（報告）Y 県術後疼痛管理研究会が継続して活動を行う上での取り組むべき課題－研究会メンバーの看護師を対象として－

遠藤みどり 1) 井川由貴 1) 山本奈央 1) 中込洋美 2) 藤森玲子 3)
星野裕美 4) 牛山佳菜 5) 中村祥英 6) 小堀淑江 7)
要旨

本研究は、Y 県術後疼痛管理研究会が継続して活動を行う上での取り組むべき課題を明らかにすることを目的に、研究会メンバー10 名から得た記載内容を質的統合法(KJ 法)で分析した。結果、活動が継続できるのは、【活動推進の源泉:仲間の存在と形ある成果】であるとしていた一方、【活動推進のネック:
不十分な事務局体制】と捉えていた。また、【課題の震源:看護師の知識不足による不全感とジレンマ】
がある故に、研究会が【これまでの活動の成果:学ぶ機会の提供】に繋がっていると捉えていた。それ故、【課題の震源:看護師の知識不足による不全感とジレンマ】を解決し、【これまでの活動の成果:学ぶ機会の提供】を推進する上でも、【学習活動発展の課題:継続したレベルアップ機会の提供】と【研究活動発展の課題:教育ツールの開発とエビデンスの確立】の両面から取り組むことで、【実践活動発展の課
題:他職種とのチームアプローチの充実】になると捉えていたことが明らかになった。
キーワード : 術後疼痛管理

臨床看護師

Ⅰ．はじめに

麻酔科医による術後疼痛管理サービス POPS

短縮化にある周手術期において手術患者が安(POPS: Post Operative Pain Service )が発足され、楽な術後経過を辿り、早期回復ができるために術疼痛後サービス(POPS)マニュアルの作成の途

は、適切な術後疼痛管理が不可欠である。欧米上にある。また、2010 年には、公益社団法人日では、1980 年代から急性疼痛ガイドラインが策本麻酔科学会が中心となり麻酔科医、外科医、定され、医師、麻酔科医、薬剤師、栄養士等と手術室看護師、病院薬剤師、臨床工学技士をメ

ともに、急性疼痛を専門とする看護師(APN:Acute

ンバーとした周術期管理チームが結成され、Pain Nurse)が、患者の回診や疼痛管理技術の指導

2014 年からは周術期管理チーム看護師の認定制

や疼痛管理を行う急性疼痛サービス(APS:Acute

度を開始している 4）5）。さらに同年に、2013 年にPain Service)を提供している 1）～3）。一方、我が国改定された米国集中治療医学会(Society of Criticalにおいては未だガイドラインはなく、2007 年にCare Medicine)の『成人重症患者に対する痛み・（所

属）1) 山梨県立大学看護学部
2) 山梨県立大学看護学部看護実践開発研究センター
3) 北杜市立甲陽病院
4) 加納岩総合病院
5) 山梨大学医学部附属病院
6) 静岡県立総合病院
7) 筑波メディカルセンター－25－

山梨県立大学看護学部研究ジャーナル

Vol.3（2017）

不穏・せん妄管理に関する臨床ガイドライン』6）

組むべき課題を明らかにし、今後の研究会活動を基に、日本集中治療医学会が『日本版・集中への示唆を得る。

治療室における成人重症患者に対する痛み・不穏・せん妄管理のための臨床ガイドライン』 7）

Ⅲ．研究方法を公表しているが、あくまでも成人の重症患者

１.研究デザイン：質的記述研究

を適応対象としているため、周術期患者の疼痛２.研究参加者及びデータ収集方法

管理の指針としては活用に限界がある。このよ

1) 研究参加者：研究会メンバーの看護師 15 名

うに、欧米よりも 20 年以上遅れて術後疼痛管理2) 調査期間：平成 24 年 10 月～12 月

について組織的な取り組みが行われつつあるが、

3) データ収集方法

いずれも、麻酔科医師等を主導とした取り組み(1) Y 県術後疼痛管理研究会が定例開催しているであり、周術期患者に一番身近にかかわる看護会議の終了後に、参加した研究会メンバー全師が専門性を発揮し、実践するための指針は十員に、研究の目的・方法を口頭と文書で説明分でない現状である。研究者らの先行研究におし研究参加への協力を依頼した。

いて、看護師が術後疼痛管理に対して知識不足(2) 参加したメンバー全員に無記名のラベル 10や医療者間の認識の相違から効果的な術後疼痛

枚と封筒を配布し、研究会が活動を推進する

管理が行えていないこと、満足感や自信が低い

上でどのような課題があるかについて、記載状況が明らかになっており

8）9）、術後疼痛管理ガ

してもらい、2 週間の期間を得た後に、所定

イドラインやスタンダードの未確立、医療者のの封筒に封入し返送してもらうように依頼し知識や認識不足等から、未だ多くの患者が苦痛た。また、返送をもって同意が得られたものを強いられている現状がある。

とした。

そのため、研究者らは、2000 年に術後疼痛管理研究会(以下、「本研究会」と称す)を発足し、

４．分析方法

手術患者の安楽な術後生活の保証のために、効1) 分析には混沌とした断片情報を整理・統合し、果的な術後疼痛管理の実現を目指して、臨床看整合性のある論理構造として全体像を把握で護師、大学教員、大学院生、医師、薬剤師等のきる質的統合法(KJ 法)10)を用いた。

多職種が協働参画し、様々な教育・研究の企画・

2) 分析に当たっては、研究者らの分析能力を高運営を組織的に行ってきた。またメンバーの中めるために、ラベルが返送される前に、研究心となる臨床看護師は、本研究会での成果や知者全員が質的統合法(KJ 法)の創始者の専門家

見を各所属施設に還元し、術後疼痛管理が効果から直接に講義と分析方法の演習を受けた。

的に行えるように推進してきた。しかし、本研

3) 返送された封筒からラベルを取り出し、全て究会が長期間、活動してきた中で、活動が形骸のラベルを広げ、各ラベルの意味が明瞭であ化しメンバーの士気が低下している現状もあっるか、目的との整合性があるかなどをメンバた。

ーチェッキングし、取り出したラベル内容のそこで、本研究会の更なる発展に向け、研究中で、文脈が異なるものは、新ラベルに置き会メンバーが、今後、どのような課題に取り組換え、整理順でコード番号をつけ元ラベルのむべきと考えているかを明らかにし、活動推進

データとした。なお、メンバー間で共有したのための示唆を得たいと考えた。

ラベルは、ラベル表記内容により個人の筆跡
が個人を特定される場合もあるため、研究者

Ⅱ．研究目的以外が、新たなラベルに転記したものを使用

研究会メンバーの看護師が捉えた Y 県術後疼痛管理研究会が継続して活動を行う上での取りした。
4) 質的統合法(KJ 法)の手順に沿って、分析対象－26－

術後疼痛管理研究会の取り組むべき課題となった元ラベルの記述内容を目的である同意とした。また、本研究に関する問い合わせ「Y 県術後疼痛管理研究会が継続して活動をも依頼文書に明記し、迅速に対応できるように行う上で取り組むべき課題は何か」をテーマした。

として、ラベル 1 枚 1 枚を精読し、元ラベルの意味が類似するラベルを一つのグループに

なお、研究参加の同意の有無は、ラベルへの返送をもって充てた。

まとめグループ編成を行い、グループに要約・統合文としてのラベルを付けた。グルー

Ⅳ．結果

プ編成を繰り返し、グループ束が 6 枚程度に

１. 参加者の概要

なるまでグループ化を試みた。

研究参加候補者 15 名中、10 名からの返送を得

5) 最終ラベルの内容を簡潔明瞭に表現し、要約た。返送に当たっては、個人が特定される内容した文章をシンボルマーク(事柄とエッセンについては調査内容に組み入れていなかったが、ス)としてつけた。

本研究会メンバーで、参加候補となった臨床看6) グループ間の関連を検討し、「Y 県術後管理研

護師の臨床経験年数は 7 年～20 年であった。

究会が継続して活動を行う上での取り組むべき課題」とは何かについて構造化した。

２. 参加者が捉えた研究会が継続して活動を行

7) 分析にあたっては、元ラベルの単位化、グルう上での取り組むべき課題

ープ編成、ラベル付けの各分析過程を研究者「Y 県術後疼痛管理研究会が継続して活動を全員で共有し、真実性の確保に努めた。
また、行う上で取り組むべき課題は何か」について自質的統合法(KJ 法)の専門家からスーパーバイ

由記載された 100 枚の元ラベルから、文脈が異ズを受け、信憑性の確保に努めた。

なる内容を新ラベルに転記した結果、123 枚のラベルとなった。しかし、123 枚のラベルのうち、

５．倫理的配慮

意味内容の文脈がとれない不明なラベル 5 枚をY 県術後疼痛管理研究会メンバーの看護師で、定例の研究会の会議に参加した看護師 15 名に対して会議終了後に研究の趣旨、目的等について

除き、118 枚を分析の元ラベルとした。
118 枚の元ラベルから 7 段階のグループ編成を経て、7 枚の最終ラベルとなった(表 1)。

文書を用いて口頭で説明し、研究参加への協力

以下、文中の「斜体字」は元ラベル、＜＞を依頼した。研究参加の協力依頼の際は、研究は表札として作成された 2～7 段階までのラベル、会の代表者からの依頼であっても、強制はしな〔

いため、あくまでもメンバーの自由意思で判断クとして示す。

し、研究参加の有無を意思決定してほしい旨を

1)【活動推進の源泉:仲間の存在と形ある成果】

十分に説明した。その上で、研究参加の方法が、

これは、5 枚の元ラベルから構成された。元ラ

無記名のラベルへの回答であり、封筒による返ベル「身近で看護師は患者が体験する苦しみを信も無記名であるために個人が特定されないこ

みて何かしたいという思いが研究会を支えてきと、参加の有無が研究会参加への不利益、所属た」「疼痛管理を何とかしたいと思う仲間の存在

施設の評価に影響しないこと、返信されたラベが研究会の活動を支えている」の 2 枚から＜研

ルは、筆跡から個人が特定されないように研究究活動は看護師の患者が体験する苦しみを何と者以外が転記したものをデータとして取り扱う

かしたいという思いを持つ仲間の存在とメンバことを、依頼文ならびに口頭で説明した。デーーの思いに支えられている＞が表札ラベルとしタはすべてコード化し、個人が特定されないよて編成された。

〕は最終ラベルを、【】はシンボルマー

うに処理し、研究責任者が鍵のかかる保管庫でまた、「研究会を通して学んだ知識を雑誌に掲保管した。ラベルへの回答をもって本研究への載できたことはこれまでの努力の成果だと思え－27－

山梨県立大学看護学部研究ジャーナル

表1

Vol.3（2017）

Y 県術後疼痛管理研究会が継続して活動を行う上での取り組むべき課題の最終ラベル
最終ラベル

1

メンバーの活動意欲は、患者の苦しみを緩和したいという同じ思いを持つ仲間の存在や形のある成果を残すことで支えられている。

2

研究会活動は議事録がなく、担当者が少ない中で時間確保が負担になっているため、体制が十分ではない。

3

研究会は、患者の声を反映させた術後疼痛管理のために(患者に影響を与える）多職種によるチームアプロ
ーチを充実させる必要がある。

4

看護師は、術後疼痛管理の知識不足のために実践に活用できない不全感やジレンマをもっている。

5研究会やセミナーは、参加者が患者主体の実践的疼痛管理法のための知識・技術を学ぶ機会になっている。

6

研究会は、患者のセルフケア向上や早期離床を目的とした PCA 法を用いた疼痛管理や術前教育脳方法等のケアの効果の検討を行い教育ツールの開発やエビデンスの確立をする。

7

研究会は、スタッフが継続したレベルアップを行えるために、視察研修や全国規模での交流をもつなどのより具体的な企画・運営することで活動を発展させていく。

達成感につながった」「学会発表や 10 年誌のよず欠席すると状況がわからないため、今後の発うに形に残る成果は達成感があり今後の励みに見にも繋がるので記録して残す必要がある＞がなる」「研究会を通して最新の知識や情報を得る

表札ラベルとして編成され、表札ラベルの編成ことができるということが研究会活動に対するから最終ラベルを〔研究会活動は記録がなく担意欲につながっている」の 3 つの元ラベルから当者が少ない中で時間確保が負担になっている

グループ編成され、＜研究会の成果が最新の知ため体制が十分ではない〕とし、シンボルマー

識や情報の獲得や学会発表や雑誌掲載など努力

クを【活動推進のネック:不十分な事務局体制】

や形になることで励みにつながる＞が表札ラベとした。

ルとして編成され、表札ラベルを編成し、最終ラベルを〔メンバーの活動意欲は患者の苦しみ

3)【課題の震源:看護師の知識不足による不全感を緩和したいという同じ思いを持つ仲間の存在とジレンマ】や形のある成果を残すことで支えられている〕

これは、3 枚の元ラベルから構成された。元ラとし、シンボルマークを【活動推進の源泉:仲間

ベル「病院によっては講習会で学んだことを実の存在と形ある成果】とした。

践に活用することができず受講に不全感をもたらす危険性がある」「臨床において術後疼痛管理を実際行っていく中で看護師はジレンマをもっ2)【活動推進のネック:不十分な事務局体制】
これは、4 枚の元ラベルから構成された。元ラている」の 2 枚から＜看護師は講習会で学んだ

ベル「研究会やテキスト作成等における時間の内容を実践に活用できない不全感やジレンマを確保」「定例の講習会は計画的に行われているが持っている＞の表札ラベルが編成され、元ラベ担当者が限られているために講習会の運営が負

ル「術後疼痛管理に関する知識を持っている看担である」の 2 枚から＜研究会活動は、担当者護師が不足している」を合わせて最終ラベルをが限られていて、また、時間の確保が難しいた〔看護師は術後疼痛管理の知識不足のために実めに負担になっている＞が表札ラベルとして編践に活用できない不全感やジレンマをもってい成された。また、「日々の研究会の活動内容が今る〕とし、シンボルマークを【課題の震源:看護後の発展にも繋がることなので議事録を冊子化

師の知識不足による不全感とジレンマ】とした。

し記録を残しておくことが必要だと考える」「研
究会を欠席すると検討事項や進行状況がわから

4)【これまでの活動の成果:学ぶ機会の提供】ないことがある」の 2 枚から、＜研究会の活動

これは、8 枚の元ラベルから構成された。元ラの内容は議事録がないので振り返ることもでき

ベル「臨床看護師だけでなく疼痛コントロール－28－

術後疼痛管理研究会の取り組むべき課題

した患者さんがどのように感じているのか知っ

教育研修の企画開催する」の 2 枚のラベルから、てく必要がある」「研究会の活動が実践の場に活＜研修会は看護師が適切に患者の痛みをアセス

かされているという看護師サイドの評価は多く

メント評価でき対処方法の選択や緩和行動がとされているが患者の立場から評価を出してもられる研修を企画開催する＞が表札ラベルとしてうことも必要」の 2 枚から<疼痛管理の評価は看編成された。
また、「新人から中堅の段階に応じた教育シス

護師だけでなく患者さんからも行う必要がある

テムをつくり現場での中心的約得割を担う人材>を表札ラベルとして編成した。

「研究会に参加することで術後疼痛管理に対育成ができる。」「受講者の背景やニーズに合わする考え方が変わり医療者主体ではなく患者主せた講習会を開催できるようにしたい」などか体に疼痛管理を考えることができるようになっら、＜教育システムは人材育成や対象者の経験た」「術後疼痛管理において患者が方法を選択でやニーズに合わせたものを確立する＞ が表札

きるようにしていくための援助について」の 2ラベルとして編成された。
「基礎コース実践コー

枚の元ラベルから＜研究会の参加は医療者主体

スを終了した人たちのための勉強会が必要」「基でなく患者が方法を選択できる患者主体の疼痛

礎コース実践コースを一度受講しただけでは即管理を考える機会になっている＞の表札ラベル

臨床に活かすことは困難なため会員制にして常が編成された。また、両者の表札ラベルから＜に学び続けられるような体制とする」から＜研研究会は患者が疼痛管理方法を選択し評価する

修コースは 1 度の受講では臨床に活かすことが患者主体の疼痛管理を考える機会になっている

困難なため学びが継続できる体制が必要＞を表＞が表札ラベルとして編成された。

札ラベルとして編成し、元ラベル「セミナーは「フォーラム参加により新しい知見を得るこ

計 5 回行っているがすべてに来ることは難しくとができとても学びになる」「疼痛管理に関する

土日など利用して５回分まとめて受講できるシ

基礎的知識について学ぶことができ現場で役立ステムにして欲しい」とを合わせ、＜研修会はつ実用的な知識を習得することができた」「国内対象者のニーズに合わせた受講形式で学びが継外の文献研究により最新の知識技術を学ぶこと続できるシステムが必要である＞の表札ラベルができる」など 4 枚の元ラベルから＜フォーラが編成された。

ムや講習会の参加者は実用的で現場に役立つ最さらに、元ラベル「会員に継続的に年会費を新知識や技術について学びを得ている＞が表札

納入してもらうなどの会費運営について再検討

ラベルとして編成された。これらの表札ラベルする必要がある」「運営費用もかかるので賛助会の編成を繰り返し、最終ラベルを〔研究会やセ員など個人団体から会費を募りより質の高い活

ミナーは参加者が患者主体の実践的疼痛管理法

動ができるようコスト面も工夫していくことがのための知識技術を学ぶ機会になっている〕と必要」から、＜研究会活動は質の高い活動を行し、シンボルマークを【これまでの活動の成果:

うために個人団体の永年的会員を増やす工夫を学ぶ機会の提供】とした。

し、会員管理の方法を考え運営資金を確保していく＞の表札ラベルが編成され、他の元ラベル

5)【学習活動発展の課題:継続したレベルアップとの編成から＜究会の運営は会員の定着継続お機会の提供】

よび規模の拡大の為に会員管理や研究会の企画

これは、19 枚の元ラベルから構成された。元の見直しが必要＞が編成され、その後、これら

ラベル「看護師が臨床で患者の痛みを適切にアの表札ラベルの編成を繰り返し、最終ラベルをセスメントできるための教育研修の企画開催す＜研究会はスタッフが継続したレベルアップをる」「看護師が臨床で患者に生じている痛みに対行えるために視察研修や全国規模での交流をもして対処療法を選択でき緩和行動がとれるため

つなどのより具体的な企画運営することで活動－29－

山梨県立大学看護学部研究ジャーナル

Vol.3（2017）を発展させていく＞とし、シンボルマークを【学か」「看護だけでは限界があるのが PCA 以外に看習活動発展の課題:継続したレベルアップ機会の護として疼痛管理につながる方法の検討が不十提供】とした。

分」など 3 枚の元ラベルから、＜ 研究会は患者のセルフケア能力向上のために患者教育の方法

6)【研究活動発展の課題:教育ツールの開発とエを検討する必要がある＞の表札ラベルが編成さビデンスの確立】

れ、「高齢者の手術事例が増えてきており術後のこれは、28 枚の元ラベルから構成された。元

ケアが重要」「術後疼痛管理していくうえで術前

ラベル「テキストやマニュアルはケアの統一化から関わっていくことが必要である。伝えていのために不可欠であると思われる」「術後疼痛管く必要がある」「パンフレットを用いた患者の教理の教育ビデオをもっと活用してもらえるよう

育は家族同時に行ったほうが効果的」など、6 枚にする」の編成から、＜術後疼痛の看護におけの元ラベルの編成を繰り返し、＜疼痛管理は高る質評価が明確でない＞の表札ラベルが編成さ齢患者が増加するので患者や家族が困らないよれた。また、「講習会を終了した受講生が継続しうにパンフレットを用いた患者教育や術前外来て教育を受ける機会(フォローアップ研修会等）の充実を図り効果的にすべきだ＞の表札ラベルがないため講習会の学びが実践の場でどのようを編成し、表札ラベル同士を編成し、＜研究会に活用されているかわからない」「研究会主催のは患者のセルフケア向上のためも術前から継続研修会が臨床の中で有効であるか検証し教育プ

した患者教育の方法を検討する必要がある＞のログラムとしてのエビデンスを証明する」など

表札ラベルが導かれた。

の 4 枚の元ラベルの編成を繰り返し、＜研究会

これまでの表札ラベルである＜研究会は教育の内容や方法が実践に活かされているか実践のツールの開発やエビデンスを確立するために疼

エビデンスになるかどうか評価する＞の表札ラ

痛管理に関するケアの有効性を評価すべきであ

ベルが編成された。
「術式別疼痛管理方法と合併る＞と＜研究会は患者のセルフケア向上のため症の発症との関連について明らかにする」「臨床も術前から継続した患者教育の方法を検討するにおいてすぐ使うことのできる術後疼痛管理教

必要がある＞と編成の最後まで残った元ラベル

育用オリエンテーションプログラムの作成冊子「PCA を用いた術後疼痛管理は早期離床に効果の作成などツールの開発が必要」「研究会で行わがある」を編成し、最終ラベルを＜研究会は患れてきた看護研究成果文献レビューを統合し国者のセルフケア向上や早期離床を目的とした内における術後疼痛管理のスタンダードを提言

PCA を用いた疼痛管理や術後教育方法などのケしていく」「麻酔科医のいない中小規模病院におア効果を検討し教育ツールの開発やエビデンス

いて Dｒ、Ns 薬剤師がチームで疼痛管理のできの確立をする＞とし、シンボルマークを【研究るシステムモデルを示すことができる」など、活動発展の課題:教育ツールの開発とエビデンス

12 枚の元ラベルの編成を繰り返し、これまでのの確立】とした。

表札ラベルとの編成から＜研究会は教育ツールの開発やエビデンスを確立するために疼痛管理7)【実践活動発展の課題:他職種とのチームアプ

に関するケアの有効性を評価すべきである＞がローチの充実】これは、16 枚の元ラベルから構成された。
「多

表札ラベルとして編成された。
また、「看護師への教育はテキストビデオ基礎

職種連携を図ってきた研究会なので研究会研メ

看護実践コースなどで充実してきているが患者ンバーに様々な施設の様々な職種を加えて人数の教育に直接介入できる機会があるとよいと思質共に一層充実させていきたい」「術後疼痛管理う」「PCA による自己鎮痛を行う患者の痛み対処が効果的に行えるためには他職種との連携が不とコントロール感を高めるにはどうしていくの可欠であるため他職種との合同会議や研修機会－30－

術後疼痛管理研究会の取り組むべき課題を多くする」の元ラベル 2 枚の編成により、＜

これまでに編成された＜研究会は他職種や院研究会メンバーに多くの施設や職種に参加して生との意見交流を多くもつために積極的な勧誘

もらい他職種が参加できる研修を増やし研修活をし、チームアプローチを図っていく＞＜構成

動を一層充実させ術後疼痛管理の質を高めていメンバーに他職種の現場のスタッフを誘い患者

きたい＞の表札ラベルが編成され、「疼痛緩和にの生の声を反映したチームアプローチを充実さは医療的な側面も欠かせないため医師など他職せる＞＜疼痛管理は、様々な職種のアプローチ

種と医療によるアプローチができるために会でが患者に影響を及ぼすために協力することが必

他職種の研究会への積極的な参加を呼び掛ける」

要である＞の 3 枚の表札ラベルを編成し、最終「多くの経験を情報共有してたくさん学ぶため

ラベルを「研究会は患者の声を反映させた術後に研究会メンバーをふやしていきたい」など、3

疼痛管理のために(患者に影響を与える）他職種

枚の元ラベルから＜研究会メンバーに情報共有とのチームアプローチを充実させる必要がある」

やチームアプローチのために他職種を積極的にとし、シンボルマークを【実践活動発展の課題:増やす必要がある＞の表札ラベルが編成され、他職種とのチームアプローチの充実】とした。

表札ラベル同士の編成から、＜研究会は術後疼痛管理での協働の充実のために他職種も参加で

３．Y 県術後疼痛管理研究会が継続して活動を行

きる研修を増やし積極的に他職種を勧誘していう上で取り組むべき課題の構造

く＞の表札ラベルが編成された。これまでの表「Y 県術後疼痛管理研究会が継続して活動を札ラベルと「研究会に他職種の参加がなく（普行う上で取り組むべき課題」に関して 7 枚の最段の集まり）協働の充実に向けた話ができない」

終ラベルの関係性から、空間配置が示された(図の元ラベルを編成し、＜研究会は他職種や院生

1)。

との意見交流を多くもつために積極的な勧誘を研究会のメンバーは、研究会が活動を継続でし、チームアプローチを図っていく＞の表札ラ

きるのは、【活動推進の源泉:仲間の存在と形ある

ベルが導かれた。

成果】であると感じていたが、一方、【活動推進「医師、薬剤師、栄養士を交えた活動によりのネック:不十分な事務局体制】があると捉えて他職種からの意見を聞く機会が多くチームアプ

いた。そのような状況にある中でも、臨床現場

ローチを行う必要性を改めて実感することがででの術後疼痛管理においては、【課題の震源:看護きた」「疼痛管理を実践している現場の看護師や師の知識不足による不全感とジレンマ】がある

患者の声思いが研究会に反映されていない」「研

故に、術後疼痛管理研究会は【これまでの活動

修内容に医療チームの生の声を聞かせる企画がの成果:学ぶ機会の提供】に繋がっていると捉え必要である」など、6 枚の元ラベルの編成から、ていた。そこで、【課題の震源:看護師の知識不足＜構成メンバーに他職種の現場のスタッフを誘による不全感とジレンマ】を解決し、【これまでい患者の生の声を反映したチームアプローチをの活動の成果:学ぶ機会の提供】を推進する上で充実させる＞の表札ラベルが編成された。また、も、今後は、【学習活動発展の課題:継続したレベ「術後の疼痛管理は医師や看護師だけでなく患ルアップ機会の提供】と【研究活動発展の課題:者や他職種の協力が必要」「麻酔科医と担当医と教育ツールの開発とエビデンスの確立】の両面の間で看護師はどう疼痛管理を展開していくべから取り組む必要があると捉えていた。また、

きなのか」「チームアプローチを図れるような機両者の課題への取り組みを行うことが術後疼痛会が少ない」など、4 枚の元ラベルの編成により、管理における【実践活動発展の課題:他職種との＜疼痛管理は、様々な職種のアプローチが患者

チームアプローチの充実】にとっても重要であに影響を及ぼすために協力することが必要であると捉えていたことが明らかになった。

る＞の表札ラベルが編成された。
－31－

山梨県立大学看護学部研究ジャーナル

Vol.3（2017）

図 1 Y 県術後疼痛管理研究会が継続して活動を行う上での取り組むべき課題の構造

Ⅴ．考察

十分な「個々の成員の意欲と能力」および「チY 県術後疼痛管理研究会が継続して活動を行

ームの能力」が備わっていることであると述べう上で取り組むべき課題として、7 項目が明らかており 11) 、田尾は、組織は、システムであり、になり、項目間の関係性から取り組むべき課題①目標、②協働、③分業化、④ヒエラルキー、の構造が明らかになった。結果から得られたこ⑤コミュニケーションが不可欠であると述べてとを基に、Y 県術後疼痛管理研究会が組織を活性いる 12) 。組織の活性化には、組織の理念や目標

化させ継続して活動を推進するための課題解決の明確化、組織体制の整備、構成員の関係性や能に向けた考察を以下に示す。

力、士気等が関係すると言われているように 13)、
本研究会が、多職種および多所属機関で従事す

１．研究会活動を継続するための組織体制の整る医療職者で構成されているにも関わらず、手備術療法を受ける患者の安楽な療養生活を保障す

Y 県術後疼痛管理研究会は、10 年以上に亘り、るために、効果的な術後疼痛管理の実現を目指

発足当時から臨床看護師を中心とするメンバー

す共通の思いをもつ仲間の存在や、研究会活動

が活動の中核となって活動してきた。本研究結において研究等の成果に繋げていることが、研果から、研究会メンバーは、長年に亘り活動を究メンバーの活動意欲・士気を高め、活動を推継続できているのは【活動推進の源泉:仲間の存進する力になっていたことが明らかになった。

在と形ある成果】であると捉えていたが、古川

しかし、本研究会が、多職種のメンバーで構成

らは、組織が競争力を維持しながら成長し続けされているにもかかわらず、研究会運用の要でるための条件として、組織の中に、必要にしてある事務局の担当者が少人数であるため、研究－32－

術後疼痛管理研究会の取り組むべき課題会の運営においてマンパワー不足や時間の制約への貢献意識を高められるような役割の明確化、等があるため、研究会活動において【活動推進チームメンバー間の公正評価と研究会活動過程のネック:不十分な事務局体制】を課題として捉の見える化を図ることが重要になる。メンバー

えていた。研究会活動が活発化するほど、事務間の円滑なコミュニケーションを図るとともに、局担当者の業務量が大きく、タイムリーに情報メンバー一人ひとりの能力が発揮できるように、発信や活動結果を記録することが困難な状況に役割の明確化と研鑽に努めることが必要である。

ある。研究会メンバーが多くなり、コミュニケ

また、これまでの教育・研修の内容・方法の充ーションの必要量が増し、連絡調整の必要が増実を図るだけでなく、着実な研究成果から実証す場合には、組織内の意思疎通が十分できない的かつ理論的なエビデンスに基づく術後疼痛管14)ことによる構造的なコンフリクトが発生する 。

理スタンダードの構築・開発に繋げられるよう、

また、田尾が指摘するように、組織の規模が大研究会の目標、方針を見直し、効果的な術後疼

きくなるほど、組織は多くの複数の仕事を遂行

痛管理の実現に向けた具体的な計画を立案・実するようになるため、同時並行的な仕事の遂行行していくことや、活動成果を広く情報発信でに当たっては分業化し、重複しない分業化を図きるように研究としても取り組む必要性が示唆ることが前提である15)ことから、事務局体制にされた。さらに、医療者の知識不足等による施おける人数確保や輪番制での対応を検討する必設間格差が生じている現状から、看護師の実践要が示唆された。

力の強化と多職種協働による患者主体の疼痛管理の確立させるために、【実践活動発展の課題:

２．研究会活動を充実・発展させる努力

他職種とのチームアプローチの充実】をメンバ

本研究の参加者は、研究会活動を継続して取ー間で再度、共通認識し、研究会のさらなる発り組む上で、研究会活動により臨床現場の看護展に向け、メンバー個々の課題意識やニーズを職を対象とした教育研修を定例で開催している

適時適切に把握し、組織の活性化に繋げていくにも関わらず、参加する看護師が継続して講習ことの示唆を得た。

会を受講しているとは限らないため、講習会を受講していても十分な知識を得ることができず、Ⅵ．本研究の限界と課題

術後疼痛管理の実践において【課題の震源:看護本研究は、長年に亘り、研究会活動を行って師の知識不足による不全感とジレンマ】が実存

きた Y 県術後疼痛管理研究会が今後も活動を継していることを問題意識として捉えていた。し続し、さらなる発展に向けて取り組む上でどのかし、一方で、術後疼痛管理研究会が【これまような課題があるかを明らかにすることであっでの活動の成果:学ぶ機会の提供】に繋がっていた。しかし、多職種で活動している研究会活動

ることを実感していた。それ故、現状の活動だにおいて、研究参加者を臨床看護師に限定した

けでなく、【学習活動発展の課題:継続したレベル

ために、他職種がどのような課題を有するかをアップ機会の提供】と【研究活動発展の課題:教含め、検討することができず、課題となった。

育ツールの開発とエビデンスの確立】に取り組

また、本研究では、研究会メンバーの匿名性をむことが必要であると捉えていた。組織メンバ

重視し、ラベルへの自由記載内容をデータとしーが研究活動を継続していくためには、メンバ

たため、ラベルでは表現できない具体的な考え

ー一人ひとりが研究会参画に対する動機づけをを導けなかったことや、研究会が継続して活動維持することが重要である。組織の構成員のモする上で取り組むべき課題の内容として導かれ

チベーションの源泉は、獲得、絆、理解、防御た結果であるため、一般化するには限界がある。

の 4 種類の欲動であるとされている

16)

。研究会

今後は、本研究での結果を研究会メンバー全活動の成果の獲得、協力とチームワーク、組織

員と共有し、効果的な術後疼痛管理の実現に向－33－

山梨県立大学看護学部研究ジャーナル

Vol.3（2017）

けた教育・研究活動の推進を図っていくとともに対する痛み･不穏･せん妄管理のための臨床ガに、研究会メンバー全員を調査対象者に拡大し、イドライン, 日本集中治療医学会誌, 21, 539579, 2014.

職種間の認識の相違や、臨床現場の実態調査も

8） 遠藤みどり, 松下由美子, 今井沙恵美, 他：術後含め、研究会活動の成果を明らかにしたいと考疼痛管理に対する臨床看護師の認識, 山梨県立える。

看護大学紀要, 5(1), 61-70, 2003.
9） 遠藤みどり, 松下由美子, 今井沙恵美.他：臨床看護師の術後疼痛管理に対する主観的評価, 山

謝辞

梨県立看護大学紀要, 6(1), 13-24, 2004.

Y 県術後疼痛管理研究会は、発足時から患者の10） 山浦晴男：質的統合法入門 考え方と手順, 東京,

安楽な療養生活の実現に向け、教育・研究活動

医学書院, 2012.
11） 古川久敬編著, 柳澤さおり, 池田浩著：人的資源を推進してきた臨床看護師の皆様の熱意と努力

マネジメント「意識化」による組織能力の向上,

によって支えられてきました。また、研究会の東京, 白桃書房, 46, 2010.

趣旨に賛同して頂いた医師、薬剤師、栄養士、

12） 田尾雅夫：現代組織論, 東京, 勁草書房, 21-22,

理学療法士の皆様からのご支援も大きな力とな2012.

っています。本研究にご協力くださいました Y

13） 金井壽宏, 高橋潔：組織行動の考え方 ひとを活かし組織力を高める９つのキーコンセプト, 東県術後疼痛管理研究会のメンバーの皆様に心よ京, 東洋経済新報社, 2013.

り感謝申し上げます。

14） 桑田耕太郎, 田尾雅夫：組織論, 東京, 有斐閣,

また、本研究におきましては、着想から研究

256-258, 2008.

成果にまとめる過程に至るまで、質的統合法(KJ

15） 前掲載, 18-19.
16） DLAMOND ハーバード･ ビジネス ･ レビュー編法)の創始者である山浦晴男先生から多大なご教集部：新版 動機づける力-モチベ－ションの理授、ご助言を賜りました。ここに心より感謝申論と実践-, 東京, ダイヤモンド社, 41-55, 2009.

し上げます。
引用・参考文献
1） Dawood N,Howard JE, et al.(2011).A Survey of AcutePain Service Structure and Function in United States
Hospitals, Pain Reserch and Treatment,8.

2） Rawal N,Organization(2005).Function and implementationof acute pain service,Anesthesiology Clinics of North
America, 23(1), 211-225.
3） 遠藤みどり：術後疼痛をめぐる動向, 看護技術,
54(7), 10-14, 2008.
4） 落合亮一：周術期管理チームは何を目指しているのか? Anet,14(3),3-6,2010. 2016.11.29,
http://www.maruishi-pharm.co.jp/med2/files/anes
th/book/17/2.pdf
5） 公益社団法人日本麻酔科学会 周術期管理チー
ム認定制度 HP, 2016.11.29
http://public.perioperative-management.jp/
6） Barr, J., Fraser, GL., Puntillo. K., et al(2013).
Clinical practice guidelines forthe management ofpain, agitation, and delirium in adult patients in theintensive care unit, American College of Critical
Care Medicine, 41, 263-306.
7） 日本集中治療医学会 J-PAD ガイドライン作成委
員会：日本版･集中治療室における成人重症患者－34－

術後疼痛管理研究会の取り組むべき課題

Issues to be Addressed by the Association for Researchon Postoperative Pain Management in Y Prefecture
for Continuing its Activities:
For the Nurses in the Research Group
ENDO Midori, IGAWA Yuki, YAMAMOTO Nao, NAKAGOMI Hiromi,
FUJIMORI Reiko, HOSHINO Hiromi, USHIYAMA Kana,
NAKAMURA Shouei, KOBORI Toshie
key words: postoperative pain management, nurses－35－