心身科学 第 6 巻第 1 号（99┉108）（2014）

児童の肥満および痩身の実態と生活習慣との関連
酒井映子＊ 1 ） 森岡

亜有＊ 1 ） 内藤

正和＊ 2 ） 末田

香里＊ 1 ） 佐藤祐造＊ 2 ）

【目的】肥満傾向児や痩身傾向児の栄養教育に資することを目的として，2 年生から 4 年生までの身長・体重増加量と生活習慣との関連性について検討した．
【方法】対象は A 県 T 市全 5 小学校の 2 年生 494 名の内 4 年生までのデータが得られた 484 名（男 262

名，女 222 名）．調査内容は平成 22 年～ 24 年 4 月に行った 3 年次の身体測定結果および平成 22 年 6 月中旬に実施した集合調査法による自記式生活習慣質問紙調査 52 項目．体型の分析には身長別標準体
重による肥満度の判定を行い，－20％以下の痩身傾向，普通，+20％以上の肥満傾向の 3 分類について，身長・体重，生活習慣等との関連を検討した．
【結果と考察】 1 ．肥満傾向児は男児 2 年時の15名（5.6％）から 4 年時21名（8.0％），
女児 2 年時10名（4.4％）から 4 年時 20 名（9.0％），痩身傾向児は男児 3 年時 2 名（0.8％），4 年時 5 名（1.9％），女児 3 年時 1 名（0.4％），4 年時 2 名（0.9％）と学年進行とともに高率となっていた．
2 ．肥満傾向児は男女ともに身長の伸びに差はなかったが，体重の増加量の平均値は肥満群が有意に多くなっていた（P=0.000）．
3 ．体型と 2 年生時の生活習慣との関連では，肥満傾向群は普通群と比較してオッズ比が男児では給食をゆっくり食べる 0.36 倍（P=0.049），両方の歯で噛む 0.32 倍（p=0.024），甘いもの好き 2.36 倍（P=0.093），女児では室内遊び 3.75 倍（p=0.029），親の歯磨きチェック無 3.15 倍（P=0.048）などの特徴があげられた．
【結論】肥満傾向児は学年が上がるとともに肥満度がさらに高くなる傾向にあることから，肥満予防
教育は低学年における生活習慣の見直しが重要となることが示唆された．
キーワード：小学生，肥満傾向児，痩身傾向児，栄養教育，生活習慣ム診断基準が策定され 4 ），小児期からの対策の必要性

Ⅰ．はじめにが指摘されている．しかし，子どもの肥満の健康障害

小児期における肥満や痩身は早期に取り組むべき重会議臨床医学委員会からも子どもの時からの生活習慣に関してはまだ一般の認識が低いことから，日本学術

要な健康課題となっている．肥満児では非肥満児に比病対策の必要性が提言されている 5 ）．

べて動脈硬化病変が進行しており生活習慣病予備群と著者らは平成 22 年に小学 2 年生を対象とした生活考えられるものが多く ，また，肥満の経過年数が長習慣調査 6 ） を行い，その結果を踏まえて，肥満児童

いほど早期に血管疾患のリスクが高くなる 2 ）といわれている．わが国の Yoshinaga らの調査では，小児肥満支援のための地域連携プロジェクト設立の堤案を行っは年齢が高くなるほど増加し，小学 1 年生時に肥満である児童が中学 1 年生でも肥満であり続けるオッズ比

題ではないこと，教員の負担が過大になること，肥満は男児 35 倍，女児 64 倍と極めて高いことが示されてと，保護者への対応が難しいことなどから，家庭を含いる 3 ）．2007 年には小児期のメタボリックシンドロー

めた保健指導のプロジェクト構想は進展しなかった実

1）＊ 1 ）愛知学院大学心身科学部健康栄養学科＊ 2 ）愛知学院大学心身科学部健康科学科（連絡先）〒 470┉0195 愛知県日進市岩崎町阿良池 12

たが，小学校低学年の肥満対策が緊急の保健指導の課
児童への介入は児童の精神面への配慮が必要となるこ

E-mail: esakai@dpc.agu.ac.jp

─ 99 ─

酒井

映子，森岡

亜有，内藤

正和，末田

香里，佐藤

祐造

情がある．高橋らも肥満児童の増加が学校保健の課題

生活習慣調査は，集合調査法を用いて調査項目およとなっているものの，肥満児童を集めた指導は保護者

び記入方法について児童に説明をした後，児童によるからの反感や児童の精神面への配慮から困難であるこ

二項選択の自記式質問紙を用いて実施した．調査表はとをあげている ．

未記入項目や記入不備がないように個人別に確認して

7）

一方，痩身傾向にある児童も年齢とともに増加傾向

回収した．

にあり，肥満と同様に生活習慣を踏まえた健康教育が必要とされている 8 ）．しかし，小学生の痩身については小学生女子の痩身指向

9）やダイエットの経験 ，や３．調査項目身体状況は，身体測定項目のうち身長と体重データ

10）

せ願望と不登校との関連11） などの報告がみられるもを取り上げた．
生活習慣は，歯磨き習慣 8 項目，歯の健康に関するのの，痩身傾向児の生活習慣との関連から健康教育のあり方を検討した先行研究は少ない状況にある．
これらのことを踏まえて，2 年時に肥満傾向あるいは痩身傾向であった児童の 4 年時の発育状況の実態を把握するとともに，2 年時における生活習慣との関連を明らかにすることによって，児童への健康教育の早知識や認知度 5 項目，身体の衛生や運動などの生活習
慣 24 項目，食習慣 15 項目の合計 52 項目を取り上げた．
４．集計・解析方法

体型の分析には，性別，年齢別，身長別標準体重（以下，身長別標準体重）による肥満度の判定基準を用い

期介入について検討することを目的とした．

た．
肥満度の算定および判定区分は次のとおりである．

Ⅱ．方

肥満度=（実測体重－身長別標準体重）／身長別標法

準体重×100（％）

１．調査対象児童の身体状況については，肥満度－20％以下，－
9.9 ％，－10 ～+9.9 ％，+10 ～+19.9 ％，+ 20 ～+名について調査当日の欠席者を除く494名（男児266名，
女児 228 名）のうち，4 年生までの個人別身体計測デ29.9％，+30％以上とした．また，肥満度と生活習慣

対象は，A 県 T 市全 5 小学校の 2 年生在籍児童 511

ータが得られた484名（男児262名，
女児222名）である．
調査地域の T 市は，A 県の南西部に位置しており，との関連については，学校保健統計と同様に -20％以
下を痩身傾向，－10 ～+19.9％をふつう，+ 20％以上
を肥満傾向に区分して検討した．

人口約 5 万人の大都市近郊の地方市である．わが国で肥満と生活習慣項目との関連はχ2 検定や二項ロ

は少子化が進んでいる状況にあるが，T 市の年少人口
割合は 17.0％，生産年齢人口割合は 66.0％と平成 22 年

ジ ス ティ ック 回帰分 析，体 型区 分別 の発 育 量に はStudent’s t-test な ど を 行 っ た． 分 析 に は IBM SPSS

度国勢調査のそれぞれ 13.2％，63.1％よりも高くなっ

Statistics21 を用いた．

ていることが特徴である．生産年齢人口が増加していなお，本研究は，愛知学院大学心身科学部健康科学

るのは，周辺市も含めて輸送機器を中心とした企業立科および健康栄養学科におけるヒトを対象とする研究
倫理審査委員会による承認を得た（第 1101 号）．

地による雇用確保や区画整理事業の完了に伴う住宅増加が要因のひとつとなっている．また，T 市は子どもの育成を重点政策として掲げており，食育推進担当

Ⅲ．結が福祉部（健康福祉関係）や都市政策部（農林水産関係）ではなく子ども未来部であることも特色となっている．

果

１．性・学年・肥満有無別にみた身長の伸びと体重の増加

性・学年・肥満有無別に発育状況をみると，身長では 2 年時の男女および 3 年時の女児で肥満傾向児が非２．調査期間および方法

身体状況調査は，平成 22 年から 24 年までの 3 年次の各 4 月，生活習慣調査は平成 22 年 11 月上旬から 12

肥満児よりもやや平均値が高くなっていたが，4 年時

月中旬に行った．

もに肥満傾向児が非肥満児よりも平均値が大となって

身体状況調査は 4 月の定期健康診断の記録表から個
人別に身長，体重，歯科検診などの必要項目を転記した．

では差異が認められなかった．体重では各学年性別といた．
身長および体重の増加量を性・学年・肥満有無別にみると，身長の増加量は男児非肥満群 10.6cm，肥─ 100 ─

児童の肥満および痩身の実態と生活習慣との関連

満傾向群 10.8cm，女児非肥満群 11.4cm，肥満傾向群
12.2cm と，男女ともに両群間に有意な差はみられな

12.0㎏と平均増加量には有意の差があることが認められ，肥満傾向群が男児 2.0 倍量，女児 2.1 倍量の増加となっていた（表 1 ）．

かった．しかし，体重では男児非肥満群 5.7㎏，肥満
傾向群 11.5㎏，女児普通非肥満群 5.7㎏，肥満傾向群
表1

性・学年・肥満の有無別にみた身長の伸びと体重の増加
男 児

2年

3年

4年

女

児

肥満傾向

非肥満

有意確率

肥満傾向

非肥満

有意確率

身長（cm）

125.2

123.0

0.092

122.8

120.9

0.060

体重（kg）

32.0

23.8

0.000

28.8

22.9

0.016

肥満度

25.6

┉1.7

0.000

19.9

┉0.7

0.029

身長（cm）

130.6

128.4

0.126

128.9

126.4

0.057

体重（kg）

36.7

26.3

0.000

34.1

25.4

0.000

肥満度

28.1

┉3.0

0.000

24.4

┉2.2

0.000

身長（cm）

136.0

133.6

0.126

135.1

132.3

0.105

体重（kg）

43.5

29.5

0.000

40.9

28.6

0.000

肥満度

35.3

┉2.9

0.000

31.0

┉2.1

0.000

10.8

10.6

0.657

12.2

11.4

0.110

11.5

5.7

0.000

12.0

5.7

0.000

7.1

0.1

0.002

11.1

┉1.4

0.000

身長（cm）
増加量
体重（kg）（ 2 年：4 年）
肥満度注）肥満傾向群と非肥満群の検定はStudent’s

t-test２．肥満傾向児と痩身傾向児の出現状況

性・学年別に体位をみると，痩身傾向児は 2 年時では 0 ％であったが，男児 3 年時 2 名（0.8％），4 年時 5

満傾向児は男児 2 年時の 15 名（5.6％），3 年時の 16 名
（6.1％），4 年時の 21 名（8.0％），
女児 2 年時の 10 名（4.4％），3 年時の 13 名（5.8％），4 年時の 20 名（9.0％）と学年が高くなるにつれて高率を示した（表 2 ）．

名（1.9％），女児 3 年時 1 名（0.4％），4 年時 2 名（0.9％）と学年進行とともに高率となっていた．一方，肥表2

性・学年別の肥満傾向児と痩身傾向児の出現状況

痩身傾向－20％以下
男児

女児

ふつう

肥満傾向

～－9.9％－10 ～ 9.9％

～ 19.9%～ 29.9％

30％以上

2年

0

31（11.7）

201（75.6）19（7.1）7（2.6）

8（3.0）

3年

2（0.8）

47（17.9）

175（66.8）23（8.8）10（3.8）6（2.3）

4年

5（1.9）

52（19.9）

164（62.6）20（7.6）10（3.8）11（4.2）2年

025（11.0）161（70.6）

32（14.0）8（3.5）

2（0.9）

3年

1（0.4）

39（17.5）

144（64.6）26（11.7）6（2.7）

7（3.1）

4年

2（0.9）

42（18.9）

134（60.4）24（10.8）12（5.4）8（3.6）

T 市の肥満傾向児の出現率を A 県および全国と比較すると，A 県では男児 2 年時 4.6％，3 年時 6.2％，4
年時 8.7％，女児 2 年時 5.6％，3 年時 6.2％，4 年時 6.9％となっており，T 市の 4 年時女児を除く肥満傾向児

2 年時 5.6％，3 年時 6.7％，4 年時 9.2％，女児 2 年時
4.2％，3 年時 5.9％，4 年時 7.2％となっており，4 年時
女児を除く T 市の肥満傾向児の出現状況は全国平均とほぼ同率であることが示された（図 1 ）．

の出現状況はほぼ同率であった．また，全国では男児

─ 101 ─

酒井

（%）

T市

10

Ａ県

6

5.6 5.6
4.6

6.1 6.2

亜有，内藤

正和，末田

香里，佐藤
表3

全国
8.7
8.0

8

映子，森岡

9.2
6.7

5.6
4.4

4

6.2 5.9

肥満度の学年間の相関関係
2年

9.0

6.7

2年

6.9 7.2

4.2

3年

0.833

4年

0.789

注）右上段：男児

2
0

2年

3年

4年

2年

3年

男児

図1

祐造

4年

3年

4年

0.783

0.753
0.762

0.840
左下段：女児時に肥満傾向であった 10 名のうち 4 年時にふつう群となったのは 1 名（ 5 ％），肥満度区分維持 5 名（50％），

女児

T 市の肥満傾向児の出現率と A 県，全国との比較

肥満度区分が高くなったのは 4 名（45.0％）
みられた
（表
4 ）．

T 市の痩身傾向児の出現率について A 県および全国平均と比較すると，A 県では男児 2 年時 0.3％，3 年
時 0.9％，4 年時 1.4％，女児 2 年時 0.2％，3 年時 0.5％，

表4

4 年時 1.9％に対して男女ともに低い比率であった．

男児

また，全国平均は男児 2 年時 0.4％，3 年時 1.2％，4 年
時 1.4％，女児 2 年時 0.5％，3 年時 1.0％，4 年時 1.9％

女児と比べて，4 年時男児を除いていずれも低率を示しており，女児の 3 年時，4 年時の出現率は全国の半分程

体型区分の 2 年時から 4 年時の変化
減量

変化なし

増加

4名
（26.7）

10 名（66.7）

1名
（6.6）

1名

5名

4名

（5.0）

（50.0）（45.0）

度となっていた（図 2 ）．
（%）
2３．体型と生活習慣の関連
T市

Ａ県

1.9

1.2

1

0.8
0.3

0

全国

1.0

0.9
0.5

0.4

2年

1.9

1.4 1.4

0.4

3年
男児

4年

2年

が有意に多いことを認めた（p=0.037）．また，｢片方の歯だけで噛む｣児がふつう群 86 名（86.9％）
，肥満

0.5

3年

満傾向群 15 名（11.5％），｢給食をゆっくり食べる｣児がふつう群 121 名（95.3％），肥満傾向群 6 名（4.7％）となっており，肥満傾向児では給食を早く食べる児

0.9

0.2
0.0

0.0

図2

1.8

体型別に生活習慣との関連をみると，男児では｢給食を早く食べる｣児がふつう群 115 名（88.5％），肥

傾向群 13 名（13.1％），｢両方の歯で噛む｣児がふつう
群 150 名（94.9％），肥満傾向群 8 名（5.1％）であり，4年

女児

肥満傾向群では片方の歯で噛む児が多いことが認めら

T 市の痩身傾向児の出現率と A 県，全国との比較れた（p=0.021）．女児では｢歯を磨いた後に家の人にみてもらう｣児がふつう群 95 名（95.0％）肥満傾

学年別の肥満度の相関関係をみると，2 年時と 3 年時の相関係数は男児 0.783，女児 0.833，2 年時と 4 年

向群 5 名（5.0％），｢歯を磨いた後に家の人に見てもらわない｣児がふつう群 105 名（87.5％），肥満傾向群時は男児 0.753，女児 0.789，3 年時と 4 年時では男児
0.762，女児 0.840 を示し，学年間相互に高い相関が認15 名（12.54％）を示し，肥満傾向児では歯磨き後のめられた（表 3 ）．

点検がない児が有意に多かった（p=0.043）．
｢朝の挨拶をする｣児がふつう群 170 名（93.4％）に対して肥次に，2 年時の肥満傾向児の 4 年時の体位区分の変化をみると，男児で 2 年時に肥満傾向であった 15 名

満傾向群 12 名（6.6％），｢朝の挨拶をしない｣児がふ
つう群 30 名（78.9％）に対して 8 名（21.1％）となっについて 4 年時にふつう群となったのは 4 名（26.7％），体型区分に変化がなく肥満傾向を維持したのは 10 名ており，朝の挨拶をしない児が肥満傾向群で有意に多（66.7％），肥満度が更に増加し体型区分のランクが高くなったのは 1 名（6.6％）であった．女児では 2 年

かった（p=0.010）．
｢風呂に一人で入る｣児がふつう
群 46 名（83.6％），肥満傾向群 9 名（16.4％），｢風呂に一人では入らない｣児がふつう群 154 名（93.3％），

─ 102 ─

児童の肥満および痩身の実態と生活習慣との関連

肥満傾向群 11 名（6.7％）であり，風呂には一人で入103 名（86.6％），肥満傾向群 16 名（13.4％）となり，る児が肥満傾向群で多くみられた（p=0.034）．
｢甘いものが好き｣な児がふつう群 144 名（88.3％），肥満傾

肥満傾向児は外遊びよりも室内で遊ぶ状況が有意に認められた（p=0.012）．このように，肥満傾向児の生

向群 19 名（11.7％），｢甘いものが好きではない｣児が活習慣として男児では給食の食べ方が速く，片方の歯

ふ つ う 群 56 名（84.8％）， 肥 満 傾 向 群 10 名（15.2％）

だけで噛んでいることが特徴であった．女児では親がであり，肥満傾向児で甘いものが好きな児が多いこと

歯磨き後の点検をしておらず，朝の挨拶をせず，風呂を認めた（p=0.016）．
｢家の外で遊ぶことが多い｣児
はふつう群 97 名（96.0％），肥満傾向群 4 名（4.0％），には一人で入っており，甘い食べ物が好きで，外遊びよりも室内で遊ぶ状況が認められた（図 3 ）．

に対して｢家の中で遊ぶことが多い｣児がふつう群
肥満傾向群

ふつう群
0%

男児
p＝0.037p＝0.021注）グラフ内の数値は人数

給食を早く食べる25%

ゆっくり食べる 6
両方の歯で噛む 8

150
95
105

朝の挨拶をする 12

170

しない

p＝0.01230

8

風呂に一人で入る

p＝0.016

46

9

入らない 11154

甘いものが好き

19

好きでない

10

144
56

家の外で遊ぶ 4
室内で遊ぶ

図3

100%

86

13

女児
歯磨き後の点検あり 5
p＝0.043
点検なし 15

p＝0.03475%

121

片方の歯だけで噛む

p＝0.010

50%
115

15

97
103

16

肥満傾向群とふつう群の生活習慣の比較

満になりやすさと関連しているのかを特定するため=0.048）などがあげられた（表 6 ）．
なお，4 年時に痩身傾向であった 7 名の児童の 2 年に，体型を従属変数，生活習慣を独立変数とした二項時における生活習慣の共通点をみると，朝食を欠食しロジスティック回帰分析を行った結果，肥満傾向群はない，家族と一緒に食事をする，風呂の入った時に身ふつう群と比較して，男児ではオッズ比が｢給食をゆ

体は自分で洗う，家で牛乳は飲まない，携帯電話を持っくり食べる｣ものは｢給食を早く食べる｣ものの0.36 倍（p= 0.049），｢両方の歯で噛む｣ものは｢片方っていないことがあげられた．

の歯だけで噛む｣ものの 0.32 倍（p=0.024），｢朝の起４．肥満傾向が改善された児童の生活習慣
2 年時に肥満傾向であった児が 4 年時には体型区分

次に，生活習慣要因のうち，どの要因がどの程度肥床時間が決まっていない｣ものは｢朝の起床時間が決まっている｣ものの 3.11 倍（p=0.027），｢甘いもの好のふつうレベルに改善された 5 名について，2 年時にき｣なものは｢甘いものが好きでない｣ものの 2.36 倍

おける生活習慣の特徴をみると，5 名全ての児におい（p=0.093）となっていた（表 5 ）．

て，好き嫌いが多い，柔らかい食べ物が好きといった女児では｢風呂に一人で入る｣ものは｢風呂に一食嗜好の問題はあるものの，家族と一緒に食事をする，人 で 入 ら な い ｣ も の の 0.26 倍（p=0.013），｢室内遊び｣をするものは｢外遊びをする｣ものの 3.75 倍（p朝は決まった時間に起床する，朝は自分で起きる，風=0.029），｢親が歯磨き後のチェックをしない｣ものは｢親が歯磨き後のチェックをする｣ものの 3.15 倍（Pを決めている，家族と一緒に食事をするといった共通

呂では自分自身で身体や頭を洗い，間食の時間と回数した生活習慣の特徴がみられた．一方，肥満が改善さ─ 103 ─

酒井

生

活

映子，森岡

習

亜有，内藤

正和，末田

香里，佐藤

表5

肥満と関連する生活習慣要因（男児）

慣

因

要

祐造

有意確率

オッズ比

給食を食べるのはゆっくりな方か

0.049

0.356

0.127┉0.994

朝の起床時間は決まっているか

0.027

3.113

1.141┉8.492

95％区間推定忘れ物をよくするか

0.081

0.423

0.161┉1.111

風呂に一人で入るか

0.613

0.777

0.292┉2.068

おやつは時間と回数を決めているか

0.301

0.602

0.230┉1.574

甘いものが好きか

0.093

2.355

0.867┉6.393

食べる時，両方の歯で噛むか

0.024

0.324

0.121┉0.864

注）二項ロジスティック回帰分析

生

活

習

n=257

表6

肥満と関連する生活習慣要因（女児）

慣

因

要

有意確率

オッズ比

95％区間推定

0.048

3.151

1.008┉9.844

歯を磨いた後に家の人に見てもらうか
家の人に朝の挨拶をするか

0.067

2.742

0.932┉8.064

食事中に TV を見るか

0.476

0.635

0.182┉2.218

風呂に一人で入るか

0.013

0.258

0.089┉0.749

甘いものが好きか

0.088

0.162

0.20┉1.308

外よりも家の中で遊ぶことが多いか

0.029

3.747

1.145┉12.259

注）二項ロジスティック回帰分析

表7

n=220

肥満改善群と非改善群の生活習慣の比較

生活習慣要因肥満改善群 n= 5

肥満非改善群 n=41

はい

いいえ

はい

いいえ

好き嫌いが多いか

5

0

9

32

柔らかいものが好きか

5

0

35

6

起床時間は決まっているか

5

0

18

23

朝は自分で起きるか

5

0

20

21

風呂で頭は自分で洗うか

5

0

38

3

風呂で身体は自分で洗うか

5

0

36

5

間食の時間と回数は決めているか

5

0

17

24

家族と一緒に食事をするか

5

0

37

4

注）数値は人数れなかった 41 名については，起床時間が決まっていない，朝は自分で起きない，間食の時間と回数が決まっていないなどがあげられた（表 7 ）．

女とともに学年進行とともに増加していることが認められた．肥満傾向児の体重の伸び率は非肥満児の約 2倍と大であり，今後，さらに肥満度が増大していくことが予測される．しかし，肥満傾向児では有意の差はⅣ．考認められなかったものの身長の伸びも非肥満児よりや察や大きくなっていることが着目される．このことは，

１．T 市における小学 2 年生から 4 年生までの 2 年間

高度肥満でなければ身長の伸びを基本とした肥満傾向

T 市における肥満傾向児，痩身傾向児の出現率は男

保健統計調査結果においても学年が上がるにしたがっの発育状況の改善が期待できることを示唆している．また，学校

─ 104 ─

児童の肥満および痩身の実態と生活習慣との関連て男女ともに肥満傾向児，痩身傾向児の出現率が高く

コンビニ利用，調理済食品の利用など，鈴木は19） 運なっており，日常の生活状況について自分自身で判断

動不足，甘いものや脂肪分が多く塩味の濃い食事などできるようになる小学低学年からの健康教育の重要性をあげている．著者らの研究結果と共通する生活習慣が示された．痩身は思春期初期の高学年女児に多いと考えられがちであるが，小学生 4 年故時の痩身傾向のの問題として，朝食欠食，不規則な間食，偏食などの出現率に性差はなかったことから，男児の痩身にも留慣，遅い就寝と起床などの不規則な生活などがあげら意する必要があると考えられる．
T 市の肥満傾向の出現率は，4 年時の女児を除いてれる．このように，家庭において幼児期から形成されA 県および全国平均とほぼ同レベルであった．4 年時なっている様相がうかがわれる．生活習慣づくりは発の女児の肥満傾向児の比率が高かったのは，地場産業

達段階とともに育成されるべきものであり，この時期が多く，経済的に豊かで土着の住民が暮らしている地を逸すると一般的にはのぞましい習慣に変えることは区であるといった地域性に加えて，大須賀らはこの地困難となる．したがって，
北川が指摘しているように，

区の肥満傾向児の生活習慣としてよく噛んで食べな
い，夜 10 時前に寝ない，外遊びよりも室内遊びが多肥満対策には早期発見と早期治療は必要であり20），集

いことの課題を見極めた的確な指導は大切であると考えられ12）をあげている．永井ら

13）

は早食いや就寝時

間が遅いといった生活スタイルの変化の影響を児童の食習慣，長時間のテレビ視聴や室内遊びなどの運動習るべき基礎的な生活習慣の問題が改善されないままと団に対する健康教育に加えて，個々に固有の生活習慣
る．

肥満児の経年上昇の要因として指摘していることなど

また，本研究では肥満傾向児の生活習慣として，早から，肥満出現率が高い地域に特化した保健指導も行

食いや片方の歯だけで噛むなどの噛み方の問題や歯みうことが重要であると考えられる．

がき後の親のチェックが無いことなどがあげられた．

肥満傾向や痩身傾向の改善を図るために，肥満および痩身に関する教育は，適正体重管理に重点を置くの

今後の肥満予防のための健康教育に噛み方や歯磨き指導などの歯科保健は不可欠であると考えられる．

ではなく児童の発育全体を見据えた発育支援の立場か
ら低学年における生活習慣の見直しをする必要性が示
唆された．

３．肥満傾向が改善された児童の生活習慣の特徴
2 年時に肥満傾向であった 25 名の児童のうち肥満が改善された 5 名について個人別の特徴をみると，朝２．肥満傾向児および痩身傾向児に関連する生活習慣は決まった時間に自分で起きることや風呂では頭や身体を自分で洗うなど小学 2 年生の早い時期から自立し4 年時に肥満傾向であった男児 21 名，女児 20 名の2 年時における生活習慣は，オッズ比がふつう群と比た生活習慣が形成されていることが伺われた．また，較して｢給食をゆっくり食べる｣では男児 0.36 倍，｢両方の歯で噛む｣では男児 0.32 倍であり，のぞましい生

力が不可欠であり，家族と一緒に食事をする習慣は，活習慣である場合には肥満になりやすさの確率が低くことが示された．

なっていた．一方，のぞましくない生活習慣であると考えられる｢甘いもの好き｣は男児 2.36 倍，｢室内遊

４．健康教育の取り組み

要因び｣は女児 3.75 倍，｢親の歯磨き後のチェックがない｣

肥満の改善には本人の努力だけでなく周囲の理解や協家族とのコミュニケーションの環境として重要である

児童に対する肥満対策として，生活習慣要因に着目

は女児 3.15 倍（P=0.048）を示し，肥満になりやすさ

したさまざまな取り組みが試みられているが，著者らが 2 倍以上となるなどの生活習慣の問題点が明らかとの研究に基づく提案が小学校に受け入れられなかった

なった．児童の肥満と生活習慣に関する先行研究では，

事例 6 ）を含めて改善効果をあげることは困難であるこ吉野ら14） が偏食や野菜嫌いなどの食習慣，テレビのとが多い．その一因として小児肥満が生活習慣病予備

長時間視聴，室内遊びなどの生活活動，阿倍ら15） は軍として取り組むべき重要な健康問題であるとの認識

朝食欠食，不規則な間食や夜食，長時間のテレビ視聴が低いことがあげられる．松澤らは学校，地域，マスなどの生活全般の不健康な状況，関根ら16） は朝食欠

メディアなどのあらゆる手段で周知させることが必要

17）

食，不規則な間食，睡眠時間の減少など，小野らはである 5 ）と提言している．さらに，校医，専門医，歯は不規則な間食，遅い就寝時間など，大家は脂っ科医，養護教諭，栄養教諭，体育教員，学校カウンセ

こいものや甘いものを好む偏食，運動不足，高頻度のラーなど学校内外の専門家，地域の健康関連機関との18）

─ 105 ─

酒井

映子，森岡

亜有，内藤

正和，末田

香里，佐藤

祐造

連携のためのプラットホームの構築が重要である．こ

担任教員に加えて専門医，歯科医師，保健師，管理栄の仕組みを構築ための子どもの生活習慣づくりのネッ

養士，健康運動指導士，学校カウンセラー，臨床心理トワークには情報の共有，問題意識の共有，予防対策士などの専門家を含めたチームによる推進をはかるこの共有が不可欠であると考えられる．

とが重要であると考えられる．

また，戸部は肥満度が上下に大きく揺れる個人内変動は基本的生活習慣の関連した有用な健康情報が含ま謝れることを指摘している21）．したがって，肥満傾向児や痩身傾向児にあっては年 1 回の身体計測ではなく，辞

月別の身体計測を実施することが必要である．先にあ

本研究の実施に当たりご高配，ご協力をいただいた
T 市教育委員会，T 市 5 小学校長，T 市こども未来部

げた情報の共有，問題意識の共有，予防対策の共有のこども育成グループはじめ関係の方々に深甚の謝意をためにも，問題解決の方策の検討に欠かせない基礎デ申し上げる．

ータの収集と分析結果の活用がのぞまれる．
木村は肥満児が非肥満児と比較して自分の健康について自己コントロールすることや親あるいは専門家の意見を傾聴することが少なく，セルフケア行動やコン

付記

本研究の内容は，第 60 回日本栄養改善学会（2013 年 9 月）において発表した．

プライアンス行動をとることが苦手であることを明らかにしている22）．このような肥満児の特徴も肥満改善

参考文献

をより困難にしていることが推察される．学校におけ1 ）Tounian P.,Aggoun Y.,Dubern B. et al（2001）. Presence ofincreased stiffness of the common caroid artery and endothelial

る児童のコミュニケーションの場としての保健室の活

dysfunction in severely obese children -a prospective study-,

用や実践可能なスモールステップからの取り組みが重Lancet, 358,1400┉1404.

要である．また，T 市では食育推進協議会による食育2 ）Mossberg H.O.（1989）. 40-year follow-up of overweight

活動が積極的に推進されていることを活用し，保護者

children,Lancet,491┉493.

が食育ボランティアとしてさまざまな地域のイベント

3 ）Yoshinaga M, Koriyama T, Shimago A（2002）. Who is becomingに参加することを通して，保護者間での情報交換を行

overweight during the elementary school years?, International
Journal of Obesity, Vol.26, 1317┉1322.

うことも家族の理解と支援に繋がるものと考えられ

4 ）大関武彦（2007）．厚生労働省科学研究る．
児童の肥満や痩身などの発育情報は，生活習慣の問入に関するコホート研究，平成 18 年度総合研究報告書， 1

題が身体状況としてあらわれたものと捉えることもで┉3．
5 ）松澤佑次他（2008）．出生前・子どものときからの生活習きる．したがって，肥満や痩身の問題解決を体重管理

慣病対策，日本学術会議

としてではなく，児童の発育全体を見据えた健全な生

臨床医学委員会・健康・生活科

学委員会合同生活習慣病対策分科会， 1 ┉22．

活習慣づくりへの契機としていくことが大切である．

Ⅴ．結

小児期のメタボリック症候群の概念・病態・診断基準の確立及び効果的介6 ）酒井映子，大須賀惠子，佐藤祐造（2012）．小学 2 年生の肥満の実態と生活習慣との関連―学校間較差の観点から

語―，愛知学院大学心身科学研究所紀要，Vol.4，No.1，33┉
42．

以前，著者らは高校 3 年生の肥満の出現率が 3 歳時

7 ）高橋璃梨，斉藤明子，大竹まり子，鈴木育子，叶谷由佳 ,小林淳子，大貫義人（2006）．山形県内の小学校におけるの肥満の出現率と有意の相関がある事実を報告し，小肥満に関する保健指導の実態調査，山形県公衆衛生学会講

学校入学以前からの生活習慣病予防教育の重要性を指演集，Vol.32， 3 ┉ 4 ．
8 ）酒井映子，大須賀惠子，中根恭子，佐藤祐造（2013）．児摘している23）．
今回の検討成績でも，肥満傾向児や痩身傾向児の出

童の 6 ヶ月間の発育状況と生活習慣との関連―体重増加群

現率は学年が上がるとともにさらに高くなる傾向にあと体重増加不良群との比較―，心身科学，Vol.5，No.1，73┉81．
9 ）松浦賢長（2000）．女子小学生のやせ指向に関する研究，ったことから，肥満および痩身に関する教育は，適正体重管理ではなく発育支援の視点から低学年における生活習慣の見直しをする必要性が示唆された．また，健康教育への取り組みには，既存の T 市子ども食育

小児保健研究，Vol.59，No.4，532┉539．
10）遠藤数江，中村信枝，荒木暁子，小川純子，村上寛子，武推進協議会の協力を得るとともに，学校医，養護教諭，

─ 106 ─田淳子（2005）．児童・思春期の食習慣の現状，千葉大学

児童の肥満および痩身の実態と生活習慣との関連

17）小野くに子，奥田豊子（2008）．小学生の肥満状態と食生活・

看護学部紀要，第 27 巻，43┉48．
11）中村美詠子，近藤今子，久保田晃生，古川五百子，鈴木輝康，

体力との関連性，大阪教育大学紀要Ⅱ，社会科学・生活科学，

中村晴信，早川徳香，尾島俊之，青木伸雄（2010）．不登

Vol.57，No.1， 1 ┉10．
18）大家千恵子（2007）．食習慣・生活習慣と肥満との関係，

校傾向と自覚症状，生活習慣関連要因との関係

静岡県子

奈良教育大学教育実践総合センター紀要，No.16，145┉157.

どもの生活実態調査データを用いた検討，日本公衆衛生学

19）鈴木寿則（2012）．小児における肥満・やせと生活習慣に

雑誌，Vol.57，No.10，881┉890．

ついて12）大須賀惠子，酒井映子，梅田稔，佐藤祐造（3013）．A 県 T
関連性，愛知学院大学心身科学研究所紀要，Vol.5，No.1，―食習慣・運動習慣との関連―，仙台白百合女子

大学紀要，No.16，33┉46．

市における肥満傾向児出現率の学校間較差と生活習慣との20）北 田 実 男（1999）． 学 校 に お け る 肥 満 対 策， 食 の 科 学，

7 ┉16．

No.25，94┉98．

13）永井成美，鳴瀧恭也，武川公（1997）．兵庫県相生市にお21）戸部秀之（2000）．児童の発育にみられる個人内変動の健ける児童肥満児の経年増加と生活状況との関連，栄養学雑康情報としての意義

誌，Vol.55，No.1，39┉44．

関連，大阪教育大学紀要14）吉野くみこ他（2000）．小学 4 年時の肥満度と就学時の生

肥満度の月次変化と生活習慣との第 4 部門

教育科学，Vol.48，

No.2，401┉40．

活習慣の関連性について，ぐんま小児保健，No.58，18┉19.

22）木村留美子（1999）．肥満児童と非肥満児童の Health Locus

15）阿倍奈生，芝木久美子，笹嶋由美（2002）．小学生の血圧，

Control 比較，金沢大学医学部保健学科紀要，Vol.23，No.2，

肥満と食行動に関する調査 , 学校保健研究，Vol.44，12┉21.
16）関根道和他（2001）． 3 歳児の生活習慣と小学 4 年時の肥満に関する 6 年間の追跡調査

1┉6．
23）Muramatsu S., Sato Y., Miyao M., et al（1990）. A Longitudinal

富山出生コホート研究の結果より，厚生の指標，Vol.48，No.8，14┉21.

study of obesity in Japan: Relationship of body habitus between
at birth and at age 17, International Journal of Obesity, 14, 39┉45.
（最終版平成 26 年 1 月 5 日受理）

─ 107 ─

Journal of the Institute for Psychological and Physical Science, Vol. 6 , No. 1 , 99┉108, 2014

Association of Trend Toward being Obese and Underweight with Lifestyle in Children
Eiko Sakai, Ayu Muto, Masakazu Naito, Kaori Sueda, Yuzo Sato
Abstract
Objective: To promote nutrition education for children with a trend toward being obese or underweight,
we investigated the association of height growth and weight gain during the period from the 2nd to 4th grade ofelementary school with lifestyles in children.
Methods: Among 494 children from the 2nd grade of a total of 5 primary schools located in T City, I
Prefecture, 484 children (262 males and 222 females) with data available up to the 4 th grade were enrolled.
We examined the results of physical measurements conducted in the 3rd grade in April 2010, 2011, and 2012,
and analyzed 52 items in a self-reported lifestyle questionnaire administered using a collective survey method in
the middle of June 2010.
Body shape was analyzed by determining the obesity level according to the Weight-Height Standards, based on
which the subjects were divided into 3 categories: underweight -trend (below -20%), normal, or obesity-trend(+20% or above). For these categories, we investigated the association with body height/weight and lifestyles.
Results and Discussions: 1. A trend toward being obese was shown in 15 (5.6%) and 21 males (8.0%)
and 10 (4.4%) and 20 females (9.0%), respectively, in the 2nd and 4th grades. A trend toward being underweight
was shown in 2 (0.8%) and 5 males (1.9%) and 1 (0.4%) and 2 females (0.9%), respectively, in the 3rd and 4th
grades. These results indicate an increase in the percentages with an advancing grade.
2. The children with an obesity trend showed no difference in height growth for both males and females but
showed a signiﬁcantly higher mean weight gain (P=0.000).
3. Regarding the association between the body shape and lifestyles in the 2nd grade, the obesity-trend groupdemonstrated characteristic odd ratios compared to the normal group, including 0.36 for slow eating of schoolprovided lunches (P=0.049), 0.32 for chewing on both sides (p=0.024), and 2.36 for a preference for sweets(P=0.093) in males, and 3.75 for playing indoors (p=0.029) and 3.15 for no teeth-brushing check by parents(P=0.048) in females.
Conclusion: Children with a trend toward being obese showed increasing weight gain as the grade advanced,
suggesting the importance of lifestyle revision in lower grades of school for obesity prevention.
Keywords: primary school children, obese children, underweight children, nutrition education, lifestyle─ 108 ─