平 成 26 年 度

自

己

点

検

評

平成 26(2014)年 6 月

名古屋造形大学

価

書

目

次

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等・・・・・

1

Ⅱ．沿革と現況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

5

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価・・・・・・・・・・・・・・・

7

基準 1

使命・目的等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

7

基準 2

学修と教授・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

14

基準 3

経営・管理と財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

54

基準 4

自己点検・評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

69

名古屋造形大学

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等
建学の精神・大学の基本理念
学校法人同朋学園は、文政 9(1826)年に、現在の真宗大谷派名古屋別院がある名古屋東本願寺掛所内に開設された仏教図書館「閲蔵長屋」が嚆矢とするが、直接には、大正10(1921)年に、「宗門有用の人材を養成」する「真宗専門学校」として開学した。この真宗専門学校は、昭和 25(1950)年に、学校教育法による新制大学として、大学に昇格、「東海同朋学園」と称したが、その後、大学名を「同朋大学」と改めている。現在、学校法人同朋学園には、この同朋大学の他、本学、名古屋音楽大学、同朋高等学校、同朋大学附属幼稚園が設置されている。
学校法人同朋学園は、現代社会の精神文化高揚のために、芸術的な感性と技術を具えた人材の育成が急務であると考え、宗教心豊かな情操教育の一環として、名古屋市の稲葉地の地に、名古屋音楽短期大学を開設したのに続いて、昭和 42(1967)年、本学の前身となる
名古屋造形芸術短期大学を開設した。その後、名古屋造形芸術短期大学は、昭和 60(1985)
年に、名古屋キャンパスから現在の小牧キャンパスに移転する。本学は、その小牧キャン
パスで、平成 2(1990)年に、さらなる造形教育の多様化と造形研究の深化を目指して開学した。本学そのものは、25 年の若い大学であるが、「造短」で親しまれた名古屋造形芸術
短期大学の長い歴史を受け継ぐものである。造短の卒業生は、東海地域をはじめ、全国で、アーティスト、デザイナーとして活躍している。本学は、開学以来、名古屋造形芸術大学として、地域と時代との要請に応えてきたが、平成 20(2008)年 4 月の改組にともなって、「名古屋造形大学」と改称した。
本学は、「弟子一人も持たずそうろう」（『歎異抄』第六章）と言って、同信の人々を「御同朋・御同行（おんどうぼう・おんどうぎょう）」として敬された親鸞聖人の説かれた｢同朋(どうぼう)精神｣を建学の精神としている。親鸞聖人の仏教理解である同朋精神の実践の歴史的背景には、聖徳太子の「和敬（わきょう）」の精神がある。この「和敬」の世界が、親鸞聖人の同朋精神の実践であるから、この建学の精神を、「同朋和敬（どうぼうわきょう）」と表現する場合もある。｢同朋精神｣とは、人知を超えた偉大なはたらき(仏)によって「いのち」を与えられ生かされている我々が、同じ「いのち」を生きるがゆえに互いの「いのち」を敬い生きることである。それは、他も自と同じ「いのち」を生きていることを自覚することであり、他の生もすなわち我が生であるという認識に立脚して、「共なるいのち」
を生きることである。従って、本学では、建学の精神である「同朋精神」を「共なるいのち」を生きることと換言して、教育現場での浸透を図っている。
大学の使命・目的
研究･制作による造形真理の探究は、人間存在に対する認識の深まりなくして、すなわち、自己を超え、自己と共にある他者の喜び、悲しみ、痛みへの眼差しなくしてあり得ない。
よって、造形力を磨き高めることは、自己実現に繋がるのみならず、人間存在への認識を深め、他も自と同じ「いのち」を生きていることの自覚へと導いていく。こうして、他者を慈しみ共に生きていく力という意味での、真の「人間力」を醸成することが本学の使命である。
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名古屋造形大学

大学の個性・特色等(1) 多様性を受け入れていく大学「共なるいのち」を生きることは、様々な個人の資質、多様な価値観を受け入れていく
ことでもある。本学では、安定、平穏に恵まれたユートピアであることよりも、生きているこの時代を吸収して、社会に強く打ち出せる多様性に満ちたキャンパスの実現を目指している。
大学にとって、多くのものと混じり合う多様性は、創造の源としても大きな力になっていくものと確信している。
(2) 新しい「カタ･チ」を造る大学
名古屋造形大学の名称中、最も本学のビジョンを強く示す言葉は、「造形」である。
「造形」は端的に形を造ることである。この形という字は、「幵(けい)」と「彡(さん)」から成り立っている。
「幵」はもともと、鋳型の外枠を締めた形を表す「井」であり、範型を意味する。
「彡」は毛並みのそろった形を表す象形文字で、刷毛目の跡、または、髪飾りに由来する。美しく整え飾るという意味であり、彡を持つ字には、形の他、彩、彫、影、彰、彬などがある。
本学では、カタチを、「カタ」に「チ」(知、智、血、命)を吹きこむことであると捉え、そこに、① 本来あるべき形を提案すること、② カタに「いのち」を入れること、③ 社
会的な課題の解決の形を見つけること、④
伝統に新しい「知」を吹き込むこと、といった意味を込めている。図 F-1 のように、本学のロゴタイプでは彡(さんづくり)を強調し、本学が新しい「カタ･チ」を造る大学
図 F-1

であることを象徴的に示している。

本学ロゴタイプ(3)「知と創造の杜」としての大学
本学は、平成 2(1990)年の開学より平成 19(2007)年度まで、美術学科とデザイン学科の2 学科編成で、アートとデザインの系統樹を作り、領域を分類してカリキュラムを作成してきた。アートとデザインが相互に強い影響力を持つ時代となっている今、アートとデザインの分離は、本学が示す教育･研究に望ましい状況ではない。平成 20(2008)年度より造形学科ひとつとし、インターディシプリナリーな教育･研究を目指している。
日本画、洋画、彫刻、そうした美術を応用したものがデザインと考えられていた昭和前半頃までの捉え方、つまり純粋美術と応用美術と言う流れがあった。しかし、その後、現
代美術の台頭、産業化にともなうデザインの発展から、サブカルチャーと呼ばれるマンガ、
2

名古屋造形大学

アニメーション、ゲーム、さらには身体表現の興隆。またコンピュータの介入、情報メデ
ィアの発達は表現に限りない多様性をもたらすなど、造形領域は大きな変化と展開の道を歩んできた。
本学では、新たな先端的造形分野も取り込み、これまでの領域に刺激を与えつつ、新たな造形のエネルギーを生み出していくことに挑み「『領域を超える、領域を究める』大学」というコンセプトのもとに具体的なカリキュラムを展開した。それ以降のこの数年では、「『知』と『創造』の杜」を広報のフレーズとして、芸術分野の学修をより充実させていく
上での専門の知識と創作を深めることを目指してきたが、すでに、各領域はお互いに浸食し合い、混じり合い、そして、常に変化し続けている。そのような状況の中で、大学が知に裏付けられた創造行為の場として、アート、デザイン、サブカルチャー、そしてサイエンスが積極的に触発し合い新たな知や創造を生み出し、豊かな森を形成するように展開していく「知と創造の杜」となることが理想である。
(4) 生態系と共にあるキャンパス「共なるいのち」を体感していくために、生態系と共にあるキャンパスを造り上げている。25 年前、現在の小牧キャンパスに移転した頃は、土地造成により赤土の剥き出した荒野のキャンパスであった。わずかに残された周辺の雑木林を生かしながら「造形の杜」構
想を立ち上げ、毎年「造形の杜基金」を教職員、学生から募り、また卒業記念樹の贈呈を受けて植樹に励んで来た。
10 年を過ぎた頃より、植樹された木々も大きく根を張り、周辺の雑木林も拡大、緑がキ
ャンパスを覆うようになった。また、それらを生かすために、剪定を控えた緑化景観としてきた。つまり生態系の力を生かしていく杜のキャンパスである。
近年は、キジ、メジロ、ヒヨドリなどの野鳥、蝶、蜻蛉など多種の昆虫、蛇、蜥蜴などの小動物をキャンパスのあちこちで見かけるようになった。学生、教職員にとって、生態系と共にあるキャンパスは、教育･研究に対する活力の源となっている。
(5) 地域と共にある大学
昭和 42(1967)年の名古屋造形芸術短期大学開学時より、本学は、地域貢献を基本姿勢のひとつとして、地域社会と共に、造形教育･研究活動を進めている。図書館施設を小牧市民に開放するのはもちろんのこと、各地で展開される展覧会活動は、美術館、ギャラリーのみならず、地域の生活の場にもアートを積極的に見せて来た。
代表的な例として、病院とアーティスト、デザイナーとの協同で「やすらぎのある医療環境」「地域に開かれた病院」を創出する「やさしい美術プロジェクト」がある。これは平成 16（2004）年度から継続しているもので、「地域活性化への貢献(地元型)」に関わる取り組みとして、平成 19（2007）年度に現代 GP(現代的教育ニーズ取組支援プログラム)にも採択され、平成 25（2007）年度にグッドデザイン賞を受賞した。また、アニメーションコ
ースでは、平成 26（2014）年にリニモ沿線地域の活性化を目的とした愛知県主催「ぽぷかる４“愛知ぽぷかる聖地化計画第４弾”」に連携しショートアニメを制作発表。愛知県内唯一のポップカルチャーを学べる大学として、その役割を発揮した。コンテンポラリーアー
トコースでは、春日井市勝川商店街など街中で現代アート展を開催し、建築・インテリア
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名古屋造形大学

デザインコースは名古屋東別院と西別院とを結ぶ寺町地区の町歩きツアーを毎月実行している。
(6) 新しいことに挑戦する大学
新しいことを他者に先駆けて実施するには多くの困難を伴うが、本学は、伝統に根ざした確かな技術･思想を守りながら、新しいことにも果敢に挑戦していく大学を目指している。
他にも、顕著な活躍をする本学の卒業生、客員教授、本学と縁のあるアーティスト･デザ
イナー･文化人を招いて、公開講座を開催し、新しい公開授業として注目を浴びている。
次年度の計画として、「楽しく学べる本格アート講座」を企画しており、実技講座と知識を広げる講義を組み合わせた「サテライトカレッジ」を名古屋市中区にある真宗大谷派名
古屋別院（東別院）東別院会館で開催していくことを検討している。
その他に各地で頻繁に行われるイベントである「プロジェクションマッピング」は全国の美術系大学にさきがけて平成 24（2012）年より上映の研究を重ねてきた。現在は、各種団体より制作依頼がきており上映を行っている。
また、医療分野とでは「インフォメディカル」の協同研究に取り組んでいる。
平成 26（2014）年には、インキュベーション・オフィスとして、大学を卒業したばかりの新人マンガ家のための制作スペースを学内に設け、そこで原稿を書き編集者と打ち合わせをするなど、卒業生が社会人として自立するための後押しをする試みをスタートした。
また、横浜黄金町にアーティスト・イン・レジデンスを設け、卒業生の若手アーティストが滞在しながら作品制作し発表する機会を設けた。卒業生は横浜トリエンナーレの来訪者
や美術関係者との遣り取りを通じ、今後に繋がる関係を築いた。
(7) 国際交流に積極的な大学
本学は国際交流に積極的な大学として、海外の提携校とのあいだに交換留学協定を結んでいる。アメリカのカーネギーメロン大学、ドイツのワイマール･バウハウス大学、オラン
ダのフローニンゲン･ハンツ大学アカデミー･ミネルヴァ、近年これに加えて、新たに提携を結んだ、香港バプティスト大学、オウル工科大学を含めた 5 大学とは、短期留学生の交換を重ねてきた。
近年さらにイギリスのハートフォードシャー大学、台湾の南台科技大学、
アメリカのボイシー州立大学、中国の大連民族学院、ベトナムのハノイ建築大学とも国際交流協定を結んだ。国際交流センターが、これらの海外提携大学との交流の窓口となっている。
海外の大学との交流は、他に、平成 13(2001)年度にはじまった「TRANSIT」（乗り換え、
乗り継ぎ）と名付けられた国際交流展は、名古屋造形大学が平成 13（2001）年よりヨー
ロッパ、アメリカ、アジアの多くの大学と実現して来た。学生による大学間の交流を目的とし相手校を迎え入れ、あるいは相手校を訪問している。この一環として、平成 26(2014)
年度は、ワイマール・バウハウス大学との間で国際交流展が行われた。この経験が次世代の創造、創作をする人材育成を目指す独自の交流の環となっている。

4

名古屋造形大学

Ⅱ．沿革と現況
1．本学の沿革

年度と元号

昭和 42(1967)年 3 月

平成 20(2008)年 4 月「名古屋造形芸術短期大学」設置認可

名古屋造形芸術大学を「名古屋造形大

昭和 42(1967)年 4 月

学」に校名変更し、造形芸術学部もそ「名古屋造形芸術短期大学」開学(造形れに伴い「造形学部」に変更、2 学科(美芸術科)

術学科･デザイン学科)9 コース編成を 1

平成元(1989)年 12 月

学科(造形学科)17 コース･クラス編成｢名古屋造形芸術大学｣設置認可
平成 2(1990)年 4 月に改編
平成 21(2009)年 4 月「名古屋造形芸術大学」開学(造形芸術名古屋造形大学、1 学科(造形学科)16

学部) 入学定員 100 名

コース･クラス編成に改編

平成 12(2000)年 4 月

平成 22(2010)年 4 月

名古屋造形芸術大学、入学定員を 180

名古屋造形大学、1 学科(造形学科)15 コ

人に変更し、
従来の 2 学科 5 類編成を 2ース編成に改編

学科 7 コース編成に改編
平成 14(2002)年 12 月

平成 23(2011)年 4 月
名古屋造形大学、1 学科(造形学科)14 コ「名古屋造形芸術大学大学院」設置認
可ース編成に改編
平成 26(2014)年 4 月

平成 15(2003)年 4 月

名古屋造形大学、1 学科(造形学科)12「名古屋造形芸術大学大学院」開設(造コース編成に改編

形芸術研究科)、入学定員 10 人
名古屋造形芸術大学、入学定員を 200
人に変更
名古屋造形芸術短期大学を「名古屋造形芸術大学短期大学部」に校名変更
平成 18(2006)年 4 月
名古屋造形芸術大学、入学定員を 260人に変更し、2 学科 7 コース編成を、2
学科 9 コース編成に改編
平成 20(2008)年 4 月
名古屋造形芸術大学短期大学部の学生募
集を停止

5

名古屋造形大学

2．本学の現況
・大学名

名古屋造形大学・所在地

小牧市大草年上坂 6004

・学部の構成(平成 26 年度募集学部・学科及びコース)
学

部

名

造形学部

学

科 名

コース名

造形学科

美術・日本画コース
美術・洋画コース
美術・彫刻コース
美術・コンテンポラリーアートコース
アニメーションコース
マンガコース
グラフィックデザインコース
イラストレーションデザインコース
デジタルメディアデザインコース
建築・インテリアデザインコース
プロダクトデザインコース
ジュエリーデザインコース

・大学院(平成26年度募集研究科及び専攻)
研究科名

専 攻 名

課

程

造形研究科

造形専攻

修士課程

・学生数、教職員、職員数（平成26（2014）年5月1日現在）
学生数＝造形学部
造形研究科

782名
27名

合計 809名

教員数＝本務教員

38名、兼務教員 159名

職員数＝本務職員

16名、嘱託職員

30名、非常勤職員 3名

6名古屋造形大学

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価
基準 1．使命・目的等
1－1

使命・目的及び教育目的の明確性≪1－1 の視点≫
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化（1）1－1 の自己判定
基準項目1－1を満たしている。
（2）1－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-1-① 意味・内容の具体性と明確性
本学の建学の精神は、親鸞聖人の説かれた｢同朋精神｣である。｢同朋精神｣とは、他も自も同じ「いのち」を生きていることを自覚し、「共なるいのち」を生きることである。
本学は、創立以来、同朋学園の理念として掲げられたこの精神を根幹として、造形教育を実践している。そして、親鸞聖人の仏教理解である同朋精神の実践の歴史的背景には聖徳太子の「和敬（わきょう）」の精神があることを忘れてはならない。この「和敬」の世界が親鸞聖人の同朋精神の実践である。よって、この建学の精神を「同朋和敬（どうぼうわきょう）」と表現する場合もある。
この建学の精神については、『名古屋造形大学学則』及び『大学院学則』に明示しているのをはじめ、大学案内、同朋学園ホームページと本学ホームページを通じて示している。
1-1-② 簡潔な文章化
すでに「Ⅰ.建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色」及び「基準Ⅰ.１-①」で述べた通り、本学の使命・目的及び教育目的は「学則」に「簡潔な文章」
で明文化している。
本学の建学の精神である「同朋精神」はその理解が難しいこともあって、その具現としての「共なるいのちを生きる」という言葉で浸透していると言える。
（3）1－1 の改善・向上方策（将来計画）
従来からあるコース毎の専門教育においては、単なる技術指導のみに留めず、地域との繋がりをもつプロジェクトや産学官協同プロジェクト導入で実社会との関わりを増やしてゆき、建学の精神である「同朋精神」に基づいた教育をさらに進めていくことである。
1－2

使命・目的及び教育目的の適切性≪1－2 の視点≫
1-2-①

個性・特色の明示

1-2-②

法令への適合1-2-③

変化への対応7名古屋造形大学（1）1－2 の自己判定基準項目 1－2 を満たしている。
（2）1－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-2-① 個性・特色の明示
本学の建学の精神は、親鸞聖人の説かれた｢同朋精神｣である。｢同朋精神｣とは、他も自も同じ「いのち」を生きていることを自覚し、「共なるいのち」を生きることである。
本学は、この精神を根幹として、造形教育を実践している。
この「建学の精神」について、現在では、広く一般に配布する大学案内に明示しているのをはじめ、本学ホームページ(http://www.nzu.ac.jp/)、学園広報誌「Campus Report」、
学内掲示板、入学時に配布している建学の精神を紹介する小冊子などの媒体を通じて、学内外に示している。
また、学内では、入学式、卒業式における理事長･学長による式辞をはじめ、謝徳会、報恩講といった宗教行事を行って、建学の精神に触れる機会を設け、周知を図っている。特に、入学直後の新入生研修では、新入生･教員がそろって真宗大谷派名古屋別院(東別院)に参拝し、輪番による「同朋精神」･同朋学園の成り立ちについての講話を聴いて、理解に努めている。
また、造形真理の探究は、人間存在に対する認識の深まりを介し、「共なるいのち」
を生きる力を醸成するという考えを、様々な機会に掲げることで、宗教的理念を背景にもつ建学の精神と造形領域における本学の教育･研究活動との繋がりを、理解しやす
いかたちで学内外に示している。
1-2-② 法令への適合
本学の目的は、学則第１条に「教育基本法及び学校教育法に基づき、親鸞聖人の同朋和敬の精神を体し、造形に関する学術の中心として広く知識を授け、深く専門の技
能・理論及び応用を教授研究し、もって豊かな創造性をそなえた有為な人材を育成す
るとともに、人類文化及び社会の福祉に貢献することを目的とする」と定め、大学院
学則第 2 条で、「教育基本法及び学校教育法に基づき、親鸞聖人の同朋和敬の精神を体し、造形(造形表現構想･造形表現制作)に関する学術の理論並びに創作を教授研究し、その深奥を究めて、学術文化の進展と豊かな社会に貢献することを目的とする。
そして、高い専門的能力と豊かな表現力を持つ高度専門職業人及び現代社会を幅広い視野で捉え、造形領域における諸問題を精深に把握して、その理論的・体系的な探求を行う研究者を養成する」と定めている。これは学校教育法第 83 条に規定されている大学の目的に適合している。
大学の名称については、学則第１条に基づき、「造形」の語を用いており、さらに学部・学科の名称についても、教育研究上の目的及び教育課程に照らして「造形」を最も適切なものとして定めていることから、いずれも大学設置基準第 40 条の 4 に適合している。
1-2-③ 変化への対応
8名古屋造形大学

海外諸国から日本文化の特色として注目が高まったポップカルチャー領域への取り組み
として、平成20（2008）年に「先端表現コース／映像・アニメーションクラス（現「アニメーションコース」）「マンガコース」を教育プログラムに導入し、２学部（美術・デザイン）を改組して１学部に統合した。以後、平成21（2009）年からもコース編成を重ねながら、平成26（2014）年度には１学部1学科12コースを編成して変化に対応しており、教育情報等をホームページで公開することで適切に対応している。
（3）1－2 の改善・向上方策（将来計画）
社会的環境の変化をすみやかに察知し、教職員一体となって教育内容を常に改善する意識を持ち、学長のリーダーシップのもと各種委員会での論議を一層活発化させる。また、
短期的視点のみに留まらず、中長期的な視点からも本学の使命・目的と教育のあり方を検
討する。
1－3

使命・目的及び教育目的の有効性≪1－3 の視点≫
1-3-①

役員、教職員の理解と支持

1-3-②

学内外への周知

1-3-③

中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映

1-3-④

使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性（1）1－3 の自己判定基準項目 1－3 を満たしている。
（2）1－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-3-①

役員、教職員の理解と支持法人及び本学の目的及び教育目的は、寄附行為及び大学学則、大学院学則に明記されている。これらは学園規程集、学園電子情報蔵、学生必携等において、役員及び教職員が手にすることができる環境にある。
寄附行為の制定・改訂は理事会の承認を必要とし、教育研究上の目的の決定にあたっても、これまで、大学の最高意思決定機関である教授会の審議を経て、審議内容によって常任理事会、理事会へと上程され、最終的に理事会にて決定してきており、相互の考
えや意志の疎通を図っている。
1-3-②

学内外への周知使命・目的に関して、学生必携やホームページ等を通じて学内外への周知としている。
また、建学の精神及び3 つの方針であるディプロマ、カリキュラム、アドミッションの各ポリシーについては、ホームページに掲載して周知に努めている。
1-3-③

中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映

平成 25（2013）年度に中期経営計画（５年間）を作成し、5 年後のあるべき姿を立案した。平成 26 年度からは、コース別に分かれていた美術系コースの研究室を統合し、
9名古屋造形大学

コース別に分かれていた空間・立体系の研究室も統合した。今後もコースと系の再編を進め、コース横断的な基礎過程をはじめとするカリキュラム改革を行い、教育効果を上げながら教員数の適正化を図るとともに、さらに合理的かつ効率的な系運営を目指していく。
中期的な方針を計画していく根底には、使命・目的をもっての 3 つの方針を確認しながら行っている。学位授与方針である「ディプロマ・ポリシー」、教育課程編成・実施方針である「カリキュラム・ポリシー」、入学者受け入れ方針である「アドミッション・ポ
リシー」として、各学科の教育目標を達成するための具体策として、本学の使命・教育目的が十分に反映されているものである。
＜カリキュラム・ポリシー＞
名古屋造形大学は、同朋学園の建学の精神である「同朋精神」、換言すれば「共なるいのち」を生きることを教育・研究の基本理念として、真に他者と繋がりあう生きた造形力を養い、社会に有為な人材を育成する。具体的には以下のような考え方のもとに、この達成を目指す。
1.造形分野の各領域が越境しながら進展している造形表現の状況を見据え、多様な社会的ニーズに応えるカリキュラムを編成する。授業科目は、「基礎科目」「専門講義・実習科
目」「分野別専門科目」の 3 区分で構成する。
2.「基礎科目」では、造形表現活動の基礎的な能力を養うために、一般教養の他、学術研究に必要な基本的なスキルを習得する「大学教育の基礎」や、創作に必須な「知的財産」
関連科目、またキャリアデザイン支援プログラムとしての「キャリア開発」科目、グローバルな人材を育成するための「実用外国語」などの科目を設置する。
3.「専門講義・実習科目」では、理論面において段階的に専門領域を究めるために、学年配当を行い、分野ごとの科目の選択制限をせず、すべての学生が自らの専門領域を越えて、多様な授業科目を選択できるようにする。
4.「分野別専門科目」では、広がりを見せる造形分野に対応した専門的な能力を究めるために、多様なコースを置く。また、コースを超えたコラボレーションやプロジェクト活動を奨励する。
5.社会に有為な人材を育成し、そのニーズに応えるため、資格課程を設置する。全学的に、教職課程〈中学校教諭 1 種免許（美術）、高等学校教諭 1 種免許（美術・工芸）の取得が可能〉と学芸員課程を開設する。また、建築・インテリアデザインコースでは、1 級建築士試験受験資格（実務経験 2 年）取得を可能とする。
＜ディプロマ・ポリシー＞
学部（学士）
造形力を身につける第一歩として、創作・研究と向かい合う姿勢を身につける。
1.自主存在の認識の上に、創作・研究に向かえているか。
2.広く社会を認識することによる深い創作・研究に向かえているか。
3.自らの創作・研究を他社に伝えるコミュニケーション能力を獲得できているか。
10

名古屋造形大学

大学院（修士）学部教育を基礎にして、更に創作・研究を進める。また、社会人として体得した専門能
力の上に創作・研究を深める。
1.自己のテーマに沿って、創作・研究を理論と実技の両面から探求できているか。
2.創作・研究の発表活動を意欲的に展開し、自己の向上を果たすことができたか。
3.作家、デザイナー、研究者として、社会人となることの責任を認識できているか。
＜アドミッションポリシー＞
多様な個性を認め合い、自らの知性と感性を磨く、創造力豊かな人材を育成する。
また、異なる文化への深い理解力を有する人材を育てるとともに、地域の伝統や文化への共感を持ち、その発展に貢献できる人材を育成する。
この理念に基づき、本学は次のような人材を求める。
1、造形分野を専門的に学ぶ上での興味・関心・意欲を持つ人
2、豊かな発想力と高度な造形力を身につけ、次の時代を切り拓く気概のある人
3、自らの個性を伸ばし、他者の個性を尊重する人
4、地域や社会の文化に積極的に貢献する意志のある人
1-3-④

使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性

本学は、親鸞聖人の同朋和敬の精神を体し、造形に関する学術の中心として広く知識を授け、深く専門の技能・理論及び応用を教授研究し、もって豊かな創造性をそなえた有為な人材を育成するとともに、人類文化及び社会の福祉に貢献することを目的とし、それに沿って
教育研究組織を構成している。
教育研究組織は、造形学部、大学院造形研究科、造形芸術センターにより構成されている。
造形学部は造形学科１学科とし、募集コースとして、それぞれの専門領域を 12 のコース（美術・日本画コース、美術・洋画コース、美術・彫刻コース、美術・コンテンポラリーアートコース、アニメーションコース、マンガコース、グラフィックデザインコース、
イラストレーションデザインコース、デジタルメディアデザインコース、建築・インテリ
アデザインコース、プロダクトデザインコース、ジュエリーデザインコース）を設け、定員は 260 名である。担当する専任教員数は、特別任用教員を含め 38 名である。
造形学部は、この 12 コースを基本単位として、制作主体の実技･演習科目の多くで、少人数教育･個人指導ができるように組織されている。大学設置基準を満たす教員数確保は当然として、理想的な少人数教育が行われ、より専門性を深く研究できるよう、各コースの規模、配置教員数について適切に設定している。
現状では、コース担当教員の全員が各専門領域での教育や指導が可能であり、教育運営面での相互補助が行われている。また、美術系大学特有の問題として、制作主体の実技･演習科目の教授方法やシステムなどは、学生から見ても、指導教員から見ても、多人数による一斉授業に馴染まず、個別指導を必要とすることが多い。そこの点においてコース制
は、学生の多様な教育ニーズに応えられるように配慮されていて、教育上の有効性が認められる。
11

名古屋造形大学

少人数教育・個人指導を基本とする制作主体の実技・演習科目は、12のコースごとに設定されており、コースに教員が配置されている。その組織運営のために、領域の近接するコー
スを4つに括り、さらに講義科目をひと括りとして５つの系（①美術系／日本画コース、洋画コース、彫刻コース、コンテンポラリーアートコース、②先端表現系／アニメーションコ
ース、マンガコース、③平面デザイン系／グラフィックデザインコース、イラストレーショ
ンデザインコース、デジタルメディアデザインコース、④空間・立体デザイン系／建築・イ
ンテリアデザインコース、プロダクトデザインコース、ジュエリーデザインコース、⑤講義系）を設けている。系では、学部全体の意思決定や検討事項の調整の前に、まず近接領域での統括した意見調整を可能としている。また、コース運営や教育体系を、それぞれの系という単位で掌握することは、施設設備利用の効率化、多様化する学生への対応にも繋がる。教
員一個人による教育や学生指導の限界を系全体として補完する点も大きい。
大学院造形研究科は、造形表現制作、造形表現構想の 2 領域による研究を行っている。
定員は 10 名である。美術･デザインの枠組みにとらわれず、現代美術･現代デザインではなく、これまで自身で打ち込んできた作品制作や研究を深化させ、新しい展開と可能性につなげていくこと目指している。そのため、本学の大学院は、少数定員でもあることから、多角的にそれぞれの分野の教員と対話をはかりながら研究を進めていくことができるようになっている。
大学の付属機関｢名古屋造形大学造形芸術センター｣は、広く造形芸術に関する研究と教育活動の向上のため、地域社会との交流を図り、また各国との大学･研究機関との交流により社会に帰することを目的として、平成14(2002)年に設置された。造形芸術センターには、｢造形芸術研究センター｣、｢社会交流センター｣、｢国際交流センター｣の3つを設置し、専任教員と専任職員をセンター員として配し、各センター活動と業務を担当している。
造形芸術研究センターは、造形芸術の基礎および応用の研究、資料および情報の収集、市民の生涯学習をサポートするとともに、シンポジウムや展覧会の企画、数々の指定研究を支援している。社会交流センターは、公開講座の企画運営、地域貢献事業や産学官連携事業などの推進を行っている。国際交流センターは、交換留学制度とともに、教員・学生の国際交流活動を展開し、交流展や共同研究などを通じ、国際的な視野の拡大を支援している。造形
芸術センターの運営は『名古屋造形大学造形芸術センター規程』によって行われるが、センター規程の改廃は教授会の議を経て行うことになっている。
造形学部造形学科･大学院研究科･付属機関を調整統合するために、運営委員会がその任にあたり、そこで整理された審議事項が、本学教授会、大学院研究科委員会で個別に審議され結論が出される。また、専門領域にわたる各コースに関する問題、講義科目に関する問題などは、運営委員会で審議される前段階で、コースを組織運営上「美術系」、「先端表現系」、「平面デザイン系」、「空間･立体デザイン系」、「講義系」の5つに分類して各会議において検討している。運営委員会は、学長、学部長、学務部長(教務担当)、学務部長(学生担当)、入試広報部長、美術系長、先端表現系長、平面デザイン系長、空間･立体デザイン
系長、講義系長、学生支援部長、図書館長、造形芸術研究センター長、社会交流センター長、国際交流センター長、大学院研究科長、事務部長で構成され、学務課長、入試広報課
長、学生支援課長がオブザーバーとして出席している。本学は、その使命・目的及び教育目的に沿って教育研究組織を構成しており、学部と大学院ともに大学運営に適切に体制が12

名古屋造形大学構築されている。

【図表 1-3-1】

13

名古屋造形大学（3）1－3 の改善・向上方策（将来計画）
理念、使命・目的がしっかりと理解されないことには、教育・研究が学外へ発信できな
いし、本学の改革・発展の方向性も定まらない。研究科・学部間の連携を取りながら、引き続き本学の教育理念や教育目的の有効性を点検し、系会議、運営委員会、研究科委員会、教授会を通して新たな将来計画の策定を進める。
［基準 1 の自己評価］
本学の使命と目的は、学則等において適切に定められている。建学の精神と教育目的についても現代的にわかりやすく表現し公表している。三つの方針は、本学の使命と教育目的に沿ったものとして具体化されており、ホームページ等において公開している。学部においては系長が参加する運営委員会を通じて、大学院においては研究科委員会を通じて、学部および大学院の教育目的は大学運営に適切に反映されている。
これらのことから基準 1「使命・目的等」の基準は、満たしている。
基準 2．学修と教授
2－1

学生の受入れ≪2－1 の視点≫
2-1-①

入学者受入れの方針の明確化と周知

2-1-②

入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持（1）2－1 の自己判定基準項目 2－1 を満たしている。
（2）2－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-1-①

入学者受け入れの方針の明確化と周知

本学の教育と研究は、「大学の使命･目的」に示したとおり、『真の「人間力」』を醸成することを目指している。
その方針に基づき、本学ホームページおよび入学試験要項には以下のようにアドミッション・ポリシーが明示されている。
学部について、名古屋造形大学では「多様な個性を認め合い、自らの知性と感性を磨く、
創造力豊かな人材を育成します。また、異なる文化への深い理解力を有する人材を育てる
とともに、地域の伝統や文化への共感を持ち、その発展に貢献できる人材を育成します。」と方針を提示している。そのために求める人材像を 4 つの点にまとめ、その内容に従って各選考試験を行っていることがポリシーの中で具体化されている。
この 4 つの点とは、
1、造形分野を専門的に学ぶ上での興味・関心・意欲を持つ人
2、豊かな発想力と高度な造形力を身につけ、次の時代を切り拓く気概のある人
3、自らの個性を伸ばし、他者の個性を尊重する人
4、地域や社会の文化に積極的に貢献する意志のある人を求めるというものである。
14

名古屋造形大学

2-1-②

入学者受け入れの方針に沿った学生受け入れ方法の工夫

基準 2 でも示されたように、本学の卒業要件となる合計単位数の過半は専門実技･演習
科目で占められている。従って、基礎的表現技術力を入試評価基準の第一に位置付けている。しかし、学びの分野によっては、表現技術力に限らず受験生の個性を見い出し評価することも重要であると考えて多様な選考試験を実施している。タイプ別に本学の入学試験を示せば、表 2-1-1 のようになる。
その他に、社会人入学試験、海外帰国生徒入学試験、外国人入学試験がある。これらの試験は実技課題、作文、面接の合計で評価される。
本学では前述の入試以外に指定校推薦入試も行っている。指定校は現在 105 校（内大谷系高校が 18 校）である。指定校の改廃については、過去の実績、当該校の美術、デザイン教育の実態、関連施設の整備状況を検討し、毎年度見直している。さらに、指定校から推薦された受験生には実技推薦入試・面接の受験が課され、受験生のレベルを把握することによって、入学後の教育への目安とする他、指定校推薦の受験生に相応しい実力や意欲・
コミュニケーション能力を備えているかどうかを測る指標としている。
図表 2-1-1 入試形態と選考基準
タイプ別

科目・配点

入試区分

選考基準･特色

実技推薦入試

実技型

実技 400
面接 100

描画力や構成力等の基礎的表現技術
を重点的に評価し、入学後、高度な表現力を身に付けるために必要な基推薦入試 学外会場
礎的技術力を有した人材を選考す（浜松・福岡・津・岡山） る。
一般入試(東京)

一般入試(後期日程)

調査書＋実技型

調査書 250
鉛筆スケッチ 150
面接 100

調査書推薦
実技型

調査書の評定平均値の点数化を行い、受験時点での実技力のみでなく総合的な学習能力の評価に重点を置く。

調査書＋
論述型

調査書 250
論述 150
面接 100

調査書推薦
論述型

調査書の評定平均値の点数化を行い、論述型試験を実施することで、受験時点での総合的な学習能力の評価に重
点を置く。

調査書推薦
作品面接型

調査書の評定平均値の点数化を行い、志願者が高校生１年次から受験時までに制作した作品を持参し面接を行うことで、培った総合的な学習力・造形力に加えてプレゼンテーション能力など総合的な表現力の評価をする。

一般入試(前期日程)
実技型
センタープラス型実技

実技試験と学科試験の両方を実施することで、実技に重点を置きながらも、学力・意欲の高さも併せ持つバラ
ンスの取れた人材を選考する。
学科試験はセンター試験の結果で出願することも可能（センタープラス）

調査書＋
作品面接型

実技＋学科型

調査書 150
持参作品による面
接 350

実技 300
学科・センター100
面接 10015

名古屋造形大学

ワークショップ
型／
レポート型

センター型

総合評価

ＡＯ入試

教員による技術指導を伴うワークシ
ョップ型入試や事前に課題を課すレ
ポート型入試により、受験生の理解力
や課題に取り組む姿勢等も含めた総合的な評価を行う。

センター100

一般入試（後期日程）
センターのみ利用型センター試験の科目のみで判定し、学力の素地で今後の成長への期待を評価することで多角的な評価での人材の受け入れの門戸としている

募集人員：推薦入試＋AO 入試(50％程度)、一般前期入試＋学外入試(40％程度)、
一般後期入試(10％程度)

これら多様な入試形態と本学のアドミッション・ポリシーを明確にするため、大学案内、入試要項等で詳細を明記している。
また、入試広報部を中心に全教職員も全面的に協力し、年間 9 回のオープンキャンパスと教員・美術指導者向けに学外で入試説明会を 1 回実施して本学の方針や入学試験のあり方を周知している。また、全国各地での入試相談会・高校で開催される校内進学説明会にも参加して、受験生の入試に対する質問に答え、また、具体的なアドバイスを行っている。さらに、高校や受験予備校訪問で、必要に応じて説明会も行い、大学としてどのような受け入れ基準を持っているかを明確に示す努力をしている。
すべての入試は、学長が総括責任者となり、教授会によって年初に承認された入試委員
長と入試委員からなる入試委員会の下、全教職員が協力して実施される。入試の審査は基本的にコース別でなされるが、必要な場合は他コースの教員も加わって行われる。評価基準はそれぞれのコースによって異なるため、共通のものではないが、各コースで採点された結果は入試委員会で入念に審議、選考が行われた後、教授会での議を経て承認される。
判定・チェックが複層的に機能しているため、公平かつアドミッション・ポリシーに基づいた入試の運営は、慎重に実施されているといえる。
2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持

平成 26（2014）年度入試においては、学部は 260 名の定員に対し、181 名の入学者となり、充足率は 69.6％となった。また、編入学での入学者は、2 名となった。大学院は 10名の定員に対して 10 名の入学となり、充足率は 100％であった。
学部の入学者の減少は、深刻な問題として受け止めている。平成 25（2013）年度入試
では 220 名の入学者、平成 24（2012）年度は 205 名の入学者であったことからすると、入学者の人数は大きく減少したといえる。結果に対して多様な要因が複雑に影響し合うため、特定のものに絞ることは困難であるが、以下の複数の要因が大きく影響しているとして対策を検討している。検討されている要因は「18 歳人口減・美術人口減」と「景気動向の低迷による、芸術分野大学への逆風」である。
１つ目の「18 歳人口減・美術人口減」であるが、人口減で母集団となる１８歳人口が減少していることと並行して、若年層の「美術離れ」が深刻な問題として表面化している。
各地の美術研究所や、私的な美術指導を行っている画塾等では、受講者減などの問題が常に報告されている。この問題については、高校の美術教諭・各美術指導塾と連携し、芸術の魅力を早期からの芸術分野の学問の魅力を啓蒙する活動を行っている。「模擬授業プラン」（平成 26（2014）年から講師派遣プログラムに名称変更）として大学教員の専門的な
16

名古屋造形大学

話やワークショップによる講座をリスト化し、ＷＥＢや印刷物の配布で周知することにより、活動の促進を継続して行う。また、美術素養のある層に限らず、他の能力があれば大学での学びに適応し得る分野に関しては、積極的にこれまでとは異なる学生像へのアプローチを行い、多様な人材の獲得に向けての制度・広報展開を構築する。
２つ目の「景気動向の低迷による、芸術分野大学への逆風」であるが、「学費が高い」というイメージや、「就職に直結するイメージがわきにくい」という印象があるため、景気動向が低迷すると芸術系大学への進学には保護者を中心に懸念を示される動向がみられる。
実際には、分野によっては同じ資格が取れる理系分野より学費が安く、教養系学問よりはるかに、学修した分野と就職の一致が見られるなど、一律でネガティブなイメージでは括れない部分が多い。また、作家活動や下積みなどは世間の一律の「就職率」では測ること
は無意味なことである。これらの点を資料や説明会、高校訪問、オープンキャンパスなどの接点でわかりやすく説明し、意識の変革を積み上げることが地道ではあるが最も有効だとして啓蒙を行う。
上記をふまえ、平成 27（2015）年度入試に向けてはより一層の外部接点（高校訪問・ガイダンス出展・高校への講師派遣プログラム）を充実することで、本年度の結果から再び入学者が増加基調となるよう教職員が一体となり、広報活動を展開する方針である。
(3) 2-1 の改善・向上方策（将来計画）
従来通り、芸術系の高校には全国展開を図りながら、経済的理由や美術人口の減を意識した対策として、東海三県の高校でこれまで入学実績がなかった普通科等の生徒にも強くアピールしていく必要がある。併せて、本学で取得できる資格や卒業後の進路を明確に提示することにより、芸術、デザインを学ぶ意義を再アピールしていく。それには丁寧な高校訪問や高大連携の一環である出張講義の実施を推し進める。また、早期からオープンキャンパスへの誘導を図り、デッサン講座を受講するよう促していく。
2－2

教育課程及び教授方法≪2－2 の視点≫
2-2-①

教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化

2-2-②

教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発（1）2－2 の自己判定基準項目 2－2 を満たしている。
（2）2－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-2-①

教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化＜大学全体＞
本学は、開学以来 1 学部制をとってきた。特に、平成 20(2008)年度の改組によって、美術学科とデザイン学科の 2 学科制から、造形学部造形学科という 1 学部 1 学科制へと移行している。従って、学則にある「親鸞聖人の同朋和敬の精神を体し、造形に関する学術の中心として広く知識を授け、深く専門の技能･理論及び応用を教授研究し、もって豊かな創
造性をそなえた有為な人材を育成するとともに、人類文化及び社会の福祉に貢献する」と
17

名古屋造形大学

いう、本学の目的がそのまま、造形学部造形学科の教育目的としても通用するものである。
美術とデザインとが越境し合いながら進展する、造形表現の潮流を見据えつつ、これから造形領域に求められるであろう、多様な社会的ニーズに応えるために、本学では、「領域を越える、領域を究める」ことを目指して、カリキュラムを編成してきた。その眼目は、「領域を越える、領域を究める」ことを通して、真に他者と繋がった、即ち、「共なるいのち」に繋がった、生きた造形力を養い、社会に有為な人材を育成することによって、本学の目的を達成しようというものであった。
本学では、4 年間の早い段階から各分野の内容に触れ、その学修をより深めることができるように、美術・デザイン領域をいくつかのコースやさらにコース内のクラスに細分化
して、学生の受け入れから卒業までの対応をしてきた。この数年の中では、受験生の動向、社会状況の変化などを鑑み、16 にまで分かれていたコース、クラスについて見直し、クラスからコースへ昇格したり、名称を変更したり、複数のコースを統合したり、募集を停止
してコースを閉じるなどを行なった。これらを経ながら、現在から将来にかけて社会のニーズにかなった分野構成になるよう努めてきた。その結果、平成 26（2014）年度からは 12のコースに整理した。
図表 2-1-1 コース・クラス編成の変遷
平成 21(2009)年度/全 16 コース・クラス
日本画コース
洋画コース
洋画コース・版画クラス
彫刻コース
先端表現コース・総合造形クラス
造

先端表現コース・映像/アニメーションクラス

形

マンガコース

学

視覚伝達デザインコース
イラストレーションデザインコース

科

デジタルメディアデザインコース
建築デザインコース
インテリアデザインコース
プロダクトデザインコース
工芸コース
ジュエリーデザインコース
アートプロデュースコース
平成 22(2010)年度/全 15 コース
18

名古屋造形大学

日本画コース
洋画コース
彫刻コース
陶芸コース(新設)
総合造形コース(名称変更)
造

映像・アニメーションコース(名称変更)

形

マンガコース

学 科

視覚伝達デザインコース
イラストレーションデザインコース
デジタルメディアデザインコース
建築デザインコース
インテリアデザインコース
プロダクトデザインコース
ジュエリーデザインコース
アートプロデュースコース

平成 23(2011)年度/全 14 コース
日本画コース
洋画コース
彫刻コース
陶芸コース
造

コンテンポラリーアートコース(名称変更)

形

アニメーションコース(名称変更)

学

マンガコース
視覚伝達デザインコース

科

イラストレーションデザインコース
デジタルメディアデザインコース
建築デザインコース
インテリアデザインコース
プロダクトデザインコース
ジュエリーデザインコース

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名古屋造形大学

平成 24(2012)年度/全 14 コース
日本画コース
洋画コース
彫刻コース
陶芸コース
造

コンテンポラリーアートコース

形 学 科

アニメーションコース
マンガコース
グラフィックデザインコース(名称変更)
イラストレーションデザインコース
デジタルメディアデザインコース
建築デザインコース
インテリアデザインコース
プロダクトデザインコース
ジュエリーデザインコース

平成 25(2013)年度/全 14 コース※前年度と変更なし
日本画コース
洋画コース
彫刻コース
造

陶芸コース

形

コンテンポラリーアートコース

学

アニメーションコース
マンガコース科

グラフィックデザインコース
イラストレーションデザインコース
デジタルメディアデザインコース
建築デザインコース
インテリアデザインコース
プロダクトデザインコース
ジュエリーデザインコース

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名古屋造形大学

平成 26(2014)年度/全 12 コース
美術・日本画コース
美術・洋画コース
造 形 学

美術・彫刻コース
美術・コンテンポラリーアートコース
アニメーションコース
マンガコース科

グラフィックデザインコース
イラストレーションデザインコース
デジタルメディアデザインコース
建築・インテリアデザインコース(コース統合)
プロダクトデザインコース
ジュエリーデザインコース

社会に有為な人材を育成するという大学の使命を全うし、社会的ニーズに応えるためにも、資格課程の設置は不可欠である。全学的には、平成 7(1995)年度に、教職課程と学芸員課程を開設した。教職課程では、中学校教諭 1 種免許(美術)、高等学校教諭 1 種免許(美術･工芸)の取得が可能である。また、地域の美術系大学としてはいち早く、平成 6(1994)
年度から、建築関連分野において 2 級建築士及び木造建築士試験の受験資格(実務経験 2年)が取得可能な課程とした。これを皮切りに、平成 10(1998)年度には、2 級建築士試験及び木造建築士試験の受験資格(実務経験 0 年)が取得可能に、平成 11(1999)年度には、1 級建築士試験受験資格(実務経験 2 年)が取得可能となった。
本学のカリキュラムは、既述のように平成 20(2008)年度に大幅な見直しを行った。そのため、この見直し以前の課程と見直し後の課程とが、並行して運用されている。以下、見直し以前のカリキュラムを「07 以前カリ」、見直し後のそれを「08 カリ」、そしてさらに、
平成 24（2012）年度に講義科目の一部の配当年次見直しや科目統合等を行ったカリキュ
ラムを「14 カリ」と呼ぶこととする。」、直し後のそれを「08 カリ」、そしてさらに、講義科目の一部の配当年次見直しや科目統合等を行ったカリキュラムを「14 カリ」と呼ぶこととする。
図表 2-1-2 07 以前カリ･08 カリ・14 カリの科目群対照表
07以前
カリ

基礎科目

専門講義科目

基礎科目

専門科目

専門実技･演習科目
専攻

実技科目

実技
分野必修科目08カリ

基礎科目

専門講義･実習科目科目

分野別専門科目
造形交流演習科目

14カリ

基礎科目

専門講義・実習科目

分野別専門科目21

名古屋造形大学

本学の授業科目は、表 2-1-2 のように、3 区分されている。07 以前カリでは、基礎科目、専門科目、実技科目とに分かれていたが、その後は 08 カリでは、基礎科目、専門講義･実
習科目、分野別専門科目とに分かれる。また、授業科目には、それぞれ、講義、演習、実習、実技の何れかの授業形態が設定されている。
07 以前カリ、08 カリとも基礎科目は、いわゆる教養科目である。そこには、人文･社会･
自然･総合･保健体育･外国語などに関わる科目が含まれており、これらは、大学設置基準第19 条第 2 項にある、｢幅広く深い教養および総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養する｣ために必須の科目である。また、造形における各専門領域を越えるにしても、究めるにしても、その前提･基盤をなす重要な科目と言える。基礎科目のこのような位置付けに従って、新カリでは、学術に関わる基本的なスキルの習得を目的とする「大学教育の基礎」
を必修科目として設けたのをはじめ、学生への低学年からのキャリア意識醸成のために「キャリア開発の基礎（1 年次配当）」「キャリア開発の展開（2 年次配当）」「キャリア開発の実践（3 年次配当）」といった社会状況に即応する授業科目を細分化して新設した。さらに
平成 26(2014)年度からはこれらのキャリア関連科目を選択から必履修扱いにしている。また、平成 26(2014)年度から、美術系大学において重要となる知的財産権に関する科目「ものづくりの法律」を新設し、必履修扱いとした。
平成 20(2008)年度のカリキュラム再編のねらいは、卒業要件となる合計単位数を 126
から 124 へと減じながら、専門実技･演習科目について、修得すべき単位数を大幅に増やしたことにある。具体的には、美術学科で 58 単位以上、デザイン学科で 48 単位以上修得とされていたものを、造形学科では 70 単位修得にまで引き上げた。これは、07 以前カリのデザイン学科に存在した実技科目の選択科目を、08 カリの分野必修科目で必修科目化したこと、専門実技･演習科目に割り当てる毎週のコマ数を増やしたことで実現された。詳述すると、専門実技･演習科目に、07 以前カリでは、月曜日から木曜日までの午後 2 コマ(4時間分)を割り当てていたのに対して、08 カリでは、これに加えて、金曜日の午後 2 コマ
(4 時間分)も割り当てることとした。そして、この増加分を基本的に、1･2 年次では、造形交流演習科目の履修にあて、領域を越えた新鮮な感動と体験とを将来の発想に繋げていけるようにし、3･4 年次では、コース別の分野必修科目の履修にあて、領域を究める専門的な技術･技能の習得時間を拡充した。
本学では、卒業要件となる合計単位数に占める専門実技･演習科目の必要修得単位数からも明らかなように、実技･演習という形態をとる授業科目が充実している。また、これらの造形技術･技能の習得を目的とする専門実技･演習科目は、教員と学生とのあいだのコミュ
ニケーションに多くを負い、少人数教育を理想とするため、基本的に 30 人以下の少人数での教育を実施している。
修士課程<大学院造形研究科>
平成 15(2003)年度に、多くの卒業生、在学生、保護者からの要望と社会的なニーズを受けて、大学院造形芸術研究科修士課程を開設した。平成 20(2008)年度には、大学名称変更にともなって、研究科名称を造形研究科に改め、現在に至っている。
22

名古屋造形大学

学則にある「親鸞聖人の同朋和敬の精神を体し、美術･デザイン(造形表現構想･造形表現制作)に関する学術の理論並びに応用を教授研究し、その深奥を究めて、学術文化の進展に貢献する」という、本研究科の目的が、そのまま教育目的でもある。これは、「共なるいのち」に繋がる、現代社会における生存の精神的根拠を、造形表現によって探究しながら、表現者として時代を背負っていく確信にみちたアーティストの養成と広い意味で新しい時
代の多様化された社会的な要請を担っていくデザイナーを養成する、ということに他ならない。
本学研究科は、ここ 7-８年間に、学部の学生の動向とともに大学院の学生の専門領域も変化をしている。例えば、学部では美術を希望する学生が減り、デザイン領域の中の特にデジタルメディアデザイン、イラストレーションデザインが大幅に増えた。また、従来の傾向とは異なって、マンガやジュエリーデザインなどの分野から大学院への希望者が出るようになってきた。それに伴って大学院の専攻領域もその都度見直しをかけながら、現在の研究分野別科目に至っている。具体的には、平成 23（2011）年度に研究分野別科目に「デジタルメディアデザイン研究Ⅰ，Ⅱ」を増設し、学生の要望に応えられるようにした。
図表 2-1-3

大学院分野編成の変遷

造形研究科(修士課程)
造形専攻
平成 22(2010)年度入学生まで

平成 23(201)年度入学生以降

造形表現制作

日本画

日本画

洋画

洋画

彫刻

彫刻

先端表現

先端表現

工芸

造形表現構想視覚伝達デザイン

視覚伝達デザイン

建築デザイン

デジタルメディアデザイン

プロダクトデザイン

建築デザイン

環境造形

プロダクトデザイン

美術理論

ランドスケープデザイン
芸術文化研究2-2-②

教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発

学士課程
本学の 08 カリでは、基礎科目、専門講義･実習科目、分野別専門科目とに大別し、さらに、分野別専門科目を分野必修科目と造形交流演習科目とに細分していた。その後、平成
26(2014)年度からは造形交流演習科目の枠は取り払っている。これらの科目を必修科目と選択科目とに分け、講義、演習、実習、実技の何れかの授業形態を指定して、授業を実施
している。
23

名古屋造形大学

本学のカリキュラムは、半期制を基本としている。しかし、基礎科目の内、選択必修としている外国語科目だけは通年科目となっている。半期での単位修得に無理が生じることを配慮しての処置である。
以下に、平成 26(2012)年度に開講されている授業科目を中心に、それぞれの科目群に属する授業科目を概観し、特色ある教育内容･教育方法を示す。
基礎科目は、教養科目という性格に沿って、大半を 1･2 年次に配当している。人文科学
として、
「宗教論」
「哲学」
「文学」
「日本の文化」「心理学」を設定し、人間とは何か、自己と他者との関係、心を知るといった人間の内面に関わる問題を扱う科目を用意している。
社会科学では、「現代社会論」「社会学」「日本国憲法」などを設定し、基本的な社会の仕組
みを知識として学べるようになっている。自然科学では、基礎科学の考え方を重視し、「自然科学概論」「数学」「生物学」「身の回りの化学」などを設定している。これは、応用科学
以前の基礎が、高校生段階で不足していることを考慮してのことである。総合的な科目としては、地元の特徴を認識してもらう「地域の文化と産業」の他、従来からの「学外フィールドワーク」、08 カリ科目の「大学教育の基礎」「キャリア開発の基礎」「キャリア開発の展開」「キャリア開発の実践」「総合教養 A」を開講した。これらについては、後述する。
保健体育に関する科目については、実際に身体を動かす、「スポーツ演習」といった演習形
態の授業科目を中心にしながらも、08 カリでは、講義形態をとる「健康科学」といった授業科目も導入している。外国語では、「英語」「英オーラルコミュニケーション」「フランス語」「仏オーラルコミュニケーション」に加えて、応用的な「TOEFL / TOEIC 英語」「実用フランス語」を 08 カリ科目として開講した。
専門講義科目には、1･2 年次を主な履修対象とする概論として、「芸術概論」「デザイン概論」「工芸概論」「建築概論」などが設定されている。なお、「映像概論」が 3 年次履修科目として開講されたが、08 カリでは、「映像論」となり、履修年次に相応しい専門各論として扱われることになる。その他、概論という名称を持っていないが、1 年次という特に早い段階での履修が可能な授業科目として、「日本美術史」「西洋美術史」「日本文化論」「色彩学」「図法･図学」「美術解剖学」「メディアリテラシー論」といった造形活動及び社会活動の基本知識を提供するもの、「インテリアデザイン論」、また 14 カリから新たに「デジタルメディアデザイン概論 A,B」といった特定のコースで早期に必要な知識を提供するものがある。2･3 年次を主な履修対象とする専門各論としては、いわゆる特講科目が代表的で、「日本美術史特講」「デザイン理論特講」などがある。「美術理論特講」については、
08 カリでは、「現代表現論」となり、講義名称から内容が分かるかたちに改められることになるが、基礎の上に積み上げる科目という位置づけに変化はない。その他、特講という名称を持っていないが、3 年次以降履修可能となる授業科目として、「現代美術論」「ユニバーサルデザイン論」「メディア論」などがある。これらは、各専門領域で必要な知識を提供するものである。新カリでは、こうした授業科目として、「景観デザイン論」などが加わることになる。また、1 級建築士試験受験資格の取得ために必要な建築専門科目として、「建築法規」「建築設備」なども開講されているが、これらは、08 カリでは、分野必修科
目へ移ることになる。以上の他、概論と専門各論との中間に位置づけ得る授業科目として、「造形材料学」「近代西洋美術史」「近代デザイン史」
「建築史」
「住居論」
「環境生態学」「芸24

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術心理学」などがある。これらは、専門各論よりは一般的な知識を提供するもので、受講学生の専門領域にもある程度の広がりがある授業科目と言え 07 以前カリでは一部に 3 年
次から履修可能になるものもあるが、08 カリでは全て 2 年次から履修可能な科目となっている。14 カリから大幅な配当年次の変更や科目名称変更をかけた科目もある。「社会学」
や「身のまわりの化学」「健康科学」「TOEFL/TOEIC 英語 A･B」「日本文化論」「広告論」
については配当年次を 1 年次から 2 年次、または 2 年次から 3 年次へと上げ、「芸術概論」
や「近代デザイン史」は配当年次を下げて教育効果を狙った。また「近代西洋美術史 A･B」
を「西洋美術史特講 A･B」に、「現代美術論 A･B」を「現代美術の展開 A･B」に、「デジタルメディア印刷方法論」「デジタルメディア方法論」を「デジタルメディアデザイン概論
A･B」に名称変更している。
表 2-2-1 に、基礎科目と専門講義科目における教育内容･教育方法の工夫例を示しておく。
図表 2-2-1 基礎科目と専門講義科目における教育内容･教育方法の工夫例
大学教育の基礎
学術の基本スキルを教えるこの科目は、初年次教育の充実を目指して、全入学生が 1 年次に履修･修得すべき科目となっている。これは、読む、書く、調べる、発表するといった研究の初歩を、訓練によって学ぶことが、高度な作品制作にも不可欠な前提であるとの認識から、また、学生の学力不足が取り上げられる昨今の社会状況も背景にしながら導入されたものである。
「大学教育の基礎」
では、ひとつのクラスを 25 人以下とし、本学の講義系専任教員が担当する。学生の受講実態を毎月の担当者会議で確認しながら、きめ細かな指導を行っている。

基
礎
科
目

キャリア開発の基礎／キャリア開発の展開／キャリア開発の実践
これらキャリア開発関連の科目は、「キャリア開発の基礎」「キャリア開発の展開」「キャリア開発の実践」との 3 科目がセットをなすもので、大学と実社会とを繋ぐ役割を担っている。学生の就職活動への関心を背景に、学生支援部からの要請に応えて導入された。1 年次から 3 年次までを通してステップアップできるように設定されていることが大きな特徴であり、入学から就職へという流れの中で身につけるべき、思考や態度、作法や技術を取り上げているが、就職といった狭い意味での進路のみならず、「どんな人生を送るのか、どんな生き方を目指すのか」といった大きな観点か
ら自己と社会とを見直す機会も提供している。
ものづくりの法律
ものづくりに関わる美術系大学の学生に求められる著作権の正しい知識と理解を深め、自らの創作に密接したスキルを持つことが必要である。
ここで得た知識とスキルが 4 年間、または卒業後の作品制作の過程に役立つことは間違いないとい
える。

専
門
講
義
科
目

美術史実習
これらは、3 年次以降履修可能な演習形態の授業科目で、学芸員資格科目であるだけでなく、資格を取らない学生にとっては、基礎科目の「大学教育の基礎」の専門応用編と捉え得るものである。
このような作品研究を軸に展開する科目は、作品制作に重点をおく教育の中では特異な存在ではあるが、思考力、構想力を鍛える上で非常に有効であろう。新カリでは、「美術史実習(西洋)」「美術
史実習(日本)」「美術史実習(現代)」として、より充実したかたちで開講されることになっている。
実技･学外実習
本学では、企画セミナーや研修旅行などを実施している。こうした企画に参加し、研修を受けたことを単位化するシステムとして、「実技･学外実習」が設定されている。特別研修期間以外でも、指導教官のもと、実際に実技や演習に整合した時間を、なんらかのプロジェクト等に参加すれば、「実
技･学外実習」の単位が認められる。ただし、そのプロジェクトが、事前に教授会の承認を経て単位化の認定を受けている必要がある。
「実技･学外実習」の単位は、4 単位まで卒業単位として認められ、まざまなセミナー、インターンシップ、プロジェクトに積極的に参加して、有効にこの 4単位を取得する学生も多い。
造形特別講義 125

名古屋造形大学

平成 21(2009)年度より年次を問わずに開講される。この授業科目の特色は、必要に応じて内容を設定できるということであり、それによって、造形領域におけるタイムリーなテーマを、随時、柔軟に取り上げていくことが可能になった。

専門実技･演習科目については、まず、この科目群全体に共通する教育方法の特色を述べておきたい。大きな特色は、第一に、造形技術･技能の習得を目指す専門実技･演習科目では、教員と学生とのあいだの密なコミュニケーションが不可欠であるため、多くとも 30
人以下の少人数での授業を行っているということ、第二に、この少人数による授業を、木
工室、木工加工室、陶芸室、穴窯、金工室、石膏成型室、クレイモデル工房、石彫場、版画室、製版室、印刷室、写真スタジオ、塗装室などの充実した各種工房、及び、コース専用のアトリエを使って実施しているということ、以上の 2 点である。
専攻実技科目の眼目は、専門性の追求にある。学生は、自らの専門領域に関わる技術･技能の基礎から応用発展までを段階的に習練･習得していく。平成 26(2014)年度からは、
日本画コース、洋画コース、彫刻コース、コンテンポラリーアートコースの 1 年次から 2
年次前期までを「美術系」とし、入学後も専門分野の選択を可能とした。まず、「造形基礎
ⅠA,B」「美術基礎ⅠA,B」「造形特別演習ⅠA,B」「美術基礎特別演習ⅠA,B」「造形基礎演
習ⅠA,B」「美術基礎演習ⅠA,B」を「美術系」の 1 年次分野別専門科目の共通基礎科目としている。2 年次後期より専門分野を選択し、各コースの分野別専門科目を習得していく。
なお、2 年次後期は「美術基礎演習Ⅱ(日本画)」「美術基礎演習Ⅱ(洋画)」「美術基礎演習Ⅱ(彫刻)」「日本美術基礎(コンテンポラリーアート)」のいずれかを選択し、自らの選択する
専門分野の分野別専門科目と共に修得していく。3 年次は日本画コースを例に、平成
26(2014)年度に開講されている授業科目を概観する。他コースについても原則同様のかたちである。3 年次履修科目、「日本画Ⅲ」「日本画特別演習Ⅲ」「日本画Ⅳ」が設けられている。
こうした授業科目は、ほとんどの場合、課題を設定し、何らかの作品を制作することで、その課題に応えていくというかたちで進む。こうした制作過程が、教員と学生とのあいだのコミュニケーションに多くを負っていることは既述のとおりであるが、これは、作品評価の段階でも同様である。作品の評価は、多くの場合、講評というかたちで行われ、学生による作品プレゼンテーションと教員によるコメントのやり取りを通してなされる。こうした対話重視の教育過程が持つ意味は、特に、課題の主眼が技術習得よりも創作自体に置かれている場合、決定的に大きいと言える。
図表 2-2-2

コースにおける教育内容･教育方法の工夫(a)美術
１年次から２年次前期までは、美術（日本画、洋画、彫刻、コンテンポラリーアート）４コース統合カ
リキュラムで、大学で追求する表現のための基礎力を育成する。１年次前期では、描写力の養成を主眼に置きながら色彩のはたらきや絵の具の特性を理解し、版表現、立体・空間などの幅広い造形力を身につける。１年次後期は、個々の適性や意志に沿って「着彩」「ドローイング」「塑像・インスタレーション」を選択する。日本画やテンペラ、油彩などの技法を習得し、絵画表現について理解を深める。また、思考や情動などをとどめるドローイングにも取り組み、描くことの関心を広げる。粘土を肉付けして立体を表現する塑像や、空間や場に対してはたらきかけるインスタレーションにも取り組む。個々の専門

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名古屋造形大学

性への理解が次第に深まる中、２年次前期は各コースの基礎実技を選択する。
「日本画基礎」では、岩絵の具による技法と表現を習得し、古典技法にもふれる。
「洋画基礎」では、油彩のみでなく混合技法や版表現、ドローイングなどの多様な絵画表現を試みる。
「彫刻基礎」では、土や陶、金属などの素材および技法を習得する。
「映像基礎」では、画像、動画、プログラミング、身体表現などのプロセスと考え方を習得する。その後、２年次後期にコースを選択する。
(a-1)美術・日本画コース
2 年次後期に日本画コースを選択する学生には、様々な基礎過程を経た、多様で多彩な経験と価値観を持った学生が混在している。これらの学生の学びは、画一的なものではなく、あるものは素材に対する理解と技術の習得に重きを置き、あるものは、日本画という枠組みにとらわれず、様々な素材や表現方法の１つとして日本画素材を用い、あるいは他の素材との併用の中で、自分自身の表現方法を模索していくことになる。日本画コースの教員はもちろん、他コースの教員、学生との交流を通して、自分の進
むべき方向と、現代における美術のなかでの、日本画というものを理解し、自分の表現を獲得し、実践していくことを目標とする。一方ではこれと同列で、目的は同じであるが、アプローチの仕方の違いとして、古典研究に重きを置いて、日本画というものの位置づけを知り、自己の表現に結びつける学びもあり、これを古典模写として、カリキュラムに取り入れ、学生が選択できるようになっている。
(a-2)美術・洋画コース
絵画表現について幅広い視点を持ち、古典技法の体験と解釈から現代美術としての絵画表現を深く思考し、作品制作を行うことのできる表現者、また、美術表現を教授できる人材を育成することを目的とする。
基礎描写力の養成として、線及び明暗による立体空間表現を学ぶ。デッサン、ドローイングなど自己展開に必要な描写要素を身につける。また、油彩画技法の習得を中心に古典から現代まで、油彩技法、支持体を含め材料の把握、テンペラ技法、混合技法、複数種の版種による版画制作など、多彩な表現技
法を学び、学生が自らの表現を模索していく。
作品制作のテーマについて何を表現するのか、造形表現の歴史的観点から割り出した、様々なアーテ
ィストの着眼点とその展開について分析研究を行い、学生自らが制作を通しアーティストの考え方を検証展開していく。個々の学生の資質に応じた個人指導が可能となるような指導体制を行っている。最終的に自己の個性豊かな表現方法を獲得していくことを教育目標としている。
(a-3)美術・彫刻コース
１年次から２年次前期までに身につけた総合的な基礎造形力のもとに、主に立体表現を探求する。また、立体を造形するという特質からさらに展開し、空間や場、他者との関わりや協働についても実践と研究を重ねる。２年次後期では、彫刻の原点である物質との出会いを大切にしながら、土、木、金属、石などの素材を用い、モデリングやカービングを習得する。また最も当事者性を包含する人体を対象に具象彫刻を深く理解する。３年次では、協働して仮設ギャラリーを建築する。現出させた空間で展覧会を企画し、社会と連結して運営する。伝統的な彫刻技法のほか、身の周りを様々な事象を素材と捉え、技法や素材を融合し、新しいメディアにも取り組む。彫刻の歴史を参照しながら、個々に身の周りの事
象を見つめ、自身に引き寄せられた切実な課題を見つける。４年次では、模索を積み重ねながら個々の制作の道筋を確かなものとし、集大成となる卒業制作に取り組む。身体性や当事者性といった現代の命題を包含しつつ、自己から社会へと連動する次世代の彫刻表現を試みる。
(a-4)美術・コンテンポラリーアートコース
１年次から２年次前期までに身につけた総合的な基礎造形力のもと、狭い専門家意識にとどまること

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名古屋造形大学

なく、広い視野を持ち、独自の表現を切り拓く人材の育成を目指す。２年次では、平面や立体表現の基礎を学ぶほか、パフォーマンスや写真、映像などの現代美術で用いられる多様な表現技法や考え方を習得する。また、アニメーション制作やコンピュータグラフィックス、プログラミングなどにも挑み、新しいメディアの表現を試みる。３年次では、自主的にギャラリーの運営や展覧会の企画に取り組む。こ
うして表現を社会につなげるためのノウハウを身につけ、デザイン分野でも活躍できる能力を醸成する。
４年次では、個々の周辺の事象をつぶさに見つめ、自身に引き寄せられた課題を確かなものとしていく。
集大成となる卒業制作に取り組み、既成概念に捕われない作品や企画を構想し、独自の表現に結びつける。
(b)マンガコース
ストーリーマンガの専門家を育成することを目標としている。指導は「画力」と「ストーリー理論」
を１年次から同時にカリキュラムに組み入れ、「画力」は人体デッサンをはじめ背景パース、自然物描写、
カラーリング技術について実技形式で習得し、年次が上がるごとにより高度で実践的な作画技術を研究していく。
「ストーリー理論」では、ストーリーの概念から構成、演出、市場研究まで講義形式で学ぶ。
指導体制も作家、元編集者、カラーの専門家等、カリキュラム内容に合わせた専門家を揃え、さらに年次が上がるにつれて高度な内容と学生個別対応に応える体制を取っている。また、マンガの実技時間とは別に、個別の学生に対するマンツーマン指導と投稿作品への支援も行っており、学内コンペには外部
出版社編集員を審査員に招いたり、編集者を直接大学へ招いて大学にいながら持ち込みが可能な「出張編集部」を年間５回以上招聘している。以上のように授業内容は現状の市場に即した実践的なものだが、コミックイラストレーション実技では純粋に画力を向上させたい学生層のニーズにも応え、コース学生
全体のモチベーションアップをもれなく計る工夫もしている。
(c)アニメーションコース

<平成21(2009)年度までは先端表現コース・映像/アニメーションクラス><平成22(2010)年度までは映像・アニメーションコース>

マルチメディアの基礎知識の習得、自由な発想で作品制作ができる人材の育成を目的とする。１年次
は、平面・立体・空間表現の基礎知識や各種の映像基礎・応用表現を学び、２年次では映像やアニメー
ションの専門技法を中心に、さまざまな映像制作ソフトにより制作を行うのと合わせて、アニメーター育成に対し人物芝居などの基礎表現・動画制作を学ぶ。３年次では、映像インスタレーションやインタ
ラクティブアートなどにも展開できる、広がりのある授業を設定し、映像作家、アニメーション作家の他、ゲーム会社、番組制作会社、コマーシャル分野等で活躍できる人材の育成を目指す。４年次では自己表現力を更に深め、オリジナリティーある映像制作を行う中で、客観的な視線で自身の作品を考察できる能力と発表・プレゼンテーションの向上にも努める。
(d)グラフィックデザインコース<平成23(2011)年度までは視覚伝達デザインコース>

広告、書籍や雑誌の編集、商品のパッケージ、CI･VI 計画、環境グラフィック、ジェネラルグラフィ
ックなど視覚に訴え伝達するデザインの領域について、表現技法を習得しながら発想力や提案力を培う 4年間の課程を編成し、各年度当初のガイダンスでその全体像や当該年の方針を学生に明示している。1〜
2 年次では、領域内の全体の分野について基礎から、やや専門性を高めた内容まで、全学生が同じ課題を体験し、基本的な考え方や技術を学ぶ。3 年次では、それまでに学んだ中から各自の志向にあわせ分野を選択して実践的なデザインを考える「選択実技」に取り組む。4 年次では、4 年間の集大成として「卒業制作」に臨む。
領域内の各分野の授業には、プロとしても活動する教員をあて、より具体的なデザイン能力が身につくよう指導している。グラフィックデザインは主に印刷を通して社会に発信する媒体を扱う分野だが、

28

名古屋造形大学時代とともに Web がこの領域の必須の媒体になってきているのにあわせ、このデザインを習得する授業の充実も図っている。また、展覧会や公募展などへの参加を授業内でも支援し、学生が社会に発信する
意識や実践力を高めるよう働きかけている。
(e)イラストレーションデザインコース
デザイン分野に幅広い知識と制作力を身につけたイラストレーターの育成、イラストレーションの発想と表現力を身につけたデザイナーの育成を目的とする。
グラフィックデザイン、Web デザイン、ゲームデザインなど、イラストレーションが関わるデザイン
領域の広がりに対して、現役のイラストレーターとデザイナーを中心に、多様な専門性を持つ教員が実
社会に即したカリキュラムを構成し指導している。また、イラストレーションの活動で社会と関わることを積極的に進め、学内だけでなく学外での活動を経験することを支援している。
1年次は基礎実技として位置づけ、描写・色彩・立体表現・写真・PCなど表現の基礎を身につける。
２年次は専門領域として、広告・編集・パッケージ・などのデザインの課題を通してイラストレーショ
ンやデザインの表現力を高める。３年次は実践制作として、進路を視野に入れた課題を展開していく。
グラフィック分野からアニメーションやWebデザインなどのデジタル分野、さらにキャリアプログラムなどの授業が設定されている。４年次は研究制作と卒業制作。作品の計画・調査・制作・完成・発信までのプロセスを通してイラストレーションとデザインの総合力を身につける。
(f)デジタルメディアデザインコース
スマートホン、ゲームソフト、アニメーション、コマーシャル、映画、音楽等エンターテイメントやコミュニケーションのためのコンテンツは、すべてコンピュータで編集・制作されている。このような多様なコンテンツと、それらに人が接するためのインターフェイスを計画・制作できるようにすることをこのコースの目的としている。
コンテンツやインターフェイスの制作には、高度なデザイン思考力が求められる。社会に潜在する問
題を探り、分析する力、その改善策を構想する計画力、自らの試案を明確に提示するプレゼンテーショ
ンの力。これらを育成することが実質的な教育目標である。
1・2年次を技術スキル中心、3・4年次を思考スキル中心の授業設定としている。これにより、早い段
階で学生自ら具体的なコンテンツの制作を行うことが可能となり、様々なプロジェクトへ参加すること
で研究と実践の経験をすることができるようになっている。
(g)建築・インテリアデザインコース<平成25(2013)年度までは建築デザインコース、インテリアデザインコース><建築デザイン>建築領域で意匠設計者として活躍する人材を育成することが目的であり、意匠設計に関わる専門的な知識･技術を体系的に習得することを目指す。美術系大学の建築コースとして、意匠設計教育に重点を置きながらも、構造･設備といった工学分野に関しても、講義･演習を通して学べるように授業設定し、1級建築士試験の受験資格を取得することを可能にしている。
1 年次では、デザインの基本を広く学ぶとともに、製図･CAD･パースといった基礎的技術を身につける。
2 年次からは実際の建築設計課題に取り組む。木造住宅の設計からはじまり、都市型複合施設の設計に至るまで、次第に複雑な建築プログラムに対応できるように、授業設定している。
<インテリアデザイン>
人体スケールをもとに身のまわりから出発し、建築内部から生活空間を創造するための教育を行い、住宅、商業施設、公共施設などの内部空間の意匠設計者として活躍する人材を育成することが目的であ29

名古屋造形大学る。インテリアに重点を置きながらも、実務上必要となる建築の知識･技術をも体系的に学べるように授業設定し、1 級建築士試験の受験資格を取得することを可能にしている。
1･2 年次では、デザインの基本を広く学ぶとともに、製図･CAD･パースといった基礎的技術を身につけ、建築設計の基本となる木造住宅の設計などに取り組む。3･4 年次で、教育施設、商業施設、宿泊施設など、さまざまな用途の建築物を対象に、その内部を自由に造り変えて生活空間とするための専門教育を行う。
(h)プロダクトデザインコース
立体的な商品や新しい仕組みなどの企画・伝達・提案・実行するために必要な思考と技術とを基礎から習得し、実践できるような人材を育てていくことが目標である。それによって、自動車産業をはじめとする、この地域における製造業の集積に対応していくとともに、広く柔軟なデザイン思考ができる社
会に有益な人材の輩出を目指している。
プロダクトデザインには、車、バイク、家電、オフィス機器、スポーツ用品、文具、玩具など、多岐にわたる専門領域が存在している。これに対して、早い段階から専門教育に入り、学生が自らの希望する領域で将来的に即戦力として通用するだけの能力を身につけられるように指導していく。その際、個々の学生の資質と志向に対応する必要があるため、個別指導に重点を置いている。例えば、各学生が各々に選択する着眼点と解決策に対し、より効果的なアプローチや留意点、参考情報や纏め方を指導し、得意分野・苦手分野の意識付けや克服するために必要な考え方についての指導を個々に行っている。
(i)ジュエリーデザインコース
産業におけるジュエリーデザインの分野では、常に新鮮で豊かな発想と、専門知識や技能が求められている。その現状をふまえ、ジュエリーを通して社会で活躍する人材を育てることが目的である。コースの特色として、ジュエリーというアイテムに特化した教育を実践することにより、ジュエリー産業界に密接した活動が可能となり、産学協同事業を取り入れた、専門性の高い教育課程を設定することが可能である。
１年次はジュエリー制作、デザインに関わる基本的な造形力を養うとともに、ITリテラシーを学ぶ。
２年次は金属加工に於ける伝統技法と宝飾技法の基礎、ジュエリーにまつわる3DCAD操作の基礎を学ぶ。
３年次は、産学共同活動を中心とした対外的なジュエリーの創作活動と発表を行う。４年次は、ジュエ
リーデザインの可能性と発展性を追求し提案する活動を行う。

学士課程
本学の年間行事予定や授業期間を含む学年暦は、当該年度の前年の 9 月頃から検討を開始し、学務委員会(教務部会)、運営委員会における精査を経て、12 月までには教授会で承認される。学年暦には、入学式、オリエンテーション、通常授業期間、補講期間、集中講義期間、試験期間、特別研修期間、卒業制作展期間、卒業式の他、各種宗教行事、芸術祭
やさつき祭といった学生行事が組み込まれている。
学年は、4 月 1 日から 9 月 30 日までの前期と、10 月 1 日から翌年 3 月 31 日までの後期の 2 期に分かれており、授業期間は、前期･後期とも定期試験期間を除いて 15 週を確保している。休講があった場合には、補講期間内及び土曜日を利用して補うことを原則とする。休講届けには補講予定を書き込むかたちを採っている。
1 単位に必要な学修時間は 45 時間であり、授業形態に応じて、各授業科目の単位数を計算している。即ち、講義については 15 時間の授業をもって 1 単位、演習については 30 時
間の授業をもって 1 単位、実習･実技については 45 時間の授業をもって 1 単位とする。本30

名古屋造形大学学の授業時間 1 コマ(90 分)を単位換算における 2 時間と見做すので、例えば、半期制に従う講義科目では、毎週 1 コマ＝2 時間の授業 15 回で 2 単位が認定されることになる。
学年暦は、授業日程表として「授業概要」(シラバス)に掲載されている。シラバスは、
年度はじめのオリエンテーション期間に冊子として学生に配布される。シラバスには、冒頭、目次に続いて、授業日程表が載り、本編として、各授業科目の担当者、期別、授業形
態、配当年次、単位数、授業のテーマ、授業の到達目標、授業科目の概要、授業の計画･内容、準備学習・事後学習の内容、テキスト、参考書・参考資料等、履修上の留意点、評価の方法・基準が明記されている。
本学の履修方法は、単位制と学年制を併用している。即ち、基礎科目、専門講義科目には、修業年限内に修得すれば卒業できる単位制が、専門実技･演習科目には、配当された学年において修得しなければ進級･卒業ができない学年制が採られている。新カリでは、専門実技･演習科目に、月曜日から金曜日までの午後 2 コマ(4 時間分)を割り当て、その他を、基礎科目、専門講義科目に使っている。
基礎科目、専門講義科目については、履修年次を定めているが、原則、選択科目なので、各授業科目に設定している履修年次以上であれば、どの学年でも履修することができる。
前回 2009（平成 21）年度の自己評価報告までの数年では、本学は「造形力が人間力を造る」をメッセージとして掲げ、「『領域を超える、領域を究める』大学」というコンセプ
トのもとに具体的なカリキュラムを展開した。それ以降のこの数年では、「『知』と『創造』の杜」を広報のフレーズとして、芸術分野の学修をより充実させていく上での専門の知識と創作を深めることを進めてきた。
授業時間割の関係では、80 分であった 1 限の授業時間を 2014（平成 26）年度から 90分に変更し、時限ごとのボリュームの充実を図った。また、同年度から前後期の水曜の他、可能な範囲で 5 限以降に授業を入れない曜日をつくり、学生が自由な創作活動に向かいや
すい環境づくりを行った。
科目編成の関係では、全学で実施する実技科目であった「造形交流演習」を廃止し、その単位を各コースの実技に戻した。広く分野横断を目指して行っていたが、必ずしも希望の内容を履修できるとは限らないなどの難点もあり、この分は専門分野をより深めるのに生かすこととした。講義では、芸術大学としての基本的な科目（美術やデザインの概論や歴史）の配当年次を 1 年次にして、入門編として履修しやすい規模にした。また、以降の専門科目も履修するのに適当と考えられる配当年次をあらためて考慮して移動した。基礎
科目では、配当が初年度ばかりに集中しないよう、年次を分散した。これら配当を考慮しながら、キャップ制を導入して、講義科目の履修を前半の学年で大半済ませてしまわず、その後の学年も生かして履修する方向に仕向けた。
また、知的財産権に関する知識が世界的に必要となってきている現状から、この関係の授業をより充実させることを行った。以前から「総合教養 A」で法学的見地から知的財産権の全体像をつかむ授業は開講されていたが、これに加え「ものづくりの法律入門」を科目として増やし、これを必履修科目として 1 年次学生に履修させることとした。
キャップ制、つまり履修単位数の年次上限は平成 26(2014)年度より行っている。それまで
は、講義科目の履修登録に関して、1，2 年次で集中的に単位を取得してしまおうという傾向が学生に見られた。それによって、1,2 年次の大学生活がハードになったり、3 年次以降
31

名古屋造形大学に配当してある科目を履修しようという学生が少ない状況にあった。この偏った履修状況を改善するために、平成 26(2014)年度から「1 年次、2 年次、3 年次において当該年度 1
年間に履修登録できる単位数は 44 単位以内とるす(資格関連科目や実技・学外実習を除く)」と規程して、履修登録単位数の上限設定〈キャップ制〉を実施し始めた。これにより、
1,2 年次への履修登録の集中が緩和され、3 年次以降の配当科目の履修者が増加した。学年制を採る専門実技･演習科目について見ると、その必要修得単位数が比較的多く、しかも、3,4 年次にも十分に配当されていることから、専門実技･演習科目の学年制が、実質的な履修単位数の年次制限として有効に機能していると言える。
大学院
本学研究科は、ここ 7-８年間に、学部の学生の動向とともに大学院の学生の専門領域も変化をしている。例えば、学部では美術を希望する学生が減り、デザイン領域の中の特にデジタルメディアデザイン、イラストレーションデザインが大幅に増えた。また、従来の傾向とは異なって、マンガやジュエリーデザインなどの分野から大学院への希望者が出るようになってきた。それに伴って大学院の専攻領域もその都度見直しをかけながら、現在の研究分野別科目に至っている。具体的には、平成 23（2011）年度に研究分野別科目に「デジタルメディアデザイン研究Ⅰ，Ⅱ」を増設し、学生の要望に応えられるようにした。
なお、「美術理論研究Ⅰ、Ⅱ」に関しては、「芸術文化研究Ⅰ、Ⅱ」に変更した。
カリキュラムについては、平成 20(2008)年度より、理論科目に「建築史特殊研究」を増やした。さらに、自由科目に「インターンシップⅠ~Ⅷ」を入れた。この「インターンシッ
プ」には、社会との関わりの重要性は勿論のことであるが、建築を研究する学生にとって、建築専門のインターンシップで１５単位以上取得すると、１級建築士の取得資格が有効に働くため、16 単位まで開設を行った。さらに今後はカリキュラムを整備して、建築の学生に有効な運用できるように準備していきたい。
（3）2－2 の改善・向上方策（将来計画）
学士課程
分野横断型の内容として初期の学年で実施していた「造形交流演習」は廃止することになったが、「領域を超える、領域を究める」という考え方を後退させたわけではない。本学の将来構想として全学的に教育体制に分野を超えた「プロジェクト型」「ゼミ型」を取り込んでいくことの検討を 2013（平成 25）年度から始めている。大学生活 4 年間の特に後半の学年で、それまでに各分野で身につけた表現や考え方をもとにしながら、各自の志向に応じて幅広い体験ができるようにする。それを通して、学生ひとりひとりの希望に沿った学修を実現する柔軟性のあるシステムづくりを目指す。
そして、これも将来構想のひとつだが、社会人教育に取り組んでいく上での試行として、講義科目に限定していた科目等履修生の対象科目を、実技まで拡大することを目指す。各学年ごとに授業全体の履修を積み上げていく学部生に対して、科目や単元単位で履修させる際の体制や受講料の設定など必要な条件づくりを行う。
また、専門領域からの必要性に応じて知的財産権関連の「ものづくりの法律」を必履修科目にしたのに続き、次には実社会からのキャリア教育の要請を受け、「キャリア開発の32

名古屋造形大学基礎」「キャリア開発の展開」「キャリア開発の実践」を履修の促進を図る。学生が自らの適性を知り、自分の人生をより良く設計できるようにするのが目的である。
開設している講義科目の数、開設している時限、これらに対する講義室の数や規模の関係では、部屋の配当はなんとかできているものの、学生数に対する部屋の規模が適切とはいえない状況もあった。1〜4 年次が一斉に午前に講義、午後に実技の授業を行っているが、2 学年ずつ午前、午後の内容を入れ替えて部屋の使用を効率化したり、科目の種類についてさらなる精査をして、科目数の整理をひき続き図るなど、この問題の解消につながる方法を考える。
大学院
大学院における教職資格の取得条件について見直しを図る。これまでは、取得資格は本学の卒業生に限っていたが、他大学から本学の修士課程に学びにきた学生にも認めるよう検討する。(ただし、学部で美術の教職課程を設けている大学に限定するなどの制限も考える。)また、これまで本学の学部卒業生が教職課程科目を新たに取得する場合や、学部で取り残してきた科目の単位を取得する場合、学部に科目等履修生として履修しようとすると、金額が多額になり断念する学生もあった。これについて、学部と連携して、自由科目の中で無料で取得できる単位数を増やすなどの方法を考慮し、大学院でも教職資格を取りやすくするよう図る。
自由科目の履修は、幅広く異分野からの知識や技術を自分の専攻に活かすために行うというのが、本学大学院の主旨のひとつである。これに沿って、専攻以外の科目を履修してもらう機会としている。しかし、学生のその科目に対するレベルがひとりひとり異なるため、どの科目を取るとよいかの判断が難しかった。このことについては、学部のコースから大学院学生が受講可能な科目を予め示すことで、履修の際の煩雑さを改善する。
また、学部学生の傾向を鑑みながら、大学院の理論科目の全体構成の改訂していく。

2－3

学修及び授業の支援≪2－3 の視点≫
2-3-①

教員と職員の協働並びに TA(Teaching AssisTAnt)等の活用による学修支援及び授業支援の充実（1）2－3 の自己判定基準項目 2－3 を満たしている。
（2）2－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）＜全体的＞
学生への学修及び授業支援については、まず大学全体として、各年度始期において、学
年別、コース別に各コース教員及び学務課職員による履修ガイダンスを行っている。また、その他に学生支援部、図書館、就職指導室に関するガイダンスも行っている。コース別での学修支援として、週 1,2 度コース内での会議を設定し、学生の課題進度や情報共有を行い、効果的支援を進めている。
33

名古屋造形大学

・教職員協働による学生への学修及び授業支援に関する方針・計画・実施体制を適切に整備運営しているか。
この数年の中では、各学生の学修状況、授業の内容や課題制作条件などについて、どのコースでも専任教員及び職員の間で定期的な情報共有の機会を持ったり、専任と非常勤の教員間で連絡・調整を密にするなど、学生への対応全体が整合性のある適切なものになる
よう取りはからっている。特に美術 4 コースは、研究室機能を 1 つに集約したことで、教職員が連携して学生の就学の状況を把握し、分野を越えた学生の取り組みに対して適切な支援ができている。具体的には、講義系の必修科目については、欠席 3 回を超えたらコースから学生に注意喚起を促すシステムが確立されているし、実技科目については科目の出勤簿が全て研究室内で管理され、出席状況がよくない学生には常に連絡がいくようになっている。
学生への課題では、常に時代をとらえた内容を設定したり、専門業種や地域の産業に直結した実践的な取り組みにするよう、毎年度見直しながら進めている。授業を支える周辺要素としては、機材の管理や設置、必要な資料の制作を日常的に行い、先の年度に向けては、カリキュラムの見直しや授業用ツールの購入を計画的に行っている。
・オフィスアワー制度を全学的に実施しているか。
平成 20(2008)年度より、講義系及び実技系の全てで、教員ごとに 1 週間に 1 回など曜日や時間を設定してオフィスアワーを設けており、日常的に授業時間以外の時間全体で学生の相談対応にあたっている。
空間・立体デザイン系では、学生達が気軽に相談・報告に来ることができるよう、研究室や研究室付き事務室をオープンなしつらえに改造した。また、教員は学生の訪問に備えてできるかぎり研究室に在室するよう心がけている。
・教員の教育活動を支援するために、TA（Teaching Assistant）等を適切に活用しているか。
大学院生を TA として採用し、学部の実技授業内で活用しているのは、美術・洋画コー
スとデジタルメディアデザインコースの 2 つである。美術・洋画コースでは、今までの実績として、古典技法指導、支持体制作から絵の具作り、表現技法の指導の補助などを行ってきた。版画技法では授業における制作の下準備、履修学生の制作のサポート、薬品取り
扱いや道具の取り扱い、機会操作、基礎的指導などにあたっている。これらを通して、大学院生の教授体験の機会としている。
デジタルメディアデザインコースでは、1 クラスの人数が増えたこともあり、特に初学者の導入時のハードルが高い 3DCG の基礎の授業で、非常勤教員のサポートをしている。
その他の表現分野でも TA を利用したいという意向を持っている。
この他、TA そのものではないが、建築・インテリアデザインコースの期末ごとの発表・
講評会での学年を越えた学生の交流や、卒業制作での上級生から下級生への経験の伝達、
学習経歴の伝達、課題制作の技術伝授などは、非常に教育効果の上がる機会であり、積極的に学年交流を図るようにしている。また、プロダクトデザインコース、ジュエリーデザ
インコースでは、学年をまたぐ合同授業で学生間のコミュニケーションがあり、必然的に教員をサポートする環境になっている。経験値のある上級生の知見やノウハウを後輩に伝えることで、上級生のマネジメントスキルの向上につながっている。
34

名古屋造形大学

TA 制度は、「名古屋造形大学ティーチングアシスタント制度規定」に基づき、造形学部と大学院研究科が連携しながら運用している。学部の授業科目や教育活動について TA の補助が必要な場合、系を通して運営委員会にその旨が要請され、調整が行われる。TA が必要と認められた場合は、大学院研究科に造形学部教授会から要請がなされ、大学院研究科委員会で人選が行われる。
・中途退学者、停学者及び留年者への対応策を行っているか。
平成 26（2014）年度より、学生に授業出席を促し留年・離学を防止することと、授業の 3 分の 1 を超える欠席を未然に防ぐことを目的として、「授業欠席が続く学生への連絡ガイドライン」
を制定した。
まず全ての研究室内で出席簿を管理できる環境を整備し、講義系の必修科目と分野別専門科目の出席が多い学生について研究室から学務課へ報告される仕組みを作った。この仕組みにより、講義系及び実技系のすべてで、出席簿を研究室ごとに一括管理し、学生の授業への出席状況を教職員間で共有するようにしている。
これを受けて、学務課は学生相談室と連携しメンタルな問題を抱えている学生かどうかを確認する。欠席が目立つ学生がいた場合、状況をよく把握した上、細心の注意を払い、問題がないと判断した後に保護者へ定型書式による文章を郵送する。
日常的には、分野への適性や動機づけなどで問題を抱える学生について教職員間で情報を共有するようにし、学生の様々な相談に積極的にのるように努めている。状況を見て、課題に学生のレベルに合わせた弾力性を持たせたり、授業の進度や内容に対応できない学
生がないよう、授業内外でフォローするようにしている。また、学生が孤立しないよう、
学生間のコミュニケーションを促したり、プロジェクトなどへの参加を呼びかけるなどしている。学修や体調について悩みを抱えている学生に対しては、相談の上、止むを得ない
場合には休学や転コースなどのアドバイスも行い、本人が直ちに退学という結論に至らないよう心がけている。
学則第 29 条により「退学願」が提出された場合、許される範囲内で退学理由などを聞くという対処をしている。退学理由としては「一身上の都合」「進路変更」「経済的理由」などがあるが、「経済的理由」による退学請願者のためには「名古屋造形大学桃美会緊急修学支援金制度」「名古屋造形大学緊急支援金制度」や各種教育ローンの紹介、学納金延納な
どの助言もしている。
「進路変更」がその理由となる場合は、関係者が相談し転コースなどの助言を行っている。
・学生への学修及び授業支援に対する学生の意見等をくみ上げる仕組みを適切に整備し、学修及び授業支援の体制改善に反映させているか。
講義系及び実技系のすべてで反映している。個々の教員の授業についての意見に対しては、各教員がそれを把握してその後のそれぞれの授業で対応している。カリキュラム、学生との各種の取り決め、施設、設備などへの要望については、関係の教員間で把握し、可能・有効なものには対応するようにしている。
教育現場や組織の各部署からの意見や問題点は、コース→系会議→運営委員会→教授会、または、学生→(教員)→学務部･事務部→運営委員会→教授会という流れで意見集約や現状把握が行われ、全体掌握と問題解決とがなされている。また学生･大学院生などの意見･要求に対しては、各所属コースの教員、学生支援室、事務窓口などを通して、相談や意見収集が図られ、問題解決が行われている。特に、平成 20(2008)年度からは、学生からの要望
35

名古屋造形大学にきめ細かく対応するために、オフィスアワーを導入して、学生に周知している。
これ以外にも、各年度授業科目ごとに 1 回を基本として、「学生による授業アンケート」が行われ、学生が希望や要求を無記名で自由記載できるように配慮されている。
（3）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
学士課程
専任教員、職員、非常勤教員の間の情報共有をより密にしながら、授業内容や実施の仕方が社会や時代に即したものになっているかどうかを随時確認しあうようにする。また、学生が学修に関して気軽に相談できる環境づくりを進める。オフィスアワーについても、専任教員は最低でも週に 1 回、決めた時間帯に研究室に滞在して相談に応じることを、引き続き徹底していく。学生にもこの時間があることをガイダンス他で周知する。学生へのアンケートも含めこうした方法を通して、学生の動向や考え方を認識し、よりよい方向へ向けていく。
T A については、活用を希望するコースと同分野の大学院生が存在しないと実現が難しい面もある。しかし、上位学年の学生が自らの学修経験をその下の学年の学生に伝えるのは、大変有意義なことなので、機会があれば多くの分野で活かすようにする。
学修継続が困難な状態になる学生に対しては、まずその以前の日常での変化に注意をはらいながら、状況や時期を見てコンタクトをとりアドバイスを行う。心身の問題を抱えている場合は、それを考慮した対応となるが、それが原因ではない欠席過多などは、大学として一定の段階で注意の通告を行うようにする。
大学院
本学では、大学院生は TA になる側なので、この項目は別として、その他は上記の学部での対応に準ずる。
2－4

単位認定、卒業・修了認定等≪2－4 の視点≫
2-4-①

単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用（1）2－4 の自己判定基準項目 2－4 を満たしている。
（2）2－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）①単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳重な適用
学士課程
本学の進級要件、卒業要件、履修方法、成績評価、単位認定などについては、「名古屋造
形大学履修規程」に規定されている。これは、年度はじめのオリエンテーション期間にシラバスとともに学生に配布される「学生必携」にも示されている。
本学では、進級判定に関する内規が設けてあり、この内規に抵触した場合に留年となる。
平成 22(2010)年度以降の入学生は、全コースが、各学年に配当された分野別専門科目に未修得の科目がある場合は、上級年次への進級を認めない。進級判定のための教授会の審査
36

名古屋造形大学によって進級が決定される。
卒業要件を満たすには、基礎科目を、
「英語Ⅰ」
「英語Ⅱ」
「英語オーラルコミュニケーシ
ョン」の 6 単位、または、「フランス語Ⅰ」「フランス語Ⅱ」「フランス語オーラルコミュ
ニケーション」の 6 単位のいずれか 6 単位を含んで、24 単位以上修得し、かつ、専門講義･実習科目を 22 単位以上修得するとともに、分野別専門科目について、70 単位修得した上で、これらを合計 124 単位以上修得しなければならない。また、教職課程または学芸員課
程を履修する場合に限り、この資格関連科目を最大 10 単位まで卒業単位に含めることができるようにした。以上の卒業要件を満たし、かつ、本学に 4 年以上在学した者について
は、教授会の議を経て、卒業が認定される。授与される学位は、平成 20(2008)年度以後の入学生については、学士(造形)である。第 4 年次の学年末において、これらの単位数に不足がある場合、卒業延期となる。
学生の学習結果の評価に関して、履修手続きから単位認定までの流れに沿って、履修登録、受講、試験、成績評価、単位認定の順に述べていく。
履修登録は、毎年度はじめの所定の期間内に、1 年間に履修しようとする全授業科目を届け出るものである。ただし、4 年次生については、後期のはじめに追加登録を認めている。学生は、履修科目一覧表、授業時間割表、シラバス、さらに、新入生でなければ、既履修科目の成績一覧表を参考にしながら、授業科目の履修年次に従って、この登録を行う。
所定の期間内に履修登録をしなければ、たとえ授業に出席し、定期試験を受験しても単位の取得ができないことになる。ただし、疾病などの止むを得ない理由で登録不可能な場合には、登録延期の許可を受けることができる。また、履修登録後の履修科目の追加･変更は、
原則として認められていないが、登録後に学生に配布される「登録確定の通知」によって、登録内容を確認･訂正をする機会が設けられている。ただし、履修登録した授業科目を取り消したい場合については、所定の期間内に申請をすれば認められる。また、平成 25（2013）年度からは WEB 履修登録を導入しており、学生は自宅からでも自分のスマートフォンな
どの端末から自由に履修登録ができるようになった。登録内容も個人の端末からも確認できるようになった。
受講については、原則、授業回数の 3 分の 2 以上の出席がないと、成績評価基準における「欠席過多」となり、成績評価のための定期試験の受験資格を失うことになる。学生の出席状況の把握は、受講人数が 50 人を越える場合、授業担当教員の負担を減らし、かつ、厳密な把握に努めるため、職員が日付の付いた所定の出席カードを出席学生に一枚ずつ配布し、それに氏名等を記入させ、回収するというかたちをとっている。
試験には、定期試験、追試験、再試験がある。定期試験は、各学期末に行うものである。
追試験は、疾病などの止むを得ない理由によって定期試験を受験できなかった者に対して行うもので、定期試験終了後、期間を定めて実施している。再試験は、卒業年次において定期試験などの成績評価の結果、不合格となった科目について、卒業要件に不足する授業
科目が(分野別専門科目を除く)2 科目以内という制限を設けて行うもので、前期と後期の末に期間を定めて実施している。試験の方法には、筆記試験、レポート試験、口述試験、実技試験などがあり、授業担当教員が最も適切とする方法で行う。各授業科目の具体的な評価の方法、つまり、試験の方法、出席状況･授業態度の加味の仕方については、シラバスに明示されている。
37

名古屋造形大学

成績評価については、授業科目を問わず、100 点を満点とし、60 点以上を合格としている。定期試験を未受験の場合は「失格」、出席回数が授業回数の 3 分の 2 に満たない場合
は「欠席過多」となり、59 点以下の評点とともに不合格となる。成績証明書には、100 点～80 点を A、79 点～70 点を B、69 点～60 点を C、59 点から 0 点を D、失格を F、欠席
過多を S と記載する。なお、追試験の成績は、8 割で計算する。再試験の結果が合格の場
合、評価は C とする。また、試験において、不正行為があった場合は、当該科目の成績は無効、懲戒処分を受けることになる。なお、学生から成績に対する質問がある場合には、当該科目の担当教員が学生の申し立てに答える機会を設け、評価の正当性を期すよう努めている。履修登録した各授業科目について、その科目の成績評価の結果、合格と判定された場合、所定の単位が認定される。
短期大学を含む他大学から本学へ転･編入学した学生が、転･編入学前の大学において修得した単位については、教授会の議を経て、本学における修得単位として認定している。
また、短期大学を含む他大学を卒業または中途退学し、本学第 1 年次へ入学した学生の他大学において修得した単位については、教育上有益と認めた場合に限って、30 単位を限度に、本学における修得単位として認定している。このようなかたちで本学の修得単位として読み替えられた授業科目については、認定科目として合格扱いとなり、成績証明書に Nと記載される。
大学院<大学院造形研究科>
本研究科の授業科目は、まず、共通科目と研究分野別科目とに大別される。さらに、共通科目は、講義形態で選択科目の理論科目と、演習形態で選択科目の自由科目とに分かれる。演習形態の研究分野別科目には、造形表現構想分野と造形表現制作分野とがあり、院生は何れかの分野の授業科目の中から、同一科目･同一担当者のⅠ･Ⅱを選択し、修了制作
とともに必修しなければならない。カリキュラムは、理論科目のごく一部を除いて、半期制に従っている。
理論科目は、自身の専門分野には拘らず幅広く知識を横断的に学べる科目に設定してある。
「現代美術特殊研究」「美術史特殊研究」「デザイン文化特殊研究」といった学部の専門科目の知識をより深化させていく科目や、「アートマネージメント」「デザインマネージメ
ント」といった実社会との実践を意識させる科目、さらに「環境自然文化特殊研究」「造形解析研究」といった自然科学分野とクロスオーバーした科目などが開設されている。
自由科目には、平面造形分野の実技演習を行う「造形Ⅰ」、立体造形分野の実技演習を行う「造形Ⅱ」、先端表現分野の実技演習を行う「造形Ⅲ」、視覚伝達デザイン分野の実技演習を行う「造形Ⅳ」、建築･空間デザイン分野の実技演習を行う「造形Ⅴ」、産業･工芸デザ
イン分野の実技演習を行う「造形Ⅵ」といった授業科目がある。学生は、指導教員と相談しながら、各々のレベルに応じて、適当な学部開設の専攻実技科目を履修することで、これらの授業科目の履修に代える。
研究分野別科目には、「修了制作」の他、造形表現構想分野の授業科目として、「視覚伝達デザイン研究Ⅰ,Ⅱ」、「建築デザイン研究Ⅰ,Ⅱ」、「プロダクトデザイン研究Ⅰ,Ⅱ」(平成19(2007)年度以前の入学生には「産業デザイン研究Ⅰ,Ⅱ」として開講)、「ランドスケープ38

名古屋造形大学

デザイン研究Ⅰ,Ⅱ」(平成 17(2011)年度以前の入学生には「環境造形研究Ⅰ,Ⅱ」として開講)、「芸術文化研究Ⅰ,Ⅱ」(平成 17(2011)年度以前の入学生は「美術理論研究Ⅰ,Ⅱ」として開講)が、造形表現制作分野の授業科目として、「日本画研究Ⅰ,Ⅱ」、「洋画研究Ⅰ,Ⅱ」、「彫刻研究Ⅰ,Ⅱ」、「先端表現研究Ⅰ,Ⅱ」(平成 20(2008)年度以前の入学生には「メディアアート研究Ⅰ,Ⅱ」として開講)が開講されている。なお、平成 17(2011)年度に「工芸研究
Ⅰ,Ⅱ」は閉講している。学部ではコースとして自立していなかった環境造形や美術理論に関する研究領域にも授業科目を設け、学生の選択肢を広げている。
学部の専門実技･演習科目がコミュニケーション重視の教育であったのと同様に、研究科の各授業科目も、特に、ゼミナール形式の研究分野別科目では、少人数による対話型の教育が徹底されており、より深い教授を可能にしている。また、「修了制作」の成果である修士作品または修士論文を修了制作展で展示発表し、広く社会に問うていることに象徴されるように、学部以上に、学習成果である作品を、外部ギャラリーなどで展示発表しようという姿勢に貫かれている。アーティストやデザイナーとして自立する上で、こうした社会発信の機会は、閉じた授業の枠内では決して得られない教育効果を持つ。
TA (Teaching Assistant)制度も平成 19(2007)年度から導入している。学部生にとっては、
身近な世代からアドバイスをもらう機会となり、大学院生にとっては、自らの研究･制作を客観的に把握する機会となっている。
本研究科の年間行事予定や授業期間を含む学年暦は、当該年度の前年の 9 月頃から検討を開始し、12 月までには研究科委員会で承認される。学年暦には、入学式、オリエンテー
ション、通常授業期間、補講期間、集中講義期間、試験期間、修了制作展期間、学位授与
式の他、各種宗教行事、芸術祭やさつき祭といった学生行事が組み込まれている。授業期
間は、前期･後期とも定期試験期間を除いて 15 週を確保している。1 単位に必要な学修時
間は 45 時間であり、講義については 15 時間の授業をもって 1 単位、演習については 30
時間の授業をもって 1 単位とする。学年暦は、年度はじめのオリエンテーション期間に学生に配布される「履修案内」に、学事日程表として、授業科目の概要などとともに掲載されている。
理論科目と自由科目の各授業科目は、1･2 年次に配当されており、学年を問わず履修可能である。ただし、自由科目については、1 年次で履修できる単位数の上限を 4 単位としている。研究分野別科目の各授業科目は、「修了制作」が 2 年次配当の他は、すべて 1 年
次に配当されている。2 年次で「修了制作」を履修し、修士作品を提出できる学生は、当該年度末にまでに修了要件となる 30 単位以上の単位修得見込みがある者に限られる。ただし、造形表現構想分野に研究領域をもつ学生については、修士作品に代えて修士論文を提出することもできる。その場合は、当該年度の前年度までに 15 単位以上を修得していなければならない。修士作品または修士論文を提出するための、これらの要件が、実質的な進級要件として機能している。
本研究科の履修方法、成績評価、学位授与の要件などについては、「名古屋造形大学大学院履修規程」「名古屋造形大学大学院(修士課程)学位規程」に規定されている。これは、「履修案内」にも示されている。
本研究科の学生は、共通科目として、理論科目を 8 単位以上、自由科目を 6 単位以上、研究分野別科目として、造形表現構想分野または造形表現制作分野の何れかの分野の中か
39

名古屋造形大学

ら、修了制作 8 単位を含んで 16 単位以上、合計 30 単位以上を修得しなければならない。
本研究科に 2 年以上在学し、上記の単位を修得した上、修士作品または修士論文を提出して、最終試験に合格した者に、修士の学位を授与する。授与する学位は、平成 20(2008)年度以後の入学生については、修士(造形)である。最終試験は、毎年 1 月に行われており、修士作品または修士論文の審査、及び、口頭試問からなる。主査の指導教員、副査の審査
委員 2 人が審査にあたる。この審査結果は、最終的に研究科委員会に報告され、研究科委
員会の議を経て、学位授与の認定に至る。
本研究科学生は、毎年度はじめに指導教員の指導を受けて、研究計画を提出するとともに、当該年度の履修計画を作成し、所定の履修登録期間内に届け出なければならない。また、年度末には、研究結果の概要を提出する必要がある。履修登録についての詳細は、学部と同様である。試験は、原則として各学期末に、筆記試験、口頭試験、または研究報告
によって行っている。成績評価の基準については、学部と同様である。
（3）2－4 の改善・向上方策（将来計画）
学士課程
成績評価・単位認定及び卒業認定の基準は、学則、諸規程、シラバスに明確に示しており、各授業担当教員は学生の学習到達度を適切に評価し、単位認定を行っている。また、卒業・修了要件を満たした者の卒業・修了については、教授会の審議を経て学長が決定する。今後も点検を継続し、必要に応じて改善を図っていく。
再試験について、2013（平成 25）年度から、卒業要件に不足する授業科目が(分野別専
門科目を除く)2 科目以内という制限の中で、前期開講科目については前期成績発表後に実施をする手法をとっている。以前は年度末の卒業判定の結果で行っていたが、早い段階からフォローしていく機会を学生に与えた。
2014（平成 26）年度より WEB 履修登録を導入している。学生は個人端末から登録でき利便性が増した。今後は入力の段階で学生自身がエラーをクリアできるようなシステムの充実が求められる。
本学の科目等履修生には従来講義科目のみを開放していたが、今後は実技科目についても開放していく方向性をもっている。芸術分野に興味をもつ社会人生涯学習の一環としての対応である。
大学院
大学院に関していえば、ここ数年中国からの留学生が増えてきている。以前よりも日本語能力が増しており、日常会話において問題はほぼないが、それでも専門的な理論科目において、理解が難しい場合も多々ある。
なるべく、グローバルな時代にはいって、日本がリードしている芸術分野を学びにきてい
る外国の学生に言語面で極め細やかな対応で指導していきたい。さらに大学院の場合は社会人学生も同様に、しばらく学びの場から離れているので再び大学院に入った場合は、そのギャップを指導しながら対応していく必要がある。
全ての学生にとって、資金面での苦労もあると思われるので、修業年限後、単位を残してしまっている場合は、学費軽減措置を考慮するような仕組みを考えていく。
40

名古屋造形大学

2－5

キャリアガイダンス≪2－5 の視点≫
2-5-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整備（1）2－5 の自己判定基準項目 2－5 を満たしている。
（2）2－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
就職に関する支援業務は、学生支援部の「就職指導室」が、就職の指導・相談など、学生の就職活動全般を扱っている。進学についての相談・助言などは、主に各コースの専任教員によって行われる。就職指導室の就職指導は「就職ガイダンス」（3年次生・大学院1年次生対象）での就職活動のスケジュール指導から始まる。平成26（2014）年度のガイダンスは5月、6月、10月の計3回行われた。内容は第一回が「卒業後の進路について」というテーマで、学生が卒業後の進路選択に向けどのような心構えを持ち、就職の準備を進めていくかが説明された。第二回は「キャリアハンドブックについて」というテーマで、就職指導室が独自制作をしているキャリアハンドブックを配布し、自己分析、業界研究、職種研究、企業へのアプローチ方法、採用試験対策などの内容説明と、スケジ
ュール管理など手帳としての活用方法について説明を行った。第三回は「進路登録票・ポートフォリオ」というテーマで、学生の進路希望に関するリサーチと、クリエィティ
ブ系の専門職を志望する際不可欠となるポートフォリオについての説明がなされた。
就職指導室では就職ガイダンス以外にも、就職活動をする学生のスキルアップを図るた
めの「就職対策講座」を授業外に6月以降毎月複数回、テーマを変えて実施している。講座には無料のものと、実費のみを徴収する集中型のポートフォリオ制作講座（全8回）、
初心者パソコン講座（全7回）がある。4年次生・大学院2年次生対象の就職指導としては
学内企業説明会を計3回、就職対策講座を計2回、非公開の求人フェアを1回行った。
インターンシップに関しては過去5年間で「木野瀬印刷」、「松坂屋」、「春日井市民
文化財団」、「メニコネクト」の4社が大学と契約を結び実施され、単位を認定した。また学生自身が発掘したインターンシップ先も5件承認され、単位化された。他に、学内での企業からのインターンシップ、
デザインワークショップなどの募集説明会も開催され、就職指導室ではその情報を掲示し、学生がエントリーする手助けを行った。平成26（2014）
年度は4企業（キヤノンなど）の説明会が行われた。
また企業向けの学校案内「名古屋造形大学ガイドブック」も毎年更新し配布している。
（3）2－5 の改善・向上方策（将来計画）
企業からの採用情報の解禁が3月に移行したことに伴い、就職支援としての、就職ガイ
ダンス、個別面談、就職対策講座の開催日程、回数などを再検討する。また学内企業説
明会への参加企業数を増やし、より多くの学生の参加が見込める実施時間、曜日に変更する。また学生支援部の業務の一部として扱われていた就職に関する内容のみを扱う新たな委員会を設置し、各コース教員、研究室との連携を深める。
キャリア教育では、1年次対象の「キャリア開発の基礎」、2年次対象の「キャリア開41

名古屋造形大学発の展開」、3年次対象の「キャリア開発の実践」の重要性を踏まえ、必履修化を検討する。
2－6

教育目的の達成状況の評価とフィードバック≪2－6 の視点≫
2-6-①

教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発

2-6-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック（1）2－6 の自己判定基準項目 2－6 を満たしている。
（2）2－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-6-①

教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発

学生の学習状況については、最終結果として、各期末に行われる定期試験、またはそれに相当するもので判断している。あわせて、「学生による授業アンケート」の結果からも、学生の学習状況を推し測っている。また、必修科目に関しては、講義担当者あるいは各コ
ースが、学生の学習状況を出席状況に基づいて把握し、指導を行っている。学生の意識については、「学生による授業アンケート」の特に自由記述を伴う評価項目から把握している。
資格取得に関して、教員免許の取得については、卒業時に人数把握をしている。学芸員
資格においても、学芸員課程の単位取得状況を把握して、「学芸員資格単位修得の証明」を交付している。建築士に関しては、卒業と同時に建築･インテリアデザインコースの学生に対して受験資格が与えられており、受験資格の取得状況については把握している。卒業後の実際の受験状況、資格取得状況については、組織的な調査は行っていないものの、当該コースが個別に報告を受けている。
学生の就職状況については、学生支援部が年度ごとに学生に対してアンケート調査を行って把握している。企業からの評価に関しては、組織的な調査は行っていないものの、学生支援部が個別にヒアリングを実施して、把握に努めている。
2-6-②教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック
FD(Faculty Development)に関する取り組みの一環として、平成 19(2007)年度より「学生による授業アンケート」を実施している。授業科目及び担当者別で実施し、アンケートには、講義系と実技系の 2 種類のアンケート用紙を用いた。集計結果は、「全項目別回答分
布(人数と平均値)」｢授業時への出席率の高い群の回答分布｣及び平均値との格差を比較する｢レーダーチャート｣「項目別グラフデーター」を一覧表にした形で、授業担当者に渡された。専任教員はアンケート結果に対する授業点検評価報告書を提出した。
以来、基本的にはこの方法を継続しながら、アンケート書式については FD 委員会で検討しながら毎年改良を加えている。平成 26(2014)年度の授業アンケートは、前期･後期ともに、全授業科目で実施した。質問項目等に改良を加え、講義系／技実技系の 2 種類のア
ンケート用紙を、本学の教育内容に合わせて用意した。ただし、アンケート形式の評価に馴染まない 10 人以下の少人数クラスについは任意で行い、他に授業評価の客観的な情報収集手段がある場合は、それによって授業評価が行われた。アンケートは、平成 26(2014)年度同様な、様々な角度から分析された。全授業科目の主担当者が授業評価結果に対する42名古屋造形大学

授業点検報告書を提出した。平成 27(2015)年度も引き続き、授業アンケートを実施している。今年度開講される全授業科目について原則 1 回実施される。授業担当教員は、アンケート結果に対する授業評価報告書を提出する。行われたアンケート結果については、FD委員会で総括を行い、年度末に FD 研究会を実施し数名の教員からプレゼンテーションを実施してもらっている。この FD 研究会には教授会構成員は必ず出席するよう求められる。
FD の取り組みについては、これまで上述のような授業アンケートを実施してきた他、専門家を招いての学習会などが企画された。このような流れをうけて、平成 21(2009)年度に FD 委員会を設置し、組織的に FD 全般に取り組む体制を整えた。FD 委員会は学務委
員会(教務部会)と緊密な連携をとりながら、大学の現状分析、教員の教育能力を高めるための実践的方法の研究、学習会の企画などにあたるが、その取り組みはまだ端緒についたばかりである。この FD を母体として、平成 25(2013)年度より大学に所属する教職員と学生に知的財産を啓蒙周知させるために「知的財産権研究会」を立ち上げた。適正な知的財産の管理と活用を本学の重要な課題としてとらえ、現在、知的財産ポリシーの制定へと話を進めているところである。
（3）2－6 の改善・向上方策（将来計画）
平成 25(2013)年度の授業評価アンケートの回収率は、前期講義系が 65％、前期実技系
が 80％であり、後期講義系が 59％、後期実技系が 74％であった。実技系と比較しても明らかだが、前期と後期共に、講義系の授業評価アンケートの回収率がやや低い現状は改善されるべきである。回収率向上も含め、本学の教育に対する学生の意識を組織的に把握するために、個別的な「学生による授業アンケート」の他に、これを補完するものとして、本学教育に対する全体としての満足度を学生に問うアンケートを、FD 委員会で検討し、
実施する。
2－7

以上によって、教育目的達成状況の点検･評価体制を強化する。

学生サービス≪2－7 の視点≫
2-7-①

学生生活の安定のための支援

2-7-②

学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用（1）2－7 の自己判定基準項目 2－7 を満たしている。
（2）2－7 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-7-①

学生生活の安定のための支援

・学生サービス、厚生補導のための組織を設置し、適切に機能させている。
学生サービス、厚生補導のための組織として、「学務部(学生担当)」及び「学生支援部」を設置している。また、学生支援部は「健康管理室」「学生相談室」「就職指導室」の充実を図ることもその業務となっている。関係する事項の立案、検討などは、学務委員会（学生部会）、学生支援委員会、留学生支援委員会で行われ、教授会に諮られ、承認後実施される。
学生支援委員会は、学生有志による自主的活動「新入生歓迎月間」を後援し、指導し43

名古屋造形大学ている。この活動は、新入生の入学時の不安を取り除くため、4 月当初のオリエンテー
ションに始まり、入学式、春のスポーツ大会である「さつき祭」（5 月下旬開催）までの期間、ピアサポートデスク（何でも相談）の設置や歓迎イベントの企画・実施を行うものである。
学生サービスに関する学内の厚生施設･設備には、学生ホールと購買部がある。学生ホールは 1 階が食堂、2 階はコンビニエンスストアがありカフェテリアとして機能している。コンビニエンスストアでは、教科書・参考書販売、文具、書籍・雑誌、食品、飲料を扱い、授業･教育サポート部門の購買部を兼ねており、同じ購買部に画材店がある。
通学交通手段として、本学は、バス事業者と契約して、スクールバスを最寄りの鉄道駅など(JR 中央本線の春日井駅と高蔵寺駅、住宅街である桃花台の桃花台センター、以上 3箇所)と本学間で運行させている。運行ダイヤは、授業の開講期間、1 日の内の時間帯などを考慮して編成されている。また、学生の自動車やバイクによる通学については、所定の要件を満たした者について認めている。
・学生に対する健康相談、心的支援、生活相談等を適切に行っている。
本学では学生の健康相談は健康管理室、心的支援や生活相談については学生相談室が窓口となって対応している。健康管理室は看護師 1 人が常勤し、保健管理業務を担当している。キャンパス内での怪我や急病などの救急対応や大学周辺の医療機関への紹介、健康相談、保健指導などを行っている。健康管理室利用者数(延べ数)は毎月開かれる教授会において報告されている。また、毎年 4 月上旬に定期健診を実施しており、平成
26(2014)年度の大学の受診率は 95％である。5 月には未受診者への受診指導、受診結果
による有所見者への健康相談･保健指導･再検査支援を行い、疾病の早期発見･早期治療に努めている。
学生相談室は、心的支援や生活相談の場となっている。従来の様な対人関係や将来への不安など、入学以前からの心の悩みを継続して抱える学生だけでなく、昨今は、未診断を含む発達障害や精神疾患を抱える学生も多くみられる。本学では臨床心理士(カウンセラー)が常勤し平素の相談に対応している。
健康相談･心的支援、生活相談については、このように常勤の看護師と臨床心理士が随時対応している。また、健康管理室と学生相談室は隣接しており、複合的相談の連携も容易である。
障害者支援に関しては、関係部署が個々に対応しており、具体的な支援組織は現在設けられていない。これまでの入学生の中には、聴覚に障害がある学生や四肢に少し不自由がある学生の例等があるが、本学としては本人に特別な対応が必要か否かを尋ね、申し出のあった部分についてサポートしている。
例えば聴覚障害者支援の場合、最低限の設備として筆談用補助器具を各所に配備し、講義
科目担当教員には、個々の授業の中でのサポートを依頼している。講義系教員は事前に授業内容の要約を当該の学生に渡すなどしてこれに対応している。実技演習科目に関しても、所属コースの実技担当教員に配慮を依頼するかたちで対処している。また、入学式や卒業式など全学的学校行事の際には手話通訳者を配している。

身体障害者への対応として、車椅子等での移動に対処するため、少しずつではあるが、44

名古屋造形大学

階段のスロープ併設化、手すり付きトイレの増設、出入り口の自動ドア化等、各所のバリアフリー化を行っている。
発達障害学生や、精神疾患を抱える学生などへの対応は、常勤のカウンセラーも交え関係教員で相談しながら個別に対応している。
ハラスメントに関しても、学生や教職員に啓蒙のためのパンフレットを配布し、ガイドラインの見直しを行うなど、大学としての相談体制も整いつつある。
本学の留学生は一般外国人留学生と提携校との短期交換留学生があり、毎年数人が在籍している。その受入れや日常的な問題については、立案・検討は留学生支援委員会と学生委員会(学生部会)、実務は学務部(学生担当)が対応している。また、実技履修に関しては受け入れコースに委ねている。また、留学生支援委員会により、留学生対象に、教職員や他の学生との交流を目的に親睦会が開催されている。日常的には、学務部(学生担当)で生活面のサポートをしている。
・学生の課外活動への支援を適切に行っている。
まず、学生の自主的な制作活動への支援について、本学では、アトリエや工房等の使用は「施設使用規程」「工房使用規程」で定めている。アトリエの時間外使用は、学生が事情を所属コースの担当教員に申し出て、担当教員の了解を得た上で許可している。工房の時間外使用については、工房ごとに、使用可能時間や担当教員の立ち会いなどが許可要件となる。いずれの場合も、学生からの申請を受け、内容を確認の上、許可するシ
ステムである。これらの施設の安全管理は、年度はじめのガイダンスで配布している「学生必携」(毎年度改訂)の「工房ガイド」に記載し、使用上の留意点を伝えている。また、教職員を対象に「工房安全講習会」を前期の早い段階に開催し、安全な施設使用の指導が徹底できるようにしている。
次に、キャンパス内における学生の創作発表の場についてだが、大学施設の入り口に、「D1 ギャラリー」、別棟の G 棟内に、「D2 ギャラリー」「D3 ギャラリー」がある。これらは、本学の「顔」とも言うべき施設で、その年間スケジュールは、学長の指示により「ギャラリー運営ワーキング」が調整している。展示は大学としての企画展や各コース･クラスの企画展を優先し、その後、学生個人や学生グループの発表の場として利用される。
その他、キャンパス内には各コースやグループで自主運営する発表スペースがいくつかある。
また、本学の学生自治会である「学生会」に学生会室、クラブ･同好会へはクラブハウ
スを提供している。学生会は、「芸術祭」(大学祭)など、学生による行事の企画･実施、クラブや同好会全体の統括、大学の施設、設備、各種のシステムに対する要望の取りまとめなどの役割を担っている。学生会の活動は、新役員の選出や引継ぎ時期を年度途中の 10 月末、「芸術祭」終了後とし、新入生を迎える年度はじめには新体制が機能するように設定している。学生会の活動の資金は、主に全学生から徴集している学生会費と「桃美会」からの援助金である。学生会費は、毎年度当初の学納金とともに大学が徴集している。収支決済は年度末に学務部(学生担当)に報告される。
・奨学金など学生に対する経済的な支援を適切におこなっている。
45

名古屋造形大学

学生に対する経済的支援は、学費その他の納入金の支払いなどでの経済的支援を、学務部(学生担当)が窓口となり各種奨学金や学納金の延納などの配慮を行っている。
特待生制度では、入学試験の成績により、授業料の全額か半額、または 4 分の 1 を免除する。特待生制度の希望者は多く、受験生に評価されている様子が見られる。また、卒業生・修了生の子に対する奨学金制度と、在学生の兄弟姉妹・配偶者に対する奨学金制度を設けており、入学年度に限り入学金相当額が支給される。
日本学生支援機構の奨学金の他、「名古屋造形大学奨学金」があり、学生からの申請を受け、その状況を判断した上で「名古屋造形大学桃美会緊急修学支援金制度」「名古屋造形大学緊急支援金制度」による支援金を支給することができる。
外国人留学生に対する経済的支援については、表 4-12 に示すように、同朋学園の授業料減免制度や「桃美会」（本学保護者後援会）の「名古屋造形大学桃美会奨学金(私費外国人留学生奨学金)」により対応しており、大部分の留学生がこれらの支援を受けている。
また、平成 26(2014)年度より、真宗大谷派東本願寺からの支援による給付型の「東本願寺奨学金」を設けている。種別として、学内における留学希望者の支援を目的とする「交換留学生奨学金」と、作品制作実績が優秀な学生に対する支援を目的とする「在学生支援型」の 2 つに区別する。
2-7-②

学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用

学生の意見を汲み上げる仕組みとして、「学生による授業アンケート」「リーダースキ
ャンプ」「オフィスアワー」がある。
「学生によるアンケート」は FD 委員会が実施し、施設等についてのアンケート項目があり、施設等についての学生からの要望を把握する。
「リーダースキャンプ」は毎年 6 月に開き、学生側から学生会役員、クラブ・同好会代
表者、大学側から学務委員会(学生部会)、クラブ顧問などが参加して、学生の自主的な活動や本学への様々な要望を聞く機会としている。その他、年間 3,4 回、学生会と大学との話し合いの場を設けている。提案された検討すべき事項は、速やかに学務委員会(学生部会)で協議し、対処している。
「オフィスアワー」は気軽に学生が教員と面談できる場として、全教員に対し、少なくとも週 1 回設定している。
その他に、学生相談室で常勤カウンセラーなど、専門的視点から適正に行われている。
学生生活全般に関する学生の意見・要望を汲み上げるシステムの整備はされている。また、各仕組みを通して出される学生の意見、要望などについては、関係部署が迅速に対処している。
（3）2－7 の改善・向上方策（将来計画）
本学は、近隣に飲食店等がなく、学内でその需要に対応しなければならない。飲食施設である、食堂やコンビニエンスストアを一事業者に運営を委ねているが、事業者単独の努力だけでは難しい面もあるため、学生や一部の教職員の利用だけでなく、年間の大学行事での活用など、大学全体での利用促進も含め、利用上の問題点などについて調査・分析する。
通学に直接の公共交通機関がほとんど利用できない本学では、通学手段として最寄りの鉄道駅などと本学の間を運行するスクールバスと、自動車・バイクによる通学がある。
46

名古屋造形大学

自動車・バイクによる通学については、規則に従い車両登録をするよう促し、駐車・駐輪の規則を遵守するように学務部(学生担当)が指導に努める。
学生有志による、入学生に対する「新入生歓迎月間」は新入生の不安を和らげる効果と、在学生の積極的参加という二重の意味を成している。
「ピアサポート」が本当の意味
で学生ボランティアによる自主的課外活動になるように、学生支援委員会が引き続き後援、指導を受ける。
学生サービスに対する意見などの汲み上げは、問うべき項目と内容の検討を行い、それを実施する。結果については、学務部(学生担当)及び学生支援部で検討する。
身体障害者支援に関して、施設面で、スロープや障害者用トイレなど改良・改善を加えたものの、まだ十分とは言えない。さらに施設・設備の増設、補修も含めて大学として計画的に検討していく。
アトリエ、工房等の使用については、現状問題は起きていないので、今後も引き続き
安全、安心な使用を心掛ける。つまり、学生には遅くまでキャンパス内に残る場合の自己御管理の指導を行い、教職員には特に工房での指導や立ち会いなど重要な役割を担っているという意識づけを徹底する。学内での創作発表に利用可能な 3 つのギャラリーの運営にも、学生の要望に応えられるように、「ギャラリー運営ワーキング」で、展覧会の内容や開催時期などを検討していく。
健康管理については、症状の重い学生や治療が必要な学生等の対応が必要であり、健康管理室に看護師が 1 名常駐しており即座に対応している。
学習支援に関する意見の収集については、問うべき項目と内容の検討を行い、それを実施する。結果については、学務部(学生担当)及び学生支援部で検討する。
2－8

教員の配置・職能開発等≪2－8 の視点≫
2-8-①

教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置

2-8-②

教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD(Faculty Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み

2-8-③

教養教育実施のための体制の整備（1）2－8 の自己判定基準項目 2－8 を満たしている。
（2）2－8 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-8-①

教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置

本学の教員組織は、大学設置基準の定めるところにより、また教育課程を適切に運営するため、学部に必要な教員を配置している。大学設置基準上必要な専任教員数 31 名に対し、平成 26（2014）年 5 月 1 日現在の専任教員数は 38 名であり、必要な専任教員数を確保している。また、職位別構成は、教授 25 名、准教授 8 名、講師 3 名、助教
2 名となっている。大学院については、専攻の種類及び規模に応じて、教育研究上、特に支障がないこともあり、学部の専任教員がこれを兼ねている。
また、学科では主要科目に専任教員を配置して、適切に教育課程を運用している。
47

名古屋造形大学

大学全体としての専任教員の年齢構成は、図表 2-8-1 に示すとおりである。
図表 2-8-1 専任教員の年齢構成（平成 26（2014）年 5 月 1 日現在）
教授

准教授

講師

助教

単位：人
合計

71 歳以上66~70 歳3

3

61~65 歳8

8

56~60 歳6

6

51~55 歳52

7

46~50 歳3

1

4

41~45 歳3

1

4

36~40 歳2

2

4

31~35 歳
30 歳以下
25

計

8

3

2

2

2

38

159

非常勤講師

20 代後半から 60 代後半まで分散して配置している。66～70 歳の区分が 7.9％となり、61～65 歳の区分が 21.1％となり、一番割合が高く、次いで 51～55 歳の区分が 18.4％、56～60 歳の区分が 15.8％、46～50 歳、41～45 歳、36～40 歳の区分がそれぞれ 10.5％、
30 歳以下の区分が 5.3％となっている。
今後若手教員の計画的な補充をしていかなければならないが、大学設置基準上の必要な専任教員数は、若干上回っている体制を保っているため、概ねバランスが取れている
といえる。
2-8-②

教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD(Faculty Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み

現在教員数は、大学設置基準に照らして必要な人数を満たしており、教員数と教員の質的評価は教育歴や研究歴からも十分担保されている。
補充人事を含め教員の採用は、採用の方針･手順ともに規定･内規によって公正に行う体制が整っている。また、昇進についても同様に、厳格な教員資格審査が行われる。教員の採用と昇任については、規程に基づき適正に運用されている。
専任教員の担当時間数は、本学の基準によってほぼ適正な時間数となっているものの、授業以外の大学業務や入試広報活動の負担割合が相当に高くなっている。それらの業務内容を適正に見直し、組織として無理なく対応できるシステム整備が必要である。
TA 制度は、概ね適切に運用されているが、人数的に本学の教育･研究充実に大きく寄与するところまでは至っていない。RA 制度については、博士後期課程を有していない
ので、導入していない。
教員の採用･昇任については、
教員選考委員会が教授会審議に先立ち事前の資格審査を行っている。教員選考委員会では、専門領域の研究業績、教育業績、実務経験、社会的48

名古屋造形大学

な活動を適正評価しながら、人物識見等を加味して総合的に判断をし、その結論を学長に報告している。学長は、その報告を基に原案を作成し、教授会に提案をする。教授会
では、学長の原案を基に、改めて慎重な審議を行い、結論を出している。
教員の採用は、系から要望のあった場合、学長が大学全体から見た人事構成や将来構
想から必要と判断した場合に、次のように行われる。まず、学長が必要な事項を調整した上で運営委員会にて統合調整が行われる。その後、学園の人事委員会の了解を得た上で、教授会において必要な人事であるか否かが審議決定される。決定された人事案件は学園の人事委員会の承認を得た上で、採用を行う。新規採用の専任教員については、公募によって行っている。
新規採用する専任教員には、高等教育機関や大学間の教員流動化を促進するために 5年の任期が付されている。任期付き教員の再任用については、教員評価の結果や大学の将来構想を勘案して決定される。なお、再任用も任期を定めて行われる。
専任教員の昇任は、系から要望のあった場合、または学長が全学的な見地から必要と判断した場合に、次のように行われる。まず、学長が昇任人事を運営委員会に提案し、そこで必要な事項を調整した上で、教授会において必要かつ適正な人事案件であるか否かが審議決定される。次に、教授会で決定された候補者について、「名古屋造形大学教員
採用昇任選考規程」の基準に基づいて、研究上の業績、教育上の業績、職務上の実績、社会的活動を加味しながら、教員選考委員会が綿密かつ公正に資格の有無を審議し、結果を学長に報告する。学長は、教員選考委員会の審議結果を検討して、教授会に昇任の提議を行い、審議決定される。
採用･昇任の詳細な手順は、「名古屋造形大学教員採用昇任選考規程」に示すとおりで
ある。
2-8-③

教養教育実施のための体制の整備｢学校教育法｣の第 83 条で｢大学は、学術の中心として広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする｣と述べ、また「大学設置基準」の第 19 条第 2 項で、専門の学芸を教授するとともに｢幅広く深い教養および総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養する｣と記している。
建学の精神を造形領域において具現化し、他者との共生を可能にするための基本的な感覚や感性また知性を育むためにも、教養教育が必要である。
平成 21(2009)年度以降の入学生に適用される教養科目としての基礎科目の一覧は、表3-1 に示した。平成 21(2009)年度以降の入学生は卒業に必要な最低取得単位数 124 単位の内、造形学部・造形学科では 24 単位以上の基礎科目を履修することが義務づけられている。基礎科目は、人文･社会･自然･総合･保健体育･外国語などに関わる科目から構成されている。これらをバランスよく履修するとともに、あわせて専門教育科目を通して、「造形力」を造ることで｢人間力｣に繋げることが、本学における人間形成のための教育の基本を構成し、その教育を実践している。
平成 19(2007)年度入学生までは、基礎科目 26 単位以上であったが、平成 18(2006)年
大学の将来構想委員会が教授会で承認され、これまでの造形芸術学部、美術学科･デザイン学科の 1 学部 2 学科を造形学部・造形学科の 1 学部 1 学科への改組と同時に、新しい49

名古屋造形大学

コース･クラス制への検討をスタートさせた。同時にカリキュラム検討準備委員会を設置
し、｢造形力が人間力を造る｣というメッセージのもと、｢領域を越える、領域を究める｣というカリキュラム編成方針を確認し、新しいコース･クラス編成と同時に、これまでのカリキュラム全般を見直した。この作業を通して、制作主体の実技･演習科目による造形力の育成とあわせて、「人間力を造る」教養教育の重要性が確認された。
教養教育の運営は、学務委員会(教務部会)によって行われる。この学務委員会(教務部会)の構成委員は、各コース及び講義系諸分野を網羅するように配慮されている。また、教養教育の現場に最も近い講義系会議からも、教養教育に対する提言が随時行われる。
（3）2－8 の改善・向上方策（将来計画）
本学の教養教育は、概ね良好に運営されている。今後も、学務委員会(教務部会)、講義系会議で大局的に教養教育のあり方を考えると同時に、制作指導にあたるコース･クラス担当教員からの教養教育に対する提案や意見を集約できるように、系組織を有効に活用していく。
2－9

教育環境の整備≪2－9 の視点≫
2-9-①

校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理

2-9-②

授業を行う学生数の適切な管理（1）2－9 の自己判定基準項目 2－9 を満たしている。
（2）2－9 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-9-①

校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理<校地>

名古屋造形大学の在籍者数は、平成 26(2014)年 5 月 1 日現在、学部学生 782 人、大学院生 27 人の計 809 人である。対して、同朋学園小牧キャンパスの校地面積は 106,192㎡である。その内、本学の専用面積は 51,430 ㎡、同朋大学･名古屋音楽大学との共用面
積は 54,762 ㎡である。校地等で、設置基準上必要な面積は 10,400 ㎡と、校舎の設置基準上必要な面積は 9,806 ㎡となり、大学設置基準に定める基準を十分に満たしている。
本学小牧キャンパスの運動用地は、54,762 ㎡あり、授業・クラブ活動等に使用しており、面積的に十分な教育環境が整っている。
<校舎>
名古屋造形大学の校舎には、A, B, C, D, E, F, G の各棟、工房棟、管理棟、学生ホールがあり、それらの総面積は、18,873 ㎡である。これに共用である学園本部面積を加算しない場合でも、大学設置基準の基づいて計算した面積に比較して本学の校舎は基準を十分に満たしている。他に、体育館 1440 ㎡、学生課外活動のためのクラブハウス 133㎡がある。
主だった用途別の面積は以下の通りである。
50

名古屋造形大学

・アトリエ…..…6,437 ㎡
・工房等……..…1,262 ㎡
・講義室……..…1,244 ㎡
・講堂…….………583 ㎡
・PC 室…………..578 ㎡・デッサン室…….333 ㎡
・ギャラリー…….202 ㎡<図書館>
名古屋造形大学の図書館は、芸術分野における専門的な図書資料を収集･整理･保存･提供
していかなければならない。図書館は、「図書館設置規程」に基づいて設置され、その運用
は「同朋学園大学部附属図書・情報センター運営運営委員会・名古屋造形大学部会規程」
及び「資料管理規程」並びに「資料利用規程」等に則って運用されている。運営方針は、
図書館運営委員会で審議され、具体的な選書に係る業務は選書委員会及び館長始め図書館職員が行っている。
図書館の総面積は 1,370 ㎡である。その内、閲覧室は、視聴覚コーナー30 ㎡、情報端末
スペース 6 ㎡を含む 515 ㎡、書庫は 730 ㎡である。閲覧室の座席総数は、127 席であり、学生の利用に不便なく応えている。また、これとは別に大学院閲覧室がＣ棟に設置されていて、そこでも大学院生の研究に対応し得る図書の一部を保管し閲覧できる環境が整えられている。
現在の蔵書数は約 12 万 300 冊で、書庫の収容率は 83％となっている。また、図書館には書籍だけでなく、AV 資料も収蔵されていて、それらの利用を含め設置機器や備品が用意されている。設置機器･備品の内訳は、VHS ビデオデッキ 3 台、LD デッキ 2 台、DVD
デッキ 2 台、パソコン 1 台、OPAC 末端（タブレット）14 台、コピー機 4 台である。
図書館の開館日は、年間平均 63％を確保していて、学校行事による休校日とそれ以外に
年間 5 日間の蔵書点検・書架整理日を設けている。開館時間は、基本的に午前 9 時から午後 6 時 20 分までであるが、授業の終了時刻により 4 時 50 分に閉館することもある。
これらの情報は、図書館ホームページや掲示物並びに一斉メール等を通して利用者に周知している。
<情報サービス施設>
本学では情報機器を統括運用するために同朋学園全体の情報教育やネットワーク支援を行う「同朋学園大学部附属図書・情報センター」があり、小牧キャンパス（本学）と名古屋キャンパスに設置されている。センターでは常に専門の技術を持った職員が情報設備およびソフトウェアの管理を行っている。
同朋学園は学園全体に LAN が構成され、情報化・IT 化が整備されている。本学も学園の LAN に組み込まれており、インターネットやメールの利用、事務職員のファイル共有
利用、教員の研究業績管理などの様々なシステムが構築され、学園のネットーワークとして一元的に管理されている。
本学の情報サービス施設は分散配置されており、部署、会議室、アトリエ、講義室など、
51

名古屋造形大学

学内のほぼ全域から無線 LAN によるアクセスが可能である。
本学の PC 環境については全学生が PC を利用する為の教室が 3 室整備されており、1
室は Windows 機が 37 台、残り 2 室には Mac 機が 56 台設置されている。これら PC 室は
授業やセミナーで利用され、授業時間外にも学生が自由に利用できるように開放されている。また、各コース・研究室でも PC 室を 12 室（アトリエ 8 室含）と貸出用 PC を整備しており、PC 台数は Mac 機が 246 台、Windows 機が 24 台、貸出用 PC は Mac 機 189 台、Windows 機 11 台となっている。これらの PC は、コース所属の学生が授業を含め必要に応じて利用できるように整備されている。
また、本学では学習支援のためのファイルサーバー「学習支援サーバー・クライアント
システム」を整備しており、学生・教職員は学内ネットワークで結ばれた PC からサーバ
ー上に保存したデータにアクセスでき、学生間、学生と教職員間でのデータの受け渡しに利用されている<学園厚生部>
厚生部として、健康管理室、学生相談室、キャリア支援センターの 3 部門からなり、学生の厚生補導、健康管理、進路支援の分野を一手に引き受けている。
<付属施設等>
・学内ギャラリー
本学には、制作した作品を展示するスペースとして学内ギャラリー「D１ギャラリー」
及び平成 21(2009)年 4 月にオープンした「D２ギャラリー」、「D3 ギャラリー」が設置されている。
「D１ギャラリー」は面積 122.75 ㎡、「D２ギャラリー」、「D3 ギャラリー」
は面積 79.12 ㎡である。年間の展示計画は、前期と後期に分けられ、大学が主催するものが優先されるが、学生が希望すれば、「ギャラリー運営ワーキング」の審査をへて、展示が可能となる。
・画材店
本学内には、作品制作に必要な画材を扱う画材店が 2 店舗ある。1 店舗は主に日本画材料を提供し、
もう 1 店舗は洋画材料からデザイン材料まで幅広く取扱い提供している。
・学生ホール
学生ホールは、2 階建ての独立建物となっており、1 階は食堂、2 階はコンビニエンス
ストアが入っておりカフェテリアとして機能している。食堂は主に昼食を中心に提供している。2 階のコンビニエンスストアの利用時間は、午前 11 時から午後 6 時までで、学生の日常生活の便宜を図っている。
・体育館
本学には「屋内運動場」として体育館がある。体育館は、正課の体育授業で利用する
他、学生の自由な利用が可能となるように「名古屋造形大学体育施設運営規程」が整備され、課外活動を含めた学生のニーズに応えて、利用できる。
52

名古屋造形大学

・植物見本園
本学には植物見本園があり、植生研究や庭園デザイン研究の場となっている他、写生のためのモチーフとしても利用されている。学生の憩いの空間として利用されるなど副次的効果もある。
・駐車場
小牧キャンパスの通勤･通学の利便性を確保するために、学生 120 台、教職員 150 台の計約 270 台の駐車場を整備している。学生の利用にあたっては「名古屋造形大学構内
交通規制に関する規程」を整備して、一定の条件を満たせば、車両登録、車両入構許可証をうけて無料で利用できる。教職員は非常勤教員を含め、毎年度初めに車両登録を行い、許可を得て利用できる。
・駐輪場
駐車場と同様、学生の通学のために、屋外に屋根付き駐輪場を設置している。利用は、自転車や二輪バイクに限られている。
＜校舎の安全性とバリアフリー等＞
校地及び校舎の維持管理運用については、名古屋造形大学の事務部庶務課と学園本部事務局総務部総務課（管財担当）が協力して行っている。日常的なメンテナンスについては、総合保守管理業務（各種委託管理業務の統括管理システム）を導入し、日本管財㈱が統括的に維持管理の責任を負っており、全体が一括管理されることで無駄をなくした姿になっている。
現在は、身体の不自由な学生が在籍していないが、学生の視点でバリアフリー等の利便性を検討し、今後も整備・管理を行っていく。
2-9-②授業を行う学生数の適切な管理
以下は、実技系各コースアンケートから集約したものである。
授業の学生数については、分野の内容によって適切と考える数が大きく異なっている。
美術４コースでは、1 年次から 2 年次前期までの統合カリキュラムで、20〜25 名を対象に描写を主軸とした基礎を指導し、2 年次後期で各コースを選択後は 10 名程度の学生を対象に緻密な個人指導にあたっている。それぞれの時期ごとのこの人数を適切と考えている。マンガコースは、専任教員 2 名がマンツーマン指導を行う上で、１学年 30 名の学生数を最も効果的と考えている。
グラフィックデザイン、イラストレーションデザイン、
デジタルメディアデザインの伝達デザイン系 3 コースでは、それぞれの専任教員数の違いによって受け止め方に差もあるが、20 数名を限度と考えている。学生が互いに刺激を受ける教育効果としては、20 数名は維持されるとよいが、個人対応の時間に限りがある
ところでもある。アニメーションコースや空間・立体デザイン系コースは、個々の学生への効果的・効率的な指導という点では 10 名程度までの少人数を理想的と考えている。
定員を大きく下回る分野については、学生のモチベーションの低下を招く傾向にもつ
53

名古屋造形大学ながる。定員充足は重要な課題である。
（3）2－9 の改善・向上方策（将来計画）
講義系科目の授業規模について、それが 100 人を超える場合アンケートなどの調査で集中力と理解度が落ちることが指摘されている。現状多くの講義科目が受講数 100 人以上となっており適正化を図る必要がある。
実技系科目の授業規模については、各コース現状で問題ない授業環境である。少人数制がとられており、学生個々への指導が行き届く授業人数で行われており、支障はない。
登録制で利用できる図書館の開放について、卒業生はもとより地域にも一層利用度を高めていけるよう働きかけ、同朋学園そのものの存在が「地域における知の拠点」となるよ
う、努力を続けていく。
IT 環境は、携帯端末やタブレットといった利用が急速に普及してきている。同朋学園は小牧キャンパスが全エリアの無線ネットワーク化を完了しているが、各研究室等によっては繋がりにくいところもある。アクセスポイントを増設し、セキュリティ対策を十分に注意して、無線ＬＡＮネットワーク環境の整備に努めていきたい。
様々なサービスの提供と共にサーバー機器が増加しているため、コンピュータの仮想化により効率よく運用していけるように設備計画を行う。消費電力の削減など環境対策を考
慮して、今後の設備更新に向けて検討を行う。バリアフリー等の利便性についても、同様検討を行う。
［基準 2 の自己評価］
本学の使命・目的に沿って、教育目的を明確にしている。学生受け入れの方針は明確であり、アドミッションポリシーに従った入学生を継続的に確保している。また、教育課程
編成方針も明確であり、カリキュラムに体系的に実現されている。学生の質問や希望に応える仕組みも保証されており、学生満足度は高く、教育目的は良好に実現されている。単位認定と卒業についても適正に行われており、社会の各分野で活躍しうる人材を育てている。キャリア支援についても、取り組みを強化している。授業アンケートも包括的に実施することになり、教育内容と方法の改善に向けての取り組みが開始されている。学生サービスは適正に行われている。教員の採用と昇任についても、規程に従い、適切に行われている。教育環
境の整備についても定期的な点検とメンテナンスが適正に行われている。
これらのことから基準 2「学修と教授」の基準は、満たしている。
基準 3．経営・管理と財務
3－1

経営の規律と誠実性≪3－1 の視点≫
3-1-①

経営の規律と誠実性の維持の表明

3-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

3-1-③

学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守
54

名古屋造形大学

3-1-④

環境保全、人権、安全への配慮

3-1-⑤

教育情報・財務情報の公表（1）3－1 の自己判定基準項目 3－1 を満たしている。
（2）3－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-1-①

経営の規律と誠実性の維持の表明

本学園の経営は、建学の精神「同朋和敬」に基づき、『学校法人同朋学園寄附行為』第3 条に掲げる「教育基本法及び学校教育法に従い、親鸞聖人聖人の同朋和敬の精神による学校教育を行い、いのちを尊ぶ人間性豊かな人材を育成すること」を目的として、適正に運営されている。私立学校法に従い、自主性を重んじ、公共性を高めることによつて、学園の健全な発達を図り、将来にわたって建学の精神を伝えていくという使命を達成するた
めに、規律ある安定した経営の維持に努めている。
3-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

使命・目的の実現のため、本学園に理事会及びその諮問機関として評議員会を設け、さらに理事長及び常任理事をもって組織する常任理事会を設置している。常任理事会は、『学校法人同朋学園寄附行為細則』第９条に定める事項について審議決定する。これらの会議で協議策定された「中期経営計画」に基づき毎年度の「事業計画及び予算」を決定し、これにより目的実現に向けた業務執行が行われている。この「中期経営計画」と「事業計画及び予算」は、定期的に見直しを行い、継続的な経営改善のため努力している。この見直しのための意見交換の場として、学園本部と各教育機関と定期的な「機関別会議」を行っている。また、中長期的な経営について、学外有識者の意見を求めるための理事長の諮問機関として、「同朋学園未来戦略会議」を設置して、諸課題についての検討を始めてい
る。
3-1-③

学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守『学校法人同朋学園寄附行為』をはじめとする諸規定及び、各機関の学則等の諸規定は、学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする関係諸法令に従って規定し、法改正等に対応するよう見直しを行っている。また、関係諸法令に基づく申請や届け出に関しても、『学校法人同朋学園文書取扱規程』『学校法人同朋学園公印取扱規程』等に従って適切に行われている。さらに関係諸法令の遵守のため、『学校法人同朋学園監事監
査規程』『学校法人同朋学園内部監査規程』に基づき監事監査及び内部監査室監査を実施し、必要な改善措置を講じている。学校法人の会計監査を実施する監査法人と監事及び内部監査室は、『監査連絡会内規』に従って年２回の連絡会を開催し、それぞれ情報交換を行い、監査が十分に機能するよう協議・連携を図っている。一方、学園の業務運営に関し、法令若しくは学内諸規程に違反する行為の早期発見及び是正のために、『学校法人同朋学園内部通報並びに通報者保護に関する規程』を定め、不正の防止と法令遵守に努めている。
55

名古屋造形大学

教育研究においても、『名古屋造形大学における公的研究費補助金の取扱いに関する規程』によって、不正行為を防止するとともに高い倫理性を保持し、適正な研究活動が行われるように取り組んでいる。
また、現在『名古屋造形大学における研究活動上の不正行為の防止及び対応に関する規程』を平成27年度に向けて作成中である。
3-1-④

環境保全、人権、安全への配慮

節電対策、クールビズ等を実施し、電力会社との契約を見直すなどして、エネルギー
使用量の抑制に努めている。
大規模災害に対する危機管理体制として、『名古屋造形大学消防・防災計画』を策定
し小牧市に届け出をしている。これに基づき、自衛消防組織を編成している。他に防災備蓄物資を備えており、学生はもとより地域住民の安全にも配慮している。
学園では、教職員・学生等の人権を保護することを目的として、各大学に、『大学におけるハラスメントの防止等に関する規程』を設け、ハラスメントの防止及び排除のための措置、並びにハラスメントに起因する問題が生じた場合に適切に対応するための措置を講じている。また、『学校法人同朋学園個人情報の保護に関する規程』『学校法人同朋学園教職員安全衛生管理委員会内規』に従い、個人の権利や安全に配慮した組織運営に努めている。
3-1-⑤

教育情報・財務情報の公表

本学園は公共性の高い教育機関として、社会に対する説明責任を果たすとともに、その教育の質を向上させる観点から、学校教育法施行規則に則り、情報公開を行っている。
学校教育法施行規則第 172 条の 2 に基づく教育情報公開については、ホームページの大学紹介にある「教育情報の公開」のページでまとめて閲覧できるように工夫している。
一般的な大学紹介、学部学科・大学院の構成、施設紹介などの情報の他、キャンパス
ライフや就職・キャリアに関する情報、また、授業概要として「授業科目、授業の方法
及びお内容」、「年間の授業計画」、教員組織として「教員が有する学位及び業績」のリンクを設け、ホームページ内で積極的に公開している。
財務情報については、学園広報誌『Campus Report』に掲載し、また、学園のトップページ下に情報公開のリンクを設け、「学校法人同朋学園情報公開」として平成 19（2007）年度からの事業報告書と決算書類・財産目録、監査報告書を公開している。また、「学校法人同朋学園財務情報閲覧規程」を定めて、利害関係者へは財務情報の閲覧ができるように配慮している。
（3）3－1 の改善・向上方策（将来計画）
引き続き経営の規律と誠実性を維持していくため、運営に関連する法令に従って諸規程の整備を進めるだけでなく、ガイドラインなどの改定にも対応して見直しを進める。特に、
平成 27（2015）年度からの「学校法人会計基準の一部改正について」に対応した規程の改正、財務情報の公開様式の変更に対応する。また、「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン（実施基準）の改正」（平成 26 年 2 月 18 日改正）に対応できる
よう、一層のコンプライアンス推進に向けた取り組みが必要である。具体的にはコンプラ
56

名古屋造形大学

イアンス推進責任者を設置し、コンプライアンス教育を徹底することなどを検討し、規程の整備を行い改善していく。学園の危機管理については、大規模災害に備えた防災対策を進めるとともに、事業継続計画（ＢＣＰ）の策定を進める。平成 26(2014)年度からスタート予定の「大学ポートレート」にも参加し、引き続き教育情報を積極的に公開していく。
3－2

理事会の機能≪3－2 の視点≫
3-2-①

使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能性（1）3－2 の自己判定基準項目 3－2 を満たしている。
（2）3－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-2-①

使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能
性

理事会は、『学校法人同朋学園寄附行為』以下「寄附行為」という）により学園の最高意思決定機関として位置付けている。理事会は、寄附行為第 5 条及び第 6 条に規定する
理事 18 名をもって組織される。また、寄附行為第 14 条第 6 項により、理事会には監事2 名が陪席し、法人の業務及び財産の状況について意見を述べることとしており、適切に機能している。
理事の構成及び選考については、寄附行為第 6 条において第 1 号理事（真宗大谷派の役職者のうちから理事会において選任した者）5 名、第 2 号理事（所属長及び事務局長）
6 名、第 3 号理事（評議員のうちから評議員会において選出し、理事会において選任した者）3 名、第 4 号理事（学識経験者又は功労者のうちから理事会において選任した者）
4 名と規定されており、適切に選考されている。
理事会は、1）予算・決算、2）長期の借入金、3）基本財産の取得・処分、4）予算外の新たな義務の負担または権利の放棄、5）合併及び解散、6）寄附金募集、7）寄附行
為の変更、8）学部・学科の設置または廃止、9）授業料の改定、10）学則変更（定員の増減を含む）等、学園運営に関する重要事項について審議決定する。開催に当たっては、
寄附行為第15条第9項において、理事総数の過半数の出席が無ければ開催及び決議することができないとし、同条第10項により、「理事会に付議される事項につき書面をもって、あらかじめ意思を表示した者は、出席者とみなす」と規定している。また、同条第11項により「理事会の議事は、法令及びこの寄附行為に別段の定めがある場合を除くほか、出席した理事の過半数で決し、可否同数のときは、議長の決するところによる」としており、学園の意思決定については適切に規定され、運営されている。
理事会の開催日は、毎年 3 月、5 月、12 月を定例としている。なお、必要がある場合はその都度理事長が召集し臨時に開催するため、意思決定の適時性についても問題がない。また、学園には常任理事により構成される常任理事会を置いており、概ね月 2 回開催される。寄附行為第 18 条において、「常任理事会は、法人の業務に関する重要事項以外のもので、あらかじめ理事会において定めた事項について審議決定する」とし、別途『学校法人同朋学園寄附行為細則』第 9 条において規定している。具体的には理事会が57

名古屋造形大学委任した事項、理事会に提案する事項、日常の業務執行に必要な事項等を審議決定することとしており、理事会機能の円滑化、合理化、迅速化を図っている。
平成 25 年（2013）度における理事会開催日程及び出席状況は図表 3-2-1 のとおりで、出席状況は良好で、適切な意思決定が行われている。
図表 3-2-1
理事会開催日

理事

出席率

監事
出席

現員

出席

欠席

平成 25 年 5 月 21 日（火）

18 名

16 名

2名

88.9％

2名

平成 25 年 10 月 11 日（金）

18 名

14 名

4名

77.8％

1名

平成 25 年 12 月 24 日（火）

18 名

18 名

0名

100.0％

2名

平成 26 年 3 月 25 日（火）

18 名

16 名

2名

88.9％

2名

（3）3－2 の改善・向上方策（将来計画）
戦略的な意志決定を迅速に行うため、平成 24（2012）年度に寄附行為の変更を行い、従来各種の委員会を設けて審議してきた事項に関して、理事会・常任理事会で直接審議することとした。その結果、意志決定の迅速化と透明性が確保された。今後は組織の簡素化と指揮管理系統の明確化をさらに進め、理事会･常任理事会の戦略的意志決定機関としての機能性を高めるために、中長期計画や経営戦略についての効果的なマネジメントを行う
ように、理事会･常任理事会の運営方策を引き続き改善していく。また、平成 25（2013）
年度より始めた、学園本部と各教育機関との「機関別会議」を継続して実施し、個別の経営課題にも迅速に対応するため、学園本部と各機関との連携を強化していく。一方、さらなる経営改革を推進するため、異なる経営的視点や手法で全体の経営戦略について考えていくために、学外の有識者を交えた「同朋学園未来戦略会議」を設置し、経営課題について検討を始めている。今後その提言を、理事会・常任理事会での中長期計画や経営戦略策
定に反映させていく。
3－3

大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ≪3－3 の視点≫
3-3-①

大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性

3-3-②

大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮（1）3－3 の自己判定基準項目 3－3 を満たしている。
（2）3－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-3-①

大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性

学長は、理事会での決定事項を教授会において毎回、教授会メンバーに議案資料を配布する。また、学園事務局長からも事務協議会を通して事務部長に伝達され、事務部長から58

名古屋造形大学

職員へ伝達される。また、学長は理事会で決定された方針に従い、大学学則に則り大学を統括し、大学運営に当たる権限をもっている。大学は理事会によって意思決定された事項について業務を遂行していく責任がある。大学の最高責任者である学長は、最高審議機関である教授会を招集し、教員間の意見を調整している。さらには、学長は大学の運営委員
会、教授会で審議された意思決定事項を理事会に提案する権限をもっている。また、運営委員会は教育方針・大学運営・その他を審議するために、役職者である学長、研究科長、学部長、各系長、図書館長、学務部長（教務担当）、学務部長（学生担当）、入試広報部長、
学生支援部長、造形芸術研究センター長、社会交流センター長、国際交流センター長、事務部長等により構成されている。
大学院では、学長が大学院研究科委員会を開催し、研究科長が議長を務め、起案される新規案件を審議し承認する。その事項は、理事会で承認されるプロセスとなっている。
本学での意思決定機関は教授会であるが、『名古屋造形大学学教授会規程』第７条に「教授会は必要に応じて委員会を設けることができる」とあり、『教授会委員会規程』が設けられている。主に教育運営の全般にわたる諸問題の充分な検討と審議を期することとし、検討審議した事項は、教授会に報告し、教授会がこれを決定することとしている。
委員会は、第２条にあるとおり(1) 学務委員会（教務部会）、(2) 学務委員会（学生部会）、(3) 入試委員会、(4) その他の委員会とし、その他、特に重要な問題に関しては、教授会の議を経て専門委員会を設けることができる体制になっている。
3-3-②

大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮

学長の選任は、『寄附行為細則』第 2 条の規定により、その都度理事会が当該大学の教授会に学長候補者の選考を諮問し、選考された者について理事会において選任し、理事長が任命する。諮問された本学教授会においては、『名古屋造形大学学長候補選考規程』により、本学の教授会構成員及び専任事務職員による投票で 4 票以上の票を得た者を被選挙人と定め、改めて教授会構成員を選挙人として投票し、有効投票の過半数の票を得た者が学長候補者となる。過半数に達しない場合は、上位 2 人について再投票を行い決定する。学
長候補選挙の被選挙人が１名の場合は信任投票を行い、選挙人の過半数の信任をもって決定する。
学部長･研究科長･系長並びに名古屋造形大学図書館館長、造形芸術研究センター長･社会
交流センター長･国際交流センター長等の選出は「名古屋造形大学学部長･系長選考規程」「名古屋造形大学図書館館長選考規程」「名古屋造形大学造形芸術センター規程」等に従って行われ、学長が選任する。事務部長は同朋学園理事長が任命する。また、学務部長、入試広報部長、学生支援部長等の事務管理職兼務者についても、学長が選任する。
各役職者は、学長をサポートする補佐機能を担っており、教育方針・大学運営等について執行部ミーティング、運営委員会で意見を共有して審議しており、学長は教授会等でリーダーシップを発揮して円滑に運営をしている。
（3）3－3 の改善・向上方策（将来計画）
本学は、管理運営全般にわたって、意思決定から実行に至るまで、学部間、教員間において十分な意見調整を図っている。
運営委員会、教授会において深く議論がなされており、
59

名古屋造形大学

民主的な運営となっているが、今後はさらに迅速な対応ができるようにしていく。
現在、大学における意思決定組織の仕組み、プロセスは明確であり、また、学長の適切なリーダーシップが発揮されているが、平成 27 年度から施行される学校教育法改正に伴い、今後は更に学長の決定権限を強化し、大学の機能を向上させていくことになる。
3－4

コミュニケーションとガバナンス≪3－4 の視点≫
3-4-①

法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化

3-4-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性

3-4-③

リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営（1）3－4 の自己判定基準項目 3－4 を満たしている。
（2）3－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-4-①

法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化

学長は、教学部門の最高責任者であると同時に、大学を代表し『学校法人同朋学園寄附行為』（以下「寄附行為」という）第 6 条 2 号により理事として、同第 15 条により理事会構成員として規定されている。また、寄附行為第 18 条により、常任理事及び常任
理事会構成員として規定している。
3-2 において述べたとおり、理事会は、毎年 3 月、5 月、12 月を定例として開催し学園運営に関する重要事項について審議決定する。常任理事会は概ね月 2 回開催され、理事会が委任した事項、理事会に提案する事項、日常の業務執行に必要な事項等を審議決定することとしており、理事会機能の円滑化、合理化、迅速化を図っている。一方、教学部門の意思決定は学部においては教授会、大学院においては研究科委員会でそれぞれ行われ、必要に応じて常任理事会、理事会へと提案され、審議決定される。
学長は、法人及び教学部門のそれぞれの意思決定に携わり、常任理事会や理事会においては教授会等における決定事項等について提案、説明、報告し、また、理事会、常任理事会において審議決定された事項について教授会及び研究科委員会で説明、報告する。
一方、事務職員については、教授会及び研究科委員会における審議及び報告事項、また、法人事務局長、大学事務部長等により理事会及び常任理事会後に定期的に開催される「事務協議会」の内容について、事務部長経由で末端まで情報が伝達されるようになっている。これにより、法人と教学部門及び各部門間の情報共有と円滑な連携、運営が図られ
ている。
3-4-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性

本学園ガバナンスとしては、寄附行為第 5 条に基づき 2 名の監事を置き、寄附行為第14 条及び『学校法人同朋学園監事監査規程』に基づき、法人の業務監査及び会計監査等
60

名古屋造形大学を実施し、必要に応じて助言、勧告を行っている。選任については同第 7 条により、「この法人の理事、職員又は評議員以外の者であって理事会において選出した候補者のうちから、評議員会の同意を得て、理事長が選任する。」と規定しており、適切に選任されている。
監事は、寄附行為第 14 条第 6 号により「この法人の業務又は財務の状況について、理事会に出席して意見を述べること」としており、学園の最高議決機関である理事会はもちろんのこと、常任理事会及び評議員会においても陪席することとしている。このことからも理事会に対するチェック機能は適切である。
平成 25（2013）年度における監事の理事会出席状況は図表 3-4-1 のとおりで、出席状況は良好で、適切に機能している。
図表 3-4-1
理事会開催日

現員出席

欠席

平成 25 年 5 月 21 日（火）

2名

2名

－

平成 25 年 10 月 11 日（金）

2名

1名

1名

平成 25 年 12 月 24 日（火）

2名

2名

－

平成 26 年 3 月 25 日（火）

2名

2名

－

また、寄附行為第 19 条により本学園に評議員会を置いている。構成員となる評議員
37 名の選任については寄附行為第 23 条により規定されている。評議員は同条第 1 号から第 6 号に定め、第 6 号に定める評議員を除いて全て理事会の選任又は互選としており、適切に選任されている。
評議員会は、毎年 3 月、5 月、12 月を定例として開催し、必要がある場合はその都度理事長が召集し臨時に開催している。評議員会は、寄附行為第 21 条により（1）予算、借入金及び基本財産の処分並びに運用財産中の不動産及び積立金の処分、（2）事業計画、（3）寄附行為の変更、（4）予算外の新たな義務の負担又は権利の放棄、（5）合併、（6）
目的たる事業の成功の不能による解散、（7）寄附金品の募集に関する事項、（8）その他
この法人の業務に関する重要事項で理事会において必要と認めるものについて、理事長
はあらかじめ評議員会の意見を聞かなければならないとしている。また、寄附行為第 22条においては、「評議員会は、この法人の業務若しくは財産の状況又は役員の業務執行の状況について、役員に対して意見を述べ、若しくはその諮問に答え、又は役員から報告を徴することができる。」としている。評議員の構成員には教学部門の教職員も含まれており、寄附行為に基づき適切に開催され、チェック機能を果たしている。
平成 25 年（2013）年度における評議員の評議員会出席状況は図表 3-4-2 のとおりで、出席状況は適切に機能している。
図表 3-4-2
評議員会開催日

現員

出席

欠席

平成 25 年 5 月 21 日（火）36 名

26 名（3 名）

10 名

平成 25 年 12 月 24 日（火）36 名

29 名（4 名）

7名

61

名古屋造形大学

平成 26 年 3 月 25 日（火）36 名

30 名（5 名）

6名※（ ）内は意見書による出席。
また、理事長の命を受けて学園の業務活動の効率化と会計処理の適正化を図ることを目的とし、業務監査及び会計監査を行う内部監査室を設置し、原則毎行事年度 1 回の定期監査と理事長が必要と認めた時に行う臨時監査を実施している。監査後は、監査報告書を作成し理事長に報告し、必要に応じて常任理事会へ報告することとしている。常任
理事会への報告により、法人と教学部門との相互チェック機能が働いている。
3-4-③

リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営

理事長は理事会をまとめるとともに、日常的には文書（稟議書）の決裁により業務執行権限を行使している。また、学園広報誌（基本年 3 回発刊）である『Campus Report』
や、要望があれば教授会に出席し、経営方針等を述べるなど学園の経営に適切なリーダ
ーシップを発揮している。
一方、ボトムアップについて、教員の意見や提案は、大学における各種委員会、運営
会議、教授会と審議を経て、常任理事である学長により常任理事会へと上申される。また、職員の意見や提案は、それぞれの部局の部長が集約する場合と、事務職員長である
事務部長が集約する場合がある。前者の場合は、教員と同様に教授会を経て常任理事会
へ、後者の場合は、定期的に開催される事務協議会において協議、検討され、常任理事である事務局長が常任理事会へと上申する。更に常任理事会においては慎重審議の上、必要に応じて理事会審議へと諮られることになる。
また、審議決定された結果については、教授会及び事務協議会を通じて教職員に周知されており、教職員の提案等を汲み上げる仕組みとしては、適切に機能している。
（3）3－4 の改善・向上方策（将来計画）
学園本部及び大学の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化を推進するために、理事長のリーダーシップのもとで経営課題に取り組んでいく体制を構築する。「機関別会議」などを通じて、法人本部と大学運営機関が共同することで、理事会決定のもとに、具体的な経営計画を策定し実行に移すとともに、大学での実行結果を検証し、大学運営機関の意見を法人本部で集約して、新たな経営改善に反映できるように、PDCA
機能を強化する。
3－5

業務執行体制の機能性≪3－5 の視点≫
3-5-①

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編制及び職員の配置による業務の効果的な執行体制の確保

3-5-②

業務執行の管理体制の構築とその機能性

3-5-③

職員の資質・能力向上の機会の用意（1）3－5 の自己判定基準項目 3－5 を満たしている。
62

名古屋造形大学（2）3－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-5-①

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編制及び職員の配置による業
務の効果的な執行体制の確保

事務組織の編成は、図表-3-5-1 の「学校法人の事務組織の概要を記載した書類」に示すとおりである。組織・職制・職務を定め、教育・研究の円滑な運営並びに事務の能率化・適正化を図るために『学校法人同朋学園組織規程』、『学校法人同朋学園管理系統機構図』、『学校法人同朋学園事務分掌規程』を整備し、その責任を明確にしている。
職員の配置に関しては、事務の統合を視野に入れて改革を進めている途上であり、現在、本務職員、Ⅰ種嘱託職員、Ⅱ種嘱託職員と区分されている事務職員についても、業務内容の見直しによる異動も含めて、機動的な組織編制と職員配置を検討中である。異動により組織の硬直化を防ぐとともに、機関横断的な事務組織の統合を視野に、組織改革とともに配置の見直しを進めている。4 月の人事異動のほか 10 月にも人事異動を実施
し、必要に応じて非常勤職員や派遣職員を採用するなど、人件費の抑制に努めながら、必要に応じた職員配置を行い、適切な業務の執行体制を確保している。

63

名古屋造形大学

図表 3-5-1

64

名古屋造形大学

3-5-②

業務執行の管理体制の構築とその機能性

業務執行体制については、組織規程及び事務分掌規程に定められているが、平成 24（2012）度に寄附行為及び組織規定の見直しを行った。まず、権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編成とするため、学園長、参事、事務局長補佐の役職を廃止し、学監の位置づけを変更して役員及び組織編成より除くこととした。また、学園事務局長の職
務を見直し、全機関の事務職員を指揮監督することとした。これにより指揮系統の明確化を図り、業務の効果的な執行体制を確保することができた。
3-5-③

職員の資質・能力向上の機会の用意

平成 24（2012）年度は、業務執行の管理体制の中心となる部長・課長の大幅な人事異動を実施した。とくに法人本部の部長課長と各機関の事務部長との入れ替えを断行し、法人本部と各機関との間の連携の強化を図った。これにより、新しい執行体制を機能的に運用していく管理体制を構築することができた。平成 25（2013）年度も引き続き、課長以上の人事異動を実施し、あわせて管理職員の資質・能力向上のための取り組みとして、一泊での研修合宿を実施した。また、外部関係団体の主催する各種研修会への参加によるものに加えて、学園内における学園事務職員研修会、学園初任者研修会などを実施し、職員のスキルアップを図っている。また、全職員に対する理事長と理事による面接を実施し、意見や提案を聞く機会を持った。
（3）3－5 の改善・向上方策（将来計画）
機動的な組織編制と職員配置については、事務統合も含め引き続き検討していく。そのため、管理体制と執行体制の見直しを進め、組織編制の改革を継続して行う。
職員の研修については、引き続き管理職を対象とした研修を計画している。また、自宅研修制度を利用した資格取得など、従来の学園内研修に加えてさまざまな研修の機会を設け、職員の資質・能力の向上を図る。さらにその成果を検証できるよう、職員の人事考
課制度についても導入を検討していく。
3－6

財務基盤と収支≪3－6 の視点≫
3-6-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

3-6-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保（1）3－6 の自己判定基準項目 3－6 を満たしている。
（2）3－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-6-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

近年では、平成 25（2013）年度に中期経営計画（５年間）を作成しており、5 年後のあるべき姿を立案した。消費収支計算書でシミュレーションし、収入と支出のバランスを保持し、今後の財務運営の確立をしている。

65

名古屋造形大学

3-6-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保

本学園の収支バランスとしては、自己資金で計画した同朋学園名古屋キャンパス整備計
画が、平成 24（2012）年度で完成年度となり、6 年間にわたる第 2 次整備事業が完了した。
この間、学園の財務状況は学生生徒等納付金と補助金の減少により非常に厳しい状況であったが、人件費・経費等の見直しを行った結果、帰属収支差額は、5 期連続（平成 21（2009）年度～平成 25（2013）年度）収入超過を維持している。
また、消費収支差額は、直近の平成 24 年度は、建物等の取り壊しにより資産処分差額を計上したため支出超過となったが、平成 22（2010）年度、平成 23（2011）年度、平成
25（2013）年度は収入超過となっている。また、有利子負債については、平成 24 年度末で日本私立学校振興・共済事業団からの借入金を完済し、有利子負債をゼロとすることができ、学園の収支バランスは確保されて改善されつつある。
名古屋造形大学の収支バランスについては、帰属収支差額は、平成 21（2009）年度から平成 25（2013）年度までの直近５年間は、収入超過となっている。消費収支差額も、
平成 21（2009）年度から平成 25（2013）年度までの直近５年間は、収入超過となっている。
また、資金の計画的な内部留保のあり方を再検討し､新たに『施設設備引当特定資産の基本方針と運用要項』を定めており、減価償却相当額の特定資産への積立を毎年実施し、積立不足の解消を図っており、収支バランスは確保されて改善されている。
（3）3－6 の改善・向上方策（将来計画）
より安定した財務基盤を確立するには、定員充足率 100％以上を目標とした学生数の確保、積極的な補助金・助成金の獲得、人件費の抑制、経費の見直し、計画的・効率的な予算の立案と予算管理が重要である。
予算管理においては、学園本部経理課に導入している財務会計システムを本学の部署にも導入し、徹底した部署別予算管理を取り組んでいくことで、適正な収支バランスに努める。また、今後は新たな中期施設計画を検討しながら、毎年、減価償却相当額の積立と第 2 号基本金の積立を計画的に実行していくことが課題である。
3－7

会計≪3－7 の視点≫
3-7-①

会計処理の適正な実施

3-7-②

会計監査の体制整備と厳正な実施（1）3－7 の自己判定基準項目 3－7 を満たしている。
（2）3－7 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-7-①

会計処理の適正な実施

会計処理については、学校法人会計基準、寄附行為第 5 章第 26 条から第 36 条、学園
経理規程及び経理規程施行細則に従って、適正に実施している。
財務会計システムについては、平成 22（2010）年度までは会計管理システムのみが66

名古屋造形大学

利用されていたが、平成 23（2011）年度より消費税管理システムと固定資産基本金管理システムをサブシステムとして活用し、会計処理を実施している。平成 24（2012）年度からは、共通経費の自動案分機能の活用により業務の効率性と正確性が向上した。
また、予算管理や予算決算時の計算書類の作成に各機関でも利用できるよう、大学部門
へは財務会計システムの端末を新規に 1 台ずつ導入した。その結果、決算に係る計算書類の作成期間が短縮されるなどの効果が上がっている。平成 26（2014）年度の消費税の税率変更については、すでに対応済みである。平成 27（2015）年度からの「学校法
人会計基準の一部改正について」は、平成 26（2014）年度 10 月頃にシステムの修正とアップグレードを実施し、適正な処理ができるよう対応する予定である。
会計処理をより適正に実施するために、現在各機関での会計伝票チェックに加えて、本部担当者によるチェック、出納係である経理課長によるチェック、出納責任者である
経理部長によるチェックを行っている。会計管理システム上、すべての会計伝票について経理部長の承認がないと、出納データや帳簿データへ会計伝票が取り込まれないシス
テムとなっている。
予算については、毎会計年度に「事業計画及び当初予算編成に伴う基本方針について」定め、「事業計画及び当初予算編成に伴う留意事項」によって具体的な予算編成指示を行っている。予算は寄附行為に従い 3 月の理事会評議員会で決定されるが、その後 4 月の入学生確定と人事異動による人件費の確定を受けて、直ちに見直しを行うようにしている。事業計画の変更等とあわせて、見直しの結果と 10 月の人事異動による人件費の確定を受けて、補正予算編成の指示を行い、12 月の理事会・評議員会で補正予算が決定される。また、必要に応じて第二次補正予算を編成している。決算については、監事及び監査法人による監査を受けた後、監事の意見を付して 5 月の理事会・評議員会に報告される。事業報告書及び監査法人の意見書を付した決算書は、6 月に学園のホームページに情報公開される。
3-7-②

会計監査の体制整備と厳正な実施

会計監査については、私立学校振興助成法第 14 条に従い、『学校法人同朋学園経理規程』第 9 章の定めに従って、適法にかつ厳正に実施されている。監査法人については 5
年ごとに見直しを行っている。平成 25（2013）年度会計は、以下の日程で監査法人による監査が実施された。（平成 26（2014）年度は予定）
平成 25（2013）年
4月1日

平成 25 年度現金預金等確認実査

4 月 16 日,17 日,18 日

平成 24 年度期末監査

4 月 18 日

理事長ヒアリング4 月 30 日,5 月 1 日

平成 24 年度期末監査

5 月 13 日

平成 24 年度期末監査

6月5日

平成 24 年度監査講評

10 月 28 日、30 日

平成 25 年度期中監査

11 月 22 日

平成 25 年度期中監査・機関往査
67名古屋造形大学

平成 26（2014）年
2 月 17 日、18 日

平成 25 年度期中監査

4月1日

平成 26 年度現金預金等確認実査

4 月 17 日、18 日

平成 25 年度期末監査

5 月 1 日、2 日

平成 25 年度期末監査

5月9日

平成 25 年度期末監査

6月3日

平成 25 年度監査講評

また、監事による監査は寄附行為第 14 条及び『同朋学園監事監査規程』に基づき、業務活動が法令並びに学園の建学の精神及び諸規程に基づいて正しく行われているか、
会計処理の適否、会計記録の正否及び財産保全状況の適否等について、監査を実施している。平成 25（2013）年度決算監査については、以下の日程で実施された。
平成 25 年（2013）5 月 13 日

監査法人決算報告、決算及び財産監査

5 月 14 日

常任理事会監事監査報告書提出

5 月 21 日

理事会及び評議員会監事監査結果報告

6月5日

監査講評

内部監査室監査については、『学校法人同朋学園内部監査規程』に基づき、学園の業
務活動の効率化と会計処理の適正化を図ることを目的に、適正に実施している。会計だ
けでなく業務について、適法性及び合理性の観点から点検を行っている。内部監査室による平成 25（2013）年度の一般監査については、以下の日程で実施された。監査結果については、直ちに「機関別会議」に取り上げ、改善の対応状況を確認している。
平成 25（2013）年
6 月 25 日、7 月 10 日

名古屋造形大学実査

10 月 16 日、17 日

同朋大学実査10 月 21 日、22 日

名古屋音楽大学実査

11 月 15 日、18 日

同朋高等学校実査

平成 26（2014）年
1 月 27 日

同朋幼稚園実査2 月 14 日、18 日学園厚生部実査2 月 26 日、27 日

大学部附属図書館実査

3 月 11 日、12 日

学園本部事務局実査

監査法人と監事と内部監査室とは、厳正な監査を実施するために、『監査連絡会内規』
に従って相互に情報交換を行っている。監査体制として十分な整備がされている。
【資料 3-7-6】学校法人同朋学園監事監査規程【資料 3-1-8】と同じ【資料 3-7-7】学校法人同朋学園内部監査規程【資料 3-1-9】と同じ
68

名古屋造形大学【資料 3-7-8】監査連絡会内規【資料 3-1-10】と同じ（3）3－7 の改善・向上方策（将来計画）
会計処理については、財務会計システムをフルに活用するため、各機関への端末の導入を順次進め、会計処理の電子化を推進する。合わせて平成 27（2015）年度に実施される学校法人会計基準の一部改正に向けて、職員の学校会計処理スキルの向上を図る。
また、監査を通じて指摘されている事項について改善を進め、より適正な会計処理ができるよう見直しを行うとともに、誤謬や不正行為の防止に向けて引き続きチェック体制を強化していく。
［基準 3 の自己評価］
本法人の経営・管理においては、学校教育法等の関連法令をはじめ寄附行為および諸程に基づき、最高意思決定機関である理事会の下に常任理事会があり、理事長、学長のリーダーシップの下、機能的、効率的に運営されている。
会計については、「学校法人会計基準」および本法人が定める「経理規程」「経理規程施行細則」等に則り、会計処理及び会計監査は適切に実施している。
これらのことから基準 3「経営・管理と財務」の基準は、満たしている。
基準 4．自己点検・評価
4－1

自己点検・評価の適切性≪4－1 の視点≫
4-1-①

大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価

4-1-②

自己点検・評価体制の適切性

4-1-③

自己点検・評価の周期等の適切性（1）4－1 の自己判定基準項目 4－1 を満たしている。
（2）4－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-1-① 大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価
4-1-② 自己点検・評価体制の適切性
4-1-③ 自己点検・評価の周期性等の適切性
本学の社会的使命ならびに目的は、同朋学園寄付行為第 3 条に明記されているように、建学の精神である親鸞聖人の「同朋精神」、換言すれば「共なるいのち」を生きること、これを教育・研究の根幹に据えて、「いのちを尊ぶ人間性豊かな人材」、すなわち、「他者と共存し、感謝できる、実践力に富んだ人間」を育成することである。
本学は、本学学則第 1 条にある「親鸞聖人の同朋和敬の精神を呈し、造詣に関する学術の中心として広く知識を授け、深く専門の技能・理論及び応用を教授研究し、もって豊かな想像性を備えた有為な人材を育成するとともに、人類文化及び社会の福祉に貢献することを目的とする」ことは、美術、デザイン、マンガ、アニメなど多方面の芸術表現を専門
69

名古屋造形大学とする「造形」の専門教育に則しているのである。
本学では平成 4(1992)年度、自己点検･評価を行う組織として名古屋造形芸術大学基本問題検討委員会を設置した。同委員会では自己点検項目の検討、実施体制の検討、及び将来構想についての検討が行われた。平成 7(1995)年度には学則を改定し、第 2 条で「本学における教育研究活動等の状況について、包括的で客観的な自己点検･評価を定期的に行い、その教育研究活動の向上を図るものとする」と明記した。同時に、自己点検・評価を恒常的に行うため「名古屋造形芸術大学自己点検･評価に関する規程」を策定し、同規程に基づ
き「基本事項統括委員会」「自己点検検討委員会」「自己点検実施委員会」を設けた。
この「自己点検･評価に関する規程」に基づき、「自己点検･評価項目」が定められ、自己点検作業が進められた。その結果は、「名古屋造形芸術大学

自己点検･評価報告書(平成11 年度)」として刊行された。
平成 19(2007)年度には、第三者評価を受ける諸準備を行う組織として、第三者評価準備室を設けた。平成 20(2008)年 9 月 1 日から「名古屋造形大学大学評価委員会規程」が施行され、同規程により「大学評価委員会」を設け、学内の教育研究活動等の自己点検・評価を行い、日本高等教育評価機構の定める大学評価基準を規準とし、「名古屋造形芸術大学
自己点検･評価報告書(平成 21 年度)」として刊行された。
以後、個別に芸術系大学の特性を考慮しながら、本学独自の規準に基づく自己点検・評価活動を推進している。一環として、ＦＤ委員会をはじめとする学務関連では、学生による授業アンケート、授業出欠状況調査など、学生への教育の充実のための現状把握に努めている。
ここ数年、コース変更や退学者の推移を考察する中で、授業の出席の割合が学生の重要なシグナルの一因となっていることから、特に出席に関しては、必修授業に関して、3 回欠席するとコースに報告し、指導コースから注意を喚起してもらい、5 回欠席すると保護者に通達するといった細かい指導を取り入れている。このことも、自己点検・自己評価とともに、大学が学生の理解度や教育状況を把握して改善した仕組みのひとつである。
ＦＤ委員会が中心となって行う、授業評価アンケートは、毎年その項目が検討され、少しずつ項目の文言を変えながら、現在に至っている。実施したアンケート結果は、学生が閲覧できるように、なおかつ、履修登録する前に確認できるように、春の年度はじめまでには閲覧できる状態に仕上げている。（閲覧は事務所学務課、図書館）
その他に、学生アンケートが実施されており、本学での大学生活、教育等の満足度を総体的に把握している。
ＦＤ委員会では毎年、教職員に向けて研究会を開いており、ほとんどの教職員出席のもと毎年その年度が必要とする発表を開催し、問題点を共有しあう努力をしている。
以上の諸点から判断して、本学は建学の精神に基づき大学の掲げた使命・目的に則して、そして社会的客観的視点も考慮しながら、自己点検・評価を自主的適切に行っていると認識している。
(3)4-1 の改善・向上方策(将来計画)
自己点検・評価のための組織は整備できているが、その自主的・自立的な活動及び役割の円滑な遂行に関して十分に機能していない面がある。今後、大学評価委員会において、70

名古屋造形大学

効率的で効果的な自己点検・評価のあり方について議論を行うとともに、特に教育・学習
環境・学生生活の問題については、各委員会を通じて日常的に自己点検を行っていく。また、年度ごとの自己点検・評価については、重点項目に絞って全体を見直し、より充実した、かつ実用性のある自己点検・評価を図りたいと考えている。
4－2

自己点検・評価の誠実性≪4－2 の視点≫
4-2-①

エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価

4-2-②

現状把握のための十分な調査・データの収集と分析

4-2-③

自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表（1）4－2 の自己判定基準項目 4－2 を満たしている。
（2）4－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-2-①

エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価

4-2-② 現状把握のための十分な調査・データの収集と分析
4-2-③ 自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表
本学の自己点検・評価報告書は、本編・データ編ともに日本高等教育評価機構の評価基準に準拠して作成されており、報告書の記述も各種データ及び根拠資料に基づいてなされている。報告書を作成するにあたっては、運営委員会の中心メンバー等が大学評価委員となり、実質的な作業部会として機能する。委員は分担で、関係各部署の部長・課長との連携のもとに執筆を担当し、事務部長がこれをとりまとめ、学園本部とも連絡をとりながら、
各種データや規程等の根拠資料を照合し編集作業を行っている。委員全員で校正や内容を含め最終的な確認を行っており、自己点検・評価の根拠、作業の手続きにおいて、客観性や透明性は十全に確保されているものと考える。
また、現状把握のために必要な調査とデータ収集及びその分析は、学内の関連部署が、それぞれ必要に応じて行い、調査した結果をまとめ活用している。今後も有効な情報収集とその活用を行ったうえで戦略や構想を立案していくことになる。
学内共有と社会への公表においては、定期的に実施されてきた授業アンケート結果を年度ごとにファイルし、教職員・学生が閲覧できるよう事務エリアのカウンター及び図書館に配置している。
また、自己点検・評価の結果は、学園広報誌『CAMPUS REPORT』、本学ホームページでもインターネット等の手段を通してステークホルダーに共有され、社会に公表されている。
(3)4-2 の改善・向上方策(将来計画)
自己点検・評価のための調査や、アンケート等のデータ分析とその活用については、大学の将来構想により有効に活かせるよう、個々の担当部署で、いっそう緻密な検討や改善を重ねる必要があると認識している。自己点検・評価の結果は学内には十分共有されているが、社会への公表という面ではまだ改善の余地が残されている。具体例をあげれば、授業評価アンケートの総括をより広範囲にわたって公表する、受験生などにもアクセスしや71

名古屋造形大学

すい形でウェブ上にデータを開示する等、より透明度の高い、柔軟性のある情報公開を目指す。
4－3

自己点検・評価の有効性≪4－3 の視点≫
4-3-①

自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性（1）4－3 の自己判定基準項目 4－3 を満たしている。
（2）4－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-3-①

自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性

本学の自己点検・評価制度において、自己点検・評価委員会の主な委員は、運営委員
会を中心として構成された大学評価委員であり、教育研究事業の執行の責任者である。
学長、学部長、研究科長、各系長が事業執行の責任者として、事業計画(Plan)の立案を行い、実際の事業執行(Do)、自己点検評価書の執筆者として自己点検・評価を行う(Check)。
これを受けた学長、学部長、研究科長、学務部長（教務担当）、学務部長（学生担当）、入試広報部長等で構成される執行部会議において、次年度の事業の改善を計画する(Action)。以上のように PDCA サイクルが構築されており、適切に機能している。
(3)4-3 の改善・向上方策(将来計画)
社会が求める大学に更に進化するためには、本学自身が教育研究活動を主体的に点検・評価し、社会のニーズに応えるべく改善していかなければならない。
自己点検・評価の結果と問題点の指摘は、理想的には本学を構成する全教職員によって等しく共有されていく課題もあるが、今後も引き続き全学的に自己点検・評価活動を行い、PDCA サイクルを通じて教育研究活動の自律的かつ計画的な改善に取り組んでいき、個々の教職員のスキルアップや意識改革を図っていく。
［基準 4 の自己評価］
本学は大学評価委員会規程を制定し、全学的に自己点検・評価活動に取り組むために大学評価委員会を組織し、学長のリーダーシップの下、教職員の協働を通じて各部署の課題を共有し、日常業務の PDCA を展開している。
以上、「基準 4．自己点検・評価」の基準を満たしていると判断している。

72