水平線のムコウ ～Over the Horizon～

元領事のつれづれ話

栃木県国際交流協会 参与

石塚勇人（第 35 回：2022 年 4 月）

海外で直面したトラブルのあれこれ（～安全な海外生活のために～）新型コロナウィルス感染症（COVID-19）のパンデミックから 2 年以上が過ぎました。この間、感染の波が拡大しては収まることを何度も繰り返し、4 月中旬時点の状況は収まりつつあった第 6 波が高止まりしたままという印象です。一方で、ワクチンの接種が着実に進み、重症化を防ぐ治療薬についても導入されつつありますので、光明も見えてきています。ただし、これまでの経緯からすればウィルスは幾度となく変異を繰り返しており、変異する度に新たな感染の波が起きていますので、まだまだ油断は禁物といったところでしょう。

海外渡航環境の激変
ところで、今から約 2 年半前の 2019 年 9 月に当協会では海外旅行者や海外進出企業を対象にした海外安全対策セミナーを開催し、海外の旅行・出張先、滞在先における安全対策の要諦について講演をさせていただきました。COVID-19 以前は、年間約 2,000万人の日本人が海外に渡航しており、それに伴って数々の事件、事故が発生していましたので、海外渡航時の安全対策に関わる情報の提供については幅広いニーズがあったと認識しており、セミナーの実施は時宜を得たものだったように思います。
他方、COVID-19 以降は状況が一転、2020 年の出国者数は 317 万 4,219 人（確定値）、2021 年は 51 万 2,200 人（推計値）と激減しています（出典：日本政府観光局統計）。COVID-19 の影響により、日本人の海外旅行、特にパッケージ旅行の出国者数がほぼ皆無に等しい状況です。また、現在のウクライナ情勢が近接する欧州諸国の安全保障面に大きな影響を及ぼしており、欧州、米国、カナダ、日本などの諸国はロシアに対する経済制裁を強めています。その関連で、日本と欧州の間を就航している旅客便について、欧州の全ての航空会社がロシア上空の飛行を回避して他のルートにより運航しています。また、日系大手の航空会社については、4 月 18 日時点で JAL が羽田・ロンドン線、パリ線及びヘルシンキ線を運航、ANA は羽田・フランクフルト線及び成田・ブリュッセル線を運航していますが、ウクライナ情勢の影響により、それぞれロシア上空の飛行を回避して運航、それ以外の全ての欧州便は欠航となっている状況です。また、

COVID-19 の影響によって欧州路線に限らず北米、アジア等へのルートでも減便になっている路線が多く、一部では航空賃も高騰していますので、まだまだ海外旅行へのハードルは高いと言えそうです。一刻も早くウクライナにおける停戦が実現し、COVID-19の感染が終息に向かい、不自由なく海外旅行を楽しめる時が戻ってくることを切に願うばかりです。ということで、海外旅行における安全対策については、近い将来に海外旅行需要が回復した段階でこのコラムでも紹介していきたいと思います。一方、COVID の渦中にあっても企業の海外における経済活動は続いており、栃木県に拠点を置いている企業も91 社が海外に進出し 415 の事業所を展開（令和 3 年度栃木県国際経済交流調査報告書より）、それに伴って所属企業の社員も駐在員として海外事業所に派遣されています。
海外生活する上でまず留意すべきは、何といっても安全対策です。長く滞在すれば、それだけトラブルに遭う可能性も高まります。筆者も、無事に 29 年の海外生活を終えたという訳ではなく、何度も犯罪被害やトラブルに遭遇した経験があります。そこで、今回と次回のコラムでは、企業駐在員や留学生などが海外生活をする上で留意すべき安全対策などについて紹介します。今回は、筆者が経験した“住宅侵入”の実例、次回はその他の犯罪やトラブル、さらには領事として扱った邦人の被害事例を紹介した上で、その対処方法などを解説しますので、今後赴任や留学等で海外生活を考えている読者のご参考になれば幸いです。

海外の治安と外務省の邦人安全対策
一般に、諸外国の多くは日本と比較すると治安が悪く犯罪やトラブルに遭遇する確率も高くなりがちです。例えば、米国ニューヨーク（NY）市の凶悪犯罪件数における東京との比較では、殺人が 4.4 倍、強盗が約 52 倍、強姦が約 6.5 倍（出典：在 NY 総領事
館 HP“安全対策マニュアル”）となっており、全米の大都市の中でも比較的安全な都市と言われている NY においてすら、治安の悪さは際立っています。因みに、最近も 4 月
12 日に NY 市内ブルックリン区の地下鉄駅で銃乱射事件が発生し、20 名以上の負傷者が出ましたが、発生場所の付近には Japan Village もあって日本人にもなじみのある場所で、通勤時間帯の事件だったことから現場付近は大混乱と報道されました。銃社会である米国ならではの事件で、身近な場所でも容易に凶悪事件が起き得ることを再認識させられました。NYPD（NY 市警）の犯罪検挙率については、具体的な数字を持ち合わせているわけではありませんが、当局の捜査が犯罪発生件数に追い付いていないのが実情と聞いています。また、犯人検挙に至る場合でも時間がかかることも多く、市民の意識には常に自分の身は自分で守るという考えが定着しています。
邦人の安全対策は、外務省の仕事の中でも一丁目一番地といえる最重要の使命です。
在外公館では、所在国、都市の実態に即した“安全対策の手引き（マニュアル）”を作成して在留邦人に広く広報しており、また治安状況の変化に応じた情報の提供も HP やSNS、メールなどを通じて適宜行っています（例えば、上記 NY の銃乱射事件では、在NY 総領事館は当該事件発生を認知後、即座にツイッター及び緊急一斉メールで在留邦人及び旅行者に注意喚起を発出しています）。また、海外でのトラブルは犯罪被害だけではありません。事故、事件に巻き込まれないような日々の対策、滞在する国や都市の習慣や文化、社会制度に起因するトラブルの回避も重要であり、緊急事態に備えた警察、消防、救急病院などの情報についても広報活動を強化しており、在留邦人が安全で安心した日常を送れるようサポートしています。

イスラエル～自宅侵入の洗礼～

29 年間の海外在勤は、初めて海外に赴任したイスラエル着任初日、到着したテルアビブの空港に成田で預けたスーツケースが届いていないというトラブルから始まりました。航空便を乗り継いだアテネで荷物を積み替えられずにパリまで運ばれてしまったというのが顛末でしたが、その後荷物が届くまでの 3 日間を、8 月のテルアビブで酷暑の中を着の身着のまま過ごす羽目になりました。そのイスラエルでは、自宅のアパートが2 度の窃盗被害に遭っています。
当時のイスラエルは、軍事面ではエジプトを除く周辺アラブ諸国と緊張状態にあり、パレスチナ過激派（PLO 等）によるテロも散発していましたが、その一方で国内の一般治安は比較的良いとされていました。国全体が対アラブで結束している準戦時体制の状況下で、同じ国民をターゲットとする一般犯罪は相対的に少ないと言われていたわけですが、外国人を狙った犯罪は別だったようです。2 度の窃盗被害は、いずれもアパート入口（玄関）の鍵を破壊されての侵入事案でした。アパートは、8 階建てビルの 4 階にあってビル 1 階のエントランスは常時開放状態でしたが、自宅の玄関ドアには上下 2 つのドア・ロックがあったので安心していました。ただ、ロックそのものはごく普通の市販品だったためかシリンダー自体が見事に破壊されていました。2 度目の被害の時に駆け付けた警察官によれば、犯人はアパート住人が不在であることを見越したプロの犯行で 1 度目の犯行と同一犯で複数（見張り役と実行役）の可能性があり、特に外交官が多く居住する地区の住居では十分な注意が必要だとのことでした。1 度標的にされてしまうと、何度も狙われるということかもしれませんが、何処で見張られていたのか分からないと思うといい気分はしませんでした。
自宅に 2 度も侵入されたことで得られた教訓は 3 点あります。それは、①集合住宅ではビルのエントランスが施錠されている（現代で言うところのオートロック）住宅を選ぶ、②住居の入り口（玄関）ドアには堅牢なロックを 2 つ以上取り付ける、そして最も重要なのが③家を不在にしていることを外部に悟られないようにするというものです。
2 度目の被害の後、常時開放状態であったビル 1 階入り口のドアを施錠するよう住人に周知してもらい、アパートの玄関はオーナーに頼んで堅牢なドア・ロックを２つ取り付け、不在中もリビングの電気を点け放しにした他、それまでアパートビルが面する表通

りの目立つ場所に路上駐車していた車の駐車場所を目立たない裏庭の駐車場に変えたことで、その後窃盗に遭うことはなくなりました。
実は、イスラエルに関しては後日談があり、離任から 5 年後にイスラエルを再訪し日本人の友人宅に 2 週間ほど滞在しましたが、その友人宅が平日に侵入されて窃盗被害に遭いました。被害は、友人の家財や貴重品だけでなく、筆者のスーツケースの中からも貴重品や友人への土産にと空港で購入した高級酒等の免税品の数々をきれいさっぱり持っていかれてしまいました。幸いにして、現金だけは友人の職場の金庫に預かってもらっていて無事でしたが…

犯行の手口は、かつて在勤当時に遭った被害に酷似しており、外国人が居住する住宅における防犯の重要性を再認識しました。

英国 ～先進国でも窃盗被害～
その後の在勤でもロンドンで 2 度、南アフリカで 1 度、それぞれ侵入窃盗の被害に遭っています。過去の被害経験から教訓を得たと書いておきながら、何とも情けない話ですが… 南アでの事案は、特殊な事件でしたので後述しますが、先進国の英国ロンドン
で 2 度も住居に侵入されるとは想定外のことでした。
被害に遭ったロンドンの住宅は、タウンハウスと呼ばれる 3 階建ての住居で、中庭を囲むように各住居が長屋のようにコの字型に連なっている形式の集合住宅で、1 階の中庭に面した側にガレージと玄関、フロアの奥側がダイニングルーム、2 階がリビングルーム及び客間、3 階が 3 つの寝室という間取りでした。
住居を決定する過程では、安全性を重視したつもりになっていましたが、安全だったのは居住者の目が行き届くタウンハウス敷地の中庭のある玄関側だけで、建物の裏庭側は樹木が邪魔をして人目につきにくく、死角になっていました。1 度目の侵入は平日午前中で家族が不在中の出来事で、窃盗犯は裏庭側の 2 階の窓から侵入して犯行に及んだようでした。この住居は、裏庭側の 1 階の窓には防犯用にスチール製の蛇腹の格子戸が取り付けられていましたので安全でしたが、2 階の窓は特段の防犯対策が施されていませんでしたので、盲点でした。2 度目も 2 階の窓からの侵入で、1 度目の事件が起きてからほぼ 1 年後に起きました。これも、同じく平日午前中の出来事で、妻が 0 歳児の長男を連れて外出先から戻って 1 階玄関のドアを開けた時、賊はまさに 3 階の寝室を漁っていた最中で、妻は階上からの大きな物音に驚いて外に飛び出し、隣家に助けを求めましたが、咄嗟の判断で外に飛び出したことで犯人と鉢合わせせずに済んだと言っていました。駆け付けた警察官によれば、犯人は 1 年前の事案と同一犯の可能性が高く、1 度目の被害で失った家財が保険で戻った頃合いを見計らって、犯行に及ぶ手口が多いとコメントしていました。1 度目と 2 度目の被害で、妻の所有していた貴金属などを含め、なけなしの貴重品はすべて失ってしまいましたが、それよりも残念だったのは、長男の生後に撮りためていたフィルムの入ったカメラとビデオを盗られてしまい、記録が失われてしまったことでした。また、損害保険にも加入していなかったため被害品も戻ってきませんでした。ロンドンでの被害から得られた教訓は、①住宅の入居時にセキュリティが万全か確認しておく（玄関周りだけでなく裏口等も含む）、②被害に備えて保険に加入しておくという 2 点でした。まさか 3 度目はないだろうとも思いましたが、気休め程度にはなるかということで 2 度目の被害があって直ぐに損害保険に加入しました。ところが、その 3 度目が思わぬ形で起きることになりました。これについては次回お話しします。

南アフリカ～犯罪大国～

英国から転勤した南アで、侵入盗難の被害に遭ったのは新居に入居した初日のことでした。南アの治安の悪さについては、転勤前に在勤経験者からさんざん脅かされていましたが、いざ着任してみると、抜けるような青い空とジャカランダの花が咲き乱れる街路、何処までも続く高速道路、近代的な街並みや豪邸の立ち並ぶ住宅街などに目を奪われ、もしや英国よりもインフラが整っているのではと思えるほどの景観に、一瞬途上国にいることを忘れるほどでした。その時点では、表面的には近代的な印象持つ都市の裏側に潜む貧富の格差や貧困、劣悪な治安、人種差別などの負の部分にまで目が行き届いていませんでした。着任直後のことで南アの実態を十分に把握していなかったと言ってしまえばそれまでですが、実際に被害に遭ったことで身をもって南アが犯罪大国であることを体験することになりました。
ここで、南アの治安情勢について少し触れておきます。2019 年 4 月から 20 年 3 月までの 1 年間の数字では、凶悪事件のうち殺人が約 21,000 件、同未遂約 53,000 件、強盗約 144,000 件、住宅への侵入窃盗約 206,000 件、性犯罪約 53,000 件となっています（出典：在南アフリカ大使館 HP“安全の手引き”）。殺人事件の 1 日当たり発生件数は 58.4件にも及びますので、極めて劣悪な治安状況と言えます。また、銃または凶器で武装した犯行が多いのも特徴です。
筆者が着任したのは、アパルトヘイト（人種隔離）政策が撤廃された後に成立したネルソン・マンデラ政権の 4 年目の時期でしたが、黒人政権になっても貧富の格差がほとんど変わらないことなどを背景として、新聞の紙面は日々発生する凶悪事件の報道で溢れ返っていました。一説には、統計のある国の中では最悪の治安状況とも言われていました。特に、人口 500 万人以上を擁する南ア第一の都市ヨハネスブルグの治安は劣悪で、かつて市内の中心部だったダウンタウンは凶悪事件のオンパレードで危険極まりなく、絶対に近づかないよう大使館から在留邦人に注意喚起されていました。事実、主だった企業や商店、ホテルなどは中心部から郊外に移転して市の中心部が空洞化、空き家になったオフィスは犯罪者の格好の巣窟になっていました。ちなみに、南アに進出している日系企業の多くもヨハネスブルグに拠点を置いていますが、各社とも事務所は市近郊のサントン地区にあるオフィス街に構えており、中心部には 1 社もありません。大使館の所在する首都プレトリアは、ヨハネスブルグの北 70km ほどにある人口 60 万人程

度の中規模都市ですが、ヨハネスブルグほどではないにせよ、当時から首都でも治安は悪化傾向にありました。両都市ともに、タウンシップ（ヨハネスブルグではソウェト地区やアレキサンドラ地区、ヒルブロウ地区、プレトリアではマメロディ地区がよく知られている）と呼ばれる黒人が多く居住する貧困地区を包含しており、これらタウンシップの存在と犯罪発生率の高さとは無関係ではありません。
一般に、南アで外国人が居住する住宅のセキュリティは、平和な日本で生活していては想像がつかないほど厳重です。筆者が入居した住宅は、コンプレックスと呼ばれる、南アでは比較的多く見られる住居の一形態ですが、100m 四方程度の広さの敷地の中に庭付きの独立家屋が 10 軒ほど建ち並び、敷地全体が高さ 3m、厚さ 30cm ほどのコンクリート製の塀で囲まれています。塀の一角にゲートが設けられており、ゲートには銃を携帯した警備員が 24 時間常駐して人の出入りをチェックしています。コンプレックスの住人は、このゲートを通過しなければ自宅に辿り着けません。また、コンクリートの塀の上部には電流が流れている電線数本が張り巡らされ、仮に賊が塀を乗り越えて侵入しようとしても電線に触れて感電するとともにアラームが作動する仕組みになっており、形の上ではかなり厳重なセキュリティ対策が施されていました。
南アの独立家屋の多くは、寝室のある区画とリビング、ダイニングがある区画が廊下を隔てて分かれており、廊下には鍵で開閉する鉄格子のゲートを設置するケースが多く見られます。鉄格子ゲートの役割は、住人が就寝中に賊が家屋を襲っても寝室の区画までの侵入を防ぐことにあります。さらに、外国人が居住する家屋の多くは、民間の警備会社との契約によりセキュリティ・アラーム設備が付帯しているのが一般的で、アラー
ム・センサーが賊の侵入を感知すると大音量の警報音が鳴りだすとともに警備会社に通報され、アラーム発報から 10 分以内には銃で武装した警備員が現場に急行することになっています。また、番犬としてセントバーナードやジャーマン・シェパードなどの大型犬を飼っている家も多く見られました。
話を窃盗被害に戻しますが、事件が起きたのは入居初日の未明に近い時刻でした。当日、筆者は妻とともに英国から船荷で送った引っ越し荷物の段ボール 100 箱ほどの開梱作業に深夜まで費やし、疲れ果てて熟睡していました。犯人は、その間に屋根を伝って2 階の窓から侵入し、貴金属を含む貴重品、家電製品等々の金目の物品を盗み出したのです。貴重品は寝室に置いてありましたので、犯人は夫婦が就寝中の寝室にも侵入したことになりますが、不幸中の幸いというべきか、我々は開梱作業に疲労困憊で爆睡状態だったため、賊が侵入していることに全く気付きませんでした。もし、家族のうちの誰か 1 人でも目を覚まして武装した犯人と鉢合わせでもしたらどうなっていたか、今でも想像するだけでゾッとします。
被害を防げなかった原因は明白で、廊下の鉄格子ゲート及びセキュリティ・アラーム設備の設置工事が行われる前に入居してしまったことです。住居探しに 2 か月以上かかり、長いホテル暮らしのストレスから 1 日でも早く入居したいと、はやる気持ちを抑えきれずセキュリティ設備未設置の住居に入居してしまいました。まさか、入居初日に被害に遭うとは考えもしませんでしたが、セキュリティ設備は入居後に設置すればいいだ
ろうと根拠のない甘い判断をしたことが誤りだったわけです。さらに、入居初日に住み込みのハウス・メイドを雇用したのですが、日本人から紹介されたメイドだったため問題ないものと思い込み、その身辺調査や過去の勤務ぶりを確認せずに雇用したことも誤りだったようです。現場検証をした警察官によれば、（これまで多くの侵入事案を見てきたが）住居の周囲が塀で囲まれ、ゲートを通過しなければ敷地に入れない状況では、敷地内で働く者が外部の人間を引き入れたとしか考えられず、家の中のセキュリティ設備が未設置であること知っているメイドが犯人を手引きした可能性が非常に高いとの見解でした。ただ、疑惑があるだけでメイドを解雇することはできません。その後も疑心暗鬼のまま雇い続けざるを得ませんでしたが、勤務態度が悪く怠けがちでしたので、いつ辞めさせようかと思案していたところ、侵入事件から程なくしてメイドが自室の調理用電熱器を点けっ放しにしたまま外出して火事騒ぎになり消防が駆けつけるという事案が発生、これが決定的な理由となって同人を解雇するに至りました。
南アの事件から得られた教訓は、①住居選びでは住み心地よりも安全対策を優先、②現地の治安状況に応じた万全のセキュリティ設備を入居前に必ず設置する、③使用人の雇用には身辺調査を念入りに行う、という 3 点です。特に③については、後になって南ア人の知人から、メイドや庭師などを雇う際には過去の素行、勤務態度などは念入りに調査し、雇用後も用心を怠らないことが肝要だとの助言を受けました。次のメイドは、その南ア人に紹介してもらいましたが、入念な身辺調査を行って雇用したのは言うまでもありません。使用人の雇用においては、その人権に十分配慮することはもちろん重要ですが、一方で雇用主と使用人との貧富の差は歴然です。極端な格差社会が犯罪発生率の高さに直結している南アの現実からすれば、家族の安全を守るためには毎日顔を合わせる使用人といえども、無条件で信頼を置くことはできないというということなのだと思います。
つづく（公財）栃木県国際交流協会 参与 石塚勇人（略歴）1977 年外務省入省。外務本省では主に経済協力局、国際協力局で途上国の開発協力を担当。海外勤務歴は、在イスラエル大使館に始まり、在アンカレッジ総領事館、在モントリオール総領事館、在連合王国（英国）大使館、在南アフリカ大使館、在ギリシャ大使館、在ドイツ大使館、在インド大使館、在ニューヨーク総領事館の 9公館で計 29 年間。ギリシャ、ドイツ、インドの各大使館で領事班長を歴任。在ニューヨーク総領事館領事部長
を最後に 2019 年 3 月退官。同年 5 月より現職。