アフリカの家族農業と農業開発
ガーナとマラウイの事例から

高根務（東京農業大学）
Ⅰ．アフリカの家族農業と農業開発
アフリカの貧困削減や経済成長の実現にとって、家族農業に重点を置く開発戦略がどの程度有効であるのかについては、研究者の間で意見が分かれている。たとえば世界銀行の「世界開発報告 2008」(WorldBank 2007)は、小規模な家族農業の重要性を強調しこの部門に対する政策支援を強化すべきと主張し、多くの研究者がこれと同様の立場をとっている(Wiggins, Kirsten and LLambi, 2010; Diao, Hazell and Thurlow,
2010, Holden and Otsuka 2014)。
これに対し、小規模な家族農業の重要性を説く開発戦略に疑義を呈する主張も存在する。例えば Gollin(2014)は、アフリカの農村世帯の多くが小規模な家族農業に従事している事実と、それを支援することが正当かどうかの判断は別のものであるとし、小規模家族農業以外の分野への支援のほうが貧困削減や経済成長により効果的であるかもしれないと指摘する。Collier and Dercon (2014)も同様の指摘をおこなった
うえで、長期的にはアフリカの家族農業も規模の拡大と商業化を進めなければならないと主張する。
他方、「家族農業の商業化を通じた農業開発」といった画一化された開発戦略を推進することの危険性を指摘する研究者もいる。たとえば Poole, Chitundu and Msoni (2013)は、農村地域それぞれに固有の社会的な文脈や、農民が置かれた個別の状況を反映した生計戦略の多様性などをもっと考慮するべきであるとし、農村住民全てが同じように経済インセンティブに反応するわけではないと指摘する。また
Amanor (2009)は、世界銀行が推奨するような商業化やアグリビジネスの発展を通じた農業開発は、経済機会をとらえることのできる一部の農家と、それ以外の大多数の農家の間の格差拡大を助長するとして批判している。
このように、アフリカの農業開発と貧困削減における家族農業の役割については多くの議論が存在し、いまだコンセンサスがない。本シンポジウムでは上記のようなさまざまな議論を念頭に置きながら、２つの事例をとりあげて農業開発と家族農業の関係について考えてみたい。とりあげる事例は、ガーナの輸出用パイナップル生産と、マラウイの主食（トウモロコシ）生産である。ガーナの事例は輸出志向型の商業的農業と家族農業の関係を、マラウイの事例は貧困削減と家族農業の関係を考えるうえで重要な事例となる。事例の検討にあたっては、過去 20 年程度の期間に国際市場や国内政策の変化の中で、それぞれの作物生産における家族農業の位置づけがどのように変化してきたのかを追う。そのうえで 2 つの事例を比較検討し、家族農業と農業開発の相互関係について考える一助とする。
Ⅱ．ガーナの輸出用パイナップル生産と家族農業
ガーナの EU 向けパイナップル輸出は 1980 年代末頃から盛んになり、1990 年代後半から 2000 年代はじめにかけて輸出額が急速に拡大した（図１）。しかし 2005 年からは輸出が急速に落ち込み、2010 年の輸出額は 1990 年代初頭の水準を下回った。

図 1：ガーナのパイナップル輸出、1989-2010 年

40000
千ドル

30000
20000
1000001989 1992 1995 1998 2001 2004 2007 2010年

出所：FAOSTAT。
ガーナの輸出用パイナップル生産における小規模な家族経営農家の役割は、消費市場の変化やサプライチェーンの変化にともなって大きく変遷した。当初は輸出市場向け生産の多くは小規模生産者によって担われていたが、後に輸出企業による自家農場での生産が盛んになった。この間、小規模生産者組合が中心となった輸出企業が設立されて当初は輸出量を伸ばしたものの、消費市場における嗜好変化に対応できずに長続きしなかった。
その後、
GAP 認証の必要性などから小規模農家の多くは生産から撤退し、比較的上層の生産者だけが輸出市場にとどまった。またその役割も、市場の需要変化に輸出企業が対応するためのバッファーや、カットフルーツ加工用の原料供給者などに変化した。家族経営の小規模農家がこの部門から得た利益は、時代によって、また農家のタイプによって、大きく異なっていた（鈴木 2012，
高根 2001，高根 2009）。
Ⅲ．マラウイの主食生産と家族農業マラウイの主食であるトウモロコシの生産性向上は、世帯レベルおよび国レベルの食料安全保障を実現するために欠かせない。そのため政府は 2005 年から，化学肥料を補助金付き価格で安価に購入できるクーポンを貧困層の小規模生産者に配布する投入財補助金プログラム(FISP)を実施している。公式統計によれば FISP の実施後は国内のトウモロコシ生産量が増加し、国内の需要をまかなうに足る生産量を実現している（図２）。ただし、十分な生産量がある年にも国内でトウモロコシ価格の急騰が発生していることなどから、この公式統計の信頼性には疑義も出されている。
筆者は 2003/04 年度と 2008/09 年度の農業生産について、マラウイ中部の調査村で同一農家 23 世帯に対して面接聞き取り調査をおこない、この間の農業生産の変化を調査した（高根 2007，Takane 2011）。
調査村における FISP の効果は、個別の農家世帯の事情や選好の違いによって大きく異なっていた。FISPの意図通り投入財へのアクセス向上によりトウモロコシの生産量を増加させた世帯がある一方で、FISPの意図に反してクーポンを売却し現金所得を選択した世帯もあった。他方で、農業生産に必要な人的資産を持ち合わせていない世帯は、FISP の恩恵を享受することができなかった。投入財へのアクセス向上を通じた食料増産という FISP の政策目的は、全ての貧困層について実現可能とは限らないのである。
さらに、FISP のもとでの食料増産やクーポンの売却によって所得増を実現した貧困世帯はあったものの、それによって当該世帯が貧困状況から抜け出したわけではない。貧困世帯の経営面積や資産状況（土地保有や家畜保有）は FISP 実施後も変化しておらず、生産活動への再投資もおこなわれていない。つまり、FISP 導入以前は不十分だった消費レベルの向上は実現しているものの、将来の所得向上や持続的な生産性向上に結びつくような変化は見られなかったのである。

1

図２：マラウイのトウモロコシ生産、1990-2013 年
4,000
3,500

千トン

3,000
2,500
2,000
1,500
1,000
500
0
1990

1995

2000

2005

2010年

出所：FAOSTAT 等から筆者作成。
注：点線は国全体の主食用トウモロコシの必要量を示している。
Ⅳ おわりにとりあげた 2 つのケーススタディから導かれる、家族農業と農業開発に関する含意は 2 点ある。第一に、「家族農業」というカテゴリーに内包される農家の多様性と、その違いに起因する農業開発の実現可能性の相違である。両国で家族経営の農業が一般的であることは間違いないが、土地保有状況や経営規模および経営技術や家族労働力などの人的資産の状況は、それぞれの農家ごとに大きく異なる。そしてその違いが、輸出作物のサプライチェーンにとどまることができるのか（ガーナ）や、投入財補助金政策の恩恵を受けて主食作物の生産増を実現できるのか（マラウイ）を決定づける。市場の変化や政策実施の影響を検討する際には、「家族農業を営む小農」という単純なカテゴリーから一歩踏み込んだ、より綿密な視角が必要である。
第二に、家族農業と農業開発の動向を見定めるには、一定期間以上の時間軸が必要である。例えばガーナで小規模生産者の組合をベースにして誕生したパイナップル輸出会社は、設立後数年間は家族農業を発展させる新たな試みとして農家からの支持も厚かったが、その後の国際市場での嗜好変化により農家に莫大な未払い金が発生したことで生産農家の支持を完全に失った。またマラウイの FISP によりその年のトウモロコシ生産量が劇的に向上した世帯はあったが、それは中長期的な貧困脱出に結びつくような生産や資産への投資を生み出すものではなかった。これらの事例はいずれも、単年度の事象をスナップショット的に取り出して評価するだけではなく、より中長期的な視点で家族農業と農業開発の関係を検討していく必要があることを示している。
引用文献
Amanor, K. S. (2009): Global Food Chains, African Smallholders and World Bank Governance, Journal of AgrarianChange, 9(2), pp.247-262.
Collier, P. and Dercon, S. (2014): African Agriculture in 50 Years: Smallholders in a Rapidly Changing World?
World Development, 63, pp.92-101.
Diao, X., Hazell, P. and Thurlow, J. (2010): The Role of Agriculture in African Development, World Development,
38(10), pp.1375-1383.
Gollin, D. (2014): Smallholder Agriculture in Africa: An Overview and Implications for Policy, IIED Working Paper,
International Institute for Environment.
2Hazell, P., Poulton, C., Wiggins, S., and Dorward, A. (2010): The Future of Small Farms: Trajectories and Policy
Priorities, World Development, 38(10), pp.1349-1361.
Holden, S. T. and Otsuka, K. (2014): The Roles of Land Tenure Reforms and Land Markets in the Context ofPopulation Growth and Land Use Intensification in Africa, Food Policy, 48, pp.88-97.
Poole, N. D., Chitundu, M. and Msoni, R. (2013): Commercialisation: A Meta-approach for Agricultural
Development among Smallholder Farmers in Africa? Food Policy, 41, pp.155-165.
鈴木綾 (2012)：ガーナの輸出用パイナップル産業の変遷と零細農家の役割，開発学研究，22(3), pp.1-8.
高根務 (2001)：自由化の中の小農輸出作物生産：ガーナにおける輸出用生パイナップルの事例から，高根務（編），アフリカの政治経済変動と農村社会，アジア経済研究所，pp.187-222.
―― (2007)：マラウイの小農：経済自由化とアフリカ農村，アジア経済研究所，230p.
―― (2009)：アフリカ農村の生産者組織と市民社会：ガーナの事例から，児玉由佳（編），現代アフリ
カ農村と公共圏，アジア経済研究所, pp.69-97.
Takane, T. (2011): Change and Continuity in a Malawian Village: 2003/04 to 2008/09, African Study Monographs,No.42(suppl.), pp.3-18.
Wiggins, S., Kirsten, J. and LLambi, L. (2010): The Future of Small Farms, World Development, 38(10), pp.13411348.
World Bank (2007): World Development Report 2008: Agriculture for Development, World Bank.

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