告）、2006 年、35‐40 頁。
(9) 夏目達也「フランスにおける高校と大学の接続の現状と課題」『国立大学における入試の多様化とアドミッションセンターの機能拡充に関する総合的研究（中間報告書）』
69

資

料

（基盤研究(B)）、2006 年、75‐93 頁。
(10) 夏目達也「フランスの大学における教育組織と研究組織の分離と統合」『「文部科学省＜先進的大学改革推進委託」調査研究報告書－今後の「大学像」の在り方に関する調査研究：教員の所属組織』、2007 年、247‐250 頁。
○近田政博[学会・紀要論文](1) 近田政博「阮朝期ベトナムにおける儒教教育－中華教育モデルの受容と変容」大学史
研究会編『大学史研究』第 17 号、2002 年、37‐54 頁。
(2) 中島英博・中井俊樹・近田政博・鳥居朋子・池田輝政「『ゴーイングシラバス』を通して見える新しい授業空間－授業マネジメントツールの開発と教育改善効果」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003 年、67‐81 頁。
(3) 近田政博「初年次教育の日米比較－特質と課題」『大学教育学会誌』第 26 巻第 1 号、2004 年、44‐49 頁。
(4) 近田政博「基礎セミナー『他人について調べて書く技法を身につける』の実践－体験型学習をめざして」『名古屋高等教育研究』第 5 号、2005 年、65‐83 頁。
(5) 近田政博・鳥居朋子「名古屋大学における FD の状況」『大学における FD・SD（教員職員資質開発）の制度化と質的保証に関する総合的研究』平成 14～16 年度日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究(A)(1)）研究成果報告書（研究代表者：有本章）、2005 年、220‐227 頁。
(6) 中井俊樹・中島英博・近田政博「名古屋大学の教育の質向上に有効な教員・学生・大学組織の実践手法－『優れた授業実践のための７つの原則』のチェックリストを用いた調査」『名古屋高等教育研究』第 6 号、2006 年、77‐92 頁。
(7) 近田政博・戸田山和久・夏目達也・中井俊樹・鳥居朋子「大学での学びを促進する全学新入生向け教材の開発」『名古屋高等教育研究』第 7 号、2007 年、125‐145 頁。
(8) 近田政博「研究大学の院生を対象とする大学教授法研修のあり方」『名古屋高等教育研究』第 7 号、2007 年、147‐167 頁。
(9) 鳥居朋子・夏目達也・近田政博・中井俊樹「大学におけるカリキュラム開発のプロセスに関する考察－Diamond モデルとその適用事例を中心に」日本高等教育学会編『高等教育研究』第 10 集、2007 年、217‐235 頁。
(10) 近田政博・鳥居朋子「名古屋大学における FD 活動の状況」高等教育研究叢書『FDの制度化と質的保証〔後編〕』広島大学高等教育研究開発センター、2007 年、33‐
44 頁。
(11) 近田政博「社会人大学院生を対象とする研究方法論の授業実践」『名古屋高等教育研究』第 8 号、2008 年、73‐94 頁。

[著作](1) 近田政博『近代ベトナム高等教育の形成過程に関する研究－外国教育モデル受容の比
較教育学的分析』名古屋大学博士学位論文、300 頁、2003 年 2 月審査合格。
70

資

料

(2) 近田政博『近代ベトナム高等教育の政策史』多賀出版、2005 年、A5 版全 418 頁（日本比較教育学会第 16 回平塚賞）。
(3) 近田政博「ベトナム

高等教育 100 万人時代の質保証」馬越徹編『アジア・オセアニ

アの高等教育』玉川大学出版部、2004 年、124‐148 頁。
(4) 近田政博（大会シンポジウムレビュー）「高校教育の多様化の進行と初年次教育・導入教育の課題」『大学教育学会誌』27 巻第 1 号、2005 年、37‐39 頁。
(5) 近田政博「現代ベトナムの教育計画」杉本均・山内乾史編『現代アジアの教育計画』
学文社、2006 年、236‐253 頁。
(6) 近田政博「大学で学ぶことの意味を考えさせるための教材－『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の開発」『LISN』キハラ株式会社、2006 年、11‐13 頁。
[訳書](1) ベトナム社会主義共和国「ベトナム民立大学規則」『アジア諸国における中等・高等教育の民営化に関する実証的比較研究－その特質と問題点に関する考察』平成 13～
14 年度科学研究費補助金基盤研究(B)(1)研究成果報告書（研究代表者：村田翼夫）、
2003 年、89‐102 頁（ベトナム語翻訳）。
(2) キース・モーガン「英国の大学における質の評価」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003 年、111‐136 頁。
(3) デビッド・グロスマン「日本と香港の教員養成」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004
年、127‐145 頁。
(4) キャロル・マッチ「高校生から大学生への移行－諸文献、教員、成功した学生からのアドバイスの分析」（岡田久樹子との共訳）、平成 16 年度学生支援特別経費『初年次オリエンテーションを支援するスタディ・ティップスの開発と活用に関する事業』
成果報告書、2005 年、15‐33 頁。
(5) モハメッドレザ・サルカールアラニほか「イランにおける教育行政官の専門能力開発に関する事例研究－働くために学ぶ、学ぶために働く：現職学習の実践手法」『名古屋高等教育研究』第 6 号、2006 年、195‐214 頁。
(6) ウルリッヒ・タイヒラー「ヨーロッパにおける学生移動」（吉川裕美子との共訳）『ヨーロッパの高等教育』（ウルリッヒ・タイヒラー著、馬越徹・吉川裕美子監訳）、玉川大学出版部、2006 年、204‐228 頁。
(7) スコット・E.イーヴンベック、バーバラ・ジャクソン「FD と初年次教育」『初年次教育ハンドブック－学生を「成功」に導くために』（山田礼子監訳）、丸善、2007
年、79‐102 頁。
(8) リチャード・ジェームス、ガブリエル・ボールドウィン『研究指導を成功させる方法－学位論文の作成をどう支援するか』ダイテック、2008 年、61 頁。

[報告書等](1) 近田政博「初年次教育の実施状況とそのマネジメントに関する日米比較」池田輝政編『学士課程における初年次教育マネジメントの有効性に関する調査研究』平成 13・
71

資

料

14 年度科学研究費補助金（基盤研究(C)(2)）研究成果報告書、2003 年、9‐19 頁。
(2) 近田政博「授業改善の戦略－教師と学生の満足度を高めるために」『FD（ファカルティ・ディベロップメント）に関する講演会』、中央大学、2004 年、79‐99 頁。
(3) 近田政博「現代ベトナムの高等教育戦略－量の拡大から質の追求へ」大塚豊編『アジア諸国におけるグローバリゼーション対応の高等教育改革戦略に関する比較研究』平
成 14・15 年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(1))研究成果報告書、2004 年、130‐155
頁。
(4) 近田政博・鳥居朋子「名古屋大学における FD の状況」有本章編『大学における FD・
SD（教員職員資格開発）の制度化と質的保証に関する総合的研究』平成 14‐16 年度
日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究(A)(1)）研究成果報告書、2005 年、220‐227 頁。
(5) 近田政博「初年次教育の質をどう高めるか―目標設定・評価指標・実践手法」『大学における初年次・導入教育中間報告書』早稲田大学教育総合研究所、2006 年、9‐40
頁。
(6) 近田政博「授業改善の取り組みをどう組織化するか」『平成 17 年度「大学の教育・授業を考えるワークショップ」報告書』日本私立大学連盟、2006 年、43‐56 頁。
(7) 中島英博・近田政博「トウェンテ大学における FD 活動」夏目達也編『学生・教師の満足度を高めるための FD 組織化の方法論に関する調査研究』平成 16・17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)）研究成果報告書、2006 年、113‐122 頁。
(8) 近田政博「オーストラリア高等教育研究開発学会(HERDSA)発表者に対するアンケー
ト調査結果」夏目達也編『学生・教師の満足度を高めるための FD 組織化の方法論に関する調査研究』平成 16・17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)）研究成果報告書、2006 年、203‐214 頁。
(9) 野水勉・近田政博・柳原光芳・岩城奈巳「Michigan 大学 FD 研修プログラムへの参加と北米大学調査」名古屋大学『FD 活動の国際化による大学教育の質的向上』平成
18 年度大学教育の国際化推進プログラム「海外先進教育実践支援」成果報告書、2007
年、9‐42 頁。
[書評](1) P.G.アルトバック・馬越徹編著（北村友人監訳）『アジアの高等教育改革』玉川大学
出版部、2006 年、412 頁の書評を『IDE

現代の高等教育』No.495、2007 年 11 月号、63‐64 頁に掲載。
○中井俊樹[学会・紀要論文](1) 中井俊樹「大学教育改善のためのティーチングティップス」『電子情報通信学会誌』
vol.86、no.2、2003 年、74‐77 頁。
(2) 中井俊樹・鳥居朋子・酒井正彦・池田輝政「名古屋大学における経営情報システムの構築」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003 年、47‐65 頁。
(3) 中島英博・中井俊樹・近田政博・鳥居朋子・池田輝政「『ゴーイングシラバス』を通
72

資

料

して見える新しい授業空間－授業マネジメントツールの開発と教育改善効果」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003 年、67‐81 頁。
(4) 中井俊樹「名古屋大学」有本章編『大綱化以降の学士課程カリキュラム改革－国立大学の事例報告』高等教育研究叢書 78、2004 年、93‐104 頁。
(5) 横山恵子・中井俊樹「イギリスの法人計画における国家と大学の関係」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004 年、73‐89 頁。
(6) 中島英博・中井俊樹「優れた授業実践のための７つの原則に基づく学生用・教員用・大学用チェックリスト」『大学教育研究ジャーナル』第 2 号、2005 年、71‐80 頁。
(7) 中井俊樹・中島英博「優れた授業実践のための７つの原則とその実践手法」『名古屋高等教育研究』第 5 号、2005 年、283‐299 頁。
(8) 中井俊樹「どのような条件のもとで学生はより学ぶのか」『大学と教育』第 40 号、2005 年、22‐37 頁。
(9) 池田輝政・神保啓子・中井俊樹・青山佳代「FD を持続的に革新するベンチマーク法の事始」『大学論集』第 36 集、広島大学高等教育研究開発センター、2006 年、115‐130 頁。
(10) 中井俊樹・中島英博・近田政博「名古屋大学の教育の質向上に有効な教員・学生・大学組織の実践手法－『優れた授業実践のための７つの原則』のチェックリストを用いた調査」『名古屋高等教育研究』第 6 号、2006 年、77‐92 頁。
(11) 中井俊樹「クラス規模は授業にどのような影響を与えるのか」『名古屋高等教育研究』
第 6 号、2006 年、5‐19 頁。
(12) 近田政博・戸田山和久・夏目達也・中井俊樹・鳥居朋子「大学での学びを促進する全学新入生向け教材の開発」『名古屋高等教育研究』第 7 号、 2007 年、125‐145 頁。
(13) 中井俊樹・齋藤芳子「アメリカの専門職団体が描く学生担当職員像－学生担当職のための優れた実践の原則」『名古屋高等教育研究』第 7 号、2007 年、169‐185 頁。
(14) 小湊卓夫・中井俊樹「国立大学法人におけるインスティテューショナル・リサーチ組
織の特質と課題」『大学評価・学位研究』第 5 号、2007 年、17‐34 頁。
(15) 中井俊樹「大学教育の質向上のための教員・学生・大学組織の役割と相互関係－『ティップス先生からの７つの提案』を活用した教授学習支援」『大学評価・学位研究』第 5 号、2007 年、1‐16 頁。
(16) 鳥居朋子・夏目達也・近田政博・中井俊樹「大学におけるカリキュラム開発のプロセスに関する考察－Diamond モデルとその適用事例を中心に」『高等教育研究』第 10
集、2007 年、217‐235 頁。
(17) 中井俊樹「学びを支える教務学生担当職－『ティップス先生からの７つの提案』によるノウハウの共有」『大学と学生』第 43 号、2007 年、23‐29 頁。
(18) 出口博也・中井俊樹「教育実践における教員と職員の連携をどのように進めるか－米国の『強力な連携－学習に対する共有された責任」を事例として」『大学と教育』第45 号、2007 年、49‐60 頁。
(19) 中井俊樹・齋藤芳子「大学教育の質を総合的に向上させる研修教材の評価」『メディア教育研究』第 4 巻第 1 号、2007 年、31‐40 頁。
(20) 中井俊樹・中島英博「ICT を活用した実践的大学教授法の明示化の試み－『ティップ
73

資

料

ス先生からの 7 つの提案』の事例」（資料）日本教育工学会論文誌 31 巻 4 号、2008
年、479‐486 頁。
[著作](1) 中井俊樹・山里敬也・中島英博・岡田啓『e ラーニングハンドブック－ステップでつくるスマートな教材』マナハウス、2003 年、A5 版全 43 頁。
(2) 中井俊樹「フィリピン－私学依存型高等教育システムの戦略」馬越徹編『アジア・オ
セアニアの高等教育』玉川大学出版部、2004 年、171‐191 頁。
(3) 中井俊樹「外から見たビジネススクール留学」MBA を考える会『MBA の学び方－ビ
ジネススクール留学でどのように力がつくのか』マナハウス、2005 年、197‐205 頁。
(4) 中井俊樹・中島英博「WebCT を効果的に活用する教授法」エミットジャパン編『WebCT：大学を変える e ラーニングコミュニティ』東京電機大学出版部、2005 年、
173‐183 頁。
(5) 中井俊樹「ベトナム初等教育における地域間格差」瀬木守一編『ベトナムにおける初等教育の普遍化政策』明石書店、2008 年、147‐162 頁。
(6) 中井俊樹「すぐれた教育実践のノウハウを学生・教育・職員が共有する」東北大学教育開発推進センター編『研究・教育のシナジーと FD の未来』東北大学出版会、2008
年、131‐137 頁。
[訳書](1) ウーリッヒ・タイヒラー「ヨーロッパの高等教育と新しい社会経済の挑戦」『ヨーロッパの高等教育改革』（ウルリッヒ・タイヒラー著、馬越徹・吉川裕美子監訳）、玉川大学出版部、2006 年、148‐164 頁。
[報告書等](1) 中井俊樹・首藤貴子「インターネット上での反響」名古屋大学高等教育研究センター『「成長するティップス先生」の記録 2001.04‐2002.03』 2002 年、11‐18 頁。
(2) 中井俊樹「大学における初年次教育の動向」富山大学教養教育実施機構『教養教育教員研修会報告書』2002 年、9‐26 頁。
(3) 中井俊樹「名古屋大学マネジメント情報の出力指標の開発」『名古屋大学マネジメン
ト情報の開発記録 2001.02‐2002.12』、名古屋大学評価情報分析室、2003 年、5‐
10 頁。
(4) 中井俊樹「名古屋大学の FD 活動への取り組み」鈴鹿工業高等専門学校『授業改善に向けて』2003 年、85‐88 頁。
(5) 中井俊樹「大学生の学習スキルに関するサイト」池田輝政編『学士課程における初年
次マネジメントの有効性に関する調査研究』平成 13・14 年度科学研究費補助金（基盤研究(C)(2)）研究成果報告書、2003 年、47‐51 頁。
(6) 中井俊樹「ウォーリック大学の質の保証への取り組み」日英合同推進委員会『新しい時代の大学の管理運営－英国大学に対する訪問調査報告書』大学評価・学位授与機構、2003 年、142‐155 頁。
74

資

料

(7) 中井俊樹「フィリピンにおけるグローバリゼーション対応の高等教育改革戦略」大塚豊編『アジア諸国におけるグローバリゼーション対応の高等教育改革戦略に関する比較研究』平成 14・15 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(1)）研究成果報告書、2004
年、47‐61 頁。
(8) 中井俊樹「講義のノウハウを共有しよう－名古屋大学版ティーチングティップスの経
験」『月刊化学』59 号、2004 年、42‐44 頁。
(9) 中井俊樹「ペンシルバニア大学における FD 活動」夏目達也編『学生・教師の満足度を高めるための FD 組織化の方法論に関する調査研究』平成 16・17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)）中間報告書、2005 年、3‐13 頁。
(10) 中井俊樹「『成長するティップス先生 Ver1.2』の開発」名古屋大学高等教育研究セン
ター『実践的大学教授法の開発を目指して－「成長するティップス先生」の記録
2004.08‐2005.03』特色 GP シリーズ 1 号、名古屋大学、2005 年、1‐6 頁。
(11) 中井俊樹「学生がより学ぶための授業の方法」名古屋大学高等教育研究センター『「第1 回ランチタイム FD」の実践記録』特色 GP シリーズ 2 号、名古屋大学、2005 年、
13‐24 頁。
(12) 中井俊樹・中島英博・東良介「名古屋大学教養教育の授業実践事例の分類」名古屋大学高等教育研究センター『「ティップス先生からの７つの提案」の開発』特色 GP シ
リーズ 3 号、2005 年、103‐130 頁。
(13) 中井俊樹「『ティップス先生からの 7 つの提案』の開発」名古屋大学高等教育研究センター『「ティップス先生からの７つの提案」の開発』特色 GP シリーズ 3 号、2005
年、1‐8 頁。
(14) 中井俊樹「研究開発物を通した授業改善支援」大学コンソーシアム京都『第 10 回 FD
フォーラム報告集』、2005 年、164‐167 頁。
(15) 中島英博・岡田啓・中井俊樹・山里敬也「7 つの原則に基づくウェブ活用授業の実践
手法とその適用可能性」名古屋大学高等教育研究センター『「ティップス先生からの7 つの提案」の開発』特色 GP シリーズ 3 号、2005 年、27‐36 頁。
(16) 中井俊樹「授業に学生を参加させるための具体的方法」名古屋大学教養教育院「名古屋大学全学教育 FD 活動報告書」2006 年、82‐86 頁。
(17) 中井俊樹「ペンシルバニア大学における FD 活動」夏目達也編『学生・教師の満足度を高めるための FD 組織化の方法論に関する調査研究』平成 16・17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)）報告書、2006 年、15‐25 頁。
(18) 中井俊樹「授業デザイン入門」名古屋大学高等教育研究センター『大学院生のための
大学教員準備プログラムの開発－大学教授法研修会の記録』特色 GP シリーズ 4 号、
名古屋大学、2006 年、5‐16 頁。
(19) 中井俊樹「教育実践ノウハウの共有化に向けて－ティップス先生からの 7 つの提案」
神戸学院大学『2005 年度 FD 委員会活動報告書』2006 年、62‐70 頁。
(20) 中井俊樹「ベトナム初等教育における地域間格差」潮木守一編『初等教育の普遍化戦
略に関する事例研究』平成 14‐17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(1)）報告書、
2006 年、93‐106 頁。
(21) 小湊卓夫・中井俊樹「国立大学法人におけるインスティテューショナル・リサーチ組
75

資

料

織の特質と課題」大学評価・学位授与機構『大学の諸活動に関する測定指標の調査研究』2006 年、235‐253 頁。
(22) 中井俊樹「大学教育の質向上のための教員・学生・大学組織の役割と相互関係：『ティップス先生からの 7 つの提案』を活用した教授学習支援」大学評価・学位授与機構『大学の諸活動に関する測定指標の調査研究』2006 年、31‐46 頁。
(23) 中井俊樹「大学授業法―授業改善のための 7 つの提案」大阪外国語大学教育推進室『平成 18 年度大阪外国語大学 FD 研修報告書』2007 年、5‐16 頁。
(24) 中井俊樹「教務担当職員のための SD－学生の学習支援に求められる資質とその育成」『愛知県私大教務研究会会報』第 28 号、2007 年、65‐91 頁。
(25) 中井俊樹「授業改善と初年次教育の課題（講演会資料）」総合科学研究創刊号、2007
年、108‐115 頁。
(26) 中井俊樹「岩手大学訪問記録」川嶋太津夫編『今後の「大学像」の在り方に関する調査研究－「教養教育」』2007 年、77‐81 頁。
(27) 中井俊樹「教務学生担当職員編の開発」名古屋大学高等教育研究センター『大学生の学習・発達を支える教務学生担当職員－『ティップス先生からの７つの提案〈教務学生担当職員編〉』の開発』特色 GP シリーズ 5 号、名古屋大学、2007 年、3‐7 頁。
(28) 中井俊樹「カリキュラム改革に向けたデータの活用事例－初年次セミナーのクラス規模の少人数化への取り組み」鳥居朋子『大学のカリキュラム開発とインスティチュー
ショナル・リサーチの有機的連携に関する研究』平成 18・19 年度科学研究費補助金（基盤研究(C)）報告書、2008 年、77‐83 頁。
(29) 中井俊樹「大学職員の教育的役割について」日本学生支援機構『平成 19 年度教務事
務研修会報告書』2008 年、23‐70 頁。
(30) 中井俊樹「授業改善に向けた ICT 活用ノウハウの整理と共有」メディア教育開発センター『ICT 活用による教員の教育力向上の取組（FD）に関する調査報告書』2008 年、
28‐31 頁。
○鳥居朋子（2002 年 7 月～2007 年 3 月）
[学会・紀要論文](1) 鳥居朋子「戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション－『系』を基礎とする自律的な組織運営に着目して」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003
年、137‐158 頁。
(2) 中島英博・中井俊樹・近田政博・鳥居朋子・池田輝政「『ゴーイングシラバス』を通して見える新しい授業空間－授業マネジメントツールの開発と教育改善効果」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003 年、67‐81 頁。
(3) 中井俊樹・鳥居朋子・酒井正彦・池田輝政「名古屋大学における経営情報システムの構築」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003 年、47‐65 頁。
(4) 鳥居朋子「戦後教育改革期における上原專祿の大学教育論－実業教育への内省に基づく一般教育論の展開」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004 年、147‐168 頁。
(5) 中島英博・キース J. モーガン・鳥居朋子・小湊卓夫・池田輝政「国立大学における規模および範囲の経済性に関する実証分析」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004
76

資

料

年、91‐104 頁。
(6) 青山佳代・小湊卓夫・鳥居朋子「シドニー大学における教育の質的向上への取り組み－「課程満足度調査（Student Course Experience Question- naire: SCEQ)」を中心に」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004 年、205‐222 頁。
(7) 鳥居朋子「大学におけるインスティチューショナル・リサーチの実効性に関する考察－米国及び豪州の事例を手がかりに」『名古屋高等教育研究』第 5 号、2005 年、185‐203 頁。
(8) 鳥居朋子「研究総合大学における教養教育カリキュラムの開発に関する考察－米国ミシガン大学アナーバー校の事例を手がかりに」『名古屋高等教育研究』第 6 号、2006
年、93‐112 頁。
(9) 鳥居朋子「データ主導による教育改善のシステムに関する考察－米国ニューヨーク州立大学の『アルバニー教育効果測定モデル』を手がかりに」『名古屋高等教育研究』
第 7 号、2007 年、105‐124 頁。
(10) 近田政博・戸田山和久、夏目達也、中井俊樹、鳥居朋子「大学での学びを促進する全学新入生向け教材の開発」『名古屋高等教育研究』第 7 号、2007 年、125‐145 頁。
(11) 鳥居朋子・夏目達也・近田政博・中井俊樹「大学におけるカリキュラム開発のプロセスに関する考察－Diamond モデルとその適用事例を中心に」日本高等教育学会編『高等教育研究』第 10 集、2007 年、217‐235 頁。
(12) 鳥居朋子「学識としての教育のとらえ直しと教師集団による組織的な教育実践の改善－米国インディアナ大学における Scholarship of Teaching and Learning (SOTL)」
高等教育研究叢書『FD の制度化と質的保証〔前編〕』広島大学高等教育研究開発セ
ンター、2007 年、39‐47 頁。
(13) 近田政博・鳥居朋子「名古屋大学における FD 活動の状況」高等教育研究叢書『FDの制度化と質的保証〔後編〕』広島大学高等教育研究開発センター、2007 年、33‐44 頁。
[報告書等](1) 鳥居朋子「大学生の学習スキルに関する書籍－初年次生を対象とした『スタディ・テ
ィップス』を中心に」池田輝政編『学士課程における初年次教育マネジメントの有効性に関する調査研究』平成 13・14 年度科学研究費補助金（基盤研究(C)(2)）研究成果
報告書、2003 年、52‐62 頁。
(2) 鳥居朋子「名古屋大学マネジメント情報の学内データの収集」『名古屋大学マネジメ
ント情報の開発記録 2001.02‐2002.12』、名古屋大学評価情報分析室、2003 年、11‐15 頁。
(3) 鳥居朋子「ハーバード大学におけるティーチング・ティップス－ティーチング・フェ
ローを対象としたティップスに注目して」『実践的大学教授法の開発を目指して：「成長するティップス先生」の記録 2004.08‐2005.03』名古屋大学高等教育研究センタ
ー、2005 年 5 月、35‐49 頁。
(4) 山田弘明・鳥居朋子「北海道大学におけるコアカリキュラム・ヒアリング」『文系コア・カリキュラムの研究開発報告書』名古屋大学、2005 年、138‐161 頁。
77

資

料

(5) 近田政博・鳥居朋子「名古屋大学における FD の状況」有本章編『大学における FD・
SD（教員職員資格開発）の制度化と質的保証に関する総合的研究』平成 14‐16 年度
日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究(A)(1)）研究成果報告書、2005 年、220‐227 頁。
(6) Morgan, K., Nakjima, H., Torii, T. and Ikeda, T.「Economics of Edu- cation. Part 8.
Analysis of the Costs of Teaching Undergraduate and Graduate Students and of
Research in Japanese National University」『大学論集』広島大学高等教育研究開発センター、第 35 集、2005 年、449‐463 頁。
(7) 鳥居朋子「米国ミシガン大学における優れた授業実践および「7 つの原則」の推奨－
新任教員オリエンテーションの FD 活動を通じて」名古屋大学高等教育研究センター『「ティップス先生からの７つの提案」の開発』特色 GP シリーズ 3 号、2005 年 9月、37‐45 頁。
(8) 鳥居朋子「クライストチャーチ教育大学における FD」夏目達也編『学生・教師の満足度を高めるための FD 組織化の方法論に関する調査研究』平成 16・17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)）研究成果報告書、2006 年、99‐112 頁。
(9) 鳥居朋子「名古屋大学全学教育カリキュラムの変遷における課題と論点」『大学における教養教育カリキュラムの比較研究』名古屋大学高等教育研究センター、2006 年、
7‐21 頁。
(10) 鳥居朋子「ハーバード大学における学士課程教育カリキュラム－(1)コア・カリキュラ
ムに関する特質」『大学における教養教育カリキュラムの比較研究』名古屋大学高等教育研究センター、2006 年、135‐146 頁。
(11) 鳥居朋子「ハーバード大学における学士課程教育カリキュラム－(2)一般教育カリキュ
ラムの開発プロセス」『大学における教養教育カリキュラムの比較研究』名古屋大学
高等教育研究センター、2006 年、147‐167 頁。
(12) 近田政博・鳥居朋子「名古屋大学における FD 活動の状況」高等教育研究叢書『FDの制度化と質的保証〔後編〕』広島大学高等教育研究開発センター、2007 年、33‐
44 頁。
(13) 高木秀夫・田川哲哉・鳥居朋子「Sydney 大学 FD 研修プログラムへの参加とオース
トラリア大学調査」名古屋大学『FD 活動の国際化による大学教育の質的向上』平成
18 年度大学教育の国際化推進プログラム「海外先進教育実践支援」成果報告書、2007
年、59‐86 頁。
○中島英博（2002 年 7 月～2005 年 9 月）
[学会・紀要論文](1) 中島英博・中井俊樹・近田政博・鳥居朋子・池田輝政「『ゴーイングシラバス』 を通して見える新しい授業空間－授業マネジメントツールの開発と教育改善効果」『名古屋高等教育研究』第 3 号、2003 年、66‐81 頁。
(2) 中島英博・キース J. モーガン・鳥居朋子・小湊卓夫・池田輝政「国立大学における規模および範囲の経済性に関する実証分析」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004
年、91‐104 頁。
78

資

料

(3) 中島英博・中井俊樹「優れた授業実践のための 7 つの原則に基づく学生用、教員用、
大学用チェックリスト」『大学教育研究ジャーナル』第 2 号、2005 年、71‐80 頁。
(4) 中井俊樹・中島英博「優れた授業実践のための 7 つの原則とその実践手法」、『名古屋高等教育研究』第 5 号、2005 年、283‐299 頁。
[著作](1) 中井俊樹・山里敬也・中島英博・岡田啓『e ラーニングハンドブック―ステップでつくるスマートな教材』マナハウス、2003 年、A5 版全 43 頁。
(2) 中井俊樹・中島英博「WebCT を効果的に活用する教授法」エミットジャパン編『WebCT：大学を変える e ラーニングコミュニティ』東京電機大学出版部、2005 年、
173‐183 頁。
[訳書](1) キャロル・マッチ「高校から大学への移行に関する一考察－学生・教員・大学組織の三者への提言」『名古屋高等教育研究』第 5 号、2005 年、167‐184 頁。
[報告書等](1) 中島英博「サウス・カロライナ大学とウィスコンシン大学の初年次マネジメント」池田輝政編『学士課程における初年次教育マネジメントの有効性に関する調査研究』平成 13・14 年度科学研究費補助金研究成果報告書、2003 年、21‐26 頁。
(2) 中島英博・近田政博「トウェンテ大学における FD 活動」夏目達也編『学生・教師の満足度を高めるための FD 組織化の方法論に関する調査研究』平成 16・17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)）研究成果報告書、2006 年、113‐122 頁。
(3) Morgan, K., Nakjima, H., Torii, T. and Ikeda, T.「Economics of Edu- cation. Part 8.
Analysis of the Costs of Teaching Undergraduate and Graduate Students and of
Research in Japanese National University」『大学論集』広島大学高等教育研究開発センター、第 35 集、2005 年、449‐463 頁。
(4) 中島英博「『成長するティップス先生』に関するアンケート集計分析」名古屋大学高等教育研究センター『実践的大学教授法の開発を目指して「成長するティップス先生」の記録 2004.08‐2005』特色 GP シリーズ 1 号、2005 年、7‐16 頁。
(5) 中島英博「学生の学習を支援するシラバスをつくろう」名古屋大学高等教育研究センター『「第 1 回ランチタイム FD」の実践記録』特色 GP シリーズ 2 号、2005 年、25
‐32 頁。
(6) 中島英博・岡田啓・中井俊樹・山里敬也「7 つの原則に基づくウェブ活用授業の実践
手法とその適用可能性」名古屋大学高等教育研究センター『「ティップス先生からの7 つの提案」の開発』特色 GP シリーズ 3 号、2005 年、47‐53 頁。
(7) 中井俊樹・中島英博・東良介「名古屋大学教養教育の授業実践事例の分類」名古屋大学高等教育研究センター『「ティップス先生からの７つの提案」の開発』特色 GP シ
リーズ 3 号、2005 年、103‐130 頁。

79

資

料

○小湊卓夫（2003 年 4 月～2005 年 3 月）
[学会・紀要論文](1) 中島英博・キース J. モーガン・鳥居朋子・小湊卓夫・池田輝政「国立大学における規模および範囲の経済性に関する実証分析」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004
年、91‐104 頁。
(2) 青山佳代・小湊卓夫・鳥居朋子「シドニー大学における教育の質的向上への取組み－「課程満足度調査(Student Course Experience Question- naire: SCEQ)」を中心に」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004 年、205‐222 頁。
(3) 小湊卓夫「大学の組織運営改善における成果指標の有効性―名古屋大学の事例に基づく考察」『名古屋高等教育研究』第 5 号、2005 年、205‐222 頁。
[報告書等](1) 小湊卓夫「海外の大学における経営情報システム」『「名古屋大学マネジメント情報」の開発記録 2001.02‐2002.12』名古屋大学評価分析室、2003 年、31‐36 頁。
(2) 小湊卓夫「名古屋大学マネジメント情報 Ver.2.0 の概要」名古屋大学評価情報分析室、『「名古屋大学マネジメント情報 Ver.2.0」の開発記録』2004 年、1‐3 頁。
(3) 小湊卓夫「『名古屋大学マネジメント情報』のデータ収集」名古屋大学評価情報分析室、『「名古屋大学マネジメント情報 Ver.2.0」の開発記録』2005 年、5‐7 頁。
○青山佳代（2003 年 6 月～2006 年 3 月）
[学会・紀要論文](1) 青山佳代・小湊卓夫・鳥居朋子「シドニー大学における教育の質的向上への取り組み－「課程満足度調査（Student Course Experience Question- naire: SCEQ)」を中心に」『名古屋高等教育研究』第 4 号、2004 年、205‐222 頁。
(2) 青山佳代「名古屋大学における『一般教育』カリキュラムに関する歴史的考察－教養部発足から教養教育院創設にいたるまでのカリキュラムの変遷に注目して」『名古屋大学大学文書資料室紀要』第 13 号、名古屋大学大学文書資料室、2005 年、63‐102 頁。
(3) 青山佳代「名古屋大学における『一般教育』の運営に関する歴史的考察」（研究ノート）、『名古屋大学大学文書資料室紀要』第 14 号、名古屋大学大学文書資料室、2006
年、65‐110 頁。
(4) 青 山 佳 代 「 ア メ リ カ 州 立 大 学 に お け る イ ン ス テ ィ テ ュ ー シ ョ ナ ル ・ リ サ ー チ（Institutional Research)の機能に関する一考察」『名古屋高等教育研究』第 6 号、2006 年、113‐130 頁。
(5) 池田輝政・神保啓子・中井俊樹・青山佳代「FD を持続的に革新するベンチマーク法の事始」『大学論集』第 36 集、広島大学高等教育研究開発センター、2006 年、115‐130 頁。
[著作・訳書](1) マイケル・ペイジ「高等教育の国際化－その評価とパフォーマンス・インディケータ」『名古屋高等教育研究』第 5 号、2005 年、123‐142 頁。
80

資

料

[報告書等](1) 青山佳代他「外部指標から名古屋大学の現状」名古屋大学評価情報分析室、2004 年、
A4 判全 35 頁。
(2) 青山佳代「ブラウン大学の事例」夏目達也編『学生・教師の満足度を高めるためのFD 組織化の方法に関する調査研究』平成 16・17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2))、中間報告書、2005 年、14‐25 頁。
(3) 青山佳代「『成長するティップス先生』に関するアンケート自由記述分析」名古屋大学高等教育研究センター『実践的大学教授法の開発を目指して：『成長するティップ
ス先生』の記録 2004.09‐2005.03』特色 GP シリーズ 1 号、2005 年、17‐26 頁。
(4) 青山佳代・近田政博「アンケート集計と総括」名古屋大学高等教育研究センター『「第1 回ランチタイム FD」の実践記録』特色 GP シリーズ 2 号、2005 年、45‐49 頁。
(5) 青山佳代『外部データにみる 10 大学の現状』、名古屋大学評価企画室、2005 年、A4判全 30 頁。
(6) 青山佳代「シカゴ大学における学部教育カリキュラム」『大学における教養教育カリ
キュラムの比較研究』（名古屋大学総長裁量経費研究報告書）名古屋大学高等教育研究センター、2006 年、187‐192 頁。
(7) 青山佳代「ブラウン大学における大学教育認定プログラム」名古屋大学高等教育研究センター『大学院生のための大学教員準備プログラムの開発－大学教授法研修会の記録』特色 GP シリーズ 4 号、2006 年、67‐72 頁。
(8) 青山佳代「ブラウン大学における FD 活動」夏目達也編『学生・教師の満足度を高めるための FD 組織化の方法に関する調査研究』平成 16・17 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2))、最終報告書、2006 年、27‐38 頁。
○齋藤芳子（2006 年 4 月～）[学会・紀要論文](1) 黒田光太郎・齋藤芳子「ナノテクノロジーの倫理・社会影響」『技術倫理と社会（社団法人日本技術士会中部支部 ET の会会誌）』創刊号、2006 年、2‐5 頁。
(2) 中井俊樹・齋藤芳子「アメリカの専門職団体が描く学生担当職員像－学生担当職のための優れた実践の原則」『名古屋高等教育研究』第 7 号、2007 年、169‐185 頁。
(3) 齋藤芳子・小林信一「イギリスの大学における有期雇用研究員のキャリア・マネジメ
ント」『名古屋高等教育研究』第 7 号、2007 年、209‐218 頁。
(4) 中井俊樹・齋藤芳子「大学教育の質を総合的に向上させる研修教材の評価」『メディア教育研究』第 4 巻第 1 号、2007 年、31‐40 頁。
(5) 齋藤芳子「米国における大学院向け研究倫理教育コースの設計」『名古屋高等教育研究』第 8 号、2008 年、117‐136 頁。
[雑誌論文等](1) 齋藤芳子「『子どもの大学』(Kinder-Uni）の試み」『市民科学』第 3 号、2007 年。
(2) 齋藤芳子「大学教員にウェブサイトから質問する－ルイ・パスツール大学のウェブサ
81

資

料

イト『科学－市民』」『市民科学』第 2 号、2007 年。
[報告書等](1) 黒田光太郎・齋藤芳子・城山英明・鈴木達治郎・中川善典「平成 18 年度科学技術振興調整費・ナノテクノロジー影響の多領域専門家パネル・タスクフォース 4・ナノテ
クノロジーの技術アセスメントとコミュニケーションの検討 成果報告書」、2007 年。
(2) 黒田光太郎・城山英明・鈴木達治郎・中川善典・齋藤芳子「ナノテクノロジーの技術
アセスメントとコミュニケーションの検討」『平成 18 年度科学技術振興調整費・ナノテクノロジー影響の多領域専門家パネル』（成果報告書）、2007 年。
(3) 前川厚子・柳原光芳・齋藤芳子「Warwick 大学 FD 研修プログラムへの参加とイギリ
ス大学調査」名古屋大学『FD 活動の国際化による大学教育の質的向上』平成 18 年度
大学教育の国際化推進プログラム「海外先進教育実践支援」成果報告書、2007 年、
87‐111 頁。
○藤井基貴（2007 年 9 月～2008 年 3 月）
[学会・紀要論文](1) 藤井基貴「近代ドイツの大学における『学修の手引き』－ケーニヒスベルク大学哲学部に注目して」『名古屋高等教育研究』第 8 号、2008 年、137‐151 頁。
[著作](1) 藤井基貴「古代ギリシャの教育」『新版子どもの教育の歴史』名古屋大学出版会、2008
年 3 月、1 頁。
(2) 藤井基貴、五島敦子「新時代の教育」『新版子どもの教育の歴史』名古屋大学出版会、
2008 年 3 月、24‐35 頁。

82

資

料

［１１］学会発表○池田輝政（2002 年 4 月～2004 年 3 月）
(1) 中井俊樹・井手弘人・池田輝政「シラバスを基点とした授業マネジメントの有効性－「ゴーイングシラバス」による新しい授業空間の活用」
日本高等教育学会第 5 回大会、愛知学院大学、2002 年 5 月 24 日。
(2) 近田政博、中井俊樹、池田輝政「学習ポートフォリオを用いた授業改善」日本高等教育学会第 6 回大会、神戸大学、2003 年 5 月 24 日。
(3) 池田輝政・中井俊樹・鳥居朋子「戦略的な経営情報システムの開発と大学へのインパ
クト－『名古屋大学マネジメント情報』の事例を通して」日本高等教育学会第 6 回大会、神戸大学、2003 年 5 月 24 日。
○夏目達也（2004 年 4 月～）(1) 夏目達也「フランスの大学におけるインターンシップ」日本インターンシップ学会第5 回大会、名古屋大学、2004 年 6 月 12 日。
(2) 夏目達也「職業教育改革からの示唆」（特別企画シンポジウム「米国・キャリア教育
からの示唆と教訓」）日本進路指導学会第 26 回研究大会、東洋大学、2004 年 10 月
17 日。
(3) 黒田光太郎、近田政博、鳥居朋子、夏目達也「新しい教養教育実施組織下での授業実
践の課題－名大教養教育院における授業評価アンケートとその活用」日本高等教育学会第 8 回大会、九州大学、2005 年 5 月 22 日。
(4) 夏目達也「フランスにおける大学教員職への準備教育制度－高等教育準備センター（CIES）における教育と学生の反応」日本教育学会第 64 回大会、東京学芸大学、2005
年 8 月 26 日。
(5) 夏目達也、中井俊樹、池田輝政、小湊卓夫、中島英博「研究大学における FD の組織化に関する比較研究」高等教育学会第 9 回大会、国立大学財務・経営センター、 2006
年 6 月 3 日。
(6) 中井俊樹、夏目達也、近田政博、鳥居朋子、青山佳代、中島英博「教員・学生・大学
組織の相互関係を重視した教育の質向上の具体的方法」第 28 回大学教育学会、東海
大学、2006 年 6 月 11 日。
(7) 近田政博、夏目達也、中井俊樹、鳥居朋子「大学コミュニティへの適応を促進する新入生向け学習支援教材の開発－『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の事例より」第 28 回大学教育学会、東海大学、2006 年 6 月 11 日。
(8) 夏目達也「フランスの若者の就労問題」（シンポジウム「フランスの若者の社会的異議申し立て」）フランス教育学会第 24 回大会、法政大学、2006 年 9 月 14 日。
(9) 夏目達也「諸外国の大学における FD の組織化の現状」大学教育学会課題研究集会シンポジウム、金沢大学、2006 年 11 月 26 日。
(10) 近田政博、夏目達也「大学院生を対象とした大学教授法研修会の可能性と課題」第 10
回日本高等教育学会、名古屋大学、2007 年 5 月 26 日。
83

資

料

(11) 鳥居朋子、浪川幸彦、夏目達也、近田政博、中井俊樹、齋藤芳子、黒田光太郎「大学におけるカリキュラム改革のための支援ツール開発」第 10 回日本高等教育学会、名古屋大学、2007 年 5 月 27 日。
(12) 中井俊樹・齋藤芳子・夏目達也・近田政博・鳥居朋子「大学教育の質向上のための大学職員の役割－『ティップス先生からの７つの提案〈教務学生担当職員編〉』の開発」
第 29 回大学教育学会、東京農工大学、2007 年 6 月 10 日。
○近田政博(1) 近田政博、中井俊樹、池田輝政「学習ポートフォリオを用いた授業改善」第 6 回日本
高等教育学会、神戸大学、2003 年５月 24 日。
(2) 近田政博「初年次教育の日米比較－特質と課題」大学教育学会 2003 年度課題研究集
会シンポジウム、中京女子大学、2003 年 11 月 30 日。
(3) 近田政博「初年次教育におけるスタディティップスの位置づけ－名古屋大学の取り組
み」第 26 回大学教育学会ラウンドテーブル、北海道大学、2004 年 6 月 12 日。
(4) 黒田光太郎・近田政博・鳥居朋子「総合大学における教養教育の組織化への取り組み－名古屋大学教養教育院の設立」日本高等教育学会第 7 回大会、國學院大學、2004
年 7 月 25 日。
(5) 鳥居朋子・中島英博・近田政博「社会人学生に有効な授業設計の方法論」日本高等教育学会第 7 回大会、國學院大学、2004 年 7 月 25 日。
(6) 黒田光太郎、近田政博、鳥居朋子、夏目達也「新しい教養教育実施組織下での授業実
践の課題－名大教養教育院における授業評価アンケートとその活用」日本高等教育学会第 8 回大会、九州大学、2005 年 5 月 22 日。
(7) 中井俊樹、中島英博、近田政博「学生の学習参加度を高めるための学生・教員・大学の役割－『優れた授業実践のための７つの原則』の適用可能性に関する考察」日本高等教育学会第 8 回大会、九州大学、2005 年 5 月 22 日。
(8) 近田政博「『大学でどう学ぶか』を学ぶ授業実践とその課題－名古屋大学全学教養科
目の事例」第 27 回大学教育学会、京都大学、2005 年 6 月 12 日。
(9) 中井俊樹、夏目達也、近田政博、鳥居朋子、青山佳代、中島英博「教員・学生・大学
組織の相互関係を重視した教育の質向上の具体的方法」第 28 回大学教育学会、東海
大学、2006 年 6 月 11 日。
(10) 近田政博、夏目達也、中井俊樹、鳥居朋子「大学コミュニティへの適応を促進する新入生向け学習支援教材の開発－『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の事例より」第 28 回大学教育学会、東海大学、2006 年 6 月 11 日。
(11) 近田政博、夏目達也「大学院生を対象とした大学教授法研修会の可能性と課題」第 10
回日本高等教育学会、名古屋大学、2007 年 5 月 26 日。
(12) 鳥居朋子、浪川幸彦、夏目達也、近田政博、中井俊樹、齋藤芳子、黒田光太郎「大学におけるカリキュラム改革のための支援ツール開発」第 10 回日本高等教育学会、名古屋大学、2007 年 5 月 27 日。
(13) 近田政博「名古屋大学における大学院生向けの大学教員準備プログラム」第 29 回大学教育学会ラウンドテーブル、東京農工大学、2007 年 6 月 9 日。
84

資

料

(14) 近田政博「高等教育研究における開発型アプローチの可能性と課題」日本教育工学会
シンポジウム、東京工業大学、2007 年 6 月 16 日。
(15) 近田政博「ベトナムにおける大学教授法研修会の可能性と有効性」第 43 回日本比較教育学会、筑波大学、2007 年 6 月 30 日。
(16) 中井俊樹・齋藤芳子・夏目達也・近田政博・鳥居朋子「大学教育の質向上のための大学職員の役割－『ティップス先生からの７つの提案〈教務学生担当職員編〉』の開発」
第 29 回大学教育学会、東京農工大学、2007 年 6 月 10 日。
○中井俊樹(1) 中井俊樹・井手弘人・池田輝政「シラバスを基点とした授業マネジメントの有効性－「ゴーイングシラバス」による新しい授業空間の活用」
日本高等教育学会第 5 回大会、愛知学院大学、2002 年 5 月 25 日。
(2) 中井俊樹「ティーチングティップスと学習スキル」大学教育学会第 24 回大会、宮城
大学、2002 年 7 月 13 日。
(3) 近田政博・中井俊樹・池田輝政「学習ポートフォリオを用いた授業改善－「ゴーイングシラバス」の活用と改訂を通して」日本高等教育学会第 6 回大会、神戸大学、2003
年 5 月 24 日。
(4) 中島英博・中井俊樹・城下英行「e ラーニングにおける教材作成支援の試み」第 1 回
WebCT ユーザカンファレンス、名古屋大学、2003 年 3 月 17 日。
(5) 中井俊樹・鳥居朋子・池田輝政「戦略的な経営情報システムの開発と大学へのインパ
クト－『名古屋大学マネジメント情報』の事例を通して」日本高等教育学会第 6 回大会、神戸大学、2003 年 5 月 24 日。
(6) 中島英博・山里敬也・岡田啓・中井俊樹「e ラーニングハンドブックの制作」第 1 回
WebCT 研究会、ホテル海の中道、2003 年 5 月 24 日。
(7) 潮木守一・金子元久・大塚豊・野田真里・浜野隆・中井俊樹・村田敏雄「ユニバーサ
ル化直前の初等教育が当面する諸課題―ベトナムをケースとして」日本教育社会学会
第 55 回大会、明治学院大学、2003 年 9 月 20 日。
(8) 山里敬也・中島英博・岡田啓・中井俊樹「e ラーニング教材評価シートの提案」第 2
回 WebCT ユーザカンファレンス、長良川国際会議場、2004 年 9 月 14 日。
(9) TORII, T. and NAKAI, T., “Institutional Management in the National Universities
of Japan”, 2004 Annual Forum of the Association for Institutional Research,
Boston, May 31, 2004.
(10) 潮木守一・金子元久・大塚豊・野田真里・浜野隆・中井俊樹「ユニバーサル化直前の
初等教育の直面する諸問題（2）－ベトナムのケース」日本教育社会学会第 56 回大会、
東北大学、2004 年 9 月 11 日。
(11) 中島英博・中井俊樹「e ラーニングに関する教育学研究の現在」第 2 回 WebCT 研究会、2004 年 9 月 13 日。
(12) 池田輝政・近藤啓子・中井俊樹・青山佳代「FD プログラムをステップアップするベ
ンチマーキング手法と活用可能性」日本高等教育学会第 8 回大会、九州大学、2005
年 5 月 21 日。
85

資

料

(13) 中井俊樹・中島英博・近田政博「学生の学習参加度を高めるための学生・教員・大学の役割－『優れた授業実践のための 7 つの原則』の適用可能性に関する考察」日本高等教育学会第 8 回大会、九州大学、2005 年 5 月 22 日。
(14) 中島英博・岡田啓・中井俊樹・山里敬也「学生参加度を高めるウェブ活用授業の実践
手法」第 3 回 WebCT ユーザカンファレンス、東京国際交流館、2005 年 6 月 3 日。
(15) 中井俊樹「教育プロセスにおける CMS 利用の効果」第 3 回 WebCT ユーザカンファ
レンス、東京国際交流館、2005 年 6 月 4 日。
(16) 潮木守一・金子元久・大塚豊・野田真里・浜野隆・中井俊樹「ユニバーサル化直前の
初等教育の直面する諸問題（3）」日本教育社会学会第 57 回大会、放送大学、2005
年 9 月 18 日。
(17) 山里敬也・中井俊樹・中島英博・岡田啓・小村道昭「学生参加度を高めるウェブ活用
授業の実践手法－WebCT 利用教員を対象とした適用可能性調査」第 3 回 WebCT 研
究会、福井県立大学、2005 年 11 月 25 日。
(18) 潮木守一・野田真里・中井俊樹「ベトナム各省における初等教育の現状と『教育の社会化』政策の実態－メーリングサーベイの分析を中心に」国際開発学会第 16 回大会、
神戸大学、2005 年 11 月 27 日。
(19) 中井俊樹「研究開発アプローチによる教授学習支援－『ティップス先生からの 7 つの提案』の事例」日本高等教育学会研究交流会、桜美林大学、2005 年 12 月 17 日。
(20) 鳥居朋子・夏目達也・近田政博・中井俊樹・青山佳代・佐藤浩章「大学におけるカリ
キュラム設計および評価手法のモデル開発に関する考察」日本高等教育学会第 9 回大会、国立大学財務・経営センター、2006 年 6 月 3 日。
(21) 夏目達也・中井俊樹・池田輝政・小湊卓夫・中島英博「研究大学における FD 組織化の方法論に関する比較研究」日本高等教育学会第 9 回大会、国立大学財務・経営セン
ター、2006 年 6 月 3 日。
(22) 中井俊樹・夏目達也・近田政博・鳥居朋子・青山佳代・中島英博「教員・学生・大学
組織の相互関係を重視した教育の質向上の具体的方法」大学教育学会第 28 回大会、
東海大学、2006 年 6 月 11 日。
(23) 近田政博・夏目達也・中井俊樹・鳥居朋子「大学コミュニティへの適応を促進する新入生向け学習支援教材の開発－『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の事例より」大学教育学会第 28 回大会、東海大学、2006 年 6 月 11 日。
(24) 潮木守一・浜野隆・野田真里・中井俊樹「ベトナムにおける初等教育の普遍化と質的向上」日本比較教育学会第 42 回大会、広島大学、2006 年 6 月 25 日。
(25) 中島英博・中井俊樹・山里敬也・岡田啓「大学の IT 活用教育促進のための授業実践
手法集の開発－ティップス先生からの 7 つの提案 IT 活用授業編」第 4 回 WebCT ユーザカンファレンス、京都コンピュータ学院、2006 年 8 月 29 日。
(26) 潮木守一・野田真里・中井俊樹・金子元久・大塚豊・浜野隆「初等教育の質的向上とその手法に関する研究－ベトナムでのアンケート調査の結果をもとに」日本教育社会学会第 58 回大会、大阪教育大学、2006 年 9 月 23 日。
(27) 中井俊樹・中島英博「ICT を活用した実践的大学教授法の開発－『ティップス先生からの 7 つの提案』の事例」日本教育工学会第 22 回全国大会、 2006 年 11 月 5 日。
86

資

料

(28) 中井俊樹・齋藤芳子「教員・学生・大学組織による教育の質的向上の方法」第 10 回
日本高等教育学会、名古屋大学、2007 年 5 月 26 日。
(29) 鳥居朋子・浪川幸彦・夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子・黒田光太郎「大学におけるカリキュラム改革のための支援ツール開発」第 10 回日本高等教育学会、名古屋大学、2007 年 5 月 27 日。
(30) 中井俊樹・齋藤芳子・夏目達也・近田政博・鳥居朋子「大学教育の質向上のための大学職員の役割－『ティップス先生からの７つの提案〈教務学生担当職員編〉』の開発」
第 29 回大学教育学会、東京農工大学、2007 年 6 月 10 日。
(31) Yoshiko Saitoh, Yasunori Yamanouchi, Toshiki Nakai, Kazuhisa Todayama, “Acase of NANTEN relocation: successful “citizens' patronage towards science””, 4S(Society for Social Studies of Science) Annual Meeting 2007, Double Tree Plaza
Montreal (Canada), October 13, 2007.
(32) 中井俊樹・中島英博・山里敬也「IT 活用授業に対する FD 担当者の考え方」第 4 回
WebCT 研究会、阿蘇プラザホテル、2007 年 11 月 16 日。
○鳥居朋子（2002 年 7 月～2007 年 3 月）
(1) 鳥居朋子「戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーションシステム－『系』を基礎とする組織運営に着目して」第 61 回日本教育学会、福岡教育大学、
2002 年 8 月 30 日。
(2) 中井俊樹・鳥居朋子・池田輝政「戦略的な経営情報システムの開発と大学へのインパ
クト－『名古屋大学マネジメント情報』の事例を通して」日本高等教育学会第 6 回大会、神戸大学、2003 年 5 月 24 日。
(3) Torii, Tomoko and Nakai, Toshiki. Institutional Management in the National
Universities of Japan, Association for Institutional Research 44th Forum , Boston,
May 31, 2004.
(4) 鳥居朋子・中島英博・近田政博「社会人学生に有効な授業設計の方法論」日本高等教育学会第 7 回大会、國學院大學、2004 年 7 月 25 日。
(5) 黒田光太郎・近田政博・鳥居朋子「総合大学における教養教育の組織化への取り組み－名古屋大学教養教育院の設立」日本高等教育学会第 7 回大会、國學院大學、2004
年 7 月 25 日。
(6) 黒田光太郎・近田政博・鳥居朋子・夏目達也「新しい教養教育実施組織下での授業実
践の課題－名大教養教育院における授業評価アンケートとその活用」日本高等教育学会第 8 回大会、九州大学、2005 年 5 月 22 日。
(7) 鳥居朋子・夏目達也・近田政博・中井俊樹・青山佳代・佐藤浩章「大学におけるカリ
キュラム設計および評価手法のモデル開発に関する考察」第 9 回日本高等教育学会、
国立大学財務・経営センター、2006 年 6 月 3 日。
(8) 中井俊樹・夏目達也・近田政博・鳥居朋子・青山佳代・中島英博「教員・学生・大学
組織の相互関係を重視した教育の質向上の具体的方法」第 28 回大学教育学会、東海
大学、2006 年 6 月 11 日。
(9) 近田政博・夏目達也・中井俊樹・鳥居朋子「大学コミュニティへの適応を促進する新
87

資

料

入生向け学習支援教材の開発－『名古屋大学新入生のためのスタディティップス』の事例より」第 28 回大学教育学会、東海大学、2006 年 6 月 11 日。
(10) 鳥居朋子「データ主導による教育改善のシステムに関する考察－米国ニューヨーク州
立大学の”The Albany Outcomes Assessment Model”を手がかりに」第 14 回日本教育制度学会、九州大学、2006 年 11 月 11 日。
○中島英博（2002 年 7 月～2005 年 9 月）
(1) 中島英博・中井俊樹・城下英行「e ラーニングにおける教材作成支援の試み」第 1 回
WebCT ユーザカンファレンス、名古屋大学、2003 年 3 月 17 日。
(2) 中島英博・山里敬也・岡田啓・中井俊樹「e ラーニングハンドブックの制作」第 1 回
WebCT 研究会、ホテル海の中道、2003 年 9 月 4 日。
(3) 山里敬也・中島英博・岡田啓・中井俊樹「e ラーニング教材評価シートの提案」第 2
回 WebCT ユーザカンファレンス、長良川国際会議場、2004 年 3 月 17 日。
(4) 鳥居朋子・中島英博・近田政博「社会人学生に有効な授業設計の方法論」日本高等教育学会第 7 回大会、國學院大学、2004 年 7 月 25 日。
(5) 安武公一・中島英博・井上仁・多川孝央・隅谷孝洋・稲垣知宏・山川修「コラボレー
ション型教材開発環境プロジェクト CELO の紹介」第 2 回 WebCT 研究会、淡路島国際会議場、2004 年 9 月 13 日。
(6) 山里敬也・岡田啓・中島英博・梶田将司「情報セキュリティ研修への活用」第 2 回
WebCT 研究会、淡路島国際会議場、2004 年 9 月 14 日。
(7) 中島英博・中井俊樹「e ラーニングに関する教育学研究の現在」第 2 回 WebCT 研究会、淡路島国際会議場、2004 年 9 月 14 日。
(8) 安武公一・中島英博・井上仁・多川孝央・隅谷孝洋・稲垣知宏・山川修「モジュール型コンセプトによる e-Learning 高等教育教材の開発とオープンソース型コラボレー
ション環境の構築」日本教育工学会第 20 回全国大会、東京工業大学、2004 年 9 月
25 日。
(9) 中井俊樹・中島英博・近田政博「学生の学習参加度を高めるための学生・教員・大学の役割－『優れた授業実践のための 7 つの原則』の適用可能性に関する考察」日本高等教育学会第 8 回大会、九州大学、2005 年 5 月 21 日。
(10) 中島英博・岡田啓・中井俊樹・山里敬也「学生参加度を高めるウェブ活用授業の実践
手法」第 3 回 WebCT ユーザカンファレンス、東京国際交流館、2005 年 6 月 3 日。
(11) 安武公一・中島英博・井上仁「MERLOT と Creative Commons を利用した e-Learning
教材共有の在り方とオープンソース的な活用方法」第 3 回 WebCT ユーザカンファレ
ンス、東京国際交流館、2005 年 6 月 4 日。
(12) Yasutake, K., Nakajima, H. and Inoue, H. “Let's share Your Know ‐ ledge,
Information, and Learning Objects”, 7th Annual WebCT User Conference, San
Francisco, July 21, 2005.
○小湊卓夫（2003 年 4 月～2005 年 3 月）
(1) 小湊卓夫・青山佳代「国立大学法人におけるパフォーマンス・インディケータの利用
88

資

料

可能性」日本高等教育学会第 7 回大会、國學院大学、2004 年 7 月 24 日。
○青山佳代（2003 年 6 月～2006 年 3 月）
(1) 小湊卓夫・青山佳代「国立大学法人におけるパフォーマンス・インディケータの利用可能性」日本高等教育学会第 7 回大会、國學院大学、2004 年 7 月 24 日。
(2) 池田輝政・近藤啓子・中井俊樹・青山佳代「FD プログラムをステップアップするベ
ンチマーキング手法と活用可能性」日本高等教育学会第 8 回大会、九州大学、2005
年 5 月 21 日。
○齋藤芳子（2006 年 4 月～）(1) Yoshiko Saitoh, Tetsuji Iseda, Yasuo Fukui, Kotaro Kuroda, Kazuhisa Todayama,"Citizens' Patronage towards Science; Challenge for reforming science andtechnology literacy and related actions in Japan" EASST Conference 2006,
University of Lausanne (Switzerland), August 25, 2006.
(2) 齋藤芳子・小林信一「イギリスの大学における契約研究員のキャリア・マネジメント」
研究･技術計画学会第 21 回年次学術大会、東北大学、2006 年 10 月 22 日。
(3) 齋藤芳子・伊勢田哲治・戸田山和久「電波望遠鏡『なんてん』の移設にみる市民的パ
トロネージの成立条件」科学技術社会論学会第 5 回年次研究大会、北海道大学、2006
年 11 月 11 日。
(4) 齋藤芳子・戸田山和久「ヨーロッパにおける科学コミュニケーションの新機軸」科学技術社会論学会第 5 回年次研究大会、北海道大学、2006 年 11 月 12 日。
(5) 齋藤芳子「科学喫茶・科学酒場

ちょっと科学していきませんか」大学教育改革フォーラム in 東海 2007 ポスターセッション、名古屋大学、2007 年 3 月 10 日。
(6) 齋藤芳子「ファカルティ倫理の涵養－プロフェッションの確立に向けて」大学教育改
革フォーラム in 東海 2007、名古屋大学、2007 年 3 月 10 日。
(7) 中井俊樹・齋藤芳子「教員・学生・大学組織による教育の質的向上の方法」第 10 回
日本高等教育学会、名古屋大学、2007 年 5 月 26 日。
(8) 鳥居朋子・浪川幸彦・夏目達也・近田政博・中井俊樹・齋藤芳子・黒田光太郎「大学におけるカリキュラム改革のための支援ツール開発」第 10 回日本高等教育学会、名古屋大学、2007 年 5 月 27 日。
(9) 中井俊樹・齋藤芳子・夏目達也・近田政博・鳥居朋子「大学教育の質向上のための大学職員の役割－『ティップス先生からの７つの提案〈教務学生担当職員編〉』の開発」
第 29 回大学教育学会、東京農工大学、2007 年 6 月 10 日。
(10) Yoshiko Saitoh. Tetsuji Iseda, Kotaro Kuroda, Kazuhisa Todayama,“The rise of“Cafes Scientifique” in Japan and its discontents”, Third Living Knowledge
Conference, Ecole des Mines de Paris (France), September 1, 2007.
(11) Yoshiko Saitoh, Yasunori Yamanouchi, Toshiki Nakai, Kazuhisa Todayama, “Acase of NANTEN relocation: successful “citizens' patronage towards science””, 4S(Society for Social Studies of Science) Annual Meeting 2007, Double Tree Plaza
Montreal (Canada), October 13, 2007.
89

資

料

(12) 齋藤芳子・戸田山和久「Kinder-Uni にみる科学コミュニケーションの要諦」、研究・
技術計画学会第 22 回年次学術大会、亜細亜大学、2007 年 10 月 27 日。
(13) 齋藤芳子・戸田山和久「宇宙 100 の謎－研究室をベースとする科学コミュニケーショ
ン教育の試み」、科学技術社会論学会第 6 回年次研究大会、東京工業大学、2007 年
11 月 11 日。
(14) 山内保典・伊勢田哲治・唐沢かおり・齋藤芳子・豊沢純子・戸田山和久「市民は、なぜ基礎科学のパトロンになったのか？－名古屋大学星の会会員へのアンケート調査」 、科学技術社会論学会第 6 回年次研究大会、東京工業大学、2007 年 11 月 11 日。
(15) 豊沢純子・伊勢田哲治・唐沢かおり・山内保典・齋藤芳子・戸田山和久「天文学のイ
メージは特別なのか？－他の学問イメージとの比較」、科学技術社会論学会第 6 回年次研究大会、東京工業大学、2007 年 11 月 11 日。
○藤井基貴（2007 年 9 月～2008 年 3 月）
(1) 藤井基貴・生澤繁樹・山内保典・田中秀佳「『名大授業開発研究会』活動報告（2007年度）」大学教育改革フォーラム in 東海 2008 ポスターセッション、名城大学、2008
年 3 月 1 日。
(2) 藤井基貴・生澤繁樹・山内保典・田中秀佳「多人数授業の課題－学生の満足度を高める授業実践とは何か」大学教育改革フォーラム in 東海 2008 ポスターセッション、名城大学、2008 年 3 月 1 日。

90

資

料

［１２］学外活動○夏目達也
2005 年－

大学入試センター実施方法委員会委員

2006 年－特色 GP 審査部会委員

2007 年

広島大学高等教育研究開発センター客員研究員

2007 年－

神戸大学大学教育支援研究推進室外部評価委員

2007 年

神戸大学大学院人間発達環境学研究科大学院 GP 評価委員

○近田政博
2005 年－

京都大学高等教育研究開発推進センター特色 GP
外部評価委員2005－2007 年

愛知淑徳大学現代 GP 外部評価委員長

2006 年－

ベトナム・ホーチミン市国家大学社会人文科学大学
客員助教授

○中井俊樹
2001－2003 年

国際協力事業団ヴェトナム初等教育セクタープログラム開発調査国
内調査委員

2002 年－

日本 WebCT ユーザ会幹事

2003－2004 年

米国ミネソタ大学教育人間発達科学研究科・客員研究員

2003－2005 年

大学評価・学位授与機構評価研究部調査研究協力者

2005 年

大学設置・学校法人審議会大学設置分科会年次計画履行状況等調査
委員会調査協力者

2006 年

大学設置・学校法人審議会大学設置分科会設置計画履行状況等調査
委員会調査協力者

2006 年

法科大学院等専門職大学院推進プログラム選定委員会評価委員○鳥居朋子
2005 年

米国ハーバード大学デレク・ボク教授学習センター・客員研究員

2005 年

米国ミシガン大学高等・ポストセカンダリー教育研究センター・客
員研究員

○齋藤芳子
2006 年－

カフェシアンティフィーク名古屋幹事○藤井基貴
2007 年－

岐阜県加茂郡白川町教育委員会（白川子育て支援ネットワーク協議会）アドバイザー
91

資料［１３］センター日誌
2002 年 4 月 17 日

第 1 回センター会議

4 月 25 日

高等教育研究センター、文系総合館 5 階に移転

5 月 15 日

第 2 回センター会議

5 月 20 日

第 1 回センター運営委員会

5 月 28 日

第 1 回センター協議会

6月 4日

第 14 回客員教授セミナー

6 月 19 日

第 2 回センター協議会
第 3 回センター会議

7月 1日

鳥居朋子氏（名古屋大学大学院教育発達科学研究科在学）および中島英博氏（名古屋大学大学院経済学研究科在学）がそれぞれセンタ
ー助手に着任7 月 17 日

第 4 回センター会議
第 15 回客員教授セミナー

7 月 31 日

近田政博講師が在外研究先のベトナムから 帰国

8 月 31 日『自己評価報告書①1998－2001』を発行

9 月 17 日

第 3 回センター協議会

9 月 25 日

第 5 回センター会議

10 月 16 日

第 6 回センター会議

10 月 18 日

第 4 回センター協議会

10 月 24 日

第 16 回客員教授セミナー

10 月 29 日

センターのホームページがリニューアル

11 月 6 日

第 2 回センター運営委員会

11 月 12 日

文系総合館竣工記念式典・祝賀会

11 月 19 日

第 5 回センター協議会

11 月 20 日

第 7 回センター会議

11 月 26 日

第 6 回センター協議会

12 月 17 日

高等教育国際フォーラム

12 月 18 日

第 8 回センター会議

2003 年 1 月 1 日

黒田光太郎氏（工学研究科教授）が第 4 代センター長に就任
中井俊樹講師および近田政博講師がセンター助教授に昇任

92

1 月 10 日

第 3 回センター運営委員会

1 月 16 日

第 17 回客員教授セミナー

1 月 21 日

第 7 回センター協議会

1 月 29 日

第 9 回センター会議

2 月 14 日

第 4 回センター運営委員会

2 月 18 日

第 8 回センター協議会

2 月 21 日

第 10 回センター会議

資

3月 5日

第 18 回客員教授セミナー

3月 6日

センター外部評価委員会

3 月 10 日

第 27 回招聘セミナー

料第 28 回招聘セミナー
3 月 17 日

第 1 回日本 WebCT ユーザカンファレンス(～18 日)

3 月 18 日

第 9 回センター協議会

3 月 19 日

第 11 回センター会議
特別研究セミナー

3 月 20 日

特別セミナー3 月 31 日『高等教育プロファイル』第 7 号を発行
『名古屋高等教育研究』第 3 号を発行

4月 1日

小湊卓夫氏（名古屋大学大学院経済学研究科）がセンター助手（評
価情報分析室員）に着任。高利明氏（北京大学教授）がセンター客員教授に着任（～9 月 30 日）。センター担当事務官として井上和美氏（学務課専門職員）が着任。

4月 3日

全学教育担当教官 FD（主催：教養教育院）

4月 4日

第 1 回センター運営委員会

4 月 15 日

第 1 回センター協議会

4 月 18 日

第 1 回センター会議

5月 1日

鳥居朋子氏（名古屋大学高等教育研究センター）がセンター専任講
師に昇任

5月 6日

第 2 回センター運営委員会

5 月 13 日

第 2 回センター協議会

5 月 14 日

第 2 回センター会議

5 月 16 日

第 29 回招聘セミナー

5 月 29 日

第 3 回センター会議

6 月 16 日

青山佳代氏（名古屋大学大学院教育発達科学研究科在学）がセンター助手（評価情報分析 室員）に着任

6 月 19 日

第 4 回センター会議

7 月 17 日

第 5 回センター会議

7 月 18 日

第 19 回客員教授セミナー

8月 1日

中井俊樹助教授が文部科学省長期在外研究員としてミネソタ大学に着任

8 月 20 日

韓国ウーサン大学の訪問団が来訪

8 月 22 日

第 20 回客員教授セミナー

9月 3日

第 6 回センター会議

9 月 16 日

第 3 回センター協議会

10 月 1 日

マイケル・ペイジ客員教授（ミネソタ大学教授）が着任（～3 月 31 日）

10 月 2 日

全学教育担当教官 FD（主催：教養教員院）

10 月 21 日

第 4 回センター協議会
93

資10 月 31 日

第 7 回センター会議

11 月 27 日

第 8 回センター会議

11 月 28 日

第 30 回招聘セミナー

料第 21 回客員教授セミナー
12 月 11 日

第 22 回客員教授セミナー

12 月 16 日

第 9 回センター会議

2004 年 1 月 19 日

第 10 回センター会議

1 月 27 日

第 31 回招聘セミナー

1 月 31 日『名古屋高等教育研究』第 4 号を発行

2月 2日

第 32 回招聘セミナー

2 月 12 日

第 11 回センター会議

2 月 26 日

第 33 回招聘セミナー

2 月 27 日

第 34 回招聘セミナー

3月 1日

第 35 回招聘セミナー

3 月 12 日

第 36 回招聘セミナー

3 月 15 日

記念講演会

3 月 16 日

第 2 回日本 WebCT ユーザーカンファレンス（講演）（～17 日）3 月 24 日

特別セミナー3 月 31 日『高等教育研究プロファイル』第 8 号を発行

4月 1日

夏目達也氏（前東北大学アドミッションセンター教授）がセンター教授に着任

4 月 20 日

第 1 回センター協議会

4 月 21 日

第 1 回センター会議

5 月 19 日

第 2 回センター会議

5 月 26 日

第 39 回招聘セミナー

6 月 11 日

第 40 回招聘セミナー

6 月 15 日

第 23 回客員教授セミナー

6 月 16 日

基礎セミナー研究会

6 月 22 日

第 3 回センター会議

7 月 15 日

平成 16 年度特色ある大学教育支援プログラム（以下、特色 GP）
ヒアリング（東京）94

7 月 20 日

第 2 回センター協議会

7 月 21 日

第 4 回センター会議

7 月 26 日

基礎セミナー研究会

7 月 31 日

中井俊樹氏が在外研究（ミネソタ大学）から帰国

8 月 24 日

第 24 回客員教授セミナー

9月 3日

第 41 回招聘セミナー

9 月 21 日

第 3 回センター協議会

9 月 29 日

基礎セミナー研究会

10 月 1 日

第 25 回客員教授セミナー

資10 月 1 日『高等教育研究プロファイル』第 9 号を発行

10 月 8 日

第 42 回招聘セミナー

10 月 19 日

第 43 回招聘セミナー

11 月 4 日

第 5 回センター会議

料

基礎セミナー研究会
11 月 14 日

特色 GP ポスターセッション(東京会場)

11 月 16 日

第 4 回センター協議会
指標研究会

11 月 19 日

第 44 回招聘セミナー

11 月 24 日

特色 GP ポスターセッション（京都会場）

11 月 29 日

特色 GP ポスターセッション（福岡会場）

12 月 1 日

特色 GP ポスターセッション（札幌会場）

12 月 3 日

第 45 回招聘セミナー

12 月 10 日

第 1 回センター運営委員会
第 46 回招聘セミナー

12 月 20 日

第 6 回センター会議

12 月 21 日

第 5 回センター協議会

12 月 27 日『高等教育研究プロファイル』第 10 号を発行

12 月 31 日

黒田光太郎センター長が任期満了により退任

2005 年 1 月 1 日

戸田山和久氏（総長補佐、情報科学研究科教授）が第 5 代センター長に着任

1 月 14 日

第 2 回センター運営委員会

1 月 21 日

第 26 回客員教授セミナー

1 月 26 日

基礎セミナー研究会

1 月 28 日

公開シンポジウム(文学研究科との共催)

2月 3日

基礎セミナー報告会

2月 4日

第 7 回センター会議
第 47 回招聘セミナー

3月 1日

鳥居朋子氏が「海外先進教育研究実践支援プログラム」でハーバード大学デレク・ボクセンターに着任

3月 2日

第 27 回客員教授セミナー

3月 9日

第 8 回センター会議

3 月 11 日

第 48 回招聘セミナー

3 月 31 日『高等教育研究プロファイル』第 11 号を発行
『名古屋高等教育研究』第 5 号を発行

4月 1日

小湊卓夫助手が九州大学大学評価情報室助教授に転出

4月 6日

第 1 回センター会議

4 月 11 日

第 1 回シラバス博覧会

4 月 26 日

第 1 回運営委員会

5月 8日

第 2 回センター会議95

資5 月 10 日

第 1 回ランチタイム FD（～13 日）

5 月 17 日

第 2 回運営委員会

5 月 24 日

第 49 回招聘セミナー

6 月 10 日

第 50 回招聘セミナー

6 月 21 日

第１回センター協議会

料第 51 回招聘セミナー
7月 8日

第 3 回センター会議

7 月 12 日

第 28 回客員教授セミナー

7 月 19 日

教育発達科学研究科との共催セミナー

9月 2日

第 4 回センター会議

9 月 20 日

第 3 回運営委員会

9 月 29 日

第 29 回客員教授セミナー

9 月 30 日『かわらばん』2005 年秋号を発行

10 月 1 日

中島英博助手が三重大学高等教育創造開発センター助教授に転出

10 月 4 日

第 2 回ランチタイム FD（～6 日）

10 月 6 日

第 2 回シラバス博覧会

10 月 11 日

大学院生のための大学教授法研修会を実施（～13 日）

10 月 5 日

第 5 回センター会議

11 月 4 日

第 6 回センター会議

11 月 16 日

第 52 回招聘セミナー

11 月 30 日

名古屋大学キャリア教育シンポジウム（共催）12 月 2 日

第 7 回センター会議

12 月 6 日

第 53 回招聘セミナー

12 月 14 日

第 4 回運営委員会

12 月 20 日

第 2 回センター協議会
第 30 回客員教授セミナー

2006 年 1 月 18 日

第 54 回招聘セミナー

1 月 25 日

第 5 回運営委員会

2月 3日

第 8 回センター会議

2 月 17 日

第 55 回招聘セミナー

2 月 20 日

第 56 回招聘セミナー

2 月 21 日

第 3 回センター協議会

2 月 28 日『かわらばん』2006 年冬号を発行

3月 3日

第 9 回センター会議

3月 4日「大学教育改革フォーラム in 東海」に参加

3 月 23 日

第 57 回招聘セミナー

3 月 31 日

青山佳代助手が評価分析室助手へ転任『名古屋高等教育研究』第 6 号を発行

96

4月 1日

齋藤芳子氏が助手に着任

4月 7日

新入生ガイダンスで『名古屋大学新入生のためのスタディティップ

資料ス』を全員に配布
4 月 13 日

第 1 回センター会議

4 月 28 日『かわらばん』2006 年春号を発行

5 月 24 日

第 1 回運営委員会

6 月 14 日

第 2 回運営委員会

6 月 20 日

第 1 回センター協議会

7 月 24 日

第 58 回招聘セミナー

7 月 26 日

第 32 回客員教授セミナー

8月 1日

鳥居講師が助教授に昇任

8月 4日

第 33 回客員教授セミナー

8 月 31 日『かわらばん』2006 年夏号を発行

9 月 11 日

第 3 回運営委員会

9 月 29 日

大学院生のための大学教授法研修会開催

9 月 19 日

第 2 回センター協議会

9 月 28 日

第 34 回客員教授セミナー

10 月 23 日

第 4 回運営委員会

11 月 15 日

大学院生のための大学教授法研修会開催

11 月 21 日

第 59 回招聘セミナー

11 月 30 日『かわらばん』2006 年秋号を発行

12 月 1 日

第 10 回センター会議

12 月 4 日

第 5 回運営委員会

12 月 12 日

第 60 回招聘セミナー

12 月 19 日

第 3 回センター協議会

2007 年 1 月 1 日

戸田山センター長再任

1 月 12 日

第 11 回センター会議

1 月 17 日

第 6 回運営委員会（持ち回り審議）（～23 日）

2月 7日

第 35 回客員教授セミナー

2月 8日

第 61 回招聘セミナー

2月 9日

第 12 回センター会議

2 月 19 日

第 36 回客員教授セミナー

2 月 21 日

第 7 回運営委員会

2 月 28 日『かわらばん』2007 年冬号を発行

3月 5日

第 13 回センター会議

3月 7日

インフォーマルセミナー

3月 8日

シンポジウム「教育の質的改善をめざす全学シンポジウム」共催

3 月 10 日「大学教育改革フォーラム in 東海」開催

3 月 22 日

第 62 回招聘セミナー

3 月 26 日

インフォーマルワークショップ3 月 31 日

鳥居助教授が鹿児島大学教育学部へ転出『名古屋高等教育研究』第 7 号を発行
97

資

4月 1日

近田助教授から准教授へ、中井助教授から准教授へ、齋藤助手から助教へ、それぞれ配置換え

4 月 13 日

第 1 回センター会議

4 月 27 日『かわらばん』2007 年春号を発行

5 月 11 日

第 2 回センター会議

5 月 26 日

日本高等教育学会第 10 回大会開催（～27 日）

5 月 30 日

第 63 回招聘セミナー

6月 1日

第 3 回センター会議

6 月 14 日

第 1 回運営委員会

7月 6日

第 4 回センター会議

7 月 26 日

教育発達科学研究科＆高等教育研究センター共催講演会

7 月 26 日

第 37 回客員教授セミナー

7 月 31 日『かわらばん』2007 年夏号を発行

8月 3日

第 5 回センター会議

8月 3日

第 64 回招聘セミナー
インフォーマルセミナー

9月 1日

藤井基貴氏が特任講師に着任

9 月 18 日

第 38 回客員教授セミナー

9 月 19 日

大学院生のための研修会開催（～20 日）

10 月 4 日

第 39 回客員教授セミナー

10 月 5 日

第 6 回センター会議

10 月 31 日『かわらばん』2007 年秋号を発行

11 月 9 日

第 7 回センター会議

11 月 29 日

第 66 回招聘セミナー

12 月 7 日

第 8 回センター会議

12 月 20 日

第 40 回客員教授セミナー

2008 年 1 月 9 日

インフォーマルセミナー

98

料

1 月 18 日

第 9 回センター会議

1 月 18 日

インフォーマルセミナー

2月 1日

第 10 回センター会議

2月 5日

第 67 回招聘セミナー

2 月 18 日

第 68 回招聘セミナー

2 月 21 日

第 69 回招聘セミナー

2 月 28 日『かわらばん』2008 年冬号を発行

3 月 14 日

第 11 回センター会議

3 月 31 日『名古屋高等教育研究』第 8 号を発行

資料［１４］センタースタッフ○センター長山田

弘明

2001 年 1 月 1 日～2002 年 12 月 31 日

黒田

光太郎

2003 年 1 月 1 日～2004 年 12 月 31 日

戸田山

和久

2005 年 1 月 1 日～

○教授
池田

輝政

1999 年 4 月 1 日～2004 年 3 月 31 日

夏目達也

2004 年 4 月 1 日～

○准教授
近田

政博

2007 年 4 月 1 日～

中井俊樹

2007 年 4 月 1 日～

○助教授
近田

政博

2003 年 1 月 1 日～2007 年 3 月 31 日

中井俊樹

2003 年 1 月 1 日～2007 年 3 月 31 日

栗本英和

2004 年 9 月 1 日～2006 年 2 月 28 日

鳥居朋子

2006 年 8 月 1 日～2007 年 3 月 31 日

近田政博

1998 年 4 月 9 日～2002 年 12 月 31 日

中井俊樹

2000 年 4 月 1 日～2002 年 12 月 31 日

鳥居朋子

2003 年 5 月 1 日～2006 年 7 月 31 日

鳥居朋子

2002 年 7 月 1 日～2003 年 4 月 30 日

中島英博

2002 年 7 月 1 日～2005 年 9 月 30 日

小湊卓夫

2003 年 4 月 1 日～2005 年 3 月 31 日

青山

佳代

2003 年 6 月 16 日～2006 年 3 月 31 日

齋藤芳子

2006 年 4 月 1 日～2007 年 3 月 31 日

芳子

2007 年 4 月 1 日～

○講師

○助手

○助教
齋藤

○特任講師
藤井

基貴

2007 年 9 月 1 日～2008 年 3 月 31 日

99

資

○研究員
久保田祐歌

2008 年 1 月 1 日～2008 年 3 月 31 日

○客員Ⅰ種
水澤

丕雄（金沢工業大学工学部教授）
2002 年 4 月 1 日～2002 年 8 月 31 日

喜多村和之（早稲田大学教育学部特任教授）
2002 年 9 月 1 日～2002 年 12 月 31 日

河村

能夫（龍谷大学副学長）
2003 年 1 月 1 日～2003 年 3 月 31 日

濱名篤（関西国際大学人間学部教授）
2003 年 4 月 1 日～2003 年 8 月 31 日

瀬木守一（桜美林大学大学院国際科教授）
2003 年 10 月 1 日～2003 年 12 月 31 日

藤田

哲也（法政大学文学部助教授）
2004 年 4 月 1 日～2004 年 8 月 31 日

阿部和厚（北海道医療大学心理科学部言語聴覚療法学科）
2004 年 9 月 1 日～2004 年 12 月 31 日

中津井

泉（株式会社リクルート編集長）
2005 年 1 月 1 日～2005 年 3 月 31 日

天野郁夫（国立大学財務・経営センター研究部長(教授)）2005 年 4 月 7 日～2005 年 7 月 31 日

絹川正吉（国際基督教大学前学長・名誉教授）
2005 年 8 月 1 日～2005 年 11 月 30 日

溝上慎一（京都大学高等教育推進センター助教授）
2005 年 12 月 1 日～2006 年 3 月 31 日

馬越徹（桜美林大学大学院教授）
2006 年 4 月 10 日～2006 年 7 月 31 日

小笠原正明（東京農工大学大学教育センター教授）
2006 年 8 月 1 日～2006 年 11 月 30 日

吉田文（独立行政法人メディア教育開発センター教授）
2006 年 12 月 1 日～2007 年 3 月 31 日

川嶋太津夫（神戸大学大学教育推進機構教授）
2007 年 4 月 10 日～2007 年 7 月 31 日
吉良直（日本教育大学院大学教授）
2007 年 8 月 1 日～2007 年 11 月 30 日

本間政雄（大学評価・学位授与機構教授）
2007 年 12 月 1 日～2008 年 3 月 31 日

100

料

資

料

○客員Ⅲ種
キース・モーガン（豪・ニューカスル大学元学長）
2002 年 4 月 1 日～2002 年 9 月 30 日
デビッド・グロスマン（中国・香港教育学院教授）
2002 年 11 月 3 日～2003 年 2 月 7 日
高利明（中国・北京大学教授）
2003 年 4 月 1 日～2003 年 9 月 30 日

マイケル・ペイジ（米・ミネソタ大学教授）
2003 年 10 月 1 日～2004 年 3 月 31 日
キャロル・マッチ（豪・クライストチャーチ教育大学教職能力開発センター副センター長）
2004 年 4 月 1 日～2004 年 9 月 30 日
キース・クロフォード（英・エッジヒル大学上級講師）
2004 年 10 月 1 日～2005 年 3 月 31 日
ケリー・リー・クラウズ（豪・メルボルン大学高等教育研究センター）
2005 年 12 月 1 日～2006 年 2 月 28 日
クリスティーン・ハルス（豪・西シドニー大学）
2006 年 4 月 1 日～2006 年 9 月 30 日
ジェラルド・フライ（米・ミネソタ大学）
2006 年 10 月 1 日～2007 年 3 月 31 日
マリアンヌ・メルクト（独・ハンブルグ大学）
2007 年 8 月 1 日～2007 年 10 月 31 日
ブルース・マクファーレン（英・テムズヴァレー大学）
2008 年 1 月 1 日～2008 年 3 月 31 日

101

資

料

［１５］センター協議会協議員
氏
部

局

名

名
平成 14 年度 平成 15 年度 平成 16 年度 平成 17 年度

平成 18 年度～

センター長

山田 弘明
黒田光太郎

黒田光太郎

黒田光太郎
戸田山和久

戸田山和久

文学研究科（文学部）

若尾

祐司

杉山

寛行

江村

治樹

江村

治樹

教育発達科学研究科（教育学部）

吉田

俊和

的場

正美

寺田

盛紀

寺田

盛紀

法学研究科（法学部）

和田

肇

和田

肇

和田

肇

定形

衛

経済学研究科（経済学部） 竹内

常善

友杉

芳正

荒山

裕行

荒山

裕行

情報文化学部

篠田

公穂

笹井

理生

古賀

伸明

古賀

伸明

理学研究科（理学部）

郷

通子

近藤

孝男

近藤
佐藤

孝男
正俊

佐藤

正俊

医学系研究科

古池

保雄

古池

保雄

古池

保雄

古池

保雄

工学研究科（工学部）

松井

恒雄

宮田

隆司

宮田

隆司

早川

義一

生命農学研究科（農学部） 松田

幹

松田

幹

小林

迪弘

小林
服部

環境学研究科

貝沼

洵

田上英一郎

林

良嗣

国際開発研究科

高橋

公明

西村

美彦

櫻井

龍彦

人間情報学研究科

米山優

多元数理科学研究科

金井

雅彦

金銅

誠之

金銅

誠之

迪弘
※平成 18 年度より、
重昭
教授会を持たない
学内共同教育研究林良嗣
施設は、各センターごとに設置していた
櫻井 龍彦
協議会を統合し、「センター協議会」を設置した。
(担当部局総務部
総務課)
金銅 誠之

国際言語文化研究科

小坂

光一

小坂

光一

吉村

正和

吉村

正和

大西

昇

大西

昇

情報科学研究科
環境医学研究所

森

滋夫

森

滋夫

水村

和枝

水村

和枝

太陽地球環境研究所

村木

綏

村木

綏

村木

綏

村木

綏

伊藤

秀章

伊藤

秀章

芳治

エコトピア科学研究機構
言語文化部

山田

総合保健体育科学センタ
宮村ー
全学教育協議会議長
伊藤（副総長）
高等教育研究センター

102

池田

幹郎
實晴

宮村

實晴

押田

芳治

押田

正之

中島

泉

若尾

祐司

黒田光太郎

輝政

池田

輝政

夏目

達也

夏目

達也

資

料

［１６］センター運営委員会委員
平成 14 年度
センター長
山田 弘明
黒田光太郎
教育発達科学研究科 助教授
伊藤 彰浩
経済学研究科教授
竹内 信仁

平成 15 年度

平成 16 年度

平成 17 年度

平成 18 年度

平成 19 年度

センター長
黒田光太郎

センター長
黒田光太郎

センター長
戸田山和久

センター長
戸田山和久

センター長
戸田山和久

教育発達科学研究科 助教授
伊藤 彰浩
経済学研究科教授
竹内 信仁

教育発達科学研究科 助教授
伊藤 彰浩
文学研究科
助教授
吉武 純夫

教育発達科学研究科 助教授
伊藤 彰浩
文学研究科
助教授
吉武 純夫

教育発達科学研究科 助教授
阿曽沼明裕
法学研究科
助教授
角田 篤泰

教育発達科学研究科 准教授
阿曽沼明裕
法学研究科
准教授
角田 篤泰

工学研究科
教授
鈴木 正之

工学研究科
教授
鈴木 正之

理学研究科
教授
上村 大輔

理学研究科
教授
上村 大輔

工学研究科
教授
山下 博史

工学研究科
教授
山下 博史

生命農学研究科
教授
道家 紀志
人間情報学
研究科 教授春日豊
教養教育院長教授
平井 勝利
高等教育研究センター 教授
池田 輝政
高等教育研究センター 助教授
近田 政博
高等教育研究センター 助教授
中井 俊樹

生命農学研究科教授
道家 紀志
多元数理科学研究科 教授大沢 健夫
教養教育院長教授
平井 勝利
高等教育研究センター 教授
池田 輝政
高等教育研究センター 助教授
近田 政博
高等教育研究センター 助教授
中井 俊樹

医学部・医学系
研究科 助教授
鈴木 治彦
多元数理科学研究科 教授大沢 健夫
教養教育院長教授
若尾 祐司
高等教育研究センター 教授夏目 達也
高等教育研究センター 助教授
近田 政博
高等教育研究センター 助教授
中井 俊樹

医学部・医学系 生命農学研究科
研究科 助教授 教授
鈴木 治彦
福島 和彦
多元数理科学
国際言語文化研究科 教授研究科 助教授大沢 健夫
鷲見 幸美
教養教育院長
教養教育院長
教授
教授
若尾 祐司
若尾 祐司
高等教育研究高等教育研究センター 教授 センター 教授
夏目 達也
夏目 達也
高等教育研究高等教育研究センター 助教授 センター 助教授
近田 政博
近田 政博
高等教育研究高等教育研究センター 助教授 センター 助教授
中井 俊樹
中井 俊樹
高等教育研究センター 助教授
栗本 英和
高等教育研究高等教育研究センター 講師 センター 助教授
鳥居 朋子
鳥居 朋子

高等教育研究センター 講師
鳥居 朋子

生命農学研究科教授
福島 和彦
国際言語文化研究科 准教授
鷲見 幸美
教養教育院長教授
若尾 祐司
高等教育研究センター 教授夏目 達也
高等教育研究センター 准教授
近田 政博
高等教育研究センター 准教授
中井 俊樹

103

資

料

［１７］財務（1） 校費／運営費交付金（円）
平成 14 年度 平成 15 年度 平成 16 年度 平成 17 年度 平成 18 年度 平成 19 年度
収入20,256,050 17,592,600

36,792,552

30,506,380

28,121,180 25,683,583

支出21,088,490 17,592,600

36,792,552

30,506,380

28,121,180 25,683,583

平成 14～15 年度：校費
平成 16～19 年度：運営費交付金
教育改善推進費（総長裁量経費）は含まず。別途（３）に記載。

（2） 大学改革推進等補助金（大学改革推進事業）
プログラム名称：特色ある大学教育支援プログラム（平成 16 年度選定）
年

度

推進責任者

事業名称

交付金額(千円)

平成 16 年度

黒田 光太郎教員の自発的な授業改善の促進・支援－授業支援ツールを活用した授業デザインの形成－

15,500平成 17 年度

戸田山 和久

教員の自発的な授業改善の促進・支援

15,500平成 18 年度

戸田山 和久

教員の自発的な授業改善の促進・支援

15,500平成 19 年度

戸田山 和久

教員の自発的な授業改善の促進・支援

15,500（3） 教育改善推進費
年

度

研究代表者

プロジェクト名称

交付金額(千円)

自己研修を統合した新しいゴーイングシラバスの開
発

8,140

平成 14 年度

池田

平成 16 年度

黒田光太郎

大学における教養教育カリキュラムの比較研究

1,530

平成 17 年度

夏目達也

教養教育カリキュラムの科目編制およびコースマネジメントに関する調査

1,544

夏目

達也

学習支援のための教務系職員のノウハウ共有

500

教育の質向上に向けたカリキュラム開発のツール作成のための研究会

1,700

輝政

平成 18 年度
黒田光太郎

104

資

料

（4） 科学研究費補助金
年

度

種

別

研究代表者

研究課題名

交付金額
(千円)

平成 14 年度 基盤研究(Ｃ) 池田輝政

学士課程における初年次教育マネジメントの有効性に関する調査（継続）1,500

若手研究(Ｂ) 鳥居

朋子

高等教育マネジメントにおけるインスティチューシ
ョナルリサーチの実効性に関する研究

1100

若手研究(Ｂ) 近田

政博

市場経済移行期の中国とベトナムにおける国立大学のマネジメント改革に関する比較研究

2,100

若手研究(Ｂ) 鳥居

朋子

高等教育マネジメントにおけるインスティチューシ
ョナルリサーチの実効性に関する研究（継続）900

平成 16 年度 若手研究(Ｂ) 近田

政博

市場経済移行期の中国とベトナムにおける国立大学のマネジメント改革に関する比較研究（継続）1,500

基盤研究(Ｂ) 夏目

達也

学生・教師の満足度を高めるためのＦＤ組織化の方法論に関する調査研究4,100

平成 17 年度 基盤研究(Ｂ) 夏目

達也

学生・教師の満足度を高めるためのＦＤ組織化の方法論に関する調査研究（継続）

3,200

近田

政博

市場経済移行期のベトナムにおける大学教授法研修プログラムの開発研究

1,500

平成 18 年度 基盤研究(Ｃ) 鳥居朋子

大学のカリキュラム開発とインスティチューショナ
ル・リサーチの有機的連携に関する研究

1,900

平成 15 年度

萌芽研究

萌芽研究

夏目

達也

大学院博士課程における大学教員の養成機能形成に関する日米仏比較研究

1,800

萌芽研究

夏目

達也

大学院博士課程における大学教員の養成機能形成に関する日米仏比較研究（継続）1,500

平成 19 年度 基盤研究(Ｂ) 近田

政博

研究大学の学士課程に適した優秀学生プログラムの開発に関する調査研究

4,680

政博

市場経済移行期のベトナムにおける大学教授法研修プログラムの開発研究（継続）

1,000

研究課題名

交付金額
(千円)

萌芽研究

近田

（5） その他
年

度

種

別

研究代表者

平成 15 年度

受託研究

近田

政博

ＭＯＴマネジメントコア科目およびＭＯＴ教授法・教授法改善プログラムの開発

5,880

平成 16 年度

学生支援
特別経費

近田

政博

初年次オリエンテーションを支援するスタディティ
ップスの開発と活用に関する事業

6,430

大学教育の
国際化推進
平成 16 年度 プログラム 鳥居(海外先進教育実践支援)

朋子 教養教育カリキュラムの開発手法の研究

3,256

105

資

料

［１８］組織規程○名古屋大学高等教育研究センター規程
平成 16 年 4 月 1 日
規程第 195 号
平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号

改正
(目的)
第 1 条

名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。）は，国内外の研究者の協力を得て，学部及び大学院における教育・研究活動との連携の下に，高度教育に関する研究・調査を行い，高等教育の質的向上に資することを目的とする。
(職員)
第2条

センターに，センター長その他必要な職員を置く。

(運営委員会)
第3条

センターに，名古屋大学センター協議会規程（平成 17 年度規程第 68 号）第 3 条

第 2 項の規定により委任された事項その他センターの運営に関する事項を審議するため，
運営委員会を置く。
2

運営委員会の組織及び運営に関し必要な事項は，別に定める。

(評価委員会)
第4条

センターに，センターの研究活動及び運営全般に関して学外者の立場から助言及

び評価を得るため，評価委員会を置くことができる。
2

評価委員会の組織及び運営に関し必要な事項は，別に定める。

(雑則)
第5条

この規程に定めるもののほか，センターに関し必要な事項は，運営委員会及び名古屋大学センター協議会の議を経て，総長が定める。
附

則

この規程は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
附則（平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号）

この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。

○名古屋大学センター協議会規程
平成 18 年 2 月 27 日
規程第 68 号
改正

平成 18 年 4 月 18 日規程第 4 号

平成 18 年 11 月 27 日規程第 46 号

(設置)
第1条

名古屋大学のセンターに関する重要事項を審議するため，センター協議会（以下「協議会」という。
）を置く。
(定義）
第2条
106

この規程において「センター」とは，アイソトープ総合センター，遺伝子実験施資料

設，留学生センター，物質科学国際研究センター，高等教育研究センター，農学国際教
育協力研究センター，年代測定総合研究センター，博物館，発達心理精神科学教育研究センター，法政国際教育協力研究センター，生物機能開発利用研究センター，大学文書資料室，学生相談総合センター及び情報連携基盤センターをいう。
2

この規程において「センター長」とは，前項のセンターの長をいう。

(審議事項)
第3条

2

協議会は，次に掲げる事項を審議する。

一センター長の選考に関する事項

二センターの将来計画及びその評価に関する事項

三センターの管理運営の基本方針に関する事項

四センターの教員人事に関する事項

五センターの予算及び施設等に関する事項

六その他センターの管理運営に関する重要事項

協議会は，前項第 3 号から第 6 号までに規定する事項の審議を各センターの運営委員会に委任することができる。

3

協議会は，前項により委任した審議の結果について，当該運営委員会からの報告を受けるものとする。ただし，センター長が報告に係る事案について軽微なものであると判断した場合は，運営委員会は，当該事案の報告を省略することができる。

4

協議会は，前項により報告された審議の結果について，異議がある場合は，当該運営委員会に再議を求めることができる。

(組織)
第4条

協議会は，部局長会の構成員及びセンター長のうち当該議事に関係する者をもって組織する。
(議長)
第 5 条

総長は，協議会を招集し，その議長となる。ただし，議長に事故がある場合は，あらかじめ議長が指名した委員が議長となる。
(定足数)
第6条

協議会は，委員の 3 分の 2 以上の出席により成立し，議事は，出席者の過半数によって決する。ただし，第 3 条第 1 項第 1 号の議事については，出席者の 3 分の 2 以上をもって決する。
(意見の聴取)第7条

協議会が必要と認めたときは，委員以外の者の出席を求め，その意見を聴くこと

ができる。
(庶務)
第8条

協議会の庶務は，センターの事務部等の協力を得て，総務部総務課において処理

する。
(雑則)
第 9 条

この規程に定めるもののほか，協議会に関し必要な事項は，協議会の議を経て，総長が定める。
附

則
107

資

料

この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
附則（平成 18 年 4 月 18 日規程第 4 号）

この規程は，平成 18 年 4 月 18 日から施行し，平成 18 年 4 月 1 日から適用する。
附則（平成 18 年 11 月 27 日規程第 46 号）

この規程は，平成 18 年 11 月 27 日から施行する。

○名古屋大学高等教育研究センター協議会規程（現在は廃止）
制定

平成 16 年 4 月 1 日

(趣旨)
第1 条

名古屋大学高等教育研究センター規程第 3 条第 2 項の規定に基づく名古屋大学

高等教育研究センター（以下「センター」という。）の協議会に関する事項は，この規程の定めるところによる。
(審議事項)
第2条

協議会は，次に掲げる事項を審議する。

一

管理運営の基本方針に関する事項

二センター長の選考に関する事項

三

教員人事に関する事項

四

予算及び施設等に関する事項

五その他センターの管理運営に関する重要事項

(組織)
第3条

協議会は，次に掲げる協議員をもって組織する。

一

センター長

二

研究科の教授である評議員又は副研究科長各 1 名

三

情報文化学部，附置研究所,エコトピア科学研究機構及び総合保健体育科学センターの教授各 1 名
四全学教育協議会議長

五センターの教授
前項第 3 号の協議員は，総長が任命する。

２

(任期)
第4条
2

前条第 2 項の協議員の任期は，2 年とする。ただし，再任を妨げない。

前項の協議員に欠員を生じたときは，その都度補充する。この場合における協議員の
任期は，前任者の残任期間とする。

(議長)
第5条

センター長は，協議会を招集し，その議長となる。ただし，議長に事故がある場

合は，あらかじめ議長が指名した協議員が議長となる。
(定足数)
第6条

協議会は，協議員の 3 分の 2 以上の出席により成立し，議事は，出席者の過半数によって決する。ただし，第 2 条第 2 号及び第 3 号の議事については，出席者の 3 分の2 以上をもって決する。
108

資

料

(雑則)
第 7 条

この規程に定めるもののほか，協議会に関し必要な事項は，協議会の議を経て，センター長が定める。
附

則

この規程は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。

○名古屋大学高等教育研究センター運営委員会規程
平成 16 年 4 月 1 日
規程第 197 号
改正

平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号

平成 19 年 3 月 28 日規程第 106 号

(趣旨)
第1条

名古屋大学高等教育研究センター規程(平成 16 年度規程第 195 号)第 3 条第 2 項の規定に基づく名古屋大学高等教育研究センター(以下「センター」という。)の運営委員
会に関する事項は，この規程の定めるところによる。
(審議事項等)
第2条

運営委員会は，名古屋大学センター協議会規程（平成 17 年度規程第 68 号。以下「協議会規程」という。）第 3 条第 2 項の規定により委任された事項（以下「委任事項」という。）その他センターの運営に関する事項について審議する。
2

運営委員会は，委任事項の審議の結果を名古屋大学センター協議会（以下「協議会」という。）に遅滞なく報告しなければならない。この場合において，協議会規程第 3 条第1 項第 4 号に規定する事項の審議を行ったときは，その審議に基づく大学教員の採用前に，同項第 5 号に規定する事項の審議を行ったときは，可能な限り予算の執行等の前に報告しなければならない。

3

運営委員会は，協議会規程第 3 条第 4 項の規定により，再議の求めがあった場合は，その求めに応じて審議した結果について協議会に報告しなければならない。

(組織)
第3条

運営委員会は，次に掲げる運営委員をもって組織する。

一

センター長

二

大学院文学研究科，大学院教育発達科学研究科，大学院法学研究科及び大学院経済学研究科の教授，准教授又は講師のうちから 2 名三

情報文化学部，大学院理学研究科，大学院医学系研究科，大学院工学研究科及び大学院生命農学研究科の教授，准教授又は講師のうちから 2 名

四大学院国際開発研究科，大学院多元数理科学研究科，大学院国際言語文化研究科，
大学院環境学研究科及び大学院情報科学研究科の教授，准教授又は講師のうちから
1名

2

五

教養教育院長六センターの教授及び准教授

七

その他本学の大学教員で運営委員会が適当と認めた者

前項第 2 号から第 4 号まで及び第 7 号の運営委員は，総長が任命する。
109

資

料

(任期)
第4条
2

前条第 2 項の運営委員の任期は，2 年とする。ただし，再任を妨げない。

前項の運営委員に欠員が生じたときは，その都度補充する。この場合における運営委
員の任期は，前任者の残任期間とする。

(委員長)
第5条
2

運営委員会に，委員長を置き，センター長をもって充てる。

委員長は，運営委員会を招集し，その議長となる。ただし，委員長に事故がある場合

は，あらかじめ委員長が指名した運営委員が議長となる。
(定足数)
第6条

運営委員会は，運営委員の過半数の出席により成立し，議事は，出席者の過半数によって決する。
2

前項の規定にかかわらず，センター長候補者の選考及び教員人事に関する議事を審議する運営委員会は，運営委員の 3 分の 2 以上の出席により成立し，当該議事は，出席者の 3 分の 2 以上をもって決する。ただし，客員教授及び客員准教授に係る教員人事を審議する場合は，過半数の出席により成立するものとする。

(雑則)
第7条

この規程に定めるもののほか，運営委員会に関し必要な事項は，運営委員会の議を経て，センター長が定める。
附

則

この規程は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
附則（平成 18 年 2 月 27 日規程第 69 号）

この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
附則（平成 19 年 3 月 28 日規程第 106 号）

この規程は，平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

○名古屋大学高等教育研究センター長候補者選考内規制定

平成 16 年 4 月 1 日

改正

平成 18 年 2 月 27 日

(趣旨)
第1条

名古屋大学高等教育研究センター長候補者（以下「センター長候補者」という。）の選考は、名古屋大学の部局の長の選考に関する基準（平成 16 年基準第 4 号）に定めるもののほか、この内規の定めるところによる。
(選考の開始)第2条

センター長候補者の選考は、次の各号のいずれかに該当する場合に、名古屋大学

高等教育研究センター運営委員会（以下「運営委員会」という。）の意向を聴いて、名古屋大学センター協議会（以下「協議会」という。）が行なう。
一

センター長の任期が満了するとき。

二センター長が辞任を申し出て、協議会がこれを承認したとき。

三センター長が欠員となったとき。

110

資

2

料

センター長候補者の選考は、前項第 1 号に該当する場合においては、任期満了の 30 日前までに、前項第 2 号又は 3 号に該当する場合においては、その都度、速やかに行なう。

(選考方法)
第3条
2

運営委員会は、投票によりセンター長候補を選考する。

投票は、単記無記名とし、有効投票数の 3 分の 2 以上の表を得たものをセンター長候
補とする。

3

前項の場合において、有効投票数の 3 分の２以上の票を得たものがないときは、得票多数の２名（末位に得票同数の者があるときは、これを加える。
）について改めて投票を行い、最高得票者をセンター長候補とする。この場合において、最高得票者が２名以上あるときは、年長者をセンター長候補とする。

4

運営委員会は、前 3 項の規定により選考したセンター長候補者を協議会に推薦する。

5

協議会は、前項により推薦されたセンター長候補者について審議する。

(任期)
第4条
2

センター長の任期は、２年とし、再任を妨げない。

第 2 条第 2 号又は第 3 号の場合により選出されたセンター長の任期は、前任者の残任期間とする。

(雑則)
第5条

この内規の実施に関し必要な事項は、運営委員会及び協議会の議を経て、センター長が定める。
附

則1

この内規は、平成 18 年 4 月 1 日から施行する。

2

この内規の施行前に名古屋大学高等教育研究センター長候補者選考内規により選考されたセンター長は、この内規に基づき選考されたものとみなす。

3

この内規の施行の際最初の任命に係るセンター長の任期は、第 4 条第 1 項本文の規定にかかわらず、平成 18 年 12 月 31 日までとする。

○名古屋大学高等教育研究センター長候補者選考内規に関する申し合わせ
制定

平成 18 年 10 月 23 日

1．高等教育研究センター（以下「センター」という。
）長候補者の選考は、名古屋大学高等教育研究センター長選考内規（以下「内規」という。
）に定めるもののほか、この申し合わせの定めるところによる。
2．内規第 3 条において、センター長候補者を選考するについては、センター長選考委員
会（以下「委員会」という。
）を設置し、候補者を運営委員会に提案するものとする。
3．センター長選考委員会の構成については、運営委員会において、次の各号に掲げる区分に応じて選出するものとする。
一センターの教授

二センター運営委員会委員のうちから

三

その他の本学の教員で運営委員会が必要と認めた者

2名

4．選考委員会委員がセンター長候補者になった場合は、選考委員を辞退しなければなら
111

資

料

ない。
5．選考委員会委員に欠損が生じた場合は、速やかに補充する。
6．選考委員会に委員長を置き、選考委員会委員のうちから互選する。

○名古屋大学高等教育研究センター大学教員候補者選考内規制定

平成 16 年 4 月 1 日

改正

平成 19 年 3 月 28 日

(趣旨)
第 1 条

この内規は、名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。
）の大学教員候補（以下「教員候補」という。
）の選考に関し必要な事項は、この内規の定めるところによる。
(選考手続き)第2条

教員候補者の選考は、名古屋大学高等教育研究センター運営委員会（以下「運営委員会」という。）が行なう。
(選考委員会)
第3条

運営委員会は、センター長から、教員候補者の選考について申し出があったときは、教員候補者選考委員会（以下「選考委員会」という。）を設置する。
(組織)
第4条

選考委員会の委員は、次の掲げる選考委員をもって組織する。

一

センター長

二

センターの教授である運営委員会委員

三

運営委員会委員（前号の委員を除く。）のうちから 3 名

四その他本学の大学教員で運営委員会が必要と認めた者(選考方法)
第5条
2

選考委員会は、教員候補者を選出し、運営委員会に推薦する。

運営委員会は、前項により推薦された教員候補者について審議する。

(助教選考)
第6条

助教候補者の選考は、第 3 条の規程にかかわらず、運営委員会において行う。

(報告)
第7条

運営委員会は、教員候補者を選考した後、その結果を遅滞なく名古屋大学センター協議会に報告する。
(雑則)
第8条

この内規の定めるもののほか、教員候補者の選考に関し必要な事項は、運営委員

会の議を経て、センター長が定める。
附

則

この内規は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

112

資

料

○名古屋大学高等教育研究センター客員教授及び客員准教授選考内規制定

平成 16 年 4 月 1 日

改正

平成 19 年 3 月 28 日

(趣旨)
第1条

名古屋大学高等教育研究センター客員教授及び客員准教授（以下「候補者」という。）の選考については、国立大学法人名古屋大学客員教授及び客員准教授選考規程（平成 16 年規程第 67 号）に定めるもののほか、この内規の定めるところによる。
(選考手続き)第2条

候補者の選考は、名古屋大学高等教育研究センター運営委員会（以下「運営委員会」という。
）において行なう。
(報告)第3条

運営委員会は、候補者を選考した後、その結果を遅滞なく名古屋大学センター協

議会に報告する。
附

則

この内規は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

○名古屋大学高等教育研究センター個人情報保護内規制定

平成 18 年 1 月 23 日

(目的)
第 1 条

名古屋大学高等教育研究センター（以下「センター」という。）における保有個

人情報の取り扱いに関しては、名古屋大学個人情報保護規定（平成 16 年度規程第 313号。以下「規程」という。
）及び名古屋大学個人情報保護規定施行細則（平成 17 年度細則第 11 号）に定めるもののほか、この内規の定めるところによる。
(委員会)
第2条

センターにおける保有個人情報の管理に係る必要な事項の決定、連絡調整等を行なうために、名古屋大学高等教育研究センター個人情報保護委員会（以下「委員会」と
いう。
）を置く。
２

委員会は、次に掲げる委員をもって組織する。

一

センター長

二

保護管理者

三

保護担当者

四

その他センター長が必要と認めた者

3

委員会に、委員長を置き、前項第 1 号の委員をもって充てる。

4

委員長は、委員会を招集し、その議長となる。

(承認事項)
第3条

保護管理者は、次に掲げる場合には、委員会の議を経て、センター長の承認を得なければならない。
113

資

一

個人情報を取得する業務を新たに実施するとき。

二保有個人情報の利用目的を変更するとき。

三保有個人情報の内容に誤り等を発見し、訂正等を行なうとき。

四保有個人情報を利用目的以外の目的のために自ら利用し、または提供するとき。

料

五保有個人情報の取り扱いにかかる業務を外部に委託するとき。

２

センター長は、前項各号の事案にかかる認否について判断する場合は、必要があると認めたときは、当該事案を総括保護管理者に報告し、その指示を受けるものとする。
(報告及び必要な措置)
第4条

保護管理者は、規程第 4 条第 5 項又は規程第 31 条第 2 項の規定に基づく報告を

総括保護管理者にした場合は、速やかにセンター長に報告しなければならない。
２

センター長は、前項の規定に基づく報告を受け、必要があると認めたときは、委員会の議を経て、センターとして保有個人情報を適切に管理するために必要な措置を講ずるものとする。
(保護管理者、保護担当者等の指定)
第5条

教員が保有する個人情報の保護管理者はセンター長とし、当該保有個人情報を取り扱う権限を有する教員は各教員とする。
２

前項に掲げるもの以外の保有個人情報に係る保護担当者及び当該保有個人情報を取り扱う権限を有する職員は、学務部学務企画課専門職員（高等教育研究センター担当）と
する。
(雑則)
第6条

この内規に定めるもののほか、センターにおける保有個人情報の取扱いに関し必要な事項は、委員会の議を経て、センター長が定める。
附

則

この内規は、平成 18 年 4 月 1 日から施行する。

○名古屋大学高等教育研究センターにおける外部からの資金及び研究員等の受入にかかる審査について（申合せ）制定

平成 16 年 4 月 1 日

改正

平成 19 年 3 月 28 日

(設置)
第1

名古屋大学教育研究センター（以下「センター」という。）に外部からの資金及び研究員等の受入に関し審査するため、審査委員会（以下「委員会」という。）を置く。
(組織)
第2委員会は、次に掲げる委員をもって組織する。

一

センター長

二

センターの教授または准教授

2名

(任命)
第3
(議長)
114

前項第２号の委員は、センター長が任命する。

資

第 4

料

センター長は、委員会を招集し、その議長となる。ただし、議長に事故がある場合

は、あらかじめ議長が指名した委員が議長となる。
(報告)第5センター長は、審査の結果をセンター運営委員会に報告する。
附

則

この申し合わせは、平成 19 年 4 月 1 日から実施する。

○高等教育研究センター教員個人評価実施要項
制定

平成 20 年 3 月 19 日

１．教員個人評価の目的
センターの活動に対する透明性を高める。
自己点検・評価の一環として、センターの活動の改善に繋げる。
各教員の実績を可視化し、ポジティヴに評価することにより、やりがいを高める。
2．評価対象者
教育職（一）の本給表の適用を受ける常勤の助教以上の教員。すなわち、センター専任の教授、准教授、講師、助教。
3．評価者
センター長とする。
4．評価対象期間
１年単位とし、毎年実施する。実施時期については別途定める。
5．評価項目・教育活動
・研究・開発活動
・社会貢献（学会への貢献も含む）
・管理運営
・学内へのサービス活動（センターのミッションとしてなされた研修等の活動の他、全学委員会・WG 等への貢献も含む）
6．評価方法
評価対象者は年度末に、評価項目について、当該年度にあげた実績から顕著なもの、あるいはとくにポジティブな評価を希望する実績について、A4 用紙１～3 枚程度（書式自由）にまとめ、センター長に提出する。
センター長は評価者として、提出書類にもとづき個別面談を実施し、事実関係や詳細について質問をするとともに、評価結果をフィードバックする。

115

資

料

7．評価結果の活用法
評価結果はその後の活動計画の策定、責任分担の割り振り等に活用する。
センター長は評価結果を優秀者昇給対象者の選定の際に考慮する。
8.

評価の試行・実施・見直し
本実施要項にもとづく個人評価は、平成 20 年度に試行し、点検・改善のうえ、平成 21

年度から実施する。
平成 21 年度以降も、つねに点検を行い、問題点がある場合は実施要項を改善する。

116

資

料

［１９］定員（平成 20 年 3 月 31 日現在）
センター長
(教授・併任)

教授

准教授

1

1

2

助

教
1

客員Ⅰ種

客員Ⅲ種

1

1

117

資

名古屋大学高等教育研究センター自己評価委員会
戸田山
夏 目
近 田
中 井
齋 藤

和
達
政
俊
芳

久
也
博
樹
子

センター長
教授（委員長）
准教授
准教授
助教

名古屋大学高等教育研究センター自己評価報告書
2002－20072008 年 8 月
発行 名古屋大学高等教育研究センター〒464-8601
名古屋市千種区不老町
電話 052-789-5696（事務室）
FAX 052-789-5695
印刷 株式会社 ダイテック
デジタル印刷事業部

料