（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和 2年 9月 7日※１
（前回公表年月日：令和 元年 9月 30日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

マロニエ医療福祉
専門学校

平成7年3月31日

伏木 克行

所在地

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人
産業教育事業団

昭和59年12月24日

最能 香〒328-0027
栃木県栃木市今泉町２丁目６番２２号（電話） 0282-28-0030

分野

認定課程名

所在地
〒328-0012
栃木県栃木市平柳町２丁目１番３８番（電話） 0282-27-8383
認定学科名
専門士

医療

医療専門課程理学療法学科

学科の目的（1） 国家資格取得に必要な基礎科学、基礎医学、臨床医学、理学療法専門科目を修得する。
（2） 理学療法士として必要な基礎的能力を十分に修得する。
（3） 問題解決能力と応用能力を養う。
（4） 専門職としての高い倫理性を養う。
（5） 自己判断能力を養い、かつ、チームアプローチに必要な協調性を養う。

認定年月日

平成28年2月19日

修業年限

昼夜

4

平成17年
文部科学省告示第170号

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

3735

2190

-

1545

-

昼間

年

高度専門士

-

実技
時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

112人

104人

0人

7人

兼任教員数

総教員数

40人

47人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
学期制度■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

長期休み

■学年始：4月第1週■夏 季：7月第4週～8月第4週■冬 季：12月第4週～翌年1月第1週■学年末：3月第3週～3月末

卒業・進級
条件

学修支援等

就職等の
状況※２

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
・定期的および希望者への随時の面談により、個別相談に対応・長期欠席者への対応として、本人へのメール及び電話連絡、本人との面談、保護者との面談を実施
・学生サポートセンターによる入学前や在学中の学修支援■主な就職先、業界等（令和元年度卒業生）
医療機関■就職指導内容
・求人情報の提供
・履歴書等、就職関連書類の書き方指導
・模擬面接実施■卒業者数
20■就職希望者数
17
■就職者数
17
■就職率
：
100
■卒業者に占める就職者の割合
：
85
■その他

（令和

全体出席日数のうち3分の2以上、実習においては5分の4以
上の出席、及び本校所定の単位・課程を修了した者に進級・卒業を認定する。
■課外活動の種類

課外活動

・学生自治組織・ボランティア活動
・各種実行委員（スポーツ大会、文化祭、卒業アルバム）
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和元年度卒業者に関する令和2年5月1日時点の情報）

人
人
人
％

主な学修成果
（資格・検定等）※３％

資格・検定名

種

受験者数

合格者数

理学療法士

②

19人

16人

※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄

元 年度卒業者に関する
令和2年5月1日 時点の情報）■中途退学者

評定については、総合評価に基づき優・良・可・不可の4段階で行うものとし、「可」以上の科目について所定の単位を認定する。
4段階評定の区分は以下の通りとする。
優：80点以上、良：70～79点、可：60～69点、不可：59点以下

4 名

■中退率

4 ％

平成31年4月1日時点において、在学者100名（平成31年4月1日入学者を含む）
令和2年3月31日時点において、在学者96名（令和2年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学
の現状

進路変更、学業不振、経済的理由、体調不調などの複合的理由による■中退防止・中退者支援のための取組
・面談の実施、基礎学力向上の為の補習実施、校内カウンセラーの起用、留年時の授業料減免制度など

経済的支援
制度

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有・留年時、授業料半額減免
・指定校推薦入試で合格した場合、入学金半額減免
・入学希望者の二親等以内に在校生や卒業者がいる場合入学金を免除（要申請、看護学科通信課程を除く）■専門実践教育訓練給付：

非給付対象■民間の評価機関等から第三者評価：
有
第三者による ・一般社団法人 リハビリテーション教育評価機構 認定（http://jcore.or.jp/certification.html#wrap）
学校評価
認定日：2019年3月31日、認定期間：2019年4月1日～2024年3月31日
当該学科のホームページ http://www.maronie.jp/d_dental.html
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意
し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
近年、高齢化社会を迎えリハビリテーション医療の必要性は高まる一方である。また地域包括ケアシステムが市町村で導入されリハビリテーション職種に対する地域の関心も高まっている。
理学療法学科では高い自己判断能力を身に付け、かつチームアプローチに必要な協調性を備えた理学療法士を養成することを目的とし、学内教育と臨床実習教育において病院・施設等との組織的な連携を通じて実践的かつ専門的な職業教育を行うことができる教育課程を編成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

本委員会は、運営管理規定により、学校の円滑な運営教育内容の充実、向上を図るため設けられた各種会議の一つであり、外部委員・学科長をもって構成され、カリキュラム編成等に関する事項を協議する。
理学療法学科教育課程編成委員会にて提出された意見は改めて学科内で共有・協議した後、学校運営委員会に上程、採用される。
また、実習指導監督者に対する実習内容確認会議と実習地訪問において、その内容に関する意見や情報を収集し教育課程編成に繋げる。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和2年7月31日現在

名 前
金子 操
川村 祐也
矢口 剛
向山 弘一
大場 幸子
加瀬 元彦
芳澤 有希子
笠木 広志
大門 友加

所

属

任期

令和2年4月1日
一般社団法人 栃木県理学療法士会～令和4年3月31日（2年）
令和2年4月1日
医療法人常盤会 緑の屋根診療所～令和4年3月31日（2年）
マロニエ医療福祉専門学校
令和2年4月1日～令和4年3月31日（2年）
リハビリテーション学部長
令和2年4月1日
マロニエ医療福祉専門学校 理学療法学科長 ～令和4年3月31日（2年）
令和2年4月1日
マロニエ医療福祉専門学校～令和4年3月31日（2年）
令和2年4月1日
マロニエ医療福祉専門学校～令和4年3月31日（2年）
令和2年4月1日
マロニエ医療福祉専門学校～令和4年3月31日（2年）
令和2年4月1日
マロニエ医療福祉専門学校～令和4年3月31日（2年）
令和2年4月1日
マロニエ医療福祉専門学校～令和4年3月31日（2年）

種別①③※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （8～9月、12～1月）（開催日時（実績））
第1回 令和元年12月16日 9：00～10：00
第2回 令和2年3月23日 9：00～10：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
多職種連携の必要性が教育課程編成委員会で確認された。これを受けて、令和元年7月2日と7月9日に作業療法学科・助産学科・福祉心理学科と連携し、オリエンテーション並びに演習を実施した。
また、実務に関する関係施設の役職員から学外実習時間の確保に関する意見が出された。2020年の指定規則改正に伴う教育課程編成に関する変更を考える際、現行の学外実習時間数（指定規則の定時より多い時間数）を変更せずに継続することとした。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
理学療法士の養成教育は学内教育と臨床実習教育とに大別される。学内教育において様々な知識や技術を学び、臨床実習においてその知識や技術を基に医療専門職としての態度を含む総合的な実践力を身につける。その為、養成施設と臨床実習施設間で統合された相互関係を築くことが不可欠である。
実習施設及び指導者の選定は以下の通りとする。
①実習施設は実習施設承諾書の契約を交わした施設から年度ごとに調整する。
②実習指導監督者は理学療法の実務経験が３年以上の理学療法士とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記①年に１回は必ず実習指導者に対する実習内容確認の会議を開催する。
②実習開始前に学生紹介書を渡し、スムーズな実習導入に役立ててもらう。
③実習地訪問を行い、その時点での問題の解決や今後の方針について実習指導者と相談する。 また学生を交えて内容を確認する。
④24時間いつでも連絡が取れる体制を取り、適宜情報交換を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

基礎実習

実習施設の役割、リハビリテーション部門の役割を理解す
・とちぎメディカルセンター しもつる。施設内該当部署の役割、設備、機器について理解すがる。理学療法士の業務・技術を学ぶ。対象者との接し方に・介護老人保健施設安純の里
ついて見学し理解を深める。

評価実習

・足尾双愛病院・足利赤十字病院
これまでに修得した基礎分野、専門基礎分野、理学療法
・今井病院
学の知識や技術を実習指導者の指導監督下、臨床の場で・宇都宮記念病院
実践し、評価、問題点抽出、目標設定を通じ、対象者の障・宇都宮リハビリテーション病院
害構造を分析し治療計画を作成する。
・協和中央病院（総数37）

臨床実習・足利赤十字病院
・石橋総合病院
理学療法の実践の場である医療機関、施設において、こ ・今井病院
れまでに修得した知識、技術を総動員し、実習指導者の指 ・宇都宮記念病院
導監督下に、実際の症例に対して理学療法を実施する。 ・宇都宮リハビリテーション病院
・上都賀総合病院（総数35）

理学療法評価学
実習Ⅰ

理学療法を効果的に施行するためには、正確かつ適切な理学療法評価を行うことが重要である。「理学療法評価学
実習Ⅰ」では、「理学療法評価学」の継続として位置付け、 ・獨協医科大学医学部基礎医学解
基本的な評価の流れを学習するとともに、検査・測定の技 剖学（マクロ）術並びに記録法を修得する。また、対象者にもわかりやすく説明することやリスクマネジメントについても学ぶ。

義肢装具学実習

臨床の場面で義肢装具の作製をすることはあまりない。ほとんどの場合はオーダーに関わり義肢装具士（PO）が作製した物のチェックアウトを実施する。作製手順に携わること・（有）双葉義肢
で、どの部分が仕様変更可能かを知ることが可能となり、よりよい義肢装具の提供につながる。また、義肢装具の構
造理解につながる。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
本校教職員研修規程に則り、関連分野における最新の知識・技能等の修得並びに、教員の指導力育成など資質向上のための研修等を組織的かつ計画的に実施する。
また、研修は「（１）専攻分野における実務に関するもの」「（２）指導力の修得・向上に関するもの」に分類され、学科教員は少なくとも年度内に（１）（２）の研修を１回以上ずつ実施する。
・公益社団法人日本理学療法士協会が協力している「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士養成施設教員等講習会」の参加を軸に、公益社団法人日本理学療法士協会や一般社団法人栃木県理学療法士会が主催する各学術大会や研修会へ必要に応じ参加する。これにより専攻分野における実務に関する事を学ぶとともに指導力の修得と向上を図る。
・各研修会や講習会の講師を経験することにより指導力の向上を図る。
・校内において研究授業を実施し指導力の修得と向上を図る。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「ANIMAL FLOW Level1 Workshop in Tokyo」（連携企業等：ANIMAL FLOW）
期間：令和元年12月7日（土）対象：学科教員
内容：人間という動物の機能を向上させることを目的として、地面に両手両足を着いて行う自分の体重だけを使用したプロ
グラムを修得するための内容。運動療法に関係する。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「第10回臨床実習指導者研修会（中央講習会）」（連携企業等：一般社団法人全国リハビリテーション学校協会、公益社団法人日本理学療法士協会）
期間：令和元年6月22日（土）～23日（日）対象：学科教員
内容：教育言論・人間関係論、リスク管理、ハラスメント防止、臨床参加型臨床実習における学生評価などの講義と演習。
研修名「第46回理学療法士・作業療法士・言語聴覚士養成施設教員等講習会」（連携企業等：公益社団法人日本リハビリ
テーション医学会、公益社団法人日本理学療法士協会 など）
期間：令和元年8月14日（水）～9月4日（水）対象：学科教員
内容：リハビリテーションの質の向上に資することを目的に、教育論、教授法、臨床実習指導論等についてより高度な知識及び技能を修得するための内容。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「第55回 日本理学療法学術研修大会2020 inおおいた」（連携企業等：公益社団法人日本理学療法士協会）
期間：令和3年5月29日（土）～30日（日）対象：学科教員
内容：100年ライフに必要な「はたらく」を構築する～目標達成に向けた臨床理学療法の確立～②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「日本理学療法教育学会学術大会」（連携企業等：公益社団法人日本理学療法士協会 など）
期間：令和2年11月7日（土）～8日（日）対象：学科教員
内容：臨床実習受け入れ施設での学生指導の現状と展望 対象者との対話とその方法 インプロの理学療法教育への応用可能性 臨床教育のイノベーション～良質な臨床スキルの修得を目指して～
４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
年度ごとの重点課題を定め学校運営方針を作成し、PDCAサイクルに沿って実際の運営を行い、年度末に自己点検自己評価を実施。その結果を学校関係者評価委員会にて企業等委員を交えて報告し、評価する。委員会の評価内容や意見を来年度以降の教育活動やその他の運営にどう反映するのか学内で検討し、時代や福祉医療現場の変化に合わせた教育の質の確保につなげる。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標
・学校の理念、目的、育成人材像は定められているか（専門分野の特性が明確になっているか）
・学校における職業教育の特色は何か
・各学科に教育、目的、育成人材像、特色、将来構想などが学生、保護者等に周知されているか
・各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向
けて方向づけられているか
・社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか

（２）学校運営（２）学校運営・目的等に沿った運営方針が策定されているか
・運営方針に沿った事業計画が策定されているか
・運営組織や意思決定機能は、規則等において明確化されているか、有効に機能しているか
・人事、給与に関する規定等は整備されているか
・教務、財務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか・業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか
・教育活動等に関する情報公開が適切になされているか
・情報システム化に取組み業務の効率化を図っているか（３）教育活動（３）教育活動・教育記念等に沿った教育課程の編成、実施方針等が策定されているか・教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか・学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか・キャリア教育、実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫、開発などが実施されているか・関連分野の企業、関係施設等や業界団体等との連携により、カリキュラムの作成、見直し等が行われているか・関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシップ、実技、実習等）が体系的に位置づけられているか
・授業評価の実施、評価体制はあるか
・職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか
・成績評価、単位認定、進級、卒業判定の基準は明確になっているか
・資格取得等に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか・人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか・関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務、兼務含む）
を確保するなどマネジメントが行われているか・関連分野における先端的な知識、技能等を修得するための研修や教員の指導力育成など資質向上のための取組が行われているか
・職員の能力開発のための研修等が行われているか（４）学修成果（４）学修成果
・就職率の向上が図られているか
・資格取得率の向上が図られているか
・退学率の低減が図られているか
・卒業生、在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか
・卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用されているか（５）学生支援（５）学生支援
・進路、就職に関する支援体制は整備されているか
・学生相談に関する体制は整備されているか
・学生に対する経済的な支援体制は整備されているか
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか
・課外活動に対する支援体制は整備されているか
・学生の生活環境への支援は行なわれているか・保護者と適切に連携しているか・卒業生への支援体制はあるか
・社会人ニーズを踏まえた教育環境が整備されているか・高校、高等専修学校との連携によるキャリア教育、職業教育の取組が行われているか（６）教育環境（６）教育環境・施設、設備は教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか
・学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修等について十分な教育体制を整備しているか
・防災に対する体制は整備されているか
・学内における安全管理体制を整備し、適切に運用しているか（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
・高等学校等接続する教育機関に対する情報提供に取組んでいるか
・学生募集活動は、適正かつ効率的に行われているか
・学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか・学納金は妥当なものとなっているか
・入学選考基準を明確化し、適切に運用しているか

（８）財務（８）財務・中長期的に学校の財務基盤は安定しているか
・予算、収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
・財務について会計監査が適正に行われているか・財務情報公開の体制整備はできているか（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守
・法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか
・個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか
・自己評価の実施と問題点の改善を行っているか
・自己評価結果を公開しているか（１０）社会貢献・地域貢献（１０）社会貢献・地域貢献
・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献、地域貢献を行っているか
・学生のボランティア活動を奨励、支援しているか・地域に対する公開講座、教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価に関して、委員会を開催し評価結果の報告及び審査を行うとともに、各委員からの意見を集約し、学校運営の改善に活用している。また、それらを学校ホームページで公開することによって、広く地域社会へ本校の役割を伝達している。
【令和元年度実績】
自己点検自己評価の結果に対して全て「適切」と判断された。
学校として継続課題となっている、学生支援（基礎学力強化、メンタル面等）や学生募集などについての意見・指摘が多く見られた。元々の改善計画に委員からの意見・指摘も反映し、引き続き努めていく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和2年7月31日現在

名 前

所

属

北條 豊

合同会社あゆみの森 代表社員

川村 祐也

医療法人常盤会 緑の屋根診療所

須藤 智宏

医療法人心救会 小山富士見台病院

渡邉 芳江

公益社団法人 栃木県看護協会 常任理事

中里 佳純

大澤歯科医院

原田 晋悟

MO後援会 会長

日原 芳行

マロニエ同窓会 副会長

任期
令和2年4月1日～令和4年3月31日（2年）
平成31年4月1日～令和3年3月31日（2年）
平成31年4月1日～令和3年3月31日（2年）
平成31年4月1日～令和3年3月31日（2年）
平成31年4月1日～令和3年3月31日（2年）
平成31年4月1日～令和3年3月31日（2年）
平成31年4月1日～令和3年3月31日（2年）

種別
企業等委員
卒業生
企業等委員
卒業生
企業等委員
企業等委員
卒業生
企業等委員
保護者
同窓会

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL: http://www.maronie.jp/information.html
公表時期：令和元年7月29日、令和元年12月4日（昨年度実績）
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等との連携及び協力の推進に資するために、パンフレットや学校ホームページ等の媒体を通して学校評価をはじめ、教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を積極的に提供する。
また、企業等学校関係者に限らず、広く地域社会に対して学校の活動に関する様々な情報公開を行うことで、教育の質向上を図る。
情報公開の内容は、「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」に準拠する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画

・学校の教育・人材養成の目標、特徴
・校長名、所在地、連絡先等
・役員名簿
・学校の沿革、歴史・その他の諸活動に関する計画

（２）各学科等の教育・入学者に関する受け入れ方針及び入学者、収容定員、在学学生数
・カリキュラム（科目配当表（科目編成・授業時間数）、時間割、シラバス（使用する教材など授業方法及び内容）、年間の授業計画）
・進級・卒業の要件等（成績評価基準、卒業・修了の認定基準等）
・学習の成果として取得を目指す資格、合格を目指す検定等
・資格取得、検定試験合格等の実績
・卒業者数、卒業後の進路（進学者数・主な進学先、就職者数・主な就職先）（３）教職員・教職員数（職名別）
・教職員の組織、教職員の専門性（４）キャリア教育・実践的職業教育

・キャリア教育、実習・実技等の取り組み状況
・職業支援等の取り組み支援（５）様々な教育活動・教育環境

・学内施設紹介
・学校行事の取り組み状況
・課外活動（ボランティア活動等）（６）学生の生活支援

・学生支援の取り組み状況（７）学生納付金・修学支援・学生納付金の取り扱い（金額、納付時期等）
・活用できる経済的支援等（８）学校の財務・貸借対照表・事業収支計算書・財産目録
・監事による監査報告書（９）学校評価

・自己評価・学校関係者評価の結果
・評価結果を踏まえた改善方策（１０）国際連携の状況（１１）その他―
・学則・事業報告書※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL: http://www.maronie.jp/information.html））

授業科目等の概要（医療専門課程
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

○

理学療法学科）令和2年度

授業科目名

心理学

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法 場所 教員
企
実
単
業
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
時
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
授

心理学の基礎を理解する。人間の行動を科 1
30 2 ○
学的に考察する能力を高める。
前
物理学の基本的な概念や原理・法則を理解する。科学的な自然観を育成する。専門科 1
30 2 ○
目の基礎となる項目について一層理解を深 前める。
医療保険や介護保険の改正の続く少子高齢社会の現代において、医療費の問題は重要な課題となっており、国民一人一人が自己責任において健康寿命を伸ばすことが求め 4
30 2 ○られている。健康を維持し増進することや 後
生活習慣病の予防とリスクを軽減するための基礎知識を学ぶ。健康寿命の延長と介護予防について講義する。

○

○

○

○

○

○

○

○

物理学

○

健康科学

○

人間関係

社会的環境下における人間の心理的・行動
1
的メカニズムを知り、人間関係に係る理論30 2 ○
前を十分学び，現実の生活で適用する。

○

福祉論

論理的に思考し、それをきちんとした文章で表現する事ができる様に指導する。異なる価値観を客観的に捉える事ができる様に1指導する。福祉やリハビリテーションの深30 2 ○
前
い意味を考える事ができる様に指導する。
他人様に関わる「専門家」としての基本的な態度を育成する。

○

英語Ⅰ

専門分野に関連する医療を日常生活や現場における視点から題材にした内容。読解力 1
30 2 ○
だけでなくビデオ学習を通し総合的な英語 前
力の向上を目指す。

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

英語Ⅱ

○

生物学

○

読解力だけではなく、総合的な英語力の向上を目指す。専門分野に関連のある医療現1
場や日常生活に於ける題材をビデオ利用に
30 2 ○
後て学習。リハビリテーション基礎的事項の学習。
生命構成分子、細胞構造、エネルギー獲得機構を説明できる。種族維持の為の生殖法
1と 発 生 の メ カ ニ ズ ムを 説明 でき る。 温暖
30 2 ○
前化、酸性雨、オゾン層破壊など主な地球環境問題のしくみを説明できる。

疫学とその方法を学び、自分の業務を評価
2
公衆衛生学 する能力を得る。作業療法及び理学療法の30 2 ○
後
業務実施上必要な公衆衛生学を学ぶ。

○

○

情報科学

○

統計学

○

○

○

○

○

○

○

・Wordを利用し入力の基礎を始め学校や日常生活で使用される一般文書からビジネス
で使用される社内・社外文書まで、あらゆる場面に応用できる文書パターンとWordの基本操作、主要機能を確実に身に付けるこ1とを目的とする。
30 2 ○
前・Excelの基本操作から、実務面における活用・応用能力を身につける。社会生活・個
人生活・活動におけるさまざまなデータをコンピュータで適切に処理できる情報活用能力を習得する。
データを適切に処理し、有用な情報を得る能力を育てる。統計的推定および検定の基 1
30 2 ○
本的な手法に習熟する。統計的な考え方を 前
理解する。

○

○

○

○

解剖学Ⅰ

理学療法士・作業療法士養成の解剖学の授業として、まず肉眼的知識(顕微鏡的知識も必要)を土台として、ヒトのからだの基本的
1構造と基本的機能がどのようになっている
60 4 ○
前かを講義及びスライドを用いて理解できるようにする。特に骨格、筋肉、神経を重点
的・徹底的に学習する。

○

○

解剖学Ⅱ

理学療法士・作業療法士養成の解剖学の授業方法として、まず肉眼的（組織学的知識も必要）知識を土台にして、ヒトのからだ
1の基本的機能がどうなっているかを解説す
60 4 ○
後るために、座学以外にスライド、ＤＶＤ、ビデオなどを用いて理解させる。特に、骨格、筋肉、神経を重点的に講義する。

○

○

生理学Ⅰ

運動と行動の基礎となる神経・筋・シナプ
スの働きを学習する。運動と行動のための 1
60 4 ○
脳・脊髄の働きを学習する。運動と行動に 前
不可欠な感覚の働きについて学習する。

○

○

○

○

○ ○

○

生命を維持するために必要な栄養補給の仕組みを血液循環・呼吸・消化・吸収から学習する。体内の恒常的な環境を維持するた 1
生理学Ⅱ
60 4 ○
め の 仕 組 み （ ホ メ オス タシ ス） を体 液調 後節・排尿・ホルモン・体温調節などから学習する。
生理学Ⅰ・Ⅱで修得した知識を、実習を通じ て 確 認 す る 。 脊 髄反 射、 神経 の興 奮伝
1
生理学実習 導 、 筋 収 縮 、 脳 波 、誘 発筋 電図 、体 性感30 1
後覚、呼吸機能、心電図等について実習を行なう。
解剖学で習得した身体運動に関わる構造の知識を、機能的観点から統合する。身体運 1
運動学Ⅰ
60 4 ○
動機能に関わる理学療法・作業療法の基礎 後を習得する。
運動学Ⅱ

運動学Ⅰで修得した知識をもとに身体の運
2
動、動作、姿勢、歩行について理解する。
30 2 ○
前運動・動作分析に必要な基礎を理解する。

○

○

○

○

○

身体運動に関わる理学療法・作業療法の基
1
運動学実習Ⅰ 礎を、実習を通じて確認する。運動器の機30 1
後能と構造を立体的に理解する。

○ ○

○

○

運動学で修得した身体運動に関する基礎知
識について実習を通じて確認し、応用能力 2
運動学実習Ⅱ30 1を養う。正常歩行と異常歩行について観察 前する能力を養い、理解を深める。

○ ○

○

○

人間発達の多様な過程とその要因を理解する。生命の誕生から小児期、青年期、成人期を経て死に至るまでの発達の様相につい 2
人間発達学
30 2 ○て学ぶ。個体と環境との相互作用により、 後生涯にわたって発達する存在として人間を
理解する。

○

○

○

総論として疾患のもととなる細胞・組織の異常を分類し、各臓器病変が共通の成り立ちを有する事を理解する。各論として臓器 1
60 4 ○
ごとの疾患の成り立ちを学び、疾患は各臓 後器の異常としてのみならず、個体全体に関連する異常であることを理解する。

○

○

○

臨床心理学の基本的概念・療法や臨床現場
1
臨床心理学 の実際について学び、体験し理解する。心60 4 ○
後
理検査の概要や施行法を学び、体験する。

○

○

○

一般臨床医学・整形外科学の基礎知識の習
医学概論・ 得。患者の痛み、苦しみがわかる医療人と 2
60 4 ○
一般臨床医学 しての心得。現代医療・福祉・介護の問題 前
点の理解。

○

○

○

内科学・
老年学

内科学一般（ただし神経学を除く）に関する俯瞰的な授業を通して、ヒトの体のしくみ と 病 態 に 関 す る 基礎 的知 識を 身に つける。理学療法あるいは作業療法を適用する 2
60 4 ○
際の対象患者の医学的背景を理解できる素 前地を養い、他のメディカルワーカーとのコ
ミュニケーションに必要な医学的概念を、共通言語として理解できるようにする。

○

○

○

整形外科学

整形外科学基礎の習得。リハビリテーショ 2
60 4 ○
ンとの関わりの理解。
後

○

○

○

必要な神経機能解剖学、神経生理学の基礎
2
臨床神経学Ⅰ 的知識の修得から始まり神経学的診断学を
60 4 ○
前
修得しさらに神経疾患の総論を講義する。

○

○

○

実際の臨床で直面する疾患について実際の訓練に携わって役に立つという視点から中 2
臨床神経学Ⅱ
60 4 ○
枢および末梢神経と筋疾患全般についての 後各論を講義する。

○○○

人間の精神機能および関連する中枢機能の失調、障害について発生機序、症状などを2
精神医学Ⅰ 学習し、その診断方法、治療法を学ぶ。治
30 2 ○
前療者、患者、家族関係のみならず社会的対策など多面的な対応を学ぶ。

○

○

○

人間の精神機能および関連する中枢機能の失調、障害について発生機序、症状などを2
精神医学Ⅱ 学習し、その診断方法、治療法を学ぶ。治
30 2 ○
後療者、患者、家族関係のみならず社会的対策など多面的な対応を学ぶ。

○

○

○

リハビリテーションの概念・理念・哲学と社会における必要性について理解する。医リハビリテー 学的リハビリテーションと理学・作業療法 1
30 2 ○
ション概論 士の役割について理解する。リハビリテー 前
ションマインドを理解する。健康・疾病と障害について理解する。

○○

既に修得したリハビリテーション概論の知
識を更に深め理解する。リハビリテーショ
リハビリテー
2ンが関与する疾患等の基礎知識について習30 2 ○
ション医学
前得及び理解する。リハビリテーションを中心とした医療現場の実際を理解する。

○

病理学

○

○

○

自分の進路を確認し、今後の学習に対する素地を養う。理学療法士の基礎知識となる
1
理学療法概論 骨・関節と身体運動について習得する。廃30 2 ○
前用症候群を例に理学療法の治療理論を理解
する。

○

○

○

各 動 作 時 に お け る 観察 と、 力学 的視 点にたった理解、説明ができる。各動作パター
3
臨床運動学 ンを記述し運動の系列と運動要素を理解、
30 2 ○
前
説明できる。疾患、症状別の特徴的な動作パターンについて理解、説明ができる。

○

○

○

○

○

○

○

理学療法における評価および記録の重要性
理学療法評価 を理解する。理学療法における評価の位置 2
30 2 ○
学Ⅰ
付けを理解する。理学療法に関わる主要な 前
各評価の概要を理解する。

○

○

○

評価の基礎的知識を修得する。臨床に即し理学療法評価
2
た 評 価 方 法 を 理 解 する 。以 上を 踏ま えて30 2 ○
学Ⅱ
後「理学療法評価学実習」に継続する。

○

○

○

子どもの発達についての知識を深める。さ理学療法評価 らに子どもの発達を評価することとはどの 2
30 2 ○
学Ⅲ
ようなものであるか、また実際の評価には 後
どのようなものがあるのかについて学ぶ。

○○

理学療法評価 理 学 療 法 に 関 わ る 各評 価の 概要 を理 解す 3
30 2 ○学Ⅳる。各疾患の評価を理解する。
前

○

○

○

理学療法を効果的に施行するには、正確かつ適切な理学療法評価を行なうことが重要
理学療法評価 である。この実習は、「理学療法評価学」 2
60 2
学実習Ⅰ の継続として位置付け、基本的な評価の流 後れを学習するとともに、検査・測定の技術
ならびに記録法を習得する。

○ ○

○

○

「理学療法評価学実習Ⅰ」の継続として位置付け、実技を中心に実施し、その内容に
理学療法評価 ついて検討・討論する。検討・討論を通じ 3
30 1
学実習Ⅱ 後の「評価実習」に備える。既に習得した 前検査・測定の技術を臨床に即して応用する能力を養う。

○ ○○○理学療法における基本的な運動療法の理論と 技 術 に つ い て 理 解す る。 運動 療法 の概2
運動療法学Ⅰ 念、分類、各種運動療法の基礎理論につい30 2 ○
後て理解する。解剖学や運動学の知識を運動療法へ繋げられるようにする。

○

○

○

運 動 の 制 御 に 関 わ る基 礎的 知識 を習 得する。運動学習の基礎を習得する。呼吸・循 2
運動療法学Ⅱ
30 2 ○
環・代謝障害の運動療法について、その基 後礎を習得する。

○

○

○

○

理学療法の評価から治療までの一連の流れを理解する。評価内容から問題点抽出、目理学療法症例3
標 設 定 、 考 察 （ プ ログ ラム 作成 ）が でき
60 4 ○
研究
前る。症例報告の為の資料作成、レポート作
成ができる。
疾 患 ご と の 理 学 療 法に 対す る知 識を 深める。実践として行われる疾患別の理学療法
分野別理学療3に つ い て 、 そ の 特 徴と 手技 を具 体的 に知60 4 ○
法学Ⅰ
後る。訓練プログラム立案のための論理的な思考と、その提示ができる。

○

○

各種運動療法の基礎理念と基本的手技について理解する事を目標とする。ここでは、脳血管障害に対する運動療法の基礎を理解
3
運動療法学Ⅲ する事に重点を置いて解説し、「運動療法30 2 ○
前
学実習Ⅲ」へつなげる。また、疼痛に対する 様 々 な 理 学 療 法 手技 につ いて も解 説す
る。

○

○

○

疾患を想定しながら、リスク、背景を加味した上で具体的な訓練プログラムを立案で 3
運動療法学Ⅳ
30 2 ○
きる。立案したプログラムを選択できる。 前訓練プログラムを実際に行える。

○

○

○

関節可動域訓練を中心に、理学療法における基本的な運動療法を理解し、技術を修得
運動療法学実2する。現象（つまり結果）から原因を探る
30 1
習Ⅰ
後
という評価の基本が身につくように徹底的に訓練する。

○ ○○○運動療法の基礎となる運動の種類について
運動療法学実2修得する。筋力強化の基礎理論と基本的手
30 1
習Ⅱ
後
技を修得する。

○ ○○○「運動療法学Ⅲ」で学ぶ内容を基礎に、各種運動療法（特にPNF、片麻痺のアプローチ
運動療法学実3について)の手技を理解し、施行できること
60 2
習Ⅲ
前
を目標とする。評価能力の向上に力を入れ
る。

○ ○

○

○

物理療法の理論と効果、適応と禁忌を理解
2
物理療法学 する。各種物理療法を実践するうえで必要
30 2 ○
前
な知識を習得する。

○○○

物理療法学で修得した知識を基に、各種物理療法を正しく実践できる。物理療法の生
物理療法学実2
理的効果を自らの身体で体験し確認する。
30 1
習前
実習を通じて得た知識をもとに、国家試験
問題の正解を導き出すことができる。

○ ○

○

○

義肢装具に関する基礎知識（目的・種類・3
義肢装具学 名称・機能等)を習得する。義肢装具に関す
60 4 ○
前
る処方および適合判定について習得する。

○

○

○

義肢装具の目的・原理について実習を通じ
義肢装具学実3て理解する。障害毎の義肢装具を選択し、60 2
習前
その適応を判断できることを目標とする。

○

各種疾患ごとの日常生活における諸障害に関して適切な評価・訓練・指導が説明、選
日常生活活動3
択、実行できる。日常生活活動における自60 4 ○
学
前
助具・福祉用具の使用、説明ができる。ADLとQOLの概念が理解できる。

○

日常生活活動における諸動作に関して適切
日常生活活動 な評価・訓練・指導が説明、実行できる。 330 1
学実習
日常生活活動における自助具・福祉用具の 前
使用、説明ができる。

○

疾 患 ご と の 理 学 療 法に 対す る知 識を 深める。実践として行われる疾患別の理学療法
分野別理学療3に つ い て 、 そ の 特 徴と 手技 を具 体的 に知60 4 ○
法学Ⅱ
後る。訓練プログラム立案のための論理的な思考と、その提示ができる。

○○

生活環境における日常生活活動とその枠組
みを理解する。地域環境の中で、福祉生活 3
生活環境学
30 2 ○
環境の実践を行っている施設を見学し、理 後
解をする。

○

○ ○

○

○

○

○ ○

○

○

○

地域リハビリテーションにおけるシステム
地域保健・福
4を理解する。介護保険法におけるリハビリ
30 2 ○
祉論
後テーションを理解する。

○

○

○

○

基礎実習

実習施設の役割、リハビリテーション部門の 役 割 を 理 解 す る 。施 設内 該当 部署 の役
1割、設備、機器について理解する。理学療45 1
後
法士の業務・技術を学ぶ。対象者との接し方について見学し理解を深める。

○

○

○ ○

評価実習

これまでに修得した基礎分野、専門基礎分野、理学療法学の知識や技術を実習指導者
3
270 6の指導監督下、臨床の場で実践し、評価、後問題点抽出、目標設定を通じ、対象者の障害構造を分析し治療計画を作成する。

○

○

○ ○

○

評価実習の各期終了ごとに学内セミナーを実施し実習の成果を確認する。各自が実習
評価実習セミ3
生として得た経験と知識を共有し更に深く
60 2
ナー
後
検討する。原則として評価実習の単位修得を評価実習セミナー単位認定条件とする。

○

理学療法の実践の場である医療機関、施設において、これまでに修得した知識、技術 4 72016を総動員し、実習指導者の指導監督下に、 前
実際の症例に対して理学療法を実施する。

臨床実習

○ ○

○

臨床実習にて各実習生が担当した症例の経臨床実習セミ4
験 を 学 生 間 で 共 有 し、 更に 検討 し考 察す
30 1
ナー
前
る。

○

○

○

○

○ ○

○ ○

○

栄養学

栄 養 素 と そ の 働 き につ いて 基礎 知識 を学ぶ 。 栄 養 に 関 す る 情報 が氾 濫し てい る現代、医療従事者には正しい栄養の知識と評
4
価、指導が求められている。栄養学の知識
30 2 ○
後は 実 践 の 科 学 で あ り、 学生 自身 の「 食生活」を教材に自身の健康維持・増進に反映できることが目標である。

○

○

薬理学

OT・PTにおいては、精神障害、循環器疾患が多い。そこで、それらに関連する薬物の 3
30 2 ○
化学名と臨床で役立つその商品名について 前
述べ、薬理効果の実際を学ぶ。

○

○

○

言語聴覚療法に関して基礎的な事項を理解
2
言語聴覚療法 する。言語聴覚療法関連の知識（PT・OT国
30 2 ○
前
家試験水準）を習得する。

○

○

○

理学療法総論理学療法士国家試験をふまえて、これまで 4 120
8 ○修得した知識を統合し再確認する。
後

○

○

○

○

○

○

○

卒業研究

合計

主として臨床実習において担当させていただいた症例を基に文献的考察を加え、卒業後の臨床における思考方法を更に発展させ 4 60
る 機 会 と す る 。 ま た、 自ら の論 理的 思考 後を、その根拠を含めて文書、口頭発表にて伝達する能力を養う。
68科目

4 ○

3735単位時間 (186単位)

卒業要件及び履修方法
授業期間等
卒業要件：本校所定の単位をすべて修得すること
１学年の学期区分
２期
履修方法：講義は2/3実習は4/5以上出席し、可以上の評定を修めること
１学期の授業期間 １５週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。