神戸大学 大学教育推進機構
大学教育推進機構 『大学教育研究』『大学教育研究』 第
第 27
27 号
号 20192019 年年 33 月：9-26
月：
神戸大学

高等教育段階の留学をとらえる教育社会学の理論的展開－日本への援用可能性－
Theoretical Development of Sociology of Education on Study Abroad in Tertiary Education
小林 元気（宮崎公立大学 グローバルセンター）
要旨
本稿は、日本人若年層による高等教育段階の海外留学に関して、それらが実践される構造をとらえるための新たな分析視点と研究課題を導出することを目的とする。留学の動態を説明する従来のプッシュ・プル理論は、日本国内での留学志向の有無を規定するミクロな構造や、アジアにおける日本の固有性を記述できない。そこで、教育と社会的地位達成の結びつきを説明する教育社会学の諸理論から留学にアプローチした知見について、機能論および葛藤論・再生産論の観点から整理し、それらの到達点と限界について検討した。
その結果、機能論と葛藤論・再生産論のいずれにおいても、海外研究に一定の蓄積がみられる一方、日本人の高等教育段階の留学に関する実証研究は乏しいことが明らかにされた。
最後に、今後の研究課題として、①国内労働市場での海外留学経験の人的資本としての価値、②国内労働市場での海外留学経験のシグナリング効果および文化資本としての価値、③日本における海外留学の社会的選抜性、④日本における海外留学の文化的再生産とペア
レントクラシー的側面、の 4 点を示した。
1.

問題の所在

本稿の目的は、教育社会学の諸理論から留学をとらえた先行研究について検討することにより、日本人の高等教育段階の留学に関する学術的・政策的議論に新たな分析視点と研究課題を提示することである。なお、本稿が焦点をあてるのは、若年層が自らの意思で出身国以外の国に移動して外国の教育を受ける「Outbound」（杉本, 2016: 80）の留学である。
かつての留学生による国際移動は、東から西へ、開発途上国から先進国へと、より権威のある高等教育を求めて行われる「垂直移動（vertical mobility）」がその典型であった（Rivza
and Teichler, 2007）。一方、近年では先進国間の「水平移動（horizontal mobility）」（Teichler,2017）や ASEAN 諸国間の移動（森川, 2006）などにみられるように、国家間の留学パター
ンは多様化しつつある。このような留学生による国際移動の複雑な動態に関しては、留学
生の出身国に関連するプッシュ要因と、受け入れ国に関連するプル要因によって理論化されてきた（Cummings, 1993; Altbach, 2004）。De Wit et al.（2008）は、プッシュ要因とプル要因のそれぞれに教育的、政治・社会・文化的、経済的な要因が存在することを、体系的に整理している。
（表 1）

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表 1 留学のプッシュ・プル要因
プッシュ要因プル要因

教育的要因
・高等教育の進学機会
・基本的な人材需要
・高等教育のランキング/ステイタス
・海外学位に対する国内での評価
・国内高等教育の選択性
・遠隔教育の利用可能性
・民間の仲介エージェントの増加
・海外の仲介エージェントの増加
・海外留学経験・海外協定校との戦略的提携

教育的要因
・高等教育の機会
・教育システムの互換性
・高等教育のランキング/ステイタス
・国内学位の価値の高さ
・高等教育システムの多様性
・高等教育進学の容易さ
・積極的な募集政策
・学費
・国内学生の確保
・協定校との戦略的提携

政治的・社会的・文化的要因
・言語の問題・文化的適応・植民によるつながり
・政治的不安定・地域統合・情報の問題・入国管理政策・戦略的提携・学問上の自由

政治的・社会的・文化的要因
・言語的要因・文化的つながり
・植民によるつながり
・生活の魅力・地域統合
・母国出身者の存在
・出入国管理政策
・母国との戦略的提携
・学問上の自由経済的要因
・世界経済への依存度
・財政能力・人材開発指標要因
・帰国後の雇用機会・地理的な距離

経済的要因
・輸出入レベル・支援レベル・人材開発指標要因
・留学中の雇用機会
・留学後の雇用機会・地理的な距離出典：De Wit et al. (2008: 28)

これらの先行研究は、国家や高等教育制度といったマクロな枠組みから、国家間の留学生の移動が発生する原理を説明するものである。しかしながら、日本人の高等教育段階の海外留学を実証的にとらえるうえで、その射程には次に挙げる 2 点の限界が存在すると筆者は考える。
第 1 に、留学生の出身国内において留学を志向する者とそうではない者を分岐する要因は何か、というミクロな構造を説明できない点である。例えば、現在の日本において、2020
年までに海外での学位取得を目的とした留学者数を倍増させるという国家政策が推進されている（内閣府, 2013）が、海外への日本人学生の流出が国内大学の進学動向にどのような影響を及ぼすか、という議論はほとんどみられない。これは、留学生政策が国内の教育政策とは独立に議論されている可能性を示している。日本人が海外留学を志向するかどうかの分岐点を検討するためには、若年層が国内で受ける一般的な学校教育との関連性において、海外留学というオルタナティブな選択肢をとらえるためのミクロな視点が必要になる。
第 2 に、グローバリゼーションの影響下にあっても各国の教育制度や政治的・経済的意
思決定は多様な形で存在する（ローダー他, 2012: 48-49）なかで、既存のプッシュ・プル要― 10 ―

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因の枠組みでは日本の固有性を説明できないという点である。留学行動に関する日本の固有性が十分に認識されていないことで、例えば次のような問題が生じる。現在の日本の海外留学促進政策は、中国やインド、韓国などのアジア諸国との比較から、日本人の海外留学者数の減少を若年層の「内向き」化とみなす危機感に駆動されている（グローバル人材育成推進会議, 2011; 小林, 2017）。ここでは、海外留学者数が減少する原因を若者の一面的なメンタリティーの問題としてとらえているため、「海外留学することが当たり前という認識」へと「学生等の意識改革を進め」、「留学機運の醸成」につなげることで留学者数が増加するという前提がある（内閣官房他, 2014：9）。一方で、日本人の留学者数の減少につながっている日本固有の要因に関する検討は乏しい。これは、海外留学促進政策における正確な現状認識とエビデンスの欠如を意味している。
加えて、留学生政策に有効なエビデンスを提示するべき学術的議論においては、近年留学の効能の側面ばかりに光が当てられている（横田他編, 2018）。これらの研究は、ともす
れば海外留学の促進という政策目標を、さらには海外留学の万人に対する望ましさを、無批判に自明視してしまっている１。日本人の海外留学に対して、実践的な価値判断と経験的事実を峻別しながら、社会科学の分析対象として冷静にとらえるような批判的な２視座は、
これまでの日本の留学研究においてほとんど提示されてこなかったといえる。
これらの問題を克服するために、本稿では教育と個人の社会的地位達成の観点から教育制度の果たす役割を説明してきた教育社会学の諸理論を用いて、日本人若年層の海外留学という教育事象を従来とは異なる視点からとらえたい。これらの理論では、ヤング（1982）の提唱する「メリトクラシー」――身分ではなく能力や業績によって地位が配分されていく原理――を命題として、教育と個人の社会的地位達成の関連に対するさまざまなアプ
ローチが試みられてきた。そして、次節以降詳しく検討するように、すでにいくつかの海
外の先行研究では、教育社会学理論を留学研究に援用して分析する試みがなされている。
しかしながら、それらは独立した研究関心によって行われており、かつ、日本の事例を対象とした研究はほとんどみられない。
そこで、本稿では、このような教育社会学理論と留学研究における命題の対応関係について、表 2 のように集約する。これらの理論的枠組みにもとづき、海外の事例を中心とした留学研究の体系的なレビューを行うことで、日本において高等教育段階の海外留学が実
１

それは例えば次のような研究者の主張に表れている。
「（引用者注：研究結果から得られた示唆としての）『留学した方が雇用や人生において得になる』というメッセージは、現在政府が行っている
日本からの留学倍増計画に対して強力な後押しとなる。
（中略）留学経験が収入や職業キャリアにもたらす効果を、次世代を担う若者にさらに発信していくことで、留学への意欲を高め、海外留学の促進をさらに図っていく意義は大きい」（新見他, 2018: 175, 下線は引用者）
２
ここでいう「批判的」とは、既存のパラダイムに対するアンチテーゼではなく、批判的教育学において定義される次のような批判性を含意している。すなわち、教育に関する事象をとらえる際の前提として、「権力関係」「イデオロギー」「資本主義の生産と消費」「特定の集団の特権と抑圧」「社会的不利の再生産システム」（Kincheloe et al., 2017: 237）といった視点をもつことである。

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践される構造を実証的に説明するための新たな理論的視座と研究課題を導出したい。
表 2 教育社会学理論と留学研究における命題
教育社会学理論
機能論的
アプローチ

人的資本論

留学経験は帰国後の就労における所得を高めるか

シグナリング理論

被雇用者の留学経験は雇用者にどのような情報として伝達されるか

葛藤論・
葛藤論
再生産論的
アプローチ 文化的再生産論

2.

留学研究における命題

留学機会はどのような社会的要因に規定されるか
留学機会は親から子へと再生産されるのか

留学への機能論的アプローチ

2.1 人的資本としての海外留学経験
1960 年代から 1970 年代にかけて、教育社会学と親和的であった教育経済学では、経済変動によって職業上求められる能力の専門性が高まった結果、教育システムの反応として
学校教育が拡大した、と説明する人的資本論が盛んに論じられた（金子, 1980）
。人的資本
論は、
「教育は個人に職業的知識・技術をあたえ、個人の生産力を高める。この結果として個人には所得の増加が、社会全体には経済成長がもたらされる」（小林, 1981: 51）ことを前提としている。
このように、人的資本論は教育によって身につけられた知識や技能を、将来の私的・社会的便益を生み出す資本としてみなす。したがって、教育の一形態である留学を人的資本論の視点からとらえたとき、外国で得た能力や経験についても、個人や社会に利益をもたらす人的資本として位置づけることが可能になる。このような理路から、外国経験によって得られる人的資本について、Gerhards and Hans（2013: 100）は「トランスナショナルな人
的資本（transnational human capital）」、Murphy-Lejeune（2002: 51）は人的資本の従属部である「移動資本（mobility capital）」として概念化している。
一方、海外で教育を受けた経験が必ずしもプラスに作用するとは限らない。人的資本の国籍（どの国で獲得されたものか）がその価値に及ぼす影響について着目した Friedberg（2000）は、イスラエルにおける移民とイスラエル出身者の人的資本を比較検討し、移民が出身国で獲得した人的資本は、イスラエル人が自国で獲得した人的資本よりも便益が少ないことを明らかにしている。
ところで、教育経済学における人的資本論の主たる関心は、教育を受けた年数によって。同様の関心労働者の賃金格差をどのように説明できるかについてであった（荒井, 2002）
は、人的資本としての留学経験に対しても向けられている。米国において留学経験が個人の所得に及ぼす影響について分析した Schmidt and Pardo（2017）では、1 大学 3,155 人の 43
年に及ぶデータセットを検討した結果、留学経験者と未経験者の所得に有意な差はなかっ― 12 ―

小林元気たという。また、ノルウェーにおける高等教育修了後 3〜5 年目の労働者 1,602 人を対象とした分析（Wiers-Jenssen and Try, 2005）では、外国で学位を取得した留学経験者は有意に高賃金であったが、その効果は職種や雇用形態等の変数を媒介したものであった。
日本でも同様の研究が行われており、学部・大学院の各段階での海外留学経験の有無によって分けられた 4 グループ 2,007 人の年収平均値を比較した新見他は、「学部・大学院の留学経験は、それぞれ収入とそれ以外の仕事上・私生活の充実や満足をもたらしうるものであることが確認された」と結論している（新見他, 2018: 174）
。この研究は調査結果が新聞でも報じられた３ため、世間の大きな反響を呼んだ。しかしながら、インターネット調査
であることに起因するサンプリングの問題４、Schmidt and Pardo（2017）や Wiers-Jenssen andTry（2005）のように年収に影響を与える諸変数を統制した多変量解析を行なっていない点など、その統計的な分析手続きについては問題点が多く残されている。留学によって蓄積された人的資本が、日本の労働市場において金銭的便益を生むかどうかについては、いまだ実証されていない課題であるといえる。
2.2 留学歴のシグナル効果
人的資本と並び教育経済学を代表するもうひとつの理論が、スペンスによって提唱されたシグナリング理論である（Spence, 1973）。シグナリング理論では、教育を受けた事実そのものが、個人の能力に関する情報を雇用者に伝達するシグナルとして機能するものとして解釈される。教育によって個人が知識やスキルを習得したかどうかを不問に付す点において、人的資本論とは対照的である。留学についてこのような文脈でとらえるならば、留学で培われた能力が労働における高い生産性につながるのではなく、雇用者の採用人事において、被雇用者の留学経験が望ましい能力の存在を示すシグナルとして機能するということになる。
シグナリング理論の分析視点から留学の効果を検討した研究は少なく、日本における実証研究はみられない。Wiers-Jenssen and Try（2005）や Wiers-Jenssen（2008）は、ノルウェーの労働市場において留学経験が肯定的なシグナリング効果をもつことを示唆した５が、さらなる実証研究の蓄積が望まれる領域である。

３

日本経済新聞 2015 年 12 月 16 日電子版「留学の有無で年収に大差 明大が大規模追跡調査 能
力・意欲も向上」
４
留学効果に関する海外の研究においては、次のようなサンプリングバイアスの問題が指摘されている。すなわち、留学が学生の人的資本を高めるというよりも、留学を志向する学生は、母国にとどまる学生と比較して、単に人的資本の獲得に向けたモチベーションが高いだけだという可能性である（Murphy et al., 2014; Paige et al., 2009）。
５
留学経験は必ずしも肯定的な評価につながるわけではなく、留学先の教育機関についてあまり知られていない場合は逆に否定的なシグナルにつながる可能性もある（Wiers-Jenssen, 2008: 106-107）。

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3.

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留学への葛藤論・再生産論的アプローチ

3.1 留学の社会的選抜性
これまでみてきた教育経済学の諸理論は、個人の地位形成における教育の機能的な側面に光を当てたものであった。一方、1970 年以降、社会におけるさまざまな「身分集団（statusgroup）」──下位文化を共有する凝集的な社会集団──の存在を前提とするウェーバー的観点（Bendix, 1977: 85）から、教育と特定の集団の結びつきによって社会の不平等が再生産される構造を見出す葛藤理論が隆盛していく。その嚆矢であるコリンズは、人々は各自の身分に固有の文化を有しており、学校教育は社会に支配的な「身分文化」――例えば公立学校では中産階級的な WASP の文化、私立学校では上流階級の文化――を規範として、。
生徒を社会化していく機能を果たしていると説明する（コリンズ, 1980）
このような特定の集団による優越性や支配性に着目する視点は、留学が個人にもたらすさまざまな望ましい効果に関する研究の進展を背景として、近年の留学研究における次のような関心につながっていく。すなわち、有益な教育機会としての留学にアクセスする機会はどのような社会的要因によって規定されているのかという、留学の「社会的選抜性（social selectivity）」の問題である。ここでいう社会的要因とは、とりわけ階級・階層やジェンダー、エスニシティーなどの生得的な要因を指し、それらが個人の留学志向にどのような影響を与えているのかについて検証する量的研究が蓄積されてきた。
1997 年の Euro Student Report では、フランス、ドイツ、イタリアの高等教育機関で留学を経験した学生のうち、世帯収入三分位におけるそれぞれの出身者が占める割合を算出しており、親が裕福な学生ほど留学することが指摘されている（Rinkens, 1997: Fig. 4）。一方、「親の収入条件という点からみた家族
2000 年に公表された ERASMUS 計画６の報告書は、の経済的背景は、概して ERASMUS 留学生の選抜要因ではないと思われる」と結論している（Commission of the European Communities, 2000: 5）。しかし 2002 年公表の Euro Student
2000 では、ベルギー、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、オランダの各国で留学経験に対する親の収入の効果が再度確認された（Schnitzer and Zempel-Gino, 2002:115）。その後、親の収入に加えて、親の学歴も学生の留学経験を規定するという知見（Findlay et al., 2006; Orr et al., 2008）も報告され、出身家庭の社会経済的背景（Socio-Economic
Status: SES）と海外留学の結びつきが関心を集めていく。近年の Euro Student Ⅳ 2016-2018
では、留学の「社会的選抜性」は留学促進に向けた障壁であるとして、多くのページを割いて分析がなされている（Hauschildt et al., 2018: 220-244）。
これらの研究は、全体的傾向を記述するために留学経験の割合を SES のカテゴリーごとに比較したものであり、統計的な有意性は検討されていない。一方、留学志向に影響を与
６

エラスムス計画（The European Community Action Scheme for the Mobility of University Students :ERASMUS）は、1987 年に発足した EU（当初は EC）加盟国間の人物交流協力計画の一つ。大学間交流協定等による共同教育プログラムを促進し、加盟国間の留学生に対して経済的支援が行われた。

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元気える諸変数をコントロールして多変量解析を行った研究にも一定の蓄積がみられる。出身
国内の高等教育機関への進学者による 1〜2 セメスターの短期留学（credit mobility）を対象とした研究からみていこう。米国のリベラルアーツカレッジで短期留学の規定要因を調べた Salisbury et al.（2009）では、奨学金の受給状況を代理指標とした出身世帯の収入状況と親の教育年数が、短期留学志向を有意に規定していた。また、オーストリア、ベルギー、
イタリア、ノルウェー、ポーランド、英国の 28 歳以下の大学生を比較分析した Van Mol andTimmerman（2014）では、親の職業の階級分類による家族の SES が短期留学志向に与える影響を調べており、ベルギーにおいてのみ有意性がみられた。英国の大学生による
ERASMUS 留学の規定要因を分析した Higher Education Funding Council for England（2009）においても、同様に親の職業の効果が認められる。さらに、フランスとイタリアの大学 3年次終了段階の学生を対象に短期留学経験の規定要因を検討した Di Petro and Page（2008）
では、親の学歴と職業が変数に加えられており、イタリアにおいて親の学歴の効果が確認されている。
続いて、学位取得を目的とした長期留学（degree mobility）の規定要因を検討したものとして、King et al.（2011）が挙げられる。英国の中等教育最終学年の生徒を対象として学部レベルの留学志向の形成要因を分析した結果、生徒の学業成績の高さ、過去の海外旅行や海外在住経験等の有無、両親の裕福さや社会階層の高さが影響していた。
その他、特に留学形態の区別を設けず、ドイツの後期中等教育機関の卒業生のうち、高等教育進学者に対して海外留学志向を尋ねた Lörz et al.（2016）は、両親の学歴により操作化される社会的背景要因の影響についてさらに詳細な検討を加えている。その研究では、子の学力や外国語スキル等の「パフォーマンス要因（performance-related factors）」や、海外
留学の費用対効果に対する価値観を経由して、親の学歴が留学志向を規定するというメカニズムが明らかにされている。また、より低年齢層の早期留学に関する研究として、ドイツで 17 歳段階での留学経験を規定する要因を検討した Gerhards and Hans（2013）によれ
ば、ギムナジウム７への通学が重要なフィルタリング効果をもつ一方、出身家庭の世帯収入
が子の留学経験に対して直接的な影響を及ぼしていた。
一方、日本人学生を対象とした研究においては、このような社会的選抜性の視点は希薄であり、特定の大学内での調査結果にもとづく学生の留学志向の規定要因が主な研究関心であった（松原他, 2008: 河合・野口, 2010; 竹田, 2013; 吉田, 2017）。いずれにおいても、出身家庭の社会経済的背景は有意性を持つ要因として検出されていない。しかし、これらの研究はサンプルが特定の大学に限られ、ケース数も少数のため、得られた知見は調査対象の大学における傾向性として把握されるものの、それらを国内大学生全体の留学志向を規定する要因として敷衍することはできない。したがって、日本人が実践する海外留学の７

大学進学準備のための中等教育機関。ドイツの中等教育におけるその他の選択肢として、実科学
校や基幹学校などの職業教育や総合学校がある。ギムナジウムには学力の高い層が進学する。

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社会的選抜性に関しては、いまだ明らかにされていないといえる。
3.2 文化的再生産やペアレントクラシーとしての留学葛藤理論がとらえた社会集団間のコンフリクトと学校教育の結びつきについて、より包括的な分析枠組みを展開しているのが、ブルデューの諸理論を中心とする文化的再生産論である。ブルデューは、様々な社会階層の出自を持つ生徒が学校で発揮する能力の不均等を理解するうえで、「文化資本（cultural capital）」という分析概念を設定し、階層の再生産
は家族による戦略的な文化資本の継承の結果であると説明した（Bourdieu, 1984）。文化資
本は、言葉遣いや態度などの「身体化された様態」、芸術作品や文学書籍などの物質的形態をとる「客体化された様態」、
学歴や資格などの「制度化された様態」に分類される（Bourdieu,。文化的再生産とは、「出自家庭からの文化伝達（文化資本の継承）を通じて教育達1986）成を遂げ、それが本人の能力や学歴として社会的に承認（および誤認）されることにより、より隠蔽・正統化された形で社会的地位および階級・階層の再生産を企てる過程」を指す（大前他, 2015: 125）。
また、近年のグローバリゼーションや高等教育の量的な拡大、ネオリベラリズムにもとづく政策が促進する教育の私事化と市場化は、文化的再生産プロセスのさらなる強化とトランスナショナル化につながっている。すなわち、高等教育が階層を問わず普及したことにより、ミドルクラスの若年層は教育達成において他者と自らを差異化するための新たな証明を求めるようになる（Brown, 2003）。また、経済や労働市場のグローバル化によって、社会的地位の達成をめぐる競争もグローバル化していく（Brown, 2000）。加えて、教育の私事化と市場化にともない教育の選択肢が拡大したことによって、かつてのメリトクラ
シーは「ペアレントクラシー（parentocracy）」──親の富や願望が子の教育達成を規定するというイデオロギー――へと変容していったのである（Brown, 1990）。
このような文化的再生産やペアレントクラシーに関する議論は、留学の社会的選抜性が生じる構造について説明するための分析視点として広く援用されてきた。早くは Ong が、「マレーシアやシンガポール、
香港、
フィリピンに住む多くのミドルクラスの中国人にとって、米国の大卒学位はグローバルな移動に必要な『究極の象徴資本８（ultimate symbolic
capital）』である」と述べている（Ong, 1999: 90）。Brooks and Waters は、国境を越えた移動に対する志向性が個人の生活におけるさまざまな文化的要因を通じて形成されていくこと
から、Murphy-Lejeune（2002）が提唱した「移動資本」に関して、人的資本ではなく文化資本の観点から概念化するべきであると主張している（Brooks and Waters, 2010: 153-154）。
Kim は、ブルデューによる文化資本の形成に関する議論が、単一の国家や社会の内側のみ
８「象徴資本」もブルデュー概念の 1 つである。
「文化資本の 1 つの要素ないし側面」であり、「人々が社会生活において有利な位置を獲得ないし表示しようとするとき動員する非物質的な資本のうち、特に態度物腰、話し方、ものの感じ方、装い方などを指す。
」（宮島, 2002: 434）

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元気を想定する傾向にあることを指摘し、グローバル化した社会における地位競争を背景としてとらえる「グローバル文化資本（global cultural capital）」概念を新たに提示している（Kim,
2011: 111-113）。
留学経験の文化資本としての象徴的価値は、経済や教育における米国の覇権性（Marginson, 2008; ローダー他, 2012）や、「英語帝国主義（English linguistic imperialism）」と称される英語の共通語としての優越性（フィリプソン, 2000）など、さまざまな要因の相互作用のなかで形成されてゆく。その実態を検討した質的研究は、とりわけアジア圏から欧米諸国への留学を対象として、多く蓄積されてきた。
その中心となる Waters の一連の研究は、香港の高等教育進学者に占める労働者階級出身者の割合の増加を背景として、ミドルクラスの親が新たな文化資本として西洋先進国の学
歴を子に獲得させ、社会的地位が再生産されていくプロセスを明らかにしている（Waters,
2005; Waters, 2006a; Waters, 2006b; Waters, 2009）。中国本土においても、1980 年代半ば以降、
ミドルクラスの留学が「金メッキ」と揶揄されたように、それは高度な知識や技術を得るという人的資本というよりも、「留学経験というラベルに対する投資」としての側面を有していたという（Biao and Shen, 2009）。また、グローバル教育を志向するミドルクラスの教育戦略として、父親を中国に残したまま子を同伴してシンガポールに移住し、早期教育からの留学を志向する母親（study mothers）をとらえた研究もみられる（Huang and Yeoh, 2005）。
同様の事例は韓国でも観察される。欧米圏での学位を求めて母子が早期教育の段階で海外に移住し、父親のみ韓国内に残って働きながら仕送りをするという家族の離別は、kirogi
family（雁家族）という社会現象として知られている（Lee and Koo, 2006; 小林, 2009; Finchand Kim, 2012）。また、韓国人の若年層は米国大学院への留学志向も高く、帰国後に社会的地位の上昇や就業機会の獲得が見込まれるほか、韓国内の大学での女性差別にみられる非民主主義的なシステムの忌避、コスモポリタンや世界レベルの研究への憧憬などが背景にあるという（Kim, 2011）。一方で、米国で獲得された学位が文化資本として発揮する効力については、就職先が韓国か米国かによって異なる様相がみられる（Kim, 2016）。
留学への志向性が母国での社会的地位の達成という単純な動機にとどまらないことは、他の研究においても言及されている。カザフスタンから英国への留学生にインタビューを行った Holloway et al.（2012）は、カザフスタン国内の労働市場における外国学位の優位性が存在する一方で、留学をめぐる動機形成にはジェンダーや宗教の要因が深く関連していることを明らかにしている。
ところで、外国で獲得された文化資本は必ずしも個人に利益をもたらすとは限らない。
マレーシアでは、他のアジア諸国同様に、企業での雇用可能性やグローバルな労働移民の可能性を求めて、「外国の文化資本（foreign cultural capital）」としての英国留学が志向される（Sin, 2009）。一方で、マレーシアの労働市場においては「ローカルな文化資本（local cultural
capital）」の蓄積が重要視される側面もあり、両者をバランスよく獲得できる英国大学のオ― 17 ―

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大学教育研究第 27 号（2019）。留学の文化資本としての価値は、
フショアプログラム９が選好されるという（Sin, 2013）
アジア諸国で一定の普遍性をもちながらも、ローカルな文脈において複雑に作用することがうかがえる。バウマンはグローバルな移動の自由を「社会的な昇進、優越、成功の兆し」、
ローカルな不可動性を「敗北、挫折の人生、落伍の不快な匂い」として対比的に位置づける（バウマン, 2010: 169-170）が、マレーシアの事例は現状がそのように単純な二項対立ではとらえきれないことを示している。
これらの研究群にみられるように、個人の留学経験が出身国において文化資本としての象徴的な価値を帯びる構造は、主にアジア圏から欧米先進国への「垂直移動」において典型的に観察されるものであった。しかし近年では、先進国間の「水平移動」において新たな動向がみられるという。英国で学位取得を目的とした長期留学を志向する若年層を対象にインタビューを行った Brooks and Waters（2009）では、オックスブリッジ（Oxbridge）に象徴される英国内のエリート高等教育の機会を得られなかったミドルクラス出身者が、「セ
カンドチャンス」として他の先進国の知名度の高い大学を志向するという動機が描かれている。しかしそれは、アジア圏を起点とする「垂直移動」にみられた「戦略的」なものではなく、下層階級との差異化を促進するための「偶然の（accidental）」結果であるという（Waters and Brooks, 2010）。また、近年ではアジア圏の英語プログラムの隆盛が顕著であり、西洋英語圏ではなくアジア圏内においてグローバルな文化資本の獲得を目指す留学もみられる。嶋内（2014）は、日韓の大学の英語プログラムへの留学に関して、西洋英語圏の留学に対する「セカンドチャンス」や「ステッピングストーン」として位置づける留学
動機を見出している。
では、日本人の海外留学は、文化的再生産の視点からどのようにとらえることができるだろうか。早くは 1990 年代の後半から、高学力層の高校生が国内のエリート大学ではなく海外の大学を志向する実態が指摘されていた（中井, 2002）。しかし 2000 年代以降、日本人
若年層の留学志向は全般的に減衰しているものとして、教育政策にとどまらず世論においても問題視されている（小林, 2017）。一方で、富裕層によるハワイへの家族移住の事例から、子の教育達成にとどまらないライフスタイルとしての移住（lifestyle migrants）という動機の存在を指摘した Igarashi（2015）や、グアムでの早期留学の事例から富裕層の教育達成のセカンドチャンスやリスクを描いた芝野（2013）がある。また逆に、サブカル
チャー志向の若者（藤田, 2008）や「自分探しの移民」（加藤, 2009）のように、社会的に不利な立場に置かれた若年層が欧米圏への留学を志向するケースも言及されてきた。

９

自国の高等教育機関のカリキュラムを、オンライン教育などの手段により、外国に在住する学生に対して提供するプログラム。マレーシアでは、学士課程の一部または全期間をマレーシアで過ごしながら、英国大学の学位取得が可能なプログラムが人気を集めている（Sin, 2013: 850）
。このような実際の移動を伴わないという意味での「留学しない留学」について、杉本は「トランスナショナ
ル高等教育」と位置づけ、世界各国におけるさまざまな事例を分析している（杉本編, 2014）。

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以上をまとめると、日本人若年層の海外留学への志向性に関する質的な側面について、個別の特徴的な社会集団を対象とした研究はいくつかみられるが、最も多く実践されている高等教育段階の留学に関して体系的にとらえたものはまだみられない。換言すれば、少数の例外的な事例は着目されているものの、日本人の海外留学のメインストリームに関して、その実態は量的研究と同様にほとんど明らかにされていないといえる。
4.

日本人学生による高等教育段階の海外留学の実証研究に向けて

本稿では、教育と個人の社会的地位達成の結びつきを説明する教育社会学の諸理論から留学をとらえ、先行研究の動向とその到達点について論じてきた。その結果、機能論的アプローチと葛藤論・再生産論的アプローチのいずれにおいても、欧米やアジア圏の学生を対象とした研究では一定の蓄積がみられる一方で、日本人の海外留学に関する研究は乏しいことが示された。とりわけ、最も多くの日本人若年層が実践し、政府が多額の国家予算を投じて促進している高等教育段階の留学に関しては、量的研究と質的研究の両面において、実証的な知見の蓄積はほとんどみられない。これは、大西（2008）が指摘するように、
日本では 1983 年の「留学生 10 万人計画」以降、2000 年代の後半に至るまで、外国人留学
生の受け入れ（inbound）が政策的にも学術的にも議論の中心であり、日本人学生の留学（outbound）に関しては関心が薄かった点に負うところが大きいだろう。2018 年現在において、日本人学生の留学を対象とした教育社会学の実証研究は緒に就いたばかりであるといえる。
これらの検討をふまえ、今後取り組むべき研究課題は、次の 4 点に整理される。
第 1 に、日本人の高等教育段階の海外留学経験は、国内の労働市場において人的資本としての価値を有するかについてである。近年の海外留学促進政策は、グローバル人材育成
政策の一環として位置づけられており、留学が若年層の人的資本を高め、日本経済を活性化するという前提に立つ。しかしながら、第 2 節で検討したように、留学の人的資本としての効果は必ずしも自明視できるものではない。先行研究の限界をふまえ、ランダムサン
プリングによるデータや多変量解析を用いたより精緻な分析が求められる。
第 2 に、日本人の海外留学経験が国内の労働市場においてシグナリング機能を果たすかについてである。これは、広義にとらえるならば、留学経験という文化資本が、労働市場
においてどのような象徴的価値を有するのか、という問いとも通底する。
この点に関して、
文部科学省は「留学経験者の超売り手市場」との謳い文句により、国内企業の人材ニーズ
として留学経験が求められていることを強調する（文部科学省, 2017）。一方で、日本企業の総合職の人材ニーズを分析した研究では、「日本企業の多くは、グローバル人材に対してさほど高い需要をもつわけではな」いと結論されている（吉田, 2015: 218）
。また、日本人の英語使用について分析した研究では、職務上英語を使用する者の割合は 12.4%にとどまるという（寺沢, 2015）。つまり、日本の労働市場において、若年層の留学経験は単純にポ― 19 ―

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ジティブな機能を果たしているとはいえず、日本固有の文脈において複雑な価値づけが行われている可能性がある。第 3 節で検討した外国の事例からは、就労における男女間の処遇格差（Kim, 2011）や年長者が優遇される慣行（Sin, 2013）、親族によるコネの横行（Holloway
et al., 2012）など、各国内の封建的な側面によって留学の価値が複雑に規定されることが示されている。これらをふまえたうえで、日本社会の実態を明らかにするための質的検討が課題となるだろう。
第 3 に、日本人の海外留学における社会的選抜性の有無についてである。政府の海外留学促進政策に多額の予算が投じられている点に鑑みても、留学という教育機会へのアクセスが平等に担保されているかどうかは重要な課題である。これまで日本人の高校生や大学生の全体的なデータを用いた検証が行われていないことから、社会階層やジェンダー、学力などの要因と留学志向の関連についての量的な検証が待たれる。
第 4 に、日本人の海外留学志向そのものが文化的に再生産される可能性や、海外留学のペアレントクラシー的側面についてである。日本の学校教育において 1980 年代から進められてきた英語教育の 4 技能化や早期化は、親の国際教育に対するアスピレーションを加熱し続けている。第 3 節で検討した先行研究からは、諸外国の事例において子の留学志向を規定する親のさまざまな働きかけが存在する可能性が示唆されている。日本社会において海外留学の文化的再生産が生じる可能性を仮定すれば、それは社会的地位の再生産につながるだけではなく、望ましい環境を求めて移動できる者とできない者の格差を生じさせ、シティズンシップやコスモポリタニズムのレベルで市民が分断される可能性をもはらむ（塩原, 2015）。すでに日本人学生の海外志向が二極化しているとの指摘（太田, 2013）もあるが、これは海外での就労志向を尋ねた調査結果にもとづく見解であり、必ずしも留学志向とイコールではない１０。したがって、ペアレントクラシーの影響下において、親の子に対する教育選択として海外留学がどのように位置づけられているのか、そしてそれは子の海外志向にどのような影響を及ぼすのかについて、質的・量的な実証知見が求められる。
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