水道工事共通仕様書

令和４年 10 月

静岡県大井川広域水道企業団

第１ 共通事項
１ 適用(1) この仕様書は、静岡県大井川広域水道企業団が施工する水道工事に適用する。
(2) 特殊な工事にいては、別に定める仕様書によるものとする。
(3) 設計図書及び特記仕様書に記載された事項は、この仕様書に優先するものとする。
(4) この仕様書に記載されていない事項については、土木工事共通仕様書によるものとする。
(5) この仕様書に記載された事項は、土木工事共通仕様書に優先するものとする。
２ 適用すべき所基準
受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、次の基準類及びその他の関係基準等によらなければならない。
なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督員に確認を求めなければならない。
日本水道協会 水道施設設計指針
日本水道協会 水道施設耐震工法指針・解説
日本水道協会 水道工事標準仕様書
日本水道協会規格（JWWA）
日本ダクタイル鉄管協会規格（JDPA）
日本水道鋼管規格（WSP）
日本下水道協会規格（JSWAS）
日本下水道協会 下水道推進工法の指針と解説
第２ 材料
１ 適用
使用する材料は、設計図書に品質規格を特に明示した場合を除き、水道用材料は日本産業規格（以下、「JIS」という。
）、日本水道協会規格（以下、「JWWA」という。
）、日本ダクタイル鉄管協会規格（以下、「JDPA」という。
）及び日本水道鋼管協会規格（以下、「WSP」という。
）によるものとする。ただし、監督員が承諾した材料および設計図書に指定と明示していない仮設材料については除くものとする。
２ 材料の品質(1) 一般事項
受注者は工事に使用する材料の品質及び数量を証明する資料を自らの責任において整備保管し、書面をもって監督員に報告し、確認を受けなければならない。
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(2) 中等の品質
契約約款第 13 条第１項に規定する「中等の品質」とは、JIS、JWWA、JDPA、WSP 規格に適合したもの又は、これと同等以上の品質を有するものをいう。
(3) 材料の保管
受注者は、工事材料を使用するまでに損傷や変質が生じないよう、保管しなければならない。
なお、損傷や変質により材料に使用が不適当と監督員から指示された場合には、これを取替え再度確認を受けなければならない。
第３ 施工一般
１ 一般事項(1) 現場管理
水道施設は、人の生命にかかわる飲料水を扱うものである。受注者は、工事の施工にあたって、作業員の衛生管理はもちろんのこと、現場の衛生管理に十分留意しなければならない。
(2) 一般事項
受注者は、工事を施工するうえで必要な事項について、監督員と協議を行い、関係資料等を提出して承諾を受けなければならない。
２ 事前調査(1) 受注者は、工事施工に先立ち施工箇所の地下埋設物及び地上支障物件の有無を調査し、その種類、規模、位置を確認し監督員に報告しなければならない。
３ 試掘調査(1) 受注者は、工事施工に先立ち監督員と協議のうえ調査個所を選定し、試掘調査により地下埋設物の位置等を確認しなければならない。また、その結果をまとめて監督員に報告しなければならない。
(2) 受注者は、試掘調査を原則として人力掘削で行い、掘削中は地下埋設物に十分注意し、損傷を与えないようにしなければならない。
(3) 受注者は、調査個所を即日埋戻し及び仮復旧しなければならない。また、仮復旧箇所を巡回点検し、保守管理しなければならない。
(4) 受注者は、試掘調査の結果、確認された地下埋設物は当該施設管理者の立会いを求め、その指示を受け、適切な措置を講じなければならない。
４ 掘削工(1) 受注者は、掘削を設計図書により施工するとともに、地上施設、地下施設及び路面等を傷つけないよう処置を講じなければならない。また、掘削中に地下埋設物を発見した場合は、当該施設管理者の立会いを求め、その指示に従うとともに、監督
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員に報告しなければならない。
(2) 受注者は、床付け及び接合部の掘削を配管及び接合作業に支障がない形状に仕上げ、地山を乱さないように掘削しなければならない。
(3) 受注者は、床付け面に岩石、玉石、コンクリート等固い突起物が露出している場
合、管底からさらに 20 ㎝以上取除き、砂で置換えなければならない。
(4) 受注者は、湧水のある箇所の掘削施工にあたり、土留、排水等を適切に行わなければならない。
５ 土留工(1) 受注者は、矢板または杭の打込みにあたって、図面及び試掘等により埋設物の有無とその位置を確かめるとともに、地上施設物に対しても十分注意しなければならない。
(2) 受注者は、矢板の施工にあたって、余堀りをしないように掘削の進行に合わせて垂直に建込むものとし、矢板先端を掘削底面下 20 ㎝程度貫入させ、各段の掘削完了後、速やかに土留用切梁を設置しなければならない。
(3) 受注者は、矢板の施工にあたって、バックホウの打撃による建込み作業は行ってはならない。
(4) 受注者は、土留工の施工にあたって、周囲地盤のゆるみに注意し土砂の崩壊を防止し、矢板と地山の間隙は、砂詰め等により裏込めを行わなければならない。
(5) 受注者は、土留用切梁を一時取り外す必要がある場合は、必ず適切な補強を施し、安全を確認のうえ、施工しなければならない。
(6) 受注者は、矢板の引抜きあたって、埋戻しが完了した高さだけ引抜き、静的に引抜きを行わなければならない。
６ 埋戻し工(1) 受注者は、埋戻し工を設計図書に示す材料を使用し、配管及び地下埋設物に移動、沈下、損傷が生じないよう特に入念に施工しなければならない。
(2) 受注者は、道路埋設部の埋戻し工にあたって、タンパ、振動ローラ等の小型締固め機械により、一層の仕上がり厚さを 30 ㎝以下（路床部は 20 ㎝以下）で入念に締固めなければならない。
(3) 受注者は、砂埋戻し工を除く道路埋設部の埋戻し工にあたって、車道部を路床盛り土、歩道部を路体盛土として管理しなければならない。
(4) 受注者は、砂（クッション用）埋戻し工にあたって、一層の仕上り厚さ 30 ㎝以下を標準として十分に締固めながら埋戻さなければならない。特に管下、管周りは水締め等により十分締固めなければならない。
７ 舗装復旧工(1) 受注者は、埋戻し後すみやかに道路管理者が示す路面復旧基準により路面を復旧するとともに、工事期間中にあたって、巡回点検し、保守管理しなければならな
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い。
(2) 受注者は、舗装工の施工にあたって、土木工事共通仕様書により適切に施工しなければならない。
第４ 管布設工事
１ 一般事項(1) 配管技能者
ア

受注者は、工事着手に先立ち配管技能者の資格が確認できる書類の写し等を発注者に提出しなければならない。

イ

配管技能者は、主に管の芯出し、据付け接合等を行うものとし、発注者が認めた配管技能者、日本水道協会の配水管技能登録者（一般登録・耐震登録・大口径）でなければならない。
(2) 施工一般ア

受注者は、管の据付けに先立ち、亀裂その他欠陥のないことを確認のうえ、管内を清掃しなければならない。

イ

受注者は、管の据付けにあたって、設計図書により正確に据え付けなければならない。なお、新設管と既設の地下埋設物との離隔は、原則として 50 ㎝以上とし、確保できない場合は、監督員と協議し承諾を得なければならない。

ウ

受注者は、管の据付けにあたって、排水設備等を十分に設け、管内に土砂、汚水等が流入しないようにしなければならない。

エ

受注者は、管の布設後、管を識別するため管の天端に埋設表示テープ（青、W50 ㎜）を取り付けなければならない。また、他工事による管の損傷防止用の埋設表示シート（W150 ㎜）を GL－30 ㎝から GL－50 ㎝の間に設けなければなければならない。

オ

受注者は、１日の布設作業完了後は、管内に異物がないことを確認するとともに、土砂、汚水等が流入しないよう栓等により管端をふさぐ等細心の注意を払わなければならない。

２ ダクタイル鋳鉄管布設工(1) ダクタイル鋳鉄管布設工
ア

ダクタイル鋳鉄管は受口部分に鋳出してある、管径、年号の記号を上に向けて据付けなければならない。

イ

受注者は、ダクタイル鋳鉄管及び弁類の接合にあたって、「水道施設設計指針（日本水道協会）」、「ダクタイル鋳鉄管接合要領書（日本ダクタイル鉄管協会）」
により接合しなければならない。

ウ

受注者は、ボルトナットを使用する接合においては、締め忘れの有無及び締付けトルクの確認を行うこと。なお、標準締め付けトルクは表１によるものとす4る。
表１ 締め付けトルク
管径

ボルト径トルク（N・ｍ）

φ75M1660φ100～φ600

M20100φ700～φ800

M24140φ900～φ2600

M30200(2) 管の切断
ア

受注者は、ダクタイル鋳鉄管の切断にあたって、適切な切断機により行い、原則として切管用を使用しなければならない。なお、異形管は切断してはならない。
イ

受注者は、ダクタイル鋳鉄管の切断にあたって、所要の切断長及び切断箇所を正確に定め、切断線の標線を管の全周にわたって入れ、管軸に対して直角になるよう切断し、切断面をグラインダ等で仕上げなければならない。
ウ

受注者は、内面粉体塗装管の切断にあたって、ダイヤモンドブレードを使用しなければならない。
エ受注者は、ダクタイル鋳鉄管の切断面には JWWA に適合した防錆塗料を塗布しなければならない。
(3) ポリエチレンスリーブ被覆工ア受注者は、ダクタイル鋳鉄管の埋設にあたって、ポリエチレンスリーブで配管を被覆しなければならない。ただし、コンクリート巻立部はポリエチレンスリーブを巻き込んではならない。
イ

被覆はポリエチレンスリーブを配管の外面にきっちりと巻き付け余分な部分は折りたたみ、重ね部分が管頂部にくるようにする。管継手部は凹凸になじむよう十分にたるませて施工しなければならない。
ウ

既設管、バルブ、分岐部等はポリエチレンスリーブを切り開いて、シート状にして施工しなければならない。
３ 弁類及び付属設備設置工(1) 受注者は、弁類を設計図書により設置するとともに、機能の確認並びに損傷がないことを確認しなければならない。
(2) 受注者は、弁室内の弁類設置にあたって、操作に支障がないよう設置し、スピンドルは鉄蓋の蝶番や足掛け金物等との離隔を確保するなど、原則として道路面から開栓工具による操作ができるよう弁室開口部に留意して設置しなければならない。
４ 不断水工5

(1) 一般事項
ア

受注者は、不断水工にあたって、実施の時期、施工方法及び施工機械等について、事前に監督員の承諾を得なければならい。
イ

不断水工の施工は、経験豊富な専門技術者が行うものとし、事前に監督員の承諾を得なければならない。
ウ

受注者は、不断水工に係る材料等の製造に着手する前に、原則として監督員立会いのうえで既設管の試掘調査を行い既設管の腐食や扁平等の状態を確認しなければならない。
エ

受注者は、試掘調査の結果により割 T 字管または特殊割継輪等の承認図を作成し、監督員の承諾を得なければならない。
(2) 不断水工
ア

受注者は、割 T 字管または特殊割継輪等の取付けは、原則として管軸に水平に取り付けなければならない。
イ

受注者は、ボルトの締付けにあたって、ボルトナットの締付トルクを２（1）ダクタイル鋳鉄管布設工に準じて確認しなければならない。
ウ

受注者は、溶接にあたって、溶接作業に先立ち溶接士の資格が確認できる書類の写しを発注者に提出し、溶接は非破壊試験技術者による浸透探傷試験を行わなければならない。
エ受注者は、穿孔機の取付けにあたって、支持台等を設置し、既設管、割 T 字管並びに特殊割継輪等に余分な応力を与えないようにしなければならない。
オ

受注者は、不断水式制水弁にあたって、弁体が全開状態であることを確認のうえ施工しなければならない。
カ受注者は、穿孔にあたって、既設管に割 T 字管または特殊割継輪等を設置

後、監督員立会いまたは検査員による中間検査による水圧試験を行い、漏水の無いことを確認してから行わなければならない。なお、試験水圧は工事箇所の静水圧＋0.55Mpa を５分間保持できることを確認し、取付け部に水漏れがないことを確認しなければならない。
キ

受注者は、穿孔完了後、切屑、切断片等を完全に管の外へ排出しなければならない。また、既設管の切断片はその内外面の腐食状況等を観察し、監督員に報告しなければならない。
５ 鋼管（ステンレス鋼管）布設工(1) 一般事項
ア

受注者は、溶接作業に先立ち溶接士の資格が確認できる書類の写し等を監督に提出しなければならない。

イ

受注者は、塗覆装施工に先立ち、従事する技術者の職歴証明書及び塗装工の経歴並びに写真を監督員に提出し、承諾を得なければならない。
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ウ

受注者は、溶接塗覆装工にあたって、溶接方法、使用機器、塗覆装等について監督員と協議し、事前に承諾を得なければならない。

エ

受注者は、溶接開始から塗覆装完了までは、施工部分が浸水しないようにするとともに、火災、漏電等についても十分な安全対策を行わなければならない。

オ

溶接作業中の溶接ヒュームは、適切な換気設備により十分な除去を行わなければならない。

カ

受注者は、塗覆装作業にあたって、周囲の環境汚染防止に留意するとともに「有機溶剤中毒予防規則」及び「特定化学物質等障害予防規則」に基づき十分な安全対策を講じなければならない。

(2) 管の切断
ア

受注者は、鋼管の切断にあたって、切断線を中心に、幅 30 ㎝（片側 15 ㎝）の範囲の塗覆装を剥離し、切断線を表示して管軸に対して直角に行わなければならない。なお、切断中は、管内外面の塗覆装の引火に注意し、適切な防護措置を行わなければならない。

イ

受注者は、鋼管の切断にあたって、切断完了後、新管の開先形状に準じて、丁寧に開先仕上げを行わなければならない。また、切断部分の塗覆装は、原則として新管と同様の寸法で仕上げなければならない。

(3) 検査ア

受注者は、溶接工の検査にあたって、「水道工事標準仕様書（日本水道協会）」により検査を行わなければならない。また、検査方法を監督員に事前に報告し承諾を得なければならない。
イ

受注者は、検査の結果、不合格となった溶接部は、全周撮影し、不良個所を入念に除去し、開先等の点検を行ったうえ、再溶接し、再び検査を受けなければならない。
６ 水管橋架設工(1) 一般事項
ア

受注者は、水管橋架設に先立ち、事前に製作承認図を作成し、監督員の承諾を得なければならない。
イ

受注者は、水管橋架設に先立ち、材料を再度点検し、塗装状況、部品、数量等を確認し異常があれば監督員に報告し、その指示を受けなければならない。
(2) 架設工
ア受注者は、架設にあたって、鋼管類に変形、損傷を与える施工をしてはならない。
イ

受注者は、架設にあたって、事前に橋台、橋脚の天端高及び支間を再測量し、支承の位置を正確に決め、アンカーボルトを埋め込まなければならない。アンカーボルトは、水管橋の地震時荷重、風荷重等に十分耐えるよう、堅固に取り付け
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ウ

固定支承、可動支承部は設計図書に従い、個々の機能を発揮させるよう、正確に据え付けなければならない。
エ伸縮継手は、正確に規定の可とう性をもたせ、しゅう動形の伸縮継手については、ゴム輪に異物等を挟まないよう入念に取り付けなければならない。
オ

架設用足場は、作業及び検査に支障なないよう安全でなければならない。また、足場の撤去は監督員の指示により行わなければならない。
カ

水管橋の架設及び外面塗装は、各々WSP027（水管橋工場仮組立及び現場架設基準）、WSP009（水管橋外面防食塗装）により施工しなければならない。
７ さや管推進工(1) 一般事項
ア受注者は、さや管推進工の施工にあたって、土質調査資料を十分検討し、推進方法及び補助工法等を選定しなければならない。
イ

受注者は、さや管の押込みにあたって、中心線及び高低を確定しておかなければならない。また、推進台は中心線の振れを生じないよう堅固に据付けなければならない。
(2) 推進工ア

受注者は、支圧壁の施工にあたって、山留背面の地盤の変動による異常な荷重及び管押込みによる推力に十分耐える強度を有し、変形や破壊が起きないよう堅固に築造しなければならない。
イ

受注者は、支圧壁の施工にあたって、山留と十分密着させるとともに、支圧面は推進計画線に直角かつ平坦に仕上げなければならない。
ウ

受注者は、発進坑口の施工にあたって、特に地山の崩壊、路面の陥没等に注意し、鏡切りに際しては、観測孔等により、地山の安定を確認し行わなければならない。
エ

受注者は、発進初期にあたって、推進地盤の乱れ等によって発進直後に刃口が沈下しないよう慎重に行わなければならない。
オ

受注者は、推進にあたって、管の強度を考慮し、管の許容抵抗力以下で推進しなければならない。
カ

受注者は、推進中は推力管理として、常時油圧ポンプの圧力計を監視し、推力の異常の有無を確認しなければならない。なお、推進中は管一本ごとの推力を測定し、記録しなければならない。
キ

受注者は、推進中に異常が発生した場合は、推進を中止し、その原因を調査し、安全を確認した後に推進を行わなければならない。
ク

受注者は、管に蛇行、屈曲等が生じないよう測量を行い、計画線を逸脱に注意する。計画線を外れた場合は速やかに修正しなければならない。
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ケ

受注者は、さや管の周囲に隙間を生じた場合は、直ちに地質条件に合った裏込め注入を行わなければならない。なお、裏込め注入計画は、あらかじめ監督員に提出しなければならない。
(3) さや管内配管工
ア

受注者は、さや管内配管工にあたって、配管前にさや管内の清掃状況、出来形、損傷がないことを確認しなければならない。

イ

受注者は、さや管内配管は、２ダクタイル鋳鉄管布設工及び、５鋼管（ステンレス鋼管）布設工に準ずるものとする。

８ 水圧試験
(1) 受注者は、継手の水密性を確認するため、監督員立会いまたは、検査員の中間検査による水圧試験を行わなければならない。
(2) 受注者は、φ900 ㎜以上の鋳鉄管継手では、テストバンドにより継手部の水密性を確認しなければならない。テストバンドによる試験水圧は、0.5Mpa で５分間保持し、0.4Mpa 以上を保持する。もし、これを下回った場合は、原則として、接合をやり直し、再び水圧試験を行わなければならない。
(3) φ800 ㎜以下の鋳鉄管継手の水圧試験の実施については、設計図書または監督員の指示によるものとする。
(4) 溶接鋼管の場合は、５鋼管（ステンレス鋼管）布設工（3）検査によるものとする。

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