水 平 線 の ム コ ウ ～ Ov e r t h e Ho ri z o n ～元領事のつれづれ話

栃木県国際交流協会 参与 石塚勇人
（第 33 回：2022 年 2 月）

海外における日本人の子供たちの学校教育（その 2）
前回は、海外の学校で学ぶ日本人の子供たちについて、日本人学校や補習授業校などの状況を説明しましたので、今回は海外の英語系のインターナショナルスクール（以下インター校）や現地校で学ぶことについて、筆者の経験を中心に考察してみたいと思います。なお、海外には英語以外の言語で学ぶインター校もありますが（仏語、独語、伊語等）、大多数の日本人の子供たちが通うのは英語系のインター校や現地校ですので、ここでは英語系の学校を前提に話を進めます。

海外において子供の学校を選ぶには海外赴任で学齢の子供を帯同する場合、日本人学校を選ぶか現地校やインター校にするかというのは悩ましい選択です。学校選びは、いくつかの条件に左右されますが、企業や政府系機関の駐在員の場合、予定している滞在年数がどのくらいの期間になるかは重要なポイントです。また、子供の学齢によっても選択の幅は異なってきます。滞在予
定年数が 2～3 年と比較的短期間の場合、英語がグローバルな言語で将来役に立つからという理由だけで、海外滞在予定期間や子供の意向を十分に考慮しないままに英語の学校に決めるのは、場合によっては安易な選択ということになりかねません（もちろん、駐在する都市に日本人学校がない場合には、たとえ日本語での教育を希望していたとしてもインター校または現地校以外に選択の余地はありません。その場合は、英語力向上のための手厚いサポートが必要ですし、その上で国語力を維持するためには補習校などで日本語による教育の機会を確保する必要があるでしょうが…）。
小学校 1～2 年ほどの低学年であれば、学校の英語も比較的に平易ですので、授業に限っていえば躓くような大きな支障は生じないと思いますが、高学年の 5～6 年生から中学生以上になると授業に必要な英語能力も一定以上の高いレベルを要求されるようになります。前回のコラムで、現地校やインター校では ELS（あるいは ELL）のサポートが提供されるので、保護者も不安なく入学させることができることを説明しましたが、そうはいっても多くの子供たちは入学してからの半年から 1 年程度は慣れない英語での授業にかなり苦労することになりますし、友達を作るにもコミュニケーションで難しいような状況も生まれます。その上、ようやく現地校にも慣れて 2～3 年経ったころに帰国して国内の学校に編入するということになると、今度は戻ってからの学習についていくのに更なる苦労が待っているという状況が生じます。特に、中学受験や高校受験を控えての帰国となると、国内ではなおさら厳しい学習環境が待っていることになりますので、英語での学習から日本語への切り替えに労力を要します。ですから、保護者は子供と良く話し合いをしながら中長期的なビジョンを描き、子供の将来にとって何がベストの選択かを考えた学校選びをする必要があるのではないかと感じています。

在外公館勤務と子供の教育言語
筆者は、長女が 1 歳の時に英国に着任し、その 2 年後に現地で長男が出生、その後南アフリカ、ギリシャと計 11 年間勤務して帰国しましたが、その間英国、南ア、ギリシ
ャと一貫して英語系の現地校やインター校で学ぶというプロセスを辿りました。その理由としては、長女が小学生の学齢になった時期に転勤した南アのプレトリアには日本人学校がなく、そもそも日本人学校か現地校かの選択で悩む状況になかったことです（南アの日本人学校は、企業駐在員の多いヨハネスブルグに設置されており、首都プレトリ
アから約 70km の距離にありました）。そのような事情で、南アでは長女が英国国教会系の私立現地校、長男は英語系の私立幼稚園で 3 年半を過ごしました。
外務省職員の在外公館勤務は、先進国と途上国を交互に複数国を連続して在勤するのが通例になっていますが、現地に日本人学校が設置されているか否かは任地によって異なります。また、最初の任地に日本人学校がある場合でも、次の任地では設置されていないということもよくあるケースです。1 か所の勤務が 3 年程度で転勤というのが通常のローテーションという中で、しかも次の転勤先がどこになるか直前まで分からない状
況では、転勤する先々で日本人学校であったり英語系の学校であったりとコロコロ変えてしまうことは子供が混乱を来たすことになります。多くの職員は、そのような点を考慮して、教育の継続性の観点から結果的に英語環境での教育を選択しているというのが実情です。また、高校生の学齢の子供を帯同しているケースでは、日本人学校に高等部が設置されていない（上海日本人学校を除く）状況においては、選択肢は現地校やインター校しかないということになります（なお、海外のいくつかの都市に設置されている全寮制日系私立学校への進学も選択肢になり得ますが、この場合は受け入れ人数が限られていること、親元から通学できないことなどの制約があります）。

日本語の教育環境を維持するには英語に慣れるという点では、筆者の子供たちは 2 人とも幸いにしてそれぞれ英国と南アで現地の幼稚園からのスタートでしたので、英語環境にはあっという間に慣れてしまい、親としての苦労はほとんどなかったように思います。一方、その間の日本語環境での教育をどうしていたかといえば、幼稚園前までは家庭での会話や本の読み聞かせなどが中心でした。南アでは、補習校はありませんでしたので、日本語の学習は公文式の国語のプリントで日々の反復学習を行い、月に 1 度ヨハネスブルグにあった公文の教室に通って進捗状況を確認してもらうことがルーティーンでした。南アから転勤したギリシ
ャのアテネでは、現地に日本人学校がありましたが前述のとおり教育の継続性を考慮してインター校を選択しました。他方、日本人学校以外の日本語の教育環境はといえば、現地には補習校も公文の国語教室もなかったので、頼りになっていたのは日本から取り寄せていた月刊の学習用教材だけでしたが、家庭で親が指導する学習でしたので、今思い返しても学習効果には限界があったと思います。家庭学習は妻に任せきりでしたが、子供たちは反復学習にすぐ飽きてしまうので、やる気にさせるのが一苦労だったようです。そのような状況でしたので、帰国して編入した日本の学校では国語や社会の授業など、当初はさっぱりわからないと嘆いていました。特に、長女の場合は日本語による基礎的学力を養うのに重要な時間となる小学校の 6 年間ずっと海外で、この期間がすっぽり抜けたまま日本の中学に入学しましたので、英語以外の教科ではかなり苦労していました。日本史や四字熟語などは、社会人になった今でも苦手だと言っています。

インター校の選び方
その後、3 年間外務本省での勤務を経てドイツのベルリンに赴任しましたが、この時は子供たちいずれも自分の希望でインター校に入学しました。ベルリンには日本人学校もありましたが、当時中 3 だった長女については、高校から先の進路を考えるとインター校以外に選択肢は事実上ありませんでした。一方、長男は小 6 でしたので日本人学校、インター校いずれも選択肢としてはありましたが、本人に判断を任せた結果、姉と同じインター校ということになりました。この選択は、車で学校への送り迎えを行う親の側からすれば、同じ学校で好都合だったわけですが…
ドイツは、移民をはじめとする外国人の受入れに寛容な国ですが、中でもベルリンは、ロンドンやパリと並ぶ欧州でも有数のコスモポリタンな街で、住んでいる外国人数も多く国籍も様々で多様性に富んでいます。そうした背景もあって、ベルリンには大規模な英語系インター校（アメリカン・スクール、ブリティッシュ・スクール等を含む）が 7～8 校あり、この中からどの学校にするかを決める作業にかなり時間を費やしました。
インター校を選ぶ際には、各々のインター校がどのような教育プログラムを採用しているかを見極め、どのプログラムで学ぶのがベストの選択かを比較検討することがポイントです。世界には、日本の高校に該当するハイスクールのレベルで、グローバルに通用する大学進学のための英語の教育プログラムや資格がいくつもあります。例えば、アメリカの大学を目指すのであれば SAT（大学能力評価試験）の点数が必要になりますし、英国の大学であれば、CGSE あるいは GCE・A レベル（大学入学資格）の資格が必要です。また、米国、英国を含む全世界で共通して採用されているのが IB（InternationalBaccalauleate：国際バカロレア）の DP プログラム（世界共通の大学入学資格及び成績証明書を与えるプログラム）です。因みに、IB の DP プログラムは、英語以外に仏語、スペイン語でも実施されており、最近は日本でも IB 校として文部科学省に認定されている学校が増えつつあります（日本の学校における IB の DP プログラムは、英語と日本語の 2 言語を教科別に採用する Dual Language ディプロマとして実施しているようですが…）。また、英語以外の大学進学資格としては、フランスのバカロレア（theBaccalauréat）、ドイツのアビトゥア（the Abitur）等も世界で広く認知されており、日本でも文科省がこれら海外の教育プログラムに基づいて取得した大学進学資格を入学条件として認定しています。
筆者の長女の場合、インター校選びを行った時点では将来どの国の大学を目指すか、理系か文系かは決めていませんでしたが、米国や英国だけでなく日本の大学でも資格として認められている IB プログラムであれば大学選択の幅が広がると判断し、IB を採用しているインター校の中で最も実績のある学校を選びました。

想定外だった英語のハードル
前述したように、英語がグローバル言語であるからという単純な理由だけで英語系の学校を選ぶことは、場合によっては子供に苦労を強いることにもなりかねません。筆者のケースを例に挙げれば、ベルリンに着任した直後の時点では、子供たち 2 人とも既に英語の基礎があるのでインター校への通学に問題はないものと短絡的に考えていたのですが、これは少々甘い認識でした。
インター校への入学手続きの際には、学齢に応じた英語力の診断テストを受ける必要がありましたが、その評価では 2 人とも実年齢の学齢より 1 学年下げて入学するべきとの診断でした。学校側によれば、診断テストは単に英語ができるだけでなくアカデミックな英語、即ちインター校の学齢に応じた各科目における英語の知識や用語の能力が備わっているかを確認するもので、2 人とも年齢に応じた学年に入るには能力不足との評価で、授業にスムーズに順応するには 1 学年下げることがより良い選択だとのことでした。筆者としては、想定外のオファーに少々面食らいましたが、よくよく考えてみれば当然のことで、それまでの 3 年間は 2 人ともそれぞれ日本の中学生と小学生で、その間は英語のアカデミックな知識には全く触れていなかったわけです。日本の学校でも、インター校の学齢で学ぶのと同様内容の単元は学んでいたのでしょうが、それを英語で理解できているかどうかというのが診断テストの目的だったようです。
学校側からは、IB の資格取得を目指していた長女の場合、学齢通りの学年に入学すればいきなり難しい授業に直面し、2 年間の DP プログラム（日本の高 2、高 3 に該当）が始まるまでにわずか 1 年しかない中では学力をつけるのには十分ではなく、IB の最終スコア（成績）にも大きく影響するという説明がありましたが、当方にも納得できるものでしたので、オファーを受け入れ 1 学年下げて入学させることにしました。結果的には、じっくり時間をかけて DP プログラムへの準備をすることができ、学校生活になじむ余裕も十分できましたので、今になって思えば学校の方針は適切だったと思っています。また、長男の場合は、バイリンガルとしての英語力という点では十分に完成されないまま 9 歳で帰国し、その後の 3 年間を日本で過ごしたことで、この間のブランクによって英語力もやや落ちかけていた時期のインター校への入学でしたから、同様に 1 学年下げて入学したことは適切な判断だったと思います。当初の 1～2 か月は授業に慣れるのに苦労していましたが、その後何とか授業について行けるレベルにまで戻ったことに、ホッとした記憶があります。
ドイツでの経験から得られた教訓は、単に英語ができるというだけでは学校で学ぶには十分ではなく、高校や中学のレベルになるとアカデミックな英語の力が重要であるということです。インター校における実例を挙げてお話ししましたが、インター校では非英語圏の生徒も多数いますので、学校側も英語力の不十分な生徒には一定の配慮をもって接します。一方、英語圏の現地校においては生徒の母語が英語であることを前提に授業が進められますので、ESL など学校のサポートがあるとはいえ、高学年になるほどインター校以上に高い英語力が求められることになります。
インター校、現地校いずれの学校で学ぶにせよ、英語はあくまでも授業を受けるのに必要な手段あるいは道具にすぎません。要は、各教科の中身を如何に理解しているかが重要であり、そのために一定の英語力が必要になるのではないかと考えています。
つづく（公財）栃木県国際交流協会 参与 石塚勇人（略歴）1977 年外務省入省。外務本省では主に経済協力局、国際協力局で途上国の開発協力を担当。海外勤務歴は、在イスラエル大使館に始まり、在アンカレッジ総領事館、在モントリオール総領事館、在連合王国（英国）大使館、在南アフリカ大使館、在ギリシャ大使館、在ドイツ大使館、在インド大使館、在ニューヨーク総領事館の 9 公館で計29 年間。ギリシャ、ドイツ、インドの各大使館で領事班長を歴任。在ニューヨーク総領事館領事部長を最後に2019 年 3 月退官。同年 5 月より現職。