「地震（学術論文部）」投稿規定（1999 年 11 月改正，2006 年 4 月改正，2006 年 7 月発効，2008 年 1 月一部改定，2013 年 2 月一部改定，2015 年 4 月一部改定，
2016 年 4 月一部改定，
2019 年 4 月一部改定，
2020 年 10 月一部改定，
2021 年 7 月一部改定，
2022 年 2 月一部改定，2024 年 1 月一部改定，2024 年 3 月一部改定，2024 年 5 月一部改定）
1. 投稿資格
日本地震学会会員は，和文会誌「地震（学術論文部）」に投稿することができる．
共著の場合は第一著者が会員であることが必要である．ただし，編集委員会が特に認めた者はこの限りではない．
2. 投稿原稿の種類
投稿原稿の種類は，論説，総合報告，史料，資料，寄書，技術報告，および解説とする．言語を問わず他の査読誌で未発表のもの（投稿中も含む）とする．
2.1 「論説」は，地震学およびそれに関連する分野（以下では地震学と述べる）でのオリジナルな研究成果を論じるものをいう．
2.2 「総合報告」は，地震学に関係する研究成果や将来の課題などを，広範な資料に基づき公平な立場で報告するものをいう．
2.3 「史料」は，地震学に関係する歴史資料を収集・整理し，その公開と共有を目的とするものであり，今後の研究の便宜に供するものをいう．英文要旨を含まない．
2.4 「資料」は，地震学に関係するデータや記録などを系統的に収集・整理・分類し，その公開と共有を目的とするものであり，今後の研究の便宜に供するものをいう．
英文要旨を含まない．
2.5 「寄書」は，「論説」に準ずる内容を短報として発表するものをいう．英文要旨を含まない．
2.6 「技術報告」は，地震学に関係する計測装置や観測システムの開発，及び，計算・解析手法の開発や実装を報告するものをいう．
2.7 「解説」は，地震学に関係する理論や解析法，最新の研究成果などについて，解説をするものをいう．英文要旨を含まない．
3. 原稿の書き方
原稿の書き方は投稿細則に従う．投稿規定・細則に違反する原稿は，体裁を整えるよう勧告し，査読を行う前に返却することがある．
4. 投稿の方法
4.1 投稿者は，電子ファイルにより投稿する．
4.2 投稿用紙には原稿の種類，著者名，論文名，連絡責任者，原稿の内容別枚数を明記する．
4.3 投稿用紙，チェックシートおよび著作権譲渡同意書は，日本地震学会のホームページからダウンロードして使用する．
4.4 原稿の作成方法は投稿細則に従う．
4.5 投稿者は，原稿・投稿用紙・チェックシート・著作権譲渡同意書の電子ファイル
を日本地震学会事務局に送信する．電子ファイルが 10 MB を超過し電子メール
での一括送信が難しい場合は, 事務局に送信法を問い合わせる．
5. 原稿の審査と修正
5.1 投稿原稿は編集委員会による審査を受け，受理されたものが会誌に掲載される．
5.2 著者は編集委員から投稿原稿の修正を求められる場合がある．修正原稿が 6 か月以内に提出されない場合は，その原稿は取り下げられたものとみなされる．
5.3 筆頭著者が学生の場合は投稿時に審査期間の短縮を求めることができる．
6. 最終原稿の提出
6.1 原稿が受理された場合，著者は最終原稿を日本地震学会に提出する．
6.2 最終原稿の作成方法は投稿細則および編集委員会の指示に従う．
7. 校正
校正は，著者が自らの責任で初校を行い，再校以後は編集委員に一任する．
8. 公開
原稿は，編集委員会が依頼したものを除き，原則として受理された順に会誌に掲載される．日本地震学会ホームページの会員専用ページにおけるウェブ公開と冊子体での印刷を以って会誌への掲載とする．
9. ページ超過および特殊な印刷費用の負担
9.1 論説・総合報告・資料・史料・技術報告および解説は刷上がり 10 ページ以内，寄書は刷上がり 4 ページ以内とする．
9.2 前項で定めたページ数を超過した分について，著者は 1 ページあたり 14,000 円(税別)の超過料を支払うものとする．同一著者の同一分野の論文が同じ号に 2 編以上あるときは，その合計ページ数に対して上に準ずる取り扱いをする．

9.3 編集委員会からの依頼原稿については，著者にページ超過分の負担を求めない．
9.4 カラー印刷にかかる費用は 1 ページあたり 20,000 円（税別）とし著者が負担する．その他の特殊な印刷の費用は，原則として著者の負担とするが，詳細については編集委員会で定める．
10. 別刷
別刷は 50 部（表紙なし）を贈呈し，それ以外は著者の負担とする．別刷に表紙を付けるときの費用も著者の負担とする．
11. 「J-STAGE」によるウェブ公開「地震（学術論文部）」に掲載される論文は，「J-STAGE」によるオンラインジャー
ナルとしてもウェブ公開される．その際，著者の希望に応じて，早期公開，電子付録の掲載，グラフィック要旨の掲載が可能である．これらオプション機能に係る費用は，原則として著者の負担とするが，詳細については編集委員会で定める．
12. 掲載後の取り消し「地震（学術論文部）」に掲載された論文において，新規性又はオリジナリティの欠如等の事実が判明し，論文としての要件を満足しなくなったものについては，編集委員会は論文の取り消しを行うことができる．
13. 著作権
和文会誌「地震（学術論文部）」に掲載された論説，総合報告，史料，資料，寄書，技術報告および解説の著作権（著作財産権，copyright）は，別途定める著作権規定に従い，日本地震学会に帰属する．
14. オープンアクセス方針「地震（学術論文部）」への投稿，あるいは出版済の原稿を，非営利目的のプレプ
リントサーバーや機関レポジトリへ掲載することは，二重投稿には該当しないものとする．
15. 不正行為の禁止「地震（学術論文部）」への投稿に際しては，二重投稿，捏造，改ざん，盗用などの不正行為を禁止する．不正行為が認められた場合，編集委員会は「（公社）日本地震学会倫理委員会規則」に基づく対応として，掲載論文の取り消しを行う．
16. 改廃この規定の改廃は，編集委員会の決議による．
9.2、9.4 の改正（2022 年 2 月）については、2022 年 4 月 1 日以降適用する。
9.1 の改正（2024 年 1 月）については、2024 年 4 月 1 日以降適用する。

「地震（学術論文部）」投稿細則（1998 年 10 月改正，2001 年 7 月一部改訂，
2006 年 4 月改正，2006 年 7 月発効，2008 年 5 月一部改定，2013 年 2 月一部改定，2015 年 4 月一部改定，
2019 年 4 月一部改定，
2021 年 7 月一部改定，2023 年 6 月一部改定）
1. 原稿の作成
1.1 原稿はワードプロセッサを用いて A4 版用紙へ割り付けた PDF ファイル（電子原稿）とする．
1.2 原稿は 1 ページあたり 30 行とし，行番号を付与すること．
1.3 電子原稿の作成は，日本地震学会ホームページにある形式見本 PDF ファイルや，
PDF ファイル作成用ひな形 Word ファイルを参考とすること．
2. 表記
2.1 漢字はできるだけ常用漢字とし，現代かなづかいを用いる．
2.2 外国語はカタカナで書くことを原則とするが，固有名詞や専門用語は原語を用いてもよい．ただし，1 つの原稿中の同一単語は，原語書きとカタカナ書きを混用
せず，どちらかに統一する．
2.3 中国語などアルファベット以外の文字で書かれた原語には，最初の表記に英語を添える．例えば「庄（Zhou）」とする．文献リストには英語表記によるアルファ
ベット順に並べる．
3. 原稿の内容
3.1 原稿は，表紙，英文要旨，和文本文，文献，図表・写真の説明の順に記す．
3.2 資料，史料，寄書および解説には英文要旨を省く．
3.3 文献および図表・写真の説明は，引用文献および図表・写真が無いときにそれぞれ省くことができる．
4. 表紙
表紙には，和文題目，和文所属，和文著者名，和文住所，英文題目，英文著者，英
文所属，英文住所，及び責任著者のメールアドレスを記す．但し、所属のない著者は住所の記載を省略することができる．

5. 著者所属・住所
著者の所属・住所は，次の例にならって省略せずに書く．
九州大学大学院理学研究院附属地震火山観測研究センター〒855-0843 島原市新山 2 丁目 5643-29
Earthquake Research Institute, the University of Tokyo, 1-1-1 Yayoi, Bunkyo-ku, Tokyo
113-0032, Japan
National Research Institute for Earth Science and Disaster Resilience, 3-1 Tennodai,
Tsukuba, Ibaraki 305-0006, Japan
6. 英文題目・要旨
6.1 英文題目の各単語の最初の文字は大文字とし，2 文字目以降は小文字とする．冠詞・前置詞・接続詞はすべて小文字とする．ただし，英文表記が冠詞で始まる場
合は大文字とする．
6.2 英文要旨は，ダブルスペース，シングルパラグラフ，500 語以内で書く．英文要
旨の記述はそれ自身独立したものとし，本文の数式・図表，および文献は引用しない．
6.3. 英文要旨の最後には，次の例にならい，5 つ以内の英文のキーワードを書く．
Key words: Gaussian beam method, Lateral heterogeneity, Ray tracing, Paraxial ray
approximation, WKBJ.
7. 和文本文の書き方
7.1 本文は章・節・小節に分けて記述する．ただし，節と小節は省くことができる．
7.2 章には「§」記号に続けて通し番号を付ける．
7.3 節の番号の付け方は，章の番号，ピリオド，通し番号とする．例：2.1
7.4 小節の番号の付け方は，章の番号，ピリオド，節の番号，ピリオド，通し番号とする．例：2.1.1
7.5 章の切れ目は 1 行あける．
7.6 章と節・小節の見出しはゴシック体とし，記号・番号の前は 1 文字空ける．
7.7 各章・節・小節の本文は新しい行から書き始める．
7.8 句読点は「．
」（ピリオド）と「，」（コンマ）を使用する．
7.9 読みにくい人名・地名にはふりがなを付ける．
7.10 数式，特に本文中の数式は，なるべく 1 行以上を占めないように書く．
例；
7.11 単位は原則として国際単位系（SI）を使用する．特に，sec. は秒または小文字のs に，kine ではなく m/s を使用する．
7.12 強調のためにゴシック体を用いてもよいが，傍点やアンダーラインは使用しな
い．

7.13 注は脚注とし，引用個所の番号（例：注 1）を付けて本文下に記す．
8. 文献
8.1 本文中での文献の引用は「著者の姓（発表年）」とする．著者の姓は，引用文献の本文が和文のときは和文，欧文のときは欧文で書く．
8.2 共著の文献の引用は，和文で共著者が 2 名の場合は「第一著者・第二著者」，3 名以上の場合は「第一著者・他」，英文の場合はそれぞれ “First and Second” および ”First et al. ” のように記す．
8.3 文献をカッコ書きで引用する場合はカギカッコ［ ］を用いる．カギカッコ内での配列は発表年順とする．
8.4 同一著者が同年に出版した 2 つ以上の論文を引用するときは，発表年の次に a, b,c を付けて区別する．
8.5 本文中での引用の例を示す．
「例えば，Ogata et al. (1995) のように…」「これらの研究［井合・他（1978），Andrews (1981, 1985)，狐崎・野越（1984）］のように…」「著者の研究［渡辺（1955b）］にある通り…」
8.6 引用文献リストは，本文の最後に「文献」として著者名のアルファベット順に記
す．この際，引用文献の本文が和文のときは和文，欧文のときは欧文で書く．
8.7 引用文献リストには，著者の姓名，発表年，題目，誌名，巻，ページをこの順に表記する．巻は太字とする．
8.8 第一著者が同一の論文が複数ある場合，引用文献リストには単名の論文（発表年順），2 名の著者による論文（第 2 著者のアルファベット順，第 2 著者が同一の場合は発表年順），3 名以上の著者による論文（発表年順）の順に配列する．
8.9 引用文献リストに共著の欧文の文献を記す場合，第一著者は姓を先に，第二著者
以降は名前のイニシャルを先に記す．著者が 2 名の場合は “First, A. and B.
Second”，3 名以上の場合は “First, A., B. Second, and C. Third” のように記す．第一著者の姓の後のコンマ，3 名以上の場合の and の前のコンマなどは，特に注意
されたい．
8.10 インターネット上の情報の引用は，当該論文の出版以降十分な期間にわたってその情報が存在し続ける保証がないので，なるべく避ける．やむを得ず引用する
場合には，情報の内容が時間的に変化する場合があるので，参照日を記入する．
引用のしかたは 8.11 に示す．
8.11 引用文献の書き方の例を以下に示す．編書からの引用のしかたなどは以下の例にならうこと．デジタルオブジェクト識別子（doi）が付いている文献はこれを含めることが望ましい．
Aki, K. and P. G. Richards, 2002, Quantitative Seismology, 2nd ed., University Science

Books, Sausalito, 700 pp.
Furumura, T. and B. L. N. Kennett, 2005, Subduction zone guided waves and theheterogeneity structure of the subducted plate: Intensity anomalies in northern
Japan, J. Geophys. Res., 110, B10302, doi:10.1029/2004JB003486.
Hashimoto, C., K. Fukui, and M. Matsu'ura, 2004, 3-D modelling of plate interfaces andnumerical simulation of long-term crustal deformation in and around Japan, Pure
Appl. Geophys., 161, 2053-2068, doi:10.1007/s00024-004-2548-8.
平田直，2002，地震はどこで発生するか，菊地正幸（編）「地殻ダイナミクスと地震発生」，朝倉書店，12-27．
今村明恒，1932，最近数年間に於ける二三の著名な地震について，地震 1, 4,
608-617, doi:10.14834/zisin1929.4.608.
河角廣，1972，再び南関東地域に於ける強烈震の周期性について，地震学会講演予稿集，no.1, 24.
Nakamura, K., K. Jacob, and J. Davies, 1979, Volcanoes as possible indicators of
tectonic stress orientation—Aleutians and Alaska, in “Island Arcs Deep Sea Trench
and Back-Arc Basins”, ed. by M. Talwani and W.C. Pitman III, Maurice Ewing
Series, 1, AGU, Washington D. C., 463-464, doi:10.1029/ME001p0463.
佐藤泰夫・小竹美子・嶋悦三，1971，強震計記録の解析と構造物レスポンス，

地震 2, 24, 248-265, doi:10.4294/zisin1948.24.3_248.
地震調査研究推進本部地震調査委員会，2005，「全国を概観した地震動予測地図」
報告書， <http://www.jishin.go.jp/main/>, （参照 2006-1-21）.
8.12 しばしば引用される文献の名称および欧文略記の例は「補足」に示す．
9. 図・表・写真
9.1 図・表の原稿は，1 つの図または表ごとに別のページとする．
9.2 図は原則として A4 版用紙に描かれたものとする．
9.3 図・表・写真中の文字は原則として英文とする．地名のローマ字つづりは原則としてヘボン式を用いる．
9.4 図中および表中の文字は刷上り 1 mm 以下では不明瞭となるおそれがあるので，文字が小さくなりすぎないように気を付ける．
9.5 図・表・写真には，Fig. 2, Table 2, Photo 1 のように通し番号を付ける．
9.6 図・写真には英文の説明，表には英文のタイトルを付ける．
9.7 投稿段階での図・表・写真の電子ファイルの解像度は，審査に支障がない範囲において，最終原稿より粗な 200 dpi 程度のもので構わない．
10. 最終原稿
10.1 原稿が受理された場合，著者は編集委員会からの指示に基づいて最終原稿（原稿の電子ファイル，最終原稿チェックシート）を作成し，日本地震学会に提出する．
10.2 電子ファイルは図・表・写真も含むものとし，刷上りの大きさで 400 dpi 以上の解像度があることが望ましい．
10.3 図・表・写真には通し番号を付する．
10.4 図・表・写真の組み方や刷上りの大きさまたは縮率を指定する必要がある場合は別紙に示す．ただし，編集の都合上これを変更することがある．
10.5 本文・図・表・写真のレイアウトを PDF ファイルとして用意できる場合は，それも提出することを奨励する．
10.6 特殊な図版・表，折込，アート紙等を使用する場合は，あらかじめ編集委員と相談する．
11. 電子付録・グラフィック要旨
11.1 「J-STAGE」によるオンラインジャーナルとしての公開で電子付録の掲載を希望する場合は，審査のために投稿時に電子付録のファイルを提出する．
11.2 電子付録ファイルの提出にあたってはファイル名，ファイル形式と原稿との関係を明記したリストを添える．リストの書式は自由である．
11.3 「J-STAGE」での電子付録の掲載にあたってはファイル名を編集委員会が変更す
ることがある．
11.4 特殊なファイル形式等を使用する場合は，あらかじめ編集委員と相談する．
11.5 「J-STAGE」によるオンラインジャーナルとしての公開でグラフィック要旨の掲載を希望する場合は，審査のために投稿時に画像ファイル 1 つ（jpg, gif, png い
ずれかの形式でファイルサイズは 100MB 以下）を提出する．
12. 校正12.1 各著者は，初校用 PDF ファイルの入手後 3 日以内に校正を終え，印刷所に返送
する．
12.2 もし著者が出張等で不在になる場合には，校正の代行者または送り先を明らかにしておく．
12.3 校正の段階での文章その他の改変は原則として認めない. 校正段階で文章や図を変更したことに伴う費用の増加分は，著者にその負担を求める．
13. 公開後の訂正
13.1

公開後に印刷の誤りについて著者の申し出があった場合は訂正文を掲載する．

13.2

印刷上の誤り以外の修正は，編集委員会が必要と認めた場合についてのみ行う．
また，その際の費用は著者の負担とする．

14. 改廃この細則の改廃は，編集委員会の決議による．

「地震（学術論文部）」編集規定（1989 年 10 月改正，2006 年 4 月改正，2006 年 7 月発効，2015 年 4 月改正，2021 年 7 月改正，2023 年 2 月一部改定）
1. 編集委員長は，原稿を受け付けた日付を記録し，著者に連絡する．
2. 編集委員長は，原稿が投稿規定・細則に著しく違反している場合，著者に体裁を整えるよう勧告し，査読を行う前に原稿を返却することができる．
3. 編集委員長は，編集委員会の決定に基づき，総合報告その他の原稿を依頼することができる．
4. 編集委員会は，特集号を企画し，編集長を指名することができる．
5. 編集委員長は，論説，総合報告，寄書および技術報告については 2 名以上(うち 1 名は日本地震学会会員)，史料，資料および解説については 1 名以上(うち 1 名は日本地震学会会員)に原稿の査読を依頼する．
6. 編集委員は，査読者の助言に基づいて，原稿の内容および表現の変更を著者に勧告することができる．
7. 編集委員は，字句の修正，英文の改善，および不備な図表や写真の修正を著者に求めることができる．
8. 編集委員は，原稿において投稿細則に違反する部分の修正や，内容の変更とはならない範囲での表現の軽微な修正を，著者の承諾なしに行うことができる．
9. 編集委員長は，編集委員会が掲載不適当と判断した原稿については，その理由を明らかにした文書を著者に送付し，掲載を拒否することができる．
10. 原稿が査読結果と共に著者に返されてから6か月以内に改訂原稿が送られて来ない場合には，編集委員長はその原稿は取り下げられたものと判断する．
11. 編集委員が原稿の採用を決定した日を受理日とし，編集委員長はこれを記録するとともに著者に連絡する．
12. 編集委員長は，受理された原稿の最終原稿の提出を著者に求める．
13. 編集委員長は，掲載済みの論文において，新規性又はオリジナリティの欠如等の事実が判明，または二重投稿，捏造，改ざん，盗用などの不正行為が認められ，論文としての要件を満足しなくなったものについては，論文の取り消しを行うことができる．
14. この規定の改廃は，編集委員会の決議による．

1

補足：文献の欧文略記の例
名称American Journal of Science
Bulletin of the Disaster Prevention Research Institute,
Kyoto University
Bulletin of the Earthquake Research Institute
Bulletin of the Imperial Earthquake Investigation
Committee
Bulletin of the Seismological Society of America
Bulletin Volcanologique
EOS, Transactions, American Geophysical Union
Earth and Planetary Science Letters
Earth, Planets and Space（50, No.1, 1998 から）
Geological Society of America Bulletin
Geophysical Magazine
Geophysical Journal of the Royal Astronomical Society（1987 まで）
Geophysical Journal（92, No.1, 1988 より 97, No.3, June
1989 まで）
Geophysical Journal International（98, No.1, July 1989
より）Geophysical Research Letters
IZVESTIYA, Academy of Sciences, USSR, Physics of
the Solid Earth（27, No.12, 1991 まで）
IZVESTIYA, Russian Academy of Sciences, Physics of
The Solid Earth（28, No.1, 1992 から）
Journal of the Acoustical Society of America
Journal of Earth Sciences, Nagoya University
Journal of the Faculty of Science, Hokkaido University,
Series VII (Geophysics)
Journal of Geophysical Research
Journal of Physics of the Earth（1997 まで）
Memoirs of the College of Science, Kyoto University,
Series A（31, No.2, 1967 まで）
Memoirs of the Facalty of Science, Kyoto University,
Series of Physics, Astrophysics, Geophysics andChemistry（32, No.1, 1967 から）Monthly Notices of the Royal Astronomical Society,
Geophysical Supplement
Philosophical Transactions of the Royal Society of
London, Series A
Physics of the Earth and Planetary Interiors
Proceedings of the Institute of Electrical andElectronic Engineers
Proceedings of the Royal Society of London, Series A
Pure and Applied Geophysics
Reviews of Geophysics and Space Physics
The Science Reports of the Tohoku University, Fifth
Series, Geophysics

欧文略記
Am. J. Sci.
Bull. Disast. Prev. Res. Inst., Kyoto Univ.
Bull. Earthq. Res. Inst.
Bull. Imp. Earthq. Inv. Comm.
Bull. Seism. Soc. Am.
Bull. Volcanol.
EOS Trans. Am. Geophys. Union
Earth Planet. Sci. Lett.
Earth Planets Space
Geol. Soc. Am. Bull.
Geophys. Mag.
Geophys. J. Roy. Astr. Soc.
Geophys. J.
Geophys. J. Int.
Geophys. Res. Lett.
Izv., Acad. Sci. USSR, Phys. Solid EarthIzv., Rus. Acad. Sci., Phys. Solid Earth
J. Acoust. Soc. Am.
J. Earth Sci., Nagoya Univ.
J. Fac. Sci., Hokkaido Univ., VII
J. Geophys. Res.
J. Phys. Earth
Mem. Coll. Sci., Kyoto Univ., A
Mem. Fac. Sci., Kyoto Univ., Ser. Phys., Astrophys.,Geophys., Chem.
Mon. Not. Roy. Astr. Soc., Geophys. Suppl.
Phil. Trans. Roy. Soc. London, A
Phys. Earth Planet. Inter.
Proc. IEEE
Proc. Roy. Soc. London, A
Pure Appl. Geophys.
Rev. Geophys. Space Phys.
Sci. Rep. Tôhoku Univ., 5