令和元年度 岐阜大学学生レポートコンテスト入賞作品【最優秀賞】

量と質の面から考える学生像
山本 麻衣
岐阜大学地域科学部 1 年
要旨
本論文は，高等教育機関に在籍する学生の量や質の変化について考察したものである。大正 7 年（1918 年)の大学令の成立により，高等教育機関が発展してから現在の間まで，日本の大学数の増加に伴い,学生の数，学力，意識はどのような変化を遂げたのか。今後の高等教育段階の学生数・学生像について模索するために，統計的資料を用いながら整理する。
キーワード：高等教育機関，学力水準，学生数，学生像

１．はじめに日本の高等教育機関は，明治時代以来，選ばれた者，エリートのための学問研究と教育の機関であった。しかしその後，現在まで大学進学率は上昇し続け，大学生が多数存在する状態となっている1。
また，日本の大学は外国の大学と比較して一般的に，大学への入学は卒業よりも難しいといわれている。逆に考えると入学してしまえば，その後は大学入試の時ほど勉強しなくともよいということになるが，筆者自身，高等学校に在籍していたころと大学に在籍している現在とを比較すると，確かに勉強時間は前者のほうが圧倒的に多かったことを実感する。
そこで筆者は，高等学校教育の目的や大学生の学力といったものが変化しつつあることが関係しているのではないかという仮説を立て，本研究に着手するに至った。
本論文では，日本の高等教育機関における進学率と学習状況及び学力レベルについて，18歳人口の推移も考えながら資料を用いて明らかにする。

２．学生数の変化
まずは第二次世界大戦直後の昭和 20 年と，現在までの学生数，大学数について以下で整理する。
1

仲・田中（1979），pp.167-168 参照。
166

量と質の面から考える学生像

２－１ 昭和２０年の高等教育状況
現在一般に認知されている大学は，旧制度下の大学だけで構成されるのではなく，官・公・私立の専門学校・大学専門部，大学予科，師範学校，青年師範学校などの諸学校が再編成されて成立したものである。
戦後の大学の出発点ということで，昭和 20 年のこれらの諸学校について学校数，学生・生徒数を以下の表 1 に示す。なお，ここでは仲・田中（1979）に示された表から，大学，専門学校，教員養成諸学校について抜粋した。
表 1：昭和 20 年の高等教育状況
学校種別

学校数(校)

学生・生徒数（人）
男女

計

官立

19

44186

9744283

公立

21305

-1305

私立

2734441

109

34550

計

48

79932

206

80138

官立

90

69415

1197

70612

公立

56

13222

5079

18301

私立

163

93223

30814

124037

計309

17586037090

212956

教員養成諸学校*

142

54398

21790

76188

計

499

31019059086

369282

大学

専門学校＊この中には，高等師範学校・東京農業教育専門学校・師範学校・青年師範学校・臨時教員養成所・実業学校教員養成所が含まれている。
出典: 仲・田中（1979）p.176 上 表 2 より作成。

表 1 に示した学校数の計 499 校に，高等学校と大学予科も合わせた学校総数は 566 校，学生・生徒総数は 409652 人であった。よって現在の大学の前身のうち，専門学校が最も多く，学生・生徒総数の 6 割以上を占めていたことが分かる。また，いずれの高等教育機関も，女子の比率は小さく，公立の 2 校には存在していなかった。
２－２ 平成の学生数の変動
では，終戦直後と比べた際に，近年の学生数はどのような変容を遂げたのか。平成元年から平成 30 年までの学生数（短期大学を含まない）を下の表 2 に示す。

167

令和元年度 岐阜大学学生レポートコンテスト入賞作品

表 2：学生数（短期大学を含まない）
年

学生数
男女

計

平成1152

55207

2155

58

3158

66

4162

5

167

6

学生数

年

男女

計

平成16

171

110

281

213

17174

112

287

221

18

173

11328667229

19170

113283

73239

20

170

114284

171

78248

21169

116285717282255

22170119289

817386260

23169120289

917390263241671212881017493267251661222871117496270

26164122286121759927427163

12328613174103

277

28163

12528714173106279

29163

126

289

15172

10928030163

128291*学生数は千の位を四捨五入した値を採用している。

（単位:万人）

出典:学校基本調査より作成。

特に注目したいのが女子の数の変化である。平成になってから男女共同参画基本計画が打ち出され，男性も女性も意欲に応じて，あらゆる分野で活躍できる社会を目指す動きが高まった。そのような背景もあってか，男女の大学への進学率の差異が徐々に縮まってきている。男子はというと，多少の変動はあるものの平成初期と現在の人数を比較してみるとほぼ同数となっている。総数は平成初期に比べ約 1.3 倍と増加傾向にあることが分かる。

３．学生の質と教育方針の軌跡
３－１ 戦前の高等教育機関の学生の質第一章で触れた通り，明治時代から敗戦直後の大学改革がなされるまでの間は，大学へ入学することは容易ではなかった。表 1 に示す高等教育機関の総数のうち，大学が占める割合は約 9.6％という計算になることからも，それが狭き門であったことは明らかである。文
字通り選ばれた者，エリートのための学問研究と教育の機関であったことがうかがえる。
３－２ 教育の多様化・柔軟化
教育機能を拡充するという狙いで，明治 30 年から大正 8 年に至る期間には,学科増設と専門人材供給の動きがあり，教育課程と方法の革新も行われた。例えば,それまで行われていた学年制（各学年での教育課程の修了を繰り返す方式）に加え, 現在,主流とも言える単位制（単位と呼ばれる学習時間数を取得していく方式）が見られるようになったのはこの頃である。東京帝国大学文科大学では,明治 37 年から単位制をとり,学生の履修の自由度を高め
168量と質の面から考える学生像た。しかし，大半の大学は，依然として厳格な試験によってのみ，進級・留年を決める学年制を採用し続けた。つまり，大学全体としてはさほど大きな流れをなすには至らなかったのである2。
帝国大学だけではなく，私立専門学校でも明治 36 年の専門学校令施行後から,学科の増設を推進する動きが見られた。社会科学系では特に商学の新設が進められ，専門教育分野が発展した。このような教育の多様化は，経営の多角化をも引き起こし，私立専門学校の在学数を大幅に増加させた。私学の時代の到来とも言える。しかし，その教育の実態は如何なるものであったのか。高等教育の研究をする天野郁夫はこう考察している。
「私学の時代」はあくまでも在学者数という「量」の上での，いわば見せかけのものに過ぎず，「質」的には依然として問題含みであり，多くの学校が経営的に脆（天野郁夫，2009，p.199.）

弱な基盤の上に立っていた。

このように，私学の時代の到来は，数の増加という点では著しかったものの，その教育内容の面で不完全であったとも言える。
３－３

高等教育の水準向上行政の存在

高等教育の水準向上行政のあり方に対して具体的な方策を勧告し，諸意見を表明したのは，第一次米国教育使節団であった。この使節団は，連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の要請により昭和 21 年にアメリカから派遣されたものである。彼らは教育水準の維持向上に関し「何らかの政府機関（some governmental agency）」（海後・寺崎 1969，p.510）が責任を負い，そこに統制権を与えてはならないこと，高等教育機関の代表者による協会を設立すること等を主張した。このように，同報告書の提言は旧制時代の高等教育行政とは対立的であった。これは民主政体における教育の目的から導き出された具体的で画期的なものでもあり，わが国の今後の教育方針に大きな影響を与えたと言える3。

４．
“変化する大学生像”の真相
大学数が少なく，エリートで質の高い学生しか入学できない時代と比べ，現在は大学数が格段に増え進学率も上昇の一途を辿っている。それでは，大学数の増加によりレベルが多様化した結果，学生の学力,すなわち質はどのように変化したのだろうか。
これについて学校数，18 歳人口の変化とともに明らかにする。まずは，大学の入学定員が増えた理由から考える。先ほど表 1 で昭和 20 年の大学数を示したが，図 1 では大学と短期大学の 2 種類に分けて昭和 25 年から平成 30 年までの数の推移を示した。
23

仲・田中（1979）pp.40-43 参照。
海後・寺崎（1972）pp.509-511 参照。
169

令和元年度 岐阜大学学生レポートコンテスト入賞作品（学校数：校）

900

778

800

598
649

700

593

600

517

479

500

572

280
507

400
300

576

395
331

446
382

201

200
100

782

245

149

0
昭和2535455512

平成2(1950)

2230(年)(2000)

大学

短期大学

出典: 学校基本調査 年次統計「統計表一覧」より作成。

図 1：大学・短期大学の数短期大学が戦後から徐々に増加し，平成 8 年（1996 年）の 598 校をピークにその後は急激に減少している。対して大学は昭和 25 年（1950 年）から平成 30 年（2018 年）まで常に増加傾向にある。平成 2 年（2000 年）と現在の大学数とだけを比べてみても約 150 校も多くなっており，短期大学の数との差は広がる一方である。このような変化には，短期大学が改組して大学になる動きがあったことが関係している4。つまり，大学の入学定員が増加しているのは，既に存在している大学の学部・学科の定員が増えたというよりも，新しい大学が増加しているのが主な原因であると推定できる。
18 歳人口は，平成 4 年（1992 年）にピークの 205 万人に達した後は，減少し続けている。平成 30 年の 18 歳人口は 118 万人であるから，ピーク時の 57.5％にまで減少していることになる5。ちなみに，学習指導要領が改正され，学習内容と授業時間の短縮を行ったい
わゆるゆとり教育が始まったのは昭和 55 年6であり，この年に小学校に入学した世代は，
45

文部科学省（2016）pp.2-3 参照。
文部科学省（2018）参照。

6文部科学省（2011）p.6 参照。
170

量と質の面から考える学生像

18 歳人口のピークである平成 4 年の大学入学者に対応する。
次に進学率について考える。平成 30 年の大学・短大への進学率は 57.9％であり，過去最高の数字となった。平成期の内 18 歳人口のピークである平成 4 年の進学率は 38.9％7であり，その後多少の上下はしたものの，増加していたと言える。さらに遡ると昭和 30 年（1955年）に同一年齢集団の中で大学に入った人はわずか 10.1％という記録がある。
以上のように，大学数の増加に伴い，進学率が上昇し，入学可能な学生の学力の幅が広がったため，それ以前であれば大学に進学できなかった層が大量に大学生となった。また，少子化により非常に上位の，いわゆる「とびぬけて成績の良い学生」の人数が減少することは必然的である。したがって，昔と比較して現在は，大学生全体の学力の平均値は低下した,
すなわち質は悪くなったと言えそうである。ただし，昔は大学の数が少なく，上位の学力の学生しか入学できていないことを考慮すると，高等教育機関に進学しない層をも含めた 18歳人口集団全体の質には大きな変化はない，ということも同時に言える。このような学生の質の変化の原因の多くは，昭和中期から現在にかけて大勢の人を大学生にしたところに認められるであろう。

５．現代の大学生の学習状況
ここからは，現代の学生に目を移し，大学生の学習状況の現状を確認する。
５－１ 大学生の生活時間の内訳
下の図 2 に，昼間部の大学生の週間平均生活時間を示した。この図は日本学生支援機構の平成 28 年度学生生活調査結果より作成したものである。なお，この図は，日本学生支援機構（2016）p.14 から，「卒業論文」，「卒業研究」，「就職活動」という項目を省いたものである。
娯楽・交友 3.5%

29.4%

アルバイト・定職

29.0%

28.2%

16.5% 9.1% 4.1%

10.2% 16.4%

18.5%

14.9% 6.5%

部活動・サークル活動48.6%

25.6%

11.8% 5.7%

大学の授業以外の学習

45.4%

35.6%

9.1% 3.4%

大学の授業の予習・復習など

20.8%

51.9%

大学の授業 6.1% 14.5% 10.7%
0%

0 時間

1~510%

6~1020%

11~1530%

16.2%
40%

16~20

15.9% 5.7%
22.2%

50%

21~25

60%

16.8%
70%

26~30

80%

90% 100%

31以上

出典:日本学生支援機構（2016）p.14.

図 2：大学生（昼間部）の週間平均生活時間
7

学校基本調査 年次統計 「進学率（1948～）」参照。
171

令和元年度 岐阜大学学生レポートコンテスト入賞作品「大学の授業の予習・復習など」で「1～5 時間」と回答した人が半数以上であった。しかし，「大学の授業以外の学習」となると「0 時間」と回答した人が最も多く，あまり積極的に発展的な学問を追求する傾向にあるとは言えなさそうある。また，意外にも少ないのが「部活動・サークル活動」の時間であり，こちらも約半数が「0 時間」と回答した。圧倒的に多くの時間を占めているのは「娯楽・交友」の時間である。
５－２ 卒業後の進路希望と学習時間との関係「大学の授業以外の学習」では,「0 時間」と回答した人が最も多かったが，卒業後の目指す進路によりその学習時間は違ってくる。下の図 3 にそれを示す。縦軸は希望する進路である。なお，この図は国立教育政策研究所（2017）から，「その他」および「進路」という項目を省いたものである。

公務員

30.5%

33.0%

14.5%

教師、医師、弁護士などの専門職

37.1%

30.0%

進学

34.4%

34.8%

自営など

39.7%

民間企業に就職43.7%

決めていない

9.7%
12.9%

36.0%

7.4%

37.0%

55.0%

10.3%

31.1%

5.9%

0% 10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90% 100%

0 時間

1~5

6~10

11~15

16~20

21~25

26~30

31以上

出典:国立教育政策研究所（2017）p.300 より作成。

図 3：卒業後の進路希望別

大学の授業以外の学習の時間（3 年次以上のみ）

公務員，教師や医師，弁護士といった資格を必要とする専門職，大学院への進学を希望する学生において，「6～10 時間」以上の割合がやや高いことが分かる。対して進路を決めていない学生は「0 時間」が半数以上を占めていることから，卒業後の進路希望が大学の授業以外の学習の時間に影響していることが分かる。何か目標があったり，就きたい職業が明確な学生ほど，その夢の実現に向けて学習時間を多く確保する傾向にあるといえるだろう。

６．おわりに大学生集団が変化する，つまり昔より多くの人が大学生になるということには，国民全体の知識レベルの向上が期待できるという肯定的な面がある。これまで中学・高校の知識にとどまらざるを得なかった人も大学に入れるようになり，より高度で専門的な知識を持つこ172

量と質の面から考える学生像とによって，人々の間の教育格差の是正を図ることが可能になる。
一方で，大学進学が一般的になることに負の側面も見受けられる。例えば就職活動の際に，雇用側が単に大学名だけで人を判断し，高学歴だから優秀な人材，仕事ができる（または，その逆）のような先入観を抱いてしまうことがある。また，多くの人が大学生になる世の中であっても，親の所得によって多額の学費を要する大学に進学できない人は当然ながら存在する。そのような人は「高卒」というカテゴリーに留め置かれ，就くことのできる職業の選択肢が狭められてしまうかもしれない。奨学金制度を利用することもできるが，日本の奨学金は貸与型が多く，条件も細かく与えられていたりして，決して完全な制度とは言えない。
しかし，大卒・高卒という大きな区分で見るならば，先ほど述べた「大学名で人を判断されてしまう」という論の逆を考えることもできる。つまり，多くが大卒だからこそ人間性や大学で何をしてきたか，が問われるようになる,ということである。
本研究を通じて，娯楽・交友活動などの時間が学生生活の多くを占めていたり，就きたい職業によって学習時間に差異が見られたりと，一口に大学生といっても様々な質・時間の使い方を見てとることができた。自由に使える時間の多い大学生だからこそ，今一度自分のやりたいこと，卒業後の進路や将来的なキャリア形成についてじっくり考え，自分自身と向き合ってみる。そうすることが，自分の興味関心に即した学問を熱心に追求するきっかけとなり，充実した濃い学生生活,実りある就職活動へとつながるのではないだろうか。

【参考文献】
・仲新，田中重弥（1979）『学校の歴史 第四巻 学校の歴史』第一法規出版株式会社。
・学校基本調査 年次統計「統計表一覧」，政府統計の総合窓口 e-Stat，https：//www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00400001&tstat=000001011528（令和元年 6月 23 日確認）。
・天野郁夫（2009）『大学の誕生（下）大学への挑戦』中公新書。
・海後宗臣，寺崎昌男（1972）『大学教育《戦後日本の教育改革 第九巻》』財団法人東京大学出版社。
・文部科学省（2016）「私立大学等の振興に関する検討会議（第 5 回）私立短期大学の振興について」，http：//www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/073/gijiroku/__icsFIles/afieldfile/2016/07/27/1374620_4.pdf（令和元年 6 月 23 日確認）。
・文部科学省 (2018)「18 歳人口と高等教育機関への進学率等の推移」，http：//www.mext.
go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/2018/12/17/1411360_10_5_1.pdf（令和元年 6 月 23 日確認）。
・学校基本調査 年次統計「進学率（1948～）」，政府統計の総合窓口 e-Stat，https://www.
e-stat.go.jp/dbview?sid=0003147040（令和 2 年 1 月 17 日確認）。
・文部科学省（2011）「学習指導要領等の改訂の経過」，https://www.mext.go.jp/a_menu/sh173

令和元年度 岐阜大学学生レポートコンテスト入賞作品

otou/new-cs/idea/__ics Files/afieldfile/2011/03/30/1304372_001.pdf（令和 2 年 1 月 11 日確認）。
・日本学生支援機構 (2016)「平成 28 年度学生生活調査結果」，https://www.jasso.go. jp/about/statistics/gakusei_chosa/__icsFiles/afieldfile/2018/06/01/data16_all.pdf（令和元年 6 月 29 日確認）。
・国立教育政策研究所 (2017)「平成 28 年度大学生等の学習状況に関する調査研究：結果の概要（大学昼間部）」， http://www.nier.go.jp/05_kenkyu_seika/pdf_digest_h29/rep03
01-0300.pdf（令和元年 6 月 29 日確認）。
・水野達広（2016）「高等教育段階における奨学金制度の現状と提言」『岐阜大学教育推進・学生支援機構年報』，第 3 号，pp.284-294。

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