VOL．１５ ２０１５

横 断 的 共 同 研 究 報 告Reportｓ of Division Crossing Cooperative Research

平 成 ２７ 年 度

栃 木 県 試 験 研 究 機 関 連 絡 協 議 会

は じ め に

地域における産業の振興や環境の保全などの様々な分野の課題を解決するた
めに、科学技術の果たす役割は大きなものがあります。また、その振興による県民生活の向上が期待されています。
栃木県試験研究機関連絡協議会は、県試験研究機関相互の技術交流・情報交
換及び横断的共同研究の円滑な推進により、科学技術の振興に資することを目的として、平成１１年度に設置されました。林業系、保健環境系、工業系、農業・畜産・水産系の７つの県試験研究機関で構成されております。
本書は、当連絡協議会が行った平成２７年度の横断的共同研究の研究成果を取りまとめたものです。
この研究成果が広範に活用されますとともに、本県科学技術振興の一助となれば幸甚に存じます。

平成２８年１２月

栃木県試験研究機関連絡協議会

目

次〔横断的共同研究報告〕○新品種ニラ栃木５号の栽培技術の開発－ニラの加熱・乾燥等処理による成分等への影響把握－
栃木県農業試験場 研究開発部
栃木県産業技術センター 食品技術部‥‥‥‥‥‥

１○ハイドロゲルの農業生産における実用性研究－いちご苗生産での実用性検討－
栃木県産業技術センター 材料技術部
栃木県農業試験場 いちご研究所‥‥‥‥‥‥

５〔栃木県試験研究機関連絡協議会設置要領〕‥‥‥‥‥‥

８横断的共同研究

新品種ニラ栃木５号の栽培技術の開発－ ニラの加熱・乾燥等処理による成分等への影響把握 －佐藤 隆二*

青木 雅子*

大島 一則*

福嶋 瞬**

渡邊恒夫**

Development of cultivation technique for new chinese chive breed－ Evaluation of effect on ingredients of chinese chive caused heating and drying －Ryuji Sato, Masako AOKI, Kazunori OSHIMA, Shun FUKUSHIMA and Tsuneo WATANABE
農業試験場ではニラ新系統「ニラ栃木 5 号」を育成し，新品種「ゆめみどり」として品種登録出願した（平成 26 年 12 月 5 日出願公表，以下,「ゆめみどり」とする）が，栽培方法と機能性成分との関係や加工に伴う機能性成分への影響についてはほとんど研究されていない。そこで，地中加温による収量，品質等への影
響や，地中加温，高温管理による含硫成分メチイン，アリイン含量への影響，収穫後に加熱処理を行った検体の一般生菌数，含硫成分含量への影響を評価した。その結果，栽培条件による収量，品質等への影響については，地中加温，高温管理を行わず栽培した検体と比較し，地中加温により一株当たりの重量，一茎重，葉長が，高温管理により含硫成分含量が増加することを明らかとした。茎葉の加熱処理については浸漬温度75℃で加熱することで，一般生菌数が約 102CFU/g まで減少し，含硫成分はメチイン含量，もしくはメチイ
ン，アリイン両成分含量が非加熱検体や浸漬温度 65℃の検体と比較して高くなることを明らかとした。
また，
高温管理条件で栽培したゆめみどりと従来品種の加熱処理後の含硫成分含量を比較すると，浸漬温度 65℃ではメチイン含量，75℃ではメチイン，アリイン含量がゆめみどりに多く含まれることを明らかとし，加熱処
理後のゆめみどりの優位性を確認した。
Key words: ニラ，栽培技術，一般生菌数，メチイン，アリイン

１

はじめに

成分への影響についてはほとんど研究されていない。
1)

栃木県は平成 25 年度ニラ生産量が 11,400t と，全国

そこで，ゆめみどりについて地中加温が収量，品質に有 数 のニ ラの 生産 県で ある。 ニ ラに は含 硫成 分で あ る

及ぼす影響や，地中加温，ハウス内の高温管理栽培が含メチインやアリインが葉肉細胞に含まれており，アリイ

硫成分に及ぼす影響，収穫後の加熱処理が一般生菌数，

ナーゼ酵素との反応によってスルフィド類に変化する。

含硫成分に及ぼす影響を評価し，最適な栽培技術，収穫

この成分には，抗動脈硬化作用や抗ガン作用等の健康機

後の加熱処理条件の確立を目的に研究を行った。

能 2)～5)を有することが報告されている。
一方で，栃木県では，ニラの産出額が平成 18 年度に２高知県に抜かれてから，現在まで全国 2 位が続いている。

２．１

研究の方法

地中加温栽培条件

このような背景より，県を挙げて平成 24 年度から実施

平成 27 年 3 月 24 日にゆめみどりを 128 穴セルトレ

中の「栃木にら No.1 産地奪還運動」を支援すべく，農イに 2 粒ずつ播種し，5 月 28 日に窒素成分で a 当たり業試験場ではニラ新系統「ニラ栃木 5 号」を育成し,新3kg の肥効調節型肥料を全面土壌混和にて施肥した。6

品種「ゆめみどり」として品種登録出願した（平成 26

月 3 日に，畝幅 40cm，株間 23cm，深さ 10cm，株当たり

年 12 月 5 日出願公表，以下,「ゆめみどり」とする）。

4 本でパイプハウス内に定植した。9 月 28 日に捨て刈

ゆめみどりは，従来品種と比べると，葉身部の幅が広く，りと，窒素成分で a 当たり 2kg の CDU 配合肥料の土壌収量が多い，品質が安定している等の有用な特性がある

表面散布を行い，ウォーターカーテンパイプハウスにが，栽培方法と機能性成分との関係や加工に伴う機能性て夜温 8℃確保し，地中に埋設した電熱線にて地中加温を開始した。収穫は，10 月 23 日，11 月 25 日，平成 28*

栃木県農業試験場

研究開発部

**

栃木県産業技術センター

食品技術部

年 1 月 6 日に 3 回収穫し，収穫 3 回目のニラを検体（地1中加温検体）に用いた。また，別のパイプハウス内にて同条件で地中加温，高温管理を行わず栽培した地中

表１

HPLC 分析条件

加温条件用の対照ゆめみどり（以下，地中加温用対照）装置

島津製作所社製 Prominence シリーズ

も検体に用いた。

カラム

L-Column2 ODS

２．２

高温管理栽培条件(4.6×10mm, 4.6×150mm)

定植まで地中加温栽培と同条件で，ゆめみどり，ミ

移動相

A:5mM 1-ヘプタスルホン酸ナトリウムラクルグリーンベルト（従来品種）を栽培し，12 月 24

含有 0.01M リン酸緩衝液(pH2.5)

日に捨て刈りを行い，二重ハウスと小トンネルの三重

B:0.01M リン酸緩衝液(pH2.5)：アセト

保温にて保温を開始した後，平成 28 年 1 月 28 日に収ニトリル＝１：１

穫し，検体（以下，高温管理検体，従来品種）としてグラジエント0min(5%B)→5min(5%B)→15min(70%B)用いた。 また，別のパイプハウス内にて同条件で地中→25min(70%B)→25.01min(5%B)→

加温，高温管理を行わず栽培した高温管理条件用の対35min(5%B)

照ゆめみどり(以下，高温管理用対照)も検体に用いた。

流速

1.0ml/min

２．３

カラム温度

40℃

注入量

10μl

PDA 検出波長220nm

加熱処理試料の調製

ニラ約 10g をストマッカー用の袋に入れ，真空包装
後 65℃，75℃の各熱水中に 30 秒間，1 分間，3 分間浸漬し加熱処理した検体を作成した。
２．４

一般生菌数測定

表２

衛生試験法・注解に掲載の手法 6)に基づき，標準寒検体

天培地（日水製薬株式会社；標準寒天培地「ニッスイ」）
を用いた混釈平板培養法により 35℃，2 日間培養し，含硫成分分析

用対照

検体

198

258

37.7

37.7

5.3

6.8

45.9

52.1

8.0

7.8

55.4

50.9

1.1

1.1

茎数
（本/株）

高速液体クロマトグラフィー（HPLC）により分析した。

一茎重

ニラ原料の前処理として，細切りにしたニラ 5g，90%（g）

メタノール 20ml をホモジネートし，氷冷しながら 15

葉長分間超音波抽出した。3,000rpm で 10 分間超遠心分離（cm）

し，上清 10ml を 38℃の湯浴に浸けエバポレーターで減葉幅

圧乾固し，超純水 2ml に溶解させ，0.45μm フィルター（mm）でろ過したものを HPLC 分析用試料とした。

葉色

分析条件については前報 7)を参考とし，表１に示し（SPAD）

たとおりとした。また，定量はメチイン標準品（コス葉厚

モ ・ バ イ オ 株 式 会 社 ； (+/-)-S–Methyl–L–cysteine-（mm）

S-oxide），アリイン標準品（和光試薬株式会社；アリイン(SH)）による絶対検量線法で行った。

３．１

地中加温

(g/株)

ニラの含硫成分として，メチイン，アリイン含量を

３

地中加温

重量

一般生菌数を計数した。
２．５

生育評価

３．２

一般生菌数測定

加熱処理した地中加温対照，地中加温検体の新鮮重当

結果及び考察たりの一般生菌数を図１に示す。検体間や加熱温度，加生育評価

熱時間で大きな違いは見られず，加熱前に比べて 30 秒

地中加温検体，地中加温対照の生育評価を行った結果間の加熱で約 10 2CFU/g まで生菌数が減少しており，30を表２に示す。ゆめみどりは，地中加温条件で栽培する

秒以上の加熱ではその後の生菌数の大きな減少は見らことで，対照条件より葉色が薄くなる一方で，一株当たれなかった。この結果は，30 秒加熱した検体には耐熱りの重量，一茎重，葉長が増加することが明らかとなっ性芽胞菌等の熱水の温度範囲では死滅しにくい菌が多た。したがって，ゆめみどりは地中加温条件で栽培する

く残っているためと推察された。乾燥前の 65℃，30 秒

ことで，収量が増加すると推察された。

2

間の加熱処理で，乾燥後の生菌数を 10 3 オーダーに抑えことが明らかとなった。

ることが可能であることが示された。
(a)

(b)

(a)

(b)

65℃

75℃

65℃

(d)

(c)
図１

75℃

加熱処理後の一般生菌数（a）地中加温対照，（b）地中加温検体
３．３

含硫成分分析

各非加熱検体の新鮮重当たりのメチイン，アリイン含量を分析した結果を図２に示す。
65℃

75℃

65℃

75℃

(e)

図２

栽培条件による含硫成分含量変化（黒：メチイン，灰色：アリイン）

65℃

図３

75℃

加熱処理検体の含硫成分含量

ゆめみどりについては，対照条件と比較し，地中加温（黒：メチイン含量，灰色：アリイン含量）

条件で栽培することでメチイン含量が低下する一方，高（a）地中加温用対照，(b)地中加温検体，(c)高温管理

温管理条件では，メチイン，アリイン含量が増加するこ用対照，(d)高温管理検体，(e)従来品種とが明らかとなった。また，高温管理検体と高温管理栽
培の従来品種の含硫成分含量を比較すると，高温管理検４

体の方がメチイン含量が高いことが明らかとなった。

おわりに

ゆめみどりは，地中加温条件で栽培することで，対照加熱処理した各検体の新鮮重当たりのメチイン，アリ

条件と比較し，一株当たりの重量，一茎重，葉長が増加

イン含量を図３に示す。ゆめみどりについては，浸漬温することが明らかとなり，収量が増加すると推察され

度 75℃で，地中加温検体，地中加温用対照ではメチイン，

た。

アリイン含量が，高温管理検体と高温管理用対照ではメ

加熱処理による一般生菌数の変化については，加熱前

チイン含量が最も高くなることが明らかとなった。まに比べて 30 秒間の加熱で約 10 2CFU/g まで生菌数が減少

た，高温管理検体と高温管理栽培の従来品種を比較する

し，30 秒以上の加熱では生菌数の大きな減少は見られなと，浸漬温度 65℃ではメチイン含量が，浸漬温度 75℃

かった。この結果は，30 秒加熱した検体には耐熱性芽胞ではメチイン，アリイン含量が高温管理検体の方が高い

菌等の熱水の加熱温度範囲では死滅しにくい菌が多く

3

残っているためと推察された。

ある。

非加熱検体の新鮮重当たりのメチイン，アリイン含量を分析した結果，ゆめみどりについては，高温管理条件

参考文献

で栽培することで，対照条件や地中加温条件に比べ，メ1) 農林水産省： "平成 25 年産野菜生産出荷統計"

チイン，アリイン含量が増加することが明らかとなっ

2) 安東赫，池田英男： "ニラにおける収穫前後の吸収た。また，高温管理検体と高温管理栽培の従来品種を比と転流", 園学雑, 75(4), 350-354,（2006）

較すると，メチインがゆめみどりに多く含まれることが3) 青葉高，伊東正： "ニラの地下部発達に及ぼす日長

明らかとなり，非加熱検体において従来品種と比較したと温度の影響（第１報）", Ｃ－光合成産 １４ 物のゆめみどりの優位性が示された。

部 位 別 分 布 と 季 節 変 化 ． 園 学 要 旨 , 昭 和 56 春 ,加熱処理した各検体の新鮮重当たりのメチイン，アリ

198-199,（1981）

イン含量については，高温管理検体と高温管理栽培の従4) 前田安彦： "漬物学

来品種を比較すると，浸漬温度 65℃ではメチイン含量

その化学と製造技術", 幸書房,（2002）が，浸漬温度 75℃ではメチイン，アリイン含量がゆめみ

5) 食品機能性の科学編集委員会： "食品機能性の科どりに多く含まれることが明らかとなり，加熱検体にお学 ", 株 式 会 社 産 業 技 術 サ ー ビ ス セ ン タ ー ,いても従来品種と比較したゆめみどりの優位性が示さ

267-282,（2008）

れた。

6) 日本薬学会： "衛生試験法・注解 2005", 金原出版株

本研究は，栃木県産業技術センターと栃木県農業試験式会社, 55-81,（2005）

場との横断的共同研究にて実施されたものである。本研

7) 佐藤隆二，奥野裕子，稲葉幸雄，前野優哉，筒井達

究にて得られた知見は，栃木県のニラ生産振興，県産ニ也，渡邊恒夫： "栃木県産業技術センター研究報

ラの加工品としての需要拡大等に活用していく予定で

告", 10, 107-109,（2013）4横断的共同研究

ハイドロゲルの農業生産における実用性研究―いちご苗生産での実用性検討―
仁平

淳史*

小林

愛雲*

大橋

隆**

鶴見

理沙**

Practical Use of Hydrogels in Agricultural Production－Investigation of Practical Use in Strawberry Seedlings－
Atsushi NIHEI, Azumi KOBAYASHI, Takashi OOHASHI and Risa TSURUMI
HECゲルの凍結により多孔構造を有するハイドロゲルを調製した。調製した多孔性ゲルをいちご苗
慣行培地に添加し，いちご苗の育苗試験を行い，その実用性を検討した。多孔性ゲルの培地への添加量が増加するに従い，ゲルの乾燥・膨潤に起因する培地の体積変動が大きくなり，苗の成長が抑制された。試験の結果からゲルの培地への添加量は概ね10%以下にすることが望ましいと推察された。
Key Words :ヒドロキシエチルセルロース，ゲル，いちご，育苗

１ はじめにを加え，pH=12.8の粘ちょうなプレゲル溶液を調製した。調製

本県の特産品である「いちご」の生産においては，育苗時のしたプレゲル溶液を60℃の恒温器中に静置し，24時間反応させ土壌水分量の過多や不足に起因して多発する土壌病害の抑制がHECゲルを合成した。反応後HECゲルを多量の50wt%イソプロピ

課題となっている。高温多湿条件で発生する炭疽病や，高温乾

ルアルコール水溶液に浸漬し，未反応のEGDEを除去した。最後

燥条件で発生する萎黄病には特効性の化学農薬はなく，蔓延時に多量の水を用いて浸漬洗浄を行い，10mm角に切断しHECゲルには苗が全滅する恐れがあり，培地の適正な水分管理が防除のを得た。ゲルの吸水時のポリマー重量と105℃，24時間乾燥時

重要なポイントとなっている。しかしながら１日２～３回の潅のポリマー重量を測定し，次式によりゲルの膨潤度と含水率を水作業による負担は大きく，生産農家における作業の省力化が算出した。

求められている。
親水性ポリマーの架橋体からなるハイドロゲルは自重の数十膨潤度= Mhydrated/ Mdry

倍から数百倍の水分を保持できる特徴を持っており，ポリマー

Mhydrated:吸水時のポリマー重量(g)の種類や合成条件を変えることにより，その飽和含水量や保水

Mdry:105℃，24h乾燥時のポリマー重量(g)力をコントロール可能である。そのためハイドロゲルには培地

含水率=(Mhydrated-Mdry)/Mhydrated×100

水分量の急激な変化を緩和し，病害発生の抑制と育苗管理作業の省力化が期待できる。

２．２ 凍結による多孔性HECゲルの調製

そこで本研究では植物栽培利用を前提としたハイドロゲルの上記２．１で調製した10mm角のHECゲルを-20℃，-40℃でそ合成と最適化及びいちご苗生産におけるハイドロゲルの実用性

れぞれ凍結し，氷結晶を成長させることでゲル内部に多孔構造について検討を行った。

を導入した。25℃から所定凍結温度までの降温時間を0 , 2 ,4hとし，低温恒温恒湿装置（エスペック PL-2SP）を用いて凍２ 研究の方法

結し，その後常温の水に浸漬させ多孔性のHECゲルを得た。

２．１ ハイドロゲルの調製

ゲル内部の気孔構造については，凍結したゲルを凍結乾燥器

ヒドロキシエチルセルロース（HEC）(ALDRICH average Mw（EYELA FDU-810）を用いて乾燥させた後，電子顕微鏡（日立～250,000)を水に溶解し，7 , 10 , 12wt%溶液をそれぞれ調製

ハイテクノロジーズ TM-1000）を用いて評価した。

した。調製したHEC溶液に所定量のエチレングリコールジグリ

２．３ 多孔性HECゲルの保水性評価

シジルエーテル（EGDE）(東京化成)と5M水酸化カリウム水溶液

上記２．２で調製した多孔性HECゲルを22℃恒温環境下に静置し，ゲル膨潤度の経時変化を測定した。比較対照としていち* 栃木県産業技術センター 材料技術部** 栃木県農業試験場いちご研究所

ご苗栽培における慣行培地（鹿沼土：くん炭＝２：１混合培地）についても同様の測定を行い，試料乾燥重量当たりの吸水5重量（膨潤度）として評価した。

す。HEC濃度の増加とEGDE添加量の増加に伴い，膨潤度と含水２．４ 多孔性HECゲルの吸水復元性評価

率は共に低下した。ゲルの膨潤度と含水率は，ゲル調製時のポ22℃恒温環境下にて乾燥させた多孔性HECゲルを常温のイオ

リマー密度と架橋密度に依存するため，これら両者のコントロン交換水に浸漬し，吸水による含水率と膨潤度の経時変化を測ールにより膨潤度と含水率を制御可能である。HECとEGDEより定した。比較対照として気孔形成のない未凍結ゲルについても調製したゲルの膨潤度は10～36の範囲を，含水率は90～97%の同様の評価を行い，その吸水復元性を評価した。

範囲を示した。

２．５ いちご苗を用いた育苗試験

３．２ 凍結によるHECゲルの気孔構造変化

7月中旬に空中採苗により24穴セルトレイへ採苗仮植を行い，

図２に 7wt%HEC/5wt%EGDE より合成したゲルの凍結条件の違仮植時の慣行培地に調製した多孔性ゲルを0（対照） , 10 ,いによる気孔構造変化を示す。所定凍結温度までの降温時間を30 , 50wt%混合し，育苗温室内にていちご研究所慣行管理（マ長くすると，形成される気孔サイズは大きくなった。-40℃凍イクロスプリンクラーによる自動潅水）により育苗を行った。

結（降温時間 0h）の条件では気孔サイズは 50～100μm 程度で供試品種として，とちおとめとスカイベリーの2品種を選択し，あるが，降温時間が 2h の条件では 200～300μm 程度，降温時

1区24株2区制で試験を行い，仮植60日後の生育状況と活着率な間が 4h の条件では 500～600μm と徐々に大きくなった。このらびに苗質について調査した。なお，花芽分化指数は０：未分

傾向は-20℃凍結条件でも同様ではあるが，凍結温度がより低化，１：肥効期，２：分化期，３：花房分化期として評価を行

い-40℃の条件の方が形成される気孔サイズが小さいように見った。

える。これは気孔形成の基となる氷結晶の大きさに起因するも３ 結果及び考察のと考えられ，ゲル内部の氷結晶の成長を左右する凍結速度が３．１ HECゲルの性質大きく影響しているためと考えられる。

図１に調製した各種HECゲルの膨潤度と含水率をそれぞれ示

３．３ 多孔性HECゲルの保水性と吸水膨潤復元性
図３に 7wt%HEC/5wt%EGDE からなるゲルの，凍結条件を変化させたときの膨潤度及びその経時変化を示す。-40℃凍結条件の各種ゲルは未凍結ゲルよりも膨潤度が大きくなった。一方で-20℃凍結条件の各種ゲルでは未凍結ゲルよりも膨潤度が低下した。これは凍結速度の違いから生じる気孔サイズによって，水分の保持力が変化するためと考えられ，-20℃の凍結条件により形成される多孔性ゲルは，気孔サイズが大きく水分の保持
力が未凍結ゲルよりも弱いためと考えられる。-40℃凍結条件
により調製した各種多孔性ゲルは，慣行培地の 12～16 倍の膨潤度を示し，水分保持時間は慣行培地の 3～4 倍であった。
図４に22℃で乾燥した7wt%HEC/5wt%EGDE系ゲルの吸水による膨潤復元性を示す。図より-40℃凍結（降温時間0h）の多孔性(a)膨潤度ゲルは，未凍結ゲルよりも吸水による膨潤復元力が大きいこと

図２ 凍結による HEC ゲルの気孔構造変化(b)含水率
図１ HEC ゲルの膨潤度と含水率6が分かる。しかしながら降温時間が2,4hの条件にて調製した多孔性ゲルでは，未凍結ゲルよりも復元性が同等以下であった。
-40℃凍結（降温時間0h）の条件によりゲル内部に形成される50～100μmの気孔が，水分の保持力向上に寄与しているものと考えられる。
３．４ 育苗試験結果
表１に仮植60日後の生育状況と活着率を，表２に仮植60日後の苗質をそれぞれ示す。培地へのゲル混合率を10 , 30 ,50wt%とし試験を行ったところ，スカイベリーの30 , 50wt%混合区において活着率が半減し，生育に大きな影響が生じた。そ図３ 多孔性 HEC ゲル膨潤度の経時変化

れ以外の混合条件では対照となる慣行培地よりも活着率が若干低下する結果となった。苗質についてはハイドロゲルの混合によりクラウン径や内生葉数の一部で慣行培地よりも優れる結果が見られたが，全体としては活着率低下の影響を受け，生育が抑制される結果となった。ハイドロゲルの培地への混合率が多くなるほど混合培地の体積減少が確認されたことから，このことが活着率低下と生育を抑制する要因であると考えられる。そのため培地へのハイドロゲルの混合率は概ね10％以下に抑えることが望ましいと考えられる。

◆未凍結■-40℃凍結（降温時間 0h）▲-40℃凍結（降温時間 2h）
×-40℃凍結（降温時間 4h）

４ おわりにHECゲルの凍結による多孔質化の検討と，多孔性HECゲルを用いたいちご苗栽培により次の結果を得た。
（1）7wt%HEC/5wt%EGDEからなる各種多孔性ゲルは，慣行培地

図４ 多孔性 HEC ゲルの吸水膨潤復元性よりも12～16倍の膨潤度を示し，水分保持時間は慣行培地の3～4倍であった。また-40℃凍結（降温時間0h）ゲルが吸水による膨潤復元性に最も優れた。

表１ 仮植 60 日後の生育状況と活着率（2）とちおとめ，スカイベリーともに仮植60日後の苗の活着率，生育性及び苗質は対照区が最も優れ，次いでハイド
ロゲル10wt%混合区で優れた。
（3）ハイドロゲルの培地への混合率が高いほど乾燥時における培地体積の変動が大きくなり，このことが活着率や生育，苗質に悪影響を及ぼしていると推察された。
今後はゲルの混合割合や混合ゲルサイズ，構成ポリマー種等を再検討し，膨潤復元性が速く培地の体積変動を最小限に抑制できるハイドロゲル混合培地条件を探索し，育苗試験を通した

表２ 仮植 60 日後の苗質

ハイドロゲル混合培地の実用性を検討していく予定である。

7

栃 木 県 試 験 研 究 機 関 連 絡 協 議 会 設 置 要 領（目的）
第１条 この協議会は、栃木県科学技術振興指針を踏まえ、県試験研究機関相互の技術交
流・情報交換及び横断的共同研究の円滑な推進を図り、もって科学技術の振興に資することを目的とする。
（名称）
第 ２ 条 こ の 協 議 会 は 、 栃 木 県 試 験 研 究 機 関 連 絡 協 議 会 （ 以 下 「 連 絡 協 議 会 」 と い う 。）
と称する。
（組織）
第３条 連絡協議会は、別表１に掲げる機関の長をもって構成する。
２ 議長は、産業技術センター所長の職にある者をもって充てる。
３ 議長は、連絡協議会を代表し、会務を総理する。
（会議）
第４条 連絡協議会は、次の事項について協議、調整を行う。
１ 県試験研究機関相互の技術交流・技術情報に関すること。
２ 県試験研究機関の横断的共同研究に関すること。
３ その他特に目的を達成するために必要な事項。
２ 連絡協議会は、必要に応じて議長が招集し、これを主宰する。
３ 議長は、必要に応じて連絡協議会に別表１に掲げる機関の長以外の者の出席を求めることができる。
４ 議長に事故ある時は、議長があらかじめ指名する者がその職務を代理する。
（技術交流委員会）
第５条 連絡協議会には、県試験研究機関相互の技術交流・情報交換を推進するため、技術 交 流 委 員 会 （ 以 下 「 交 流 委 員 会 」） を 置 く 。
２ 交流委員会は、別表２に掲げる機関の長が指名した者をもって構成する。
３ 交流委員会は、必要に応じて産業技術センター副所長が招集し、これを主宰する。
４ 交流委員会は、必要に応じて委員会に委員以外の者の出席を求めることができる。
（共同研究推進委員会）
第６条 連絡協議会には、県試験研究機関の横断的共同研究を推進するため、共同研究推進 委 員 会 （ 以 下 「 推 進 委 員 会 」） を 置 く 。
２ 推進委員会は、別表１に掲げる機関の長が指名した者をもって構成する。
３ 推進委員会は、必要に応じて産業技術センター副所長が招集し、これを主宰する。
４ 推進委員会は、必要に応じて委員会に委員以外の者の出席を求めることができる。
（事務局）
第７条 連絡協議会の事務局は、産業技術センターに置く。ただし、連絡協議会の円滑な運営に必要な部局間調整、予算管理事務については、工業振興課において処理する。
（その他）
第８条 この要領に定めるもののほか、会議の運営に関し必要な事項は、別に定める。
附 則
この要領は、平成１１年４月３０日から適用する。
附 則
この改正後の要領は、平成１２年４月１日から適用する。
附 則
この改正後の要領は、平成１５年４月１日から適用する。
附 則
この改正後の要領は、平成１６年４月１日から適用する。
附 則
この改正後の要領は、平成２１年６月５日から適用する。
附 則
この改正後の要領は、平成２３年６月９日から適用する。
附 則
この改正後の要領は、平成２５年６月１２日から適用する。

8

別表１（第３条・第６条関係）
栃木県試験研究機関連絡協議会構成機関
林

業

セ

ン

タ

ー

保

健

環

境

セ

ン

タ

ー

産

業

技

術

セ

ン

タ

ー

農

業

試

験

場

水

産

試

験

場

県

央

家

畜

産

酪

畜

保

農

研

健
究

衛

生

所

ン

タ

ー

セ

別表２（第５条関係）
技術交流委員会構成機関
林

業

セ

ン

タ

ー

保

健

環

境

セ

ン

タ

ー

産

業

技

術

セ

ン

タ

ー

農
畜

業
産

酪

試
農

研

験
究

9

セ

ン

場
タ

ー

平 成 ２７ 年 度
横 断 的 共 同 研 究 報 告ReportｓofDivision

Crossing

Cooperative

Research

平成２８年１２月発行
発行

栃木県試験研究機関連絡協議会

編集

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