日本財団パラリンピックサポートセンター

パラリンピック研究会
紀 要

第16号

October 2021

パラリンピック研究会

紀要

第16号
2021年10月
目次

研究論文
途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目して………………… 遠

藤

華

英

1

（英文要旨） 14
パラスポーツへの意識に影響を及ぼす要因に関する研究……… 中

村

真

博

17

（英文要旨） 31
東京都と千葉県におけるパラリンピック教育の実態と今後の課題
─小学校・中学校・特別支援学校教員へのアンケート調査結果より─（英文）（紀要15号に掲載された論文の英訳，但し一部変更）…………… 矢

島

佳

渡

子

33

正

平

賀

永

田

悠

慧
祐

中

島

裕

子

倉

和

夫

研究ノート
パラリンピックにおける「共生」の実態と課題………………… 小

83（英文要旨） 97

執筆者… …………………………………………………………………………………… 99

Journal of Paralympic Research GroupVol.16
October 2021
Contents

Articles urrent Status and Social Expectations Regarding International Support for ParaC
Athlete Development in Developing Countries: Focusing on the Relevance ofAthletes to Social Issues… …………………………………………… ENDO Hanae 1（English Summary） 14
Study on Factors Influencing Awareness About Para Sports……………………………………………………………… NAKAMURA Masahiro 17（English Summary） 31
Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo andChiba Prefecture: A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle
Schools and Schools for Special Needs Education………… YAJIMA Yoshiko, WATARI Tadashi, HIRAGA Kei, NAGATA Yusuke
and NAKAJIMA Yuko 33

Research Notes

The Reality and Challenges of “Inclusion” in the Paralympic Games……………………………………………………………………… OGOURA Kazuo 83（English Summary） 97

Authors… ………………………………………………………………………………… 99

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目して途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目して
遠藤華英

はじめに
パラリンピック大会に参加する国と地域の数は，リオ2016大会で160カ国，平昌2018
大会で49カ国に上った。しかしながら，メダル獲得国には偏りがあり，参加選手数をみても途上国（注１）からの参加は先進国に比べて相対的に少ない。このような経済格差に起因するパラリンピックにおける先進国，途上国間の格差を解消し，障がい者がス
ポーツに参加できる機会をさらに整備しようと国際パラリンピック委員会（IPC）をはじめとした国際組織や国際競技団体，NGO などが，途上国に対するパラスポーツ支援を行っている。このような支援では選手育成支援が行われる場合が多い。そうした支援には，選手の競技パフォーマンスの向上のみならず，支援を受けたパラアスリートが障がい者のロールモデルとして活躍することを，彼らの出身国における障がいに関する問
題解決につなげようとする教育支援も見受けられる。本稿ではパラリンピックにおける国際的な格差や支援状況について整理した上で，アスリートと社会課題の解決に向けた取り組みに関する先行研究を整理し，途上国におけるパラアスリートに寄せられる期待や将来的な研究可能性について検討する。

１．パラリンピックにおける国際的格差の現状
2000年以降，パラリンピック大会に出場する国・地域数が増加している１。しかし，経済力に劣る途上国においては，依然としてパラリンピック大会におけるメダル獲得には相対的に高い障壁があることが示されている。Buts et al.（2013）は，オリンピックの文脈において解明されてきた説明変数を用いて，パラリンピック大会における競技成績の分析を試みている２。結果として，パラリンピック大会においても経済力，政治体
制，人口や気候条件など多数のマクロ要因と国際競技力との関連が示された。この点に関して，Beacom & Brittain（2016）は，ロンドン2012オリンピック大会に出場してい1

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る国・地域のうち20％がパラリンピック大会には出場しておらず，出場していても参加
選手数が１名のみの途上国が多く，途上国にとってはパラリンピック大会への出場自体が今なお困難であるとした３。また，Lauff（2011）は，いまだ途上国の参加率は低いものの，出場状況は二極化傾向にあることも示している。

図１ パラリンピック大会の出場国・地域数（青）／メダル獲得国・地域数（オレンジ）／非メダル獲得国・地域数（グレー）の推移（上図：夏季大会／下図：冬季大会）
出典：IPC 公式ホームページ上の情報を基に筆者作成

図１は，パラリンピック大会出場国・地域数（青），メダル獲得国・地域数（オレンジ），
非メダル獲得国・地域数（グレー）の推移を表している。参加国・地域数の大幅な増加に比べ，メダル獲得国・地域数の増加は限定的であることがわかる。図２は，パラリン
2

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目してピックロンドン2012大会およびリオ2016大会におけるメダル獲得国のメダル占有率である。各大会における全メダルの内，ロンドン大会では59.8％，リオ大会では60.6％のメダルを上位10カ国が獲得している。また，表１は各大会におけるメダル獲得国中に含まれる途上国数を示している。ロンドン大会と比較し，リオ大会ではメダル獲得国数の約半数が途上国と定義される国となり，その割合が増加しているものの，パラリンピック
大会強豪国や先進国のメダル独占状態は依然として続いている。途上国のように社会経済状況が悪く，そもそも障がい者に対する偏見が色濃く残り，彼らの権利を保障する法制度が整っていない国家にとっては，パラリンピック大会のメダリストを輩出するどこ
ろか，パラリンピック大会に選手を派遣すること自体が困難であることが窺える。

図２

パラリンピック大会メダル獲得上位10カ国のメダル占有率（上図：ロンドン大会／下図：リオ大会）

出典：IPC 公式ホームページ上の情報を基に筆者作成
3

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表１

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メダル獲得国における先進国・途上国の内訳
ロンドン⼤会

リオ⼤会

全メダル獲得国

73

81

うち先進国

40

40

途上国

33

41

出典：IPC 公式ホームページ上の情報を基に筆者作成。本表では「ODA（政府開発援助）受け取り国リスト」にある国を基準としているため，メダルを獲得した地域（⾹港・台湾）は全体数から除外している。

２．パラリンピックに関連する国際支援の状況
このような現状を前に，国際機関や国際競技団体を中心に，途上国に対してパラアス
リートの育成ならびにパラスポーツの普及振興を支援する取り組みが増加している。
Beacom（2009）は，国際社会における障がい者の権利向上に関するロビー活動の隆盛，
地域紛争や医学的な情報の不足による途上国の障がい者人口の増加，スポーツを取り入れたリハビリテーションプログラムの開発など，複数の背景要因が組み合わさり，国際協力分野においてもパラスポーツの活用を助長する環境がつくり出されていると指摘す
る４。2006年に国連総会で採択された『障害者の権利に関する条約（以下「障害者権利条約」と略す）』には，障がい者がスポーツを行う権利が明記された。特に，障がい者が直面する社会的障壁が高いとされる途上国におけるパラスポーツ振興には，障がい者
個人に対するエンパワメント，障がい者に対する見方の変容，障がい者の社会参加の促進という期待が持たれている５。
途上国に対するパラアスリートの育成支援を主導しているのは IPC である。IPC は，国連などの国際機関と連携を図りながら，途上国のパラリンピック大会出場を支援する
取り組みを講じており，パラリンピック大会の参加を契機とした途上国のパラスポーツ振興を奨励している６。特に，パラリンピック大会出場が困難である国・地域に対して重点的な支援策を実施している。その試みのひとつとして，パラリンピック大会参加支援制度「ユニバーサリティ・ワイルドカード方式」（注２）を採用し，パラリンピック
大会の出場資格枠を競技成績で獲得することができなかった各国パラリンピック委員会（NPC）に対して出場者枠を附与している。
さらに，選手を出場させることのみならず，継続的にパラアスリートを輩出し，国内のパラスポーツ振興を行える統括組織を設立すべく，NPC がない国・地域に対して，
NPC の設立支援を行っている。こうした途上国に対する支援事業を実施しているのが4

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目してIPC の開発分野を担うアギトス財団である７。アギトス財団は，途上国のパラアスリー
トに対するスポーツ技術の指導，障がい当事者のロールモデルとなるための教育活動，
NPC の設立支援およびキャパシティ・ビルディングを行っている。NPC 設立後も安定的に継続運営ができる体制を構築するためには，選手育成や国内の普及活動，資金調達の目標となる国際競技大会の存在が重要となる。しかしながら，パラリンピック大会やそれに準ずる国際競技大会の開催は，途上国にとって負担が大きい。そこで，アギトス
財団では地域別の国際競技大会の開催支援も行っている８。特に，アフリカ地域におけるパラスポーツ振興支援に積極的に関与をしており，2003年以降，アフリカで医師や理学療法士を対象としたクラス分けをテーマとしたセミナーをはじめ様々なテーマのワー
クショップを開催している。こうした大会や各種ワークショップの開催を IPC が支援する背景には，その国の政策立案者や，障がい（者）に対する社会の認識に影響を与えることができるという期待があるとされている。このことから，IPC，アギトス財団は，障がい者の権利を保障するためのアドボカシー組織としての役割を果たしていると言える９。
このような支援事業は IPC に限られたものではない。政府レベルの支援にパラスポーツ支援が組み込まれている事例もある。オーストラリア政府は，スポーツに特化した外交戦略を打ち出している点で特筆すべき事例である。1998年に始動した AustralianSport Outreach Program（ASOP）を通し10，スポーツを統括する政府機関であるオーストラリア・スポーツコミッション（ASC）が，オーストラリア外務貿易省からの財政的支援を受けスポーツに関する外交施策を実施している。その中で，Pacific Sports
Partnerships という太平洋諸島の８カ国に対するスポーツ支援事業に取り組んでおり，
パラスポーツに関しては，フィジーを対象に支援を実施している。さらにスポーツ外交
政策方針として2019年に打ち出した SPORTS DIPLOMACY 203011では，先の PacificSports Partnerships を基に，対象地域を南インド太平洋にまで拡大し，途上国に対するスポーツ支援事業を展開するための政策的な指針を発表した。オーストラリアで活動するコーチ，アスリートが国外におけるスポーツ振興プログラムへ従事する機会を拡大
し，国際的なスポーツアンバサダーへの道筋をつくることが狙いでもある。
日本におけるこの分野の支援は，主として国際協力機構（JICA）の青年海外協力隊
事業を通して取り組まれている。そうした事業は，数こそ多くはないが，体育や養護教
育，あるいはスポーツ振興支援の一環として実施されてきた。2017年には日 ASEAN
スポーツ大臣会合が開催され，スポーツにおける協力優先分野について ASEAN 諸国と日本との政策ガイドラインが策定された。同ガイドラインには，四つの協力分野が明記され，そのひとつに「障がい者スポーツの発展」が含まれている12。
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国際 NGO の活動に目を向けると，赤十字国際委員会がパラスポーツに特化した専門部局を有しており，紛争地や難民キャンプにおいて車椅子スポーツの普及プログラムを実施し，被害者や被災者のリハビリテーションやメンタルサポート，代表選手の育成を進めている。
日本の民間団体では，社会福祉法人「太陽の家」が長年にわたりパラスポーツに関す
る国際支援に従事している。同施設の創設者である中村裕が中心となり1974年にはアジ
アパラ競技大会の前身となる FESPIC（極東・南太平洋身体障害者スポーツ大会：Far
East and South Pacific Games Federation for the Disabled）実行委員会が設立され，翌1975年に第一回大会が開催された13。FESPIC は，あらゆる障がいのある人々が参加できるアジア地域初の国際大会であった。FESPIC の発起人である中村裕は「椰子の木の下でも，どんな貧しい国でも開催できる大会」として当該大会を位置づけていた14。
東南アジアをはじめとするアジア地域の途上国に対し，FESPIC への参加を支援するとともに，各国においてパラスポーツを普及する契機をつくった。現在もなお，太陽の家
は指導者の派遣や研修生の招聘事業を通じて，途上国におけるパラスポーツの普及事業を継続的に支援している。
特定非営利活動法人 NPO「アジアの障害者活動を支援する会（ADDP）」は，ラオス
において車いすバスケットボールをはじめとするパラスポーツの振興支援を行っている。近年では，ADDP の支援を受けたパワーリフターが2018年アジアパラ競技大会において金メダルを獲得した。また，ADDP はスポーツ振興支援のみならず，障がい者の就労支援にも取り組んでいる15。
以上の通り，IPC や各国政府，NGO らによって，途上国のパラアスリートの育成支援を中心としながら，国際競技大会に出場するための制度的支援や大会の創設，NPCに対する運営ノウハウの提供や人材の育成，障がい当事者に対する直接的なプログラムの提供，パラスポーツの指導者育成など多様な国際支援が行われている。特筆すべきは，先に挙げた支援策は単なる競技パフォーマンスの向上のみならず，対象とするアスリー
トに対して教育支援も行われている場合が多い点である。例えば，アギトス財団ではアスリートやコーチを対象としたワークショップを開催する場合，パラリンピック・ムー
ブメントやフェアプレー，障害者権利条約について学ぶ時間を設けている16。パラリンピック大会に出場するパラアスリートを継続的に輩出できる環境整備が肝要なことは言
うまでもないが，それ以外の面での支援については一人のパラアスリートがロールモデ
ルとして社会的な役割を果たすことへの期待の表れとも考えられる。

6

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目して

３．アスリートと社会課題解決に向けた取り組みとの相互作用の検討
パラアスリートに限らず，広くアスリートが果たす社会的役割への国際的期待は，課題解決に共鳴し，自らも社会貢献活動に参加するアスリートが増加したことを背景に高まっている。
「開発と平和を後押しするためのスポーツ（Sport for Development and Peace：以下「SDP」と略す）」という言葉が国際社会において使用されるようになると17，特に途上国における社会課題解決に取り組む NGO とアスリートの存在間に生まれる相互作用について検討が進められるようになった18。著名なアスリートと協力して国際支援プロ
ジェクトを実施することにより，支援組織側にも，アスリート側にも相互の社会的認知の向上やイメージアップといった便益が生じるとされる19。さらに，多くのアスリート
は SNS など自ら社会に発信できるプラットフォームを有しており，関与する社会課題に関するあらゆるメッセージを発信し，多くの人々にそのメッセージを届けることができる20. こうしたアスリートの発信力は，資金提供者を募る点でメリットとして認められている。スポーツがもたらす個人や社会へのポジティブな影響を体現するアスリートの存在が，組織の活動に対してもポジティブな印象をもたらすことが示唆されている。一方で，Darnell（2012）は批判的な見解として，支援組織が課題とする問題の関心よりも，
アスリート個人に社会的関心が移り，本来の目的としていた活動が行えなくなるという懸念を示す21。さらには，アスリートへの社会的な信頼が失墜すると，同時に関与する支援組織への信頼も損なわれるとし，こうした負の相互作用についても課題として指摘した。
以上は寄付者や支援者などの支持を得るためのアプローチであるが，アスリートの存在が活動現場においても好影響を生み出すためには，プログラム自体の受益者（多くの場合は子どもや女性である）がアスリートを認知し，ロールモデルとして認めているか
によるという指摘もある22。よって，国際支援活動が行われる地域においてスポーツやアスリートがどのような意味合いを持つかをきちんと理解せずに活動をした場合，国際支援活動とアスリートとの間にポジティブな相互作用は生じにくいのである。また，
Goodman & Barnes（2011）によると，取り組む開発課題に関する知識をアスリート自身が十分に有していることが成功の鍵とされている。ターゲットとする社会問題に関するアスリートの知識の欠如は，活動自体の信頼のみならず，アスリート自身への信頼も失墜させる23。この知識とは，支援組織が着目する課題の実態や開発現場の状況，支援組織の経営状況などを含んでいる。
7

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このように，活動地域におけるスポーツやアスリートの位置づけ，支援組織，ター
ゲットとする社会問題への深い理解が求められてきたことで，開発現場となる途上国・地域において誕生したアスリートが果たす社会的役割も検討されるようになってきた。
Meier & Saavedra（2009）は，女性選手の参加率を高めるために女性のロールモデルの存在に着目し，その結果，開発プログラムの受益者として対象となる人々とアスリートの間に親和性のあるロールモデルがインパクトを与えるのに最も効果的であることを明らかにした24。この研究では，ザンビアの女性スポーツに焦点を当て，特にスーパースターであるボクサーEsther Phiri 選手を対象とし，ザンビア社会における彼女のロールモデルとしての役割に焦点を当てている25。また，Wilson et al.（2015）は，紛争終結直後のケニアにおける平和構築のためのマラソンイベントでのアスリートの役割を調査した。この研究の中では，既存研究でも議論されてきたアスリートへの信頼性，開発課題に関する知識，活動への積極的な関与，そして活動地域におけるスポーツの位置づけが重要であることが指摘されているが，関与するアスリート自身がその国の出身，つまりは当事者であったことがイベントの開催，そして継続性に帰結したとする。当事者性を有したアスリートが関与することで，社会問題の根本的な理解，受益者からの信頼およびロールモデルとしての認識，そして活動主体にあたる組織への信頼および活動への協力的姿勢につながったと結論付けた26。
アスリート自身の当事者意識や社会問題への強い関心が求められるという点を鑑みると，障がい当事者であり，障がいに関する社会課題と向き合うパラアスリートの存在と，社会課題との関連性は強いものと認められる。パラアスリートの存在と社会的役割については，障がい者に対するエンパワメント，社会における障がい者に対する態度変容など，いくつかの報告がなされているが27，競技場面に留まらず，障がい者を社会的に抑圧するような言説，態度，非言語的行為，政策，環境構造に抵抗し，変革しようとする
アドボカシー活動に従事するパラアスリートもみられる。社会から抱かれるネガティブなイメージなど，パラアスリート自身の人生における障がいに関する負の経験が，こうした主体的な問題解決を試みる動機となっている28。
以上の研究を整理すると，まずアスリート全般に対し，国際競技大会における活躍のみならず，社会課題の解決に向けたロールモデルとしての期待が高まっていることがわかる。こうしたアスリートによる社会課題解決に向けた取り組みへの関与は，アスリー
ト自身への信頼，関与する支援組織への信頼，アスリートが有する開発課題への知識および積極的な取り組み姿勢，そして活動現場におけるアスリートへの信頼およびロールモデルとしての認知など諸要因が組み合わさることによりポジティブな成果が生じやす
いことが指摘されている。加えて，途上国出身のアスリートが自ら自国の課題解決に取8

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目してり組むことは，先に挙げた要因をすでに包含する状況であり，期待値も高い。特にパラアスリートは自ら日常的に障がいに関する問題や障壁を経験していることもあり，社会課題への認識も高いことが考えられる。さらに，その国の出身であれば地域特有の課題
に対する理解も深いことが想像しうる。

４．事例：途上国におけるパラアスリートと社会課題の関連
以上の研究動向を踏まえると，自らが障がいを有し，また地域特有の課題に対する理解も深いことが予想される途上国のパラアスリートに対し，国・地域における障がい者が抱える問題解決に向けた社会的役割を期待されている点は納得できる。しかしながら，同じように途上国と位置付けられていても，社会文化的な背景により障がいに関する問題の生じ方は多様である。異なる背景をもつ途上国において，いかにしてパラス
ポーツに触れ，競技を継続し，またどのような社会的な役割が期待されているのか検討するため事例を収集することとした。検索エンジン ProQuest Newspapers を使用し，
欧米新聞５紙（New York Times, The Guardian, The Observer, The Wall Street
Journal, The Washington Post）の全文データベースから途上国出身のパラリンピック
大会出場選手に関する情報を検索した。検索ワードは，「developing country andParalympic（210件）」，「“developing country” and Paralympic（５件）」である。今回は，選手に関する情報を検索するため途上国出身選手のライフヒストリーが掲載されている記事のみを抜粋した。また，パラリンピック大会に出場経験がなくとも，大会出場を目指す高い競技力を持つ選手も含んでいる。さらに，途上国のパラアスリートに対する支援を行うアギトス財団ホームページ上でも検索を行い，情報収集をした。なお，調査期間は2019年８月１日から８月29日である。
アフガニスタンの女子バスケットボール Nilofar Bayat 選手は，赤十字国際委員会より派遣されたコーチの指導の下パラリンピック大会出場を目指している29。記事の掲載
時には，アフガニスタン国内には126名の車いすバスケットボール女子選手が存在しているが，その多くは過去10年以内に起きた紛争・テロ・戦争の被害者である。2017年に代表チームが結成されたが，それ以前は障がい者かつ女性であることを理由に国際大会に出場することが困難であった。選手たちの中には家族から競技活動を反対される，もしくは結婚を理由に引退させられた者もいる。Bayat 選手は女子チームのキャプテンとして，女性障がい者が抱える課題についてメディアの前で積極的に発言をしている。
ガーナのパワーリフターCharles Narh Teye 選手は，ロンドン大会に出場した代表選
手４名のうちの１名である30。幼少期に両足を切断して以降「彼に近づくと障がいがう
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つる」という噂を流され孤独な幼少期を送った。The Right to Dream Paralympic
Programme という国際支援プログラムに参加してパワーリフティングを始め，パラリ
ンピック選手としてのみならず，ロールモデルとして活動することが期待されている。
ボスニア・ヘルツェゴビナでは，シッティングバレーボール男子チームの事例が挙げられる。同国は，イランと並ぶシッティングバレーボール強豪国として知られている31。
イラン選手がイラン・イラク戦争被害者をはじめとした選手で構成されているように，
ボスニア・ヘルツェゴビナの選手も，ボスニア・ヘルツェゴビナ紛争の被害者などから構成されている。現在も民族間のわだかまりが解消しない当該国においては，彼らが獲得した金メダルは「一つの国」としてのシンボルとなりうるのである。
ルワンダでは，シッティングバレーボール女子チームの結成と，それを契機としたポ
ジティブな社会的影響に期待が寄せられている32。同国では，紛争被害者の社会的自立，
ジェンダー格差の是正が課題となっている。そのような中，2012年に女子チームを含め
シッティングバレーボールの強化施策を実施し，リオ大会ではアフリカ大陸初のシッ
ティングバレーボール女子チームとして出場資格を獲得した。
インドのパラ卓球 Suvarna Raj 選手は，幼少期にポリオを発症し下肢障害がある33。
特別支援学校に通っている頃に，パワーリフティングを始めたが，2005年からパラ卓球に転向した。
2008年のコモンウェルスゲームズからインド代表選手として活動している。
Raj 選手自身は，インドにおける障がい者を取り巻く問題，女性差別の問題に取り組み，障がい当事者による投票行動の促進，教育活動など幅広く社会啓発運動を行っている。
自身が医師を目指しながらも入学が叶わなかったことや，大学設備のバリアフリーが十分でなく苦労した経験を基に，障がい当事者，特に女子教育の促進に力を入れている。
2014アジア仁川パラ競技大会，2013パラ卓球オープンバンコク大会にて二つのメダルを獲得した。
アンゴラのパラ陸上 Esperança Gicaso 選手は，2017年世界パラ陸上競技選手権大会
においてメダルを二つ獲得し，パラリンピック大会に２度出場を果たしている。ルワン
ダ，アンゴラの小学校でポルトガル語の教師として勤務し，2018年度アギトス財団主催のワークショップに参加した経験を持つ34。
今回取り上げた事例では，途上国出身のパラリンピック大会出場者またはそれに準ずる大会に出場した選手の背景が，当該国が抱える社会課題と関連付けて報じられている。選手のナラティブ・ヒストリーは，戦争，感染症，災害，ポストコンフリクト，ジェンダー，宗教など社会開発関連の事象を考える材料となっている。障がいの問題のみな
らず，あらゆる社会課題がオーバーラップした形で表出しており，ゆえにパラスポーツという一つの切り口から各国が抱えている社会課題の現状を垣間見ることができる。さ10

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目してらに，今回取り上げた途上国におけるパラアスリートたちの中には，障がいをはじめとする社会課題に関連したライフヒストリーを持ち，自ら問題解決に取り組んでいる姿勢があった。パラアスリートの活動によって，実際にどのような社会的変化が生じたのかという点は本調査のみでは詳らかにできなかったが，ここでも競技力向上施策の技術移転としてではなく，パラアスリートがロールモデルになりうるという視点も肝要であることが窺える。

５．まとめ：今後の展望と研究可能性
本稿では，パラリンピック大会におけるメダル格差および途上国のパラスポーツ振興に関する国際支援の現状を整理した上で，先進国，途上国双方の健常者アスリートと社会的影響に関する研究動向，途上国におけるパラアスリートの存在とその社会的課題の関連性について検討を進めてきた。途上国に対するパラスポーツの支援は多様なアプ
ローチがあるが，その中でも選手の育成が中心事業となっている。たった一人のパラア
スリートを育成することに何の便益があるのかという議論はあるものの，学術的にも，パラアスリートの実践が社会にもたらす影響力については既に研究がはじまっている。
特に，選手としてのパフォーマンスのみならず，そのアスリート自身が社会的課題に対し高い意識を持ち，自らアドボカシー活動に従事する場合の社会的影響は大きくなることが見込まれる。国際的に展開される支援についても，単に選手を育成することが目的ではなく，こうした社会活動の担い手を育てるという視点で行われていることも窺える。しかしながら，アスリートがもたらす社会的影響については先進国出身のアスリートが中心的に取り上げられており，途上国出身，とりわけパラアスリートに着目した研究は十分に行われているとはいえない。パラリンピック大会に参加する途上国が増加していることも鑑みると，今後は途上国においてパラアスリートたちがどのような社会的な影響をもたらすのかさらなる科学的検証が必要である。
注（１）本稿における途上国の定義は，OECD（経済開発協力機構）が発表している「ODA（政府開発援助）受け取り国リスト」を基準としている。
（２）ユニバーサリティ・ワイルドカードの採用方式は大会ごとに異なる。本論文では東京2020大会における採用方式を記述している35。

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参考引用文献１

Lauff, J., 2011, “Participation Rates of Developing Countries in International Disability Sport:
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２

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３

Beacom, A. and Brittain, I., 2016, “Public Diplomacy and the International Paralympic
Committee: Reconciling the Roles of Disability Advocate and Sports Regulator,” Diplomacy& Statecraft, 27（2）, 273-294.

４

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Beacom, A.（eds.）, Sport and International Development, Palgrave Macmillan UK, 98-123.

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７

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８

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９

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10

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11

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sports-diplomacy-2030.pdf,（25 December, 2019）.

12

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mext.go.jp/sports/b_menu/houdou/29/10/__icsFiles/afieldfile/2017/10/16/1397323_01_2_1.
pdf，（2019年12月25日）．

13

公益財団法人日本障害者リハビリテーション協会情報センター，「創立20年史 財団法人日本身体障害者スポーツ協会」，https://www.dinf.ne.jp/doc/japanese/resource/handicap/jsad/z16003/
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14

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１-44．

15

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16

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paralympic.org/news/technical-course-enhances-powerlifting-africa,（1 July, 2021）.

17

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18

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途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目して
982.
19

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20

Giulianotti, R., 2011a. “Sport, Peacemaking and Conflict Resolution: A Contextual Analysis
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21 Darnell, S., 2012, Sport for Development and Peace: A Critical Sociology, Bloomsbury
Academic, 121-142.
22

Ibid., 1-16.

23

Goodman, M. K. and Barnes, C., 2011, “Star/Poverty Space: The Making of the ‘Development
Celebrity’,” Celebrity Studies, 2（1）, 69-85.

24

Meier, M. and Saavedra, M., 2009. “Esther Phiri and the Moutawakel Effect in Zambia: An
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25

Meier, M., “The Value of Female Sporting Role Models,” 968-982.

26

Wilson, B., Van Luijk, N., and Boit, M. K., 2015, “When Celebrity Athletes Are ‘Social
Movement Entrepreneurs’: A Study of the Role of Elite Runners in Run-for-Peace Events in
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27

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28

Haslett, D., Choi, I. and Smith, B., 2020, “Para athlete activism: A Qualitative Examination of
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29

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2019, https://www.theguardian.com/global-development/2019/mar/12/afghan-womeneyeing-paralympic-gold-wheelchair-basketball,（7 August, 2019）.

30

Ghana Business News, “Charles Narh Teye, Ghanaian Powerlifter, Qualifies for London 2012
Paralympic Games,” 6 April, 2012, https://www.ghanabusinessnews.com/2012/04/06/charlesnarh-teye-ghanaian-powerlifter-qualifies-for-london-2012-paralympic-games/, （7 August,2019）.

31

The Guardian, “Paralympics Tries to Shake Off Image as Games for Rich Countries,” 30
August, 2012, https://www.theguardian.com/sport/2012/aug/30/paralympics-games-for-richcountries,（7 August, 2019）.

32 Inside the games, “Rwanda National Paralympic Committee Celebrates 15th Year
Anniversary,” 8 November 2016, https://www.insidethegames.biz/articles/1043467/rwandanational-paralympic-committee-celebrates-15th-year-anniversary,（20 July, 2021）.
33

Assembly, “Para-Athlete Fights for Disability Rights in India,” 7 February, 2018, https://blog.malala.org/para-athlete-fights-for-disability-rights-in-india-ef90d3802abc,（20 July, 2021）.

34

Agitos Foundation, “Our Impact,” https://www.paralympic.org/agitos-foundation/impact,（15January, 2020）.

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IPC, 2018, Tokyo 2020 Paralympic Games Qualification Regulations, https://www.paralympic.
org/sites/default/files/document/180329145843006_Tokyo2020_Qualification+Criteria.pdf,（19 July, 2021）.

13

Journal of Paralympic Research Group vol.16

Current Status and Social Expectations
Regarding International Support for Para
Athlete Development in Developing Countries:
Focusing on the Relevance of Athletes to Social
IssuesENDO Hanae

Since 2000, the number of countries and regions participating in the Paralympic
Games has been increasing. However, the medal-winning countries are unevenly
distributed and the number of participating athletes from developing countries isrelatively small compared to developed countries. In order to eliminate this disparity
between developed and developing countries in the Paralympic Games, which is
caused by economic inequality, and to provide opportunities for people withdisabilities to participate in sports, the International Paralympic Committee （IPC）
and other international organizations and NGOs have been providing support for
Para sports in developing countries. This support not only improves athletic
performance, but also acts as a form of support in educating athletes to act as rolemodels for people with disabilities, and to lead to solutions for problems related todisability in their countries.
The IPC, in collaboration with the United Nations and other internationalorganizations, has taken initiatives to support the participation of developing
countries in the Paralympics, and has encouraged the promotion of Para sports indeveloping countries through participation in the Paralympics. However, the IPC is
not the only organization that provides support for Para sports. For example, theInternational Committee of the Red Cross, an international non-governmentalorganization, has a department dedicated to Para sports. It supports organizations
that do not specialize in sports projects as well as national governments, for example
by running programs to encourage wheelchair sports in conflict zones and refugee
camps. The synergy between the international community’s awareness towards the14Current Status and Social Expectations Regarding International Support for Para Athlete Development in Developing Countries:
Focusing on the Relevance of Athletes to Social Issues

problems surrounding people with disabilities, and the international organizations
promoting Para sports, has created a new momentum to support the promotion of
Para sports in developing countries.
Previous studies suggest that athletes’ efforts to solve social problems are likely tohave a positive outcome when there is a combination of factors, including trust in theathletes themselves, trust in the supporting organizations, athletes’ knowledge of andwillingness to tackle development issues, and trust in and recognition of athletes asrole models in their field. In addition, these factors have already been incorporated
when athletes from developing countries are in a condition to tackle problems in theirown country, and expectations for them are high. With Para athletes, they have awide awareness of social issues, as they experience problems and barriers related todisability on a daily basis. If athletes come from a developing country, they have a
deep understanding of issues unique to their region, and they may bring aboutchanges beyond sports promotion. However, research on the social impact of athletes
has focused mainly on athletes from developed countries, and not enough on athletes
from developing countries, especially Para athletes.
This paper summarizes the international disparity and forms of support in the
Paralympics, reviews research trends on athletes and their efforts to solve social
problems, and discusses future research possibilities based on actual examples of Para
athletes in developing countries.

15

パラスポーツへの意識に影響を及ぼす要因に関する研究

パラスポーツへの意識に影響を及ぼす要因に
関する研究
中村真博

１．問題の所在
東京2020パラリンピック夏季競技大会の開催決定を契機に，日本国内においては「一人ひとりの違いを認め，誰もが活躍できる」ダイバーシティ＆インクルージョンな社会（Ｄ & Ｉ社会）を実現するために，パラスポーツを通じた意識変革，行動変容を促進するための様々な取り組みが行われている１，２。
そうしたなか，藤田（2016）はインターネット調査を通じ「障害者スポーツの体験や直接観戦，メディア等を通しての間接観戦，そして身近な障害者の存在がパラリンピッ
ク関連の言葉の認知度や障害者や障害者スポーツに対する意識に明らかにポジティブな影響を与えていること（中略），障害者や障害者スポーツに対する意識には性別や年齢も影響していること」を明らかにしている３。
また，その他の先行研究においても，パラスポーツへの意識に影響を与える要因として，以下が挙げられている。
中村（2020）は，パラスポーツへの意識や障がい者との共生意識に着目し，パラスポー
ツ体験の有無による回答結果の差異を検証したところ，パラスポーツ体験はパラスポーツへの意識に一定程度ポジティブな影響を与えることを明らかにしている４。
また藤田（2013）はパラスポーツへの意識について，スポーツ指導者資格を有する指導者を対象に，年齢や性別，指導経験年数，障がい者への指導経験の有無などに着目したアンケート調査を実施した。その結果，年齢や障がい者への指導経験の有無によりパ
ラスポーツに対する理解度に差異がみられることを明らかにしている５。
その他にも，パラスポーツに対する意識や態度に影響を与える要因として，体験者の年齢に着目した研究６，体験の実施形態（障がい者の参加の有無，授業形態など）に着目した研究７，８，体験実施前後で意識の比較を行った研究９，10，11，12などがみられる。
以上のように，様々な要因がパラスポーツに対する意識や態度に影響を与えることが明らかになっている。しかし，要因同士の関連性については明らかにされていないため，
17パラリンピック研究会

紀要 vol.16

多くの先行研究において多角的な視点から要因を検討することの必要性が指摘されている。
そこで本稿では，年齢や性別といった基本的属性や障がい者との関わり，パラスポー
ツに関連する経験が，パラスポーツへの意識に対してどのような影響を与えているのかについて明らかにすることを目的とする（図１）。
‫خ‬ຌద଒੓
্͗͏ंͳ͹‫ؖ‬ΚΕʀࣙਐ্͗͗͏ं
ʀՊଔ্͗͗͏ं
ʀ༓ਕʀஎਕ্͗͗͏ं
ʀೖ৙దͶ্͗͏͹͍Ζਕͳ
ϏϧηϛʖςͶखΕૌΞͲ͏ΖϏϧηϛʖς΃͹қࣟϏϧηϛʖςͶ‫ؖ‬࿊ͤΖ‫ݩܨ‬ʀؔંద‫ݩܨ‬ʤτϪϑΏ΢ϱνʖϋρφ͵ʹͲ͹ࢻ௎ʥʀ௜ંద‫ݩܨ‬ʤճ৖Ͳ͹؏કΏର‫ݩ‬ɼϚϧϱτΡΠɼࢨ಍ʥ

図１
検証命題１

検証命題：パラスポーツへの意識の規定要因

性別や年齢という基本的属性はパラスポーツへの意識にどのような影響を与えるのか。

検証命題２

障がい者との関わりはパラスポーツへの意識にどのような影響を与えるの
か。

検証命題３

パラスポーツに関連する経験はパラスポーツへの意識にどのような影響を与えるのか。

２．方法
本稿では，以上の検証命題を解決するために，「基本的属性」「障がい者との関わり」「パラスポーツに関連する経験」を独立変数，「パラスポーツへの意識」を従属変数とする重回帰分析を行う。分析に用いるデータの概要および変数の準備は以下の通りである。
（１）調査概要
本稿において用いたデータは，パラリンピック研究会が2019年９月27日から29日に実施した「スポーツに関するアンケート」調査の結果である。本調査は，株式会社マクロミル（調査会社）のモニタ会員10,506名を対象にインターネット調査を実施した（注１）。
なお，対象者は12歳以上の男女であり，回答者のうち6.3％が自分自身に障がいがある18

パラスポーツへの意識に影響を及ぼす要因に関する研究と回答している（注２）。
（２）質問項目①

独立変数
本稿で独立変数として用いたのは，本調査において「基本的属性（年齢，性別）」「障がい者との関わり」「パラスポーツに関連する経験」について尋ねた質問項目である。
「基本的属性（年齢，性別）」を除く質問項目を以下に示す。
・障がい者との関わり
本調査において障がい者との関わりについて尋ねた問７の質問項目・結果を用い，分析を行う。
なお，本多（2019）はパラスポーツ接触（する，観る，支える（育てる））につながる要因として身近な障がい者の存在に着目し，「自身・家族」「親戚・友人のみ」「いない」という３群に分け分析を行った。その結果，障がい者との関わりをより細分化した分析の必要性が明らかになったことから13，本稿では本多の分類を参考に「自身」と「家族」をそれぞれ独立させるとともに，障がいに関する当事者性が高いと考えられる「日常的に障がいのある人とパラスポーツに取り組んでいる人」を分析項目に加える。
問７：あなたご自身，またはあなたの身近に障がいのある人はいますか。または以下の体験をしたことがありますか。
（ここでの「障がい」は，身体障がい，精神障がい，
知的・発達障がいを指します。
）
１．自分自身に障がいがある
２．家族に障がいのある人がいる
３．友人・知人に障がいのある人がいる
７．日常的に障がいのある人とパラスポーツに取り組んでいる
10．これまで，障がいのある人と関わったことはない
各質問項目に対する回答は，「１．はい」「２．いいえ」である。なお，分析の際は「０．
いいえ」「１．はい」というカテゴリー変数として分析を行っている。
・パラスポーツに関連する経験
本調査におけるパラスポーツに関連する経験についての質問項目（問５）は以下の通りである。分析ではこれらの項目を因子分析（注３）にかけ，その因子を抽出した。
19

パラリンピック研究会

紀要 vol.16

問５：あなたは以下のパラスポーツに関連する経験をしたことがありますか。
ある場合は回数をお答えください。
（それぞれひとつ）
１．パラスポーツに関する番組（ニュース，情報番組，バラエティー番組など）の視聴
２．テレビやインターネットでのパラスポーツ観戦
３．大会会場でのパラスポーツ観戦
４．パラスポーツ体験
５．パラスポーツに関わるボランティア活動
６．パラスポーツの指導
各質問項目に対する回答は「１．経験なし」「２．１〜２回」「３．３回以上」である。
したがって，得点が高いほどパラスポーツに関連する経験が多いことを表す。
これらの質問項目を因子分析にかけた結果が表１である。分析の結果，二つの因子が抽出された。これら抽出された二つの因子の項目内容を勘案し，ここでは「番組の視聴」
および「テレビやインターネットでの観戦」を「間接的経験」，「大会会場での観戦」「体験」「ボランティア活動」および「指導」を「直接的経験」と設定する。
表１

パラスポーツに関連する経験の因子分析結果

パラスポーツに関連する経験

間接的経験

直接的経験

番組の視聴

.505

.036

テレビやインターネットでの観戦

.973

－.020

大会会場での観戦

.088

.597

体験

.025

.653

ボランティア活動

－.024

.781

指導

－.053

.615

因子寄与

1.870

1.351

因子寄与率

31.16022.524※最尤法②

プロマックス回転

従属変数
本稿で従属変数として用いたのは，本調査の「問６．パラスポーツへの意識」に関する質問項目である。
・パラスポーツへの意識
本調査におけるパラスポーツへの意識に関する質問項目（問６）は以下の通りである。
20

パラスポーツへの意識に影響を及ぼす要因に関する研究

これらの質問項目を「パラスポーツへの意識尺度」として分析するにあたり，因子分析
にかけ，尺度の内的整合性を検討した。
問６：あなたはパラスポーツに対してどのような考えをお持ちですか。
（それぞれひとつ）
１．パラスポーツは障がいの有無や年齢，性別などを問わず，みんなで楽しみながら行うことができる
２．パラスポーツはスポーツとして面白い
３．パラスポーツの普及は社会的課題（施設のバリアフリー化，平等・公平な社会の実現など）の解決につながる
４．パラスポーツを体験することによって，障がいのある人に対する理解が深まる
５．障がいのある人がスポーツを行うことは大変だ
６．パラスポーツには興味がない
問６に対する回答項目は，「１．そう思う」「２．どちらかといえばそう思う」「３．
どちらとも言えない」「４．どちらかといえばそう思わない」「５．そう思わない」である。なお，「５．障がいのある人がスポーツを行うことは大変だ」「６．パラスポーツには興味がない」については，パラスポーツに対して否定的な意識を有していることを想定した質問項目であるため，分析に際して数値を反転させている。したがって，いずれの回答項目も合計得点が高いほどパラスポーツへの意識が肯定的であることを表す。
これらの質問項目を因子分析にかけた結果が表２である。
表２

パラスポーツへの意識の因子分析結果①
パラスポーツへの意識

みんなで楽しみながら行うことができる.735

スポーツとして面白い.768

社会課題の解決につながる.812

障がいのある人に対する理解が深まる.792

障がいのある人がスポーツを行うことは大変だ
パラスポーツには興味がない

－.207
.458

因子寄与

2.670

因子寄与率

44.493※最尤法

21

パラリンピック研究会

紀要 vol.16

分析の結果，「障がいのある人がスポーツを行うことは大変だ」の項目のみ因子負荷量が負の値を示し，尺度の信頼性が低いと考えられる。そこで，「障がいのある人がス
ポーツを行うことは大変だ」の項目を除外した５項目で再度，因子分析にかけた結果が表３である。
表３

パラスポーツへの意識の因子分析結果②
パラスポーツへの意識

みんなで楽しみながら行うことができる.737

スポーツとして面白い.775

社会課題の解決につながる.808

障がいのある人に対する理解が深まる.785

パラスポーツには興味がない

.467
因子寄与

2.631

因子寄与率

52.623※最尤法

その場合，尺度の信頼性係数はα＝0.830となり，信頼性の高い尺度であると考えられるが，「パラスポーツには興味がない」の因子負荷量が0.467と影響が弱いことが明らかになった。そこで，「パラスポーツには興味がない」の項目も除外した４項目で再度，因子分析にかけた結果が表４である。その場合，信頼性係数はα＝0.858となり，表３
よりもさらに信頼性の高い尺度であり，因子負荷量についても項目間で大きな差異がみられず，適切な尺度であると考えられる。
以上の検討を踏まえ，本稿で用いる従属変数のひとつである「パラスポーツへの意識」
については表４に示す項目で構成する。
表４

パラスポーツへの意識の因子分析結果③（従属変数に使用する尺度）
パラスポーツへの意識

みんなで楽しみながら行うことができる.734

スポーツとして面白い.750

社会課題の解決につながる.821

障がいのある人に対する理解が深まる

.798

※最尤法

22

因子寄与

2.412

因子寄与率

60.303

パラスポーツへの意識に影響を及ぼす要因に関する研究

３．分析結果パラスポーツへの意識を従属変数とした重回帰分析を行った結果が表４である（注４）（注５）14。
表５

パラスポーツへの意識を従属変数とした重回帰分析の結果
標準化係数
Model 1Model 2Model 3－.192＊＊＊－.189＊＊＊－.196＊＊＊（.077）（.076）（.071）

－.013

－.013

－.033＊＊＊（.003）（.003）（.003）

基本的属性
性別（男性＝１）
年齢障がい者との関わり（基準カテゴリ＝障がい者との関わりなし）
自身（＝１）
家族（＝１）
友人・知人（＝１）
日 常的に障がいのある人と
パラスポーツに取り組んでいる（＝１）－.035＊＊＊－.032＊＊＊（.150）（.139）.028＊＊.019＊（.115）（.107）.155＊＊＊.083＊＊＊（.090）（.085）＊＊＊.039（.277）.002（.272）

パラスポーツに関連する経験.361＊＊＊

間接的経験（.028）.043＊＊＊

直接的経験（.051）
Adjust R2

.039

.067

.198

F

211.640

12.673324.772AIC

57423.334

57112.150

55526.978

N

10506

10506

10506

＊

＝p<.05，＊＊＝p<.01，＊＊＊＝p<.001※括弧内は標準誤差

はじめに，自由度調整済み決定係数（Adjust R2）は，Model 1（基本的属性のみ）
で .039，Model 2（基本的属性＋障がい者との関わり）で .067，Model 3（全ての独立変数）で .198と改善されており，障がい者との関わり，およびパラスポーツに関連する経験がパラスポーツへの意識に影響を与える要因となることがわかる。なかでも，Model 1から Model 2への Adjust R2の増加度合いよりも，Model 2から Model 3への23

パラリンピック研究会

紀要 vol.16

Adjust R2の増加度合いの方が大きく，パラスポーツへの意識に影響を与える要因として，パラスポーツに関連する経験が相対的に大きいことが明らかになった。
次に，「パラスポーツへの意識尺度」得点に関し，基本的属性に着目すると，男性は女性よりも有意に負の効果がみられ，男性のパラスポーツへの意識は女性の意識と比較
すると消極的であることが明らかになった。また，年齢に着目すると，Model 3では有意な負の効果がみられ，年齢が高い方が消極的な意識を有することが明らかになった。
しかし，この結果について Model 1，Model 2では有意な差はみられず，年齢はパラス
ポーツへの意識に影響を与えるが，相対的には大きくないことがわかる。
「パラスポーツへの意識尺度」得点に関し，障がい者との関わりに着目すると，「家族」「友人・知人」に障がいのある人がいる回答者および「日常的に障がいのある人とパラスポーツに取り組んでいる」回答者については，有意な正の効果がみられた。したがって，それらの人については，パラスポーツへの意識が肯定的であることがわかる。ただし，後者の「日常的に障がいのある人とパラスポーツに取り組んでいる」回答者については，Model 2では有意な正の効果がみられたものの，Model 3では有意差はみられず，
パラスポーツへの肯定的な意識に与える要因として，前者の「家族」「友人・知人」に障がいのある人がいる回答者に比べ小さい。一方，「自分自身に障がいがある」回答者
については，有意な負の効果がみられ，パラスポーツへの意識がやや消極的であることが明らかになった。
「パラスポーツへの意識尺度」得点に関し，パラスポーツに関連する経験に着目すると，「間接的経験」「直接的経験」のどちらも有意な正の効果がみられ，パラスポーツに関連する経験を有する人はパラスポーツへの意識が肯定的に変化することが明らかになった。なかでも，テレビやインターネット等を通じたパラスポーツとの関わりを表す「間接的経験」のある人のパラスポーツへの意識は，大幅に肯定的に変化することが明らかになった。

４．考察
以上，パラスポーツへの意識の規定要因について，基本的属性，障がい者との関わり，
パラスポーツに関連する経験に着目し検証してきた。なお，Model 3の分析結果を整理したものが図２である。

24

パラスポーツへの意識に影響を及ぼす要因に関する研究੓พ೧ྺ্͗͏ंͳ͹‫ؖ‬ΚΕ

ࣙਐ
Պଔ

-.196
-.033
-.032
.019
.083

Ϗϧηϛʖς΃͹қࣟ

༓ਕʀஎਕ
.361
ϏϧηϛʖςͶ‫ؖ‬࿊ͤΖ‫ݩܨ‬ؔંద‫ݩܨ‬.043

௜ંద‫ݩܨ‬図２

パラスポーツへの意識の規定要因（標準化係数）

パラスポーツに対する肯定的な意識に影響を与える要因として，基本的属性である性
別と年齢を除き大きいものから順に並べると，間接的経験，友人や知人に障がい者がいること，直接的経験，家族に障がい者がいることであった。その反面，自身が障がい者である場合，パラスポーツに対してやや消極的な意識を有していることも明らかになった。
以下では，分析結果に基づき，上述した検証命題についてより詳細に確認していく。
検証命題１

性別や年齢という基本的属性はパラスポーツへの意識にどのような影響を与えるのか。

まず，性別に着目すると，男性は女性と比べ，パラスポーツへの意識が消極的である
ことが示唆された。この結果について，藤田（2016）や吉岡ら（2009）による報告においても女性の方が男性よりもパラスポーツへの意識が肯定的であることが明らかにされており15，16，パラスポーツへの意識には性別が影響を与え，男性と比較すると女性の方が肯定的な意識を有していることが推察される。また，性差に着目し，障がい者に対する態度について検討した豊村（2008）は「男性より女性の方が障害者に対してより好意的に評価している」と指摘している17。したがって，それはパラスポーツに限られることではなく，そもそも障がい者に対する男女の意識や態度の違いが影響を与えているとも考えられよう。
次に，年齢に着目すると，影響は相対的には大きくないものの，年齢が高い人程パラ
スポーツへの意識がやや消極的であるという結果が示された。藤田（2013，2016）によ25

パラリンピック研究会

紀要 vol.16

る報告でも同様の結果となっており18，19，パラスポーツへの意識には年齢が影響を与え，年齢が高くなるにつれ，肯定的な意識が少ない傾向があると推察される。
検証命題２

障がい者との関わりはパラスポーツへの意識にどのような影響を与えるのか。

先述したように，自分自身が障がい者である場合は，パラスポーツへの意識は肯定的ではなく，むしろやや消極的であることが示唆された。そこで，障がい当事者のそうした意識の背景を考えるにあたっては次の論考が参考になる。中山（2018）は障がい者におけるパラリンピック大会の視聴態度に着目し，「『視聴非積極的』群においては（中略）『自らの置かれた環境』と選手たちの姿の間に『ギャップ』が生じており，そのことが視聴に積極的でない要因の一つとなっている」と指摘する20。本調査におけるパラスポーツへの意識についても同様に，パラスポーツを通じた障がい（者）に対する意識変革が標榜されるなか，自身の置かれた環境には変化が感じられず，目指されている社会と現実の社会にギャップを感じ，パラスポーツへの意識についてもやや消極的なものになっているとも考えられよう。
次に，家族や友人・知人に障がい者がいる場合は，パラスポーツへの意識がやや肯定的であることが示唆された。この結果と同様に，塩田（2015）は障がい者との接触経験を有する人はパラスポーツに対して好意的であること，また，障がい者との関わりが比較的浅く，表面的な関わりがあることが障がい者に対する抵抗感を軽減することを指摘している21。
以上の結果から，パラスポーツへの意識に障がい者との関わりは影響を与えるが，それにより肯定的な意識になるか消極的な意識になるかは，自身が障がい者であるかどう
か，また，障がい者との関わりの深度によっても差異が生じることが推察される。
検証命題３

パラスポーツに関連する経験はパラスポーツへの意識にどのような影響を与えるのか。

パラスポーツに関連する間接的経験と直接的経験がパラスポーツへの意識に与える影
響をみると，テレビやインターネットでのパラスポーツ観戦といった間接的経験を有す
る人も，大会会場でのパラスポーツ観戦や体験，ボランティアなどの直接的経験を有する人も双方肯定的な意識はあるものの，両者を比較すると直接的経験を有する人の意識の方がその肯定の度合いが大幅に低くなることが示唆された。
26

パラスポーツへの意識に影響を及ぼす要因に関する研究

直接的経験を有する人は自身が障がい者である場合と同様に，障がい者を取り巻く現実の社会に触れている可能性が高く，目指されている社会とのギャップを感じやすいことが背景にあるとも考えられよう。すなわち，日本国内において標榜されるパラスポーツを通じた人々の意識変革・行動変容に対して，直接的経験を有する人は実体験に基づ
き，より冷静な評価を下していると考えられ，間接的経験を有する人と比較すると肯定的な意識がやや醸成されにくいと推察される。
一方，間接的経験を有する人が直接的経験を有する人よりもパラスポーツに対する期待を抱いている背景のひとつには，東京大会の開催決定後にパラスポーツ関連団体やメディアが積極的に発信してきた内容が主にパラスポーツに対し肯定的なものであるた
め，それがパラスポーツを間接的に接した人々のなかで過度な期待を抱かせている可能性もあるといえよう。

５．まとめ
本稿では，パラスポーツへの意識に影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的とし，多変量解析を用いた分析を行った。分析に際しては，パラスポーツへの意識を従属変数，基本的属性，障がい者との関わり，パラスポーツに関連する経験を独立変数とした重回帰分析を行った。
分析結果より，テレビやインターネットでの観戦といった間接的経験があるということが，パラスポーツへの肯定的な意識に最も影響を与える要因であることがわかった。
また，性別が女性であることも相対的に大きな影響を与えることが明らかになった。
一方，自分自身に障がいがある場合，パラスポーツへの意識はやや消極的になるという結果が示された。また，パラスポーツに関連する直接的経験がある場合，パラスポーツへの意識は肯定的ではあるものの，間接的経験がある場合と比較すると大きな影響を与えないことも示唆された。これらの結果については，パラスポーツに関する当事者性を有するが故にパラスポーツやその社会的影響力に対し「厳しい目」を持ち，冷静に評価している結果であるとも読み取ることができよう。特に障がい当事者がパラスポーツ
に対して消極的な意識を有している結果については，パラスポーツの振興，ひいては共生社会の構築を目指すための方策を検討するにあたり，重要な知見であると考えられる。
山田ら（2018）は，身体障がい者（視覚障がい，聴覚障がい，肢体不自由）が平昌
2018パラリンピック冬季競技大会の放送をどのように受け止めたかについて調査し，「障害者に関する報道の仕方や伝え方が十分でないと感じた」人が３割以上いたことを27

パラリンピック研究会

紀要 vol.16

明らかにしている22。また同調査では，肢体不自由のある回答者より「一人一人障害の程度が違うので，障害者とひとくくりにするのはどうか」や「『障害者はスポーツをするものだ』という偏見を広く市民に植えつけて，とてもウザイ」といった声も聞かれた23。これらの声を踏まえると，当事者がパラリンピック放送に批判的な感想を抱く背景には，パラリンピックやパラスポーツ自体への批判というよりも，むしろそれらを通した障がい者の受け止められ方や社会における障がい（者）への無理解や無関心が背景にあるとも推察できる。
一方，本調査においては，パラスポーツに関する間接的経験が，パラスポーツへの肯定的な意識の醸成に一定程度効果があることが示唆されていることから，スポーツという親しみやすいツールが，障がい（者）に関する新たな知識を獲得したり，興味を持つ
きっかけとなることは間違いないだろう。自国開催であった東京大会はコロナ禍により無観客開催となったものの，NHK 以外にも民放テレビ局が初の生中継を実施し，イン
ターネットなどでも競技の様子が生配信されていたため，全体の放送時間としては過去最長となった。それに伴い，国内ではこれまでのパラリンピック大会のなかでも最も多い間接観戦者がいたと予想される。これを一過性で終わらせることなく，東京大会以降も引き続きさまざまな場面でパラスポーツを見聞き，体験できる機会を担保することにより，パラスポーツの認知度向上に寄与するのはもちろん，障がい（者）への理解や関心を喚起し，障がい者を取り巻く環境にまで至る深い議論が行われるような土壌が形成されていくのではないだろうか。
注（１）調査の詳細（調査目的や質問項目，単純集計結果等）については，パラリンピッ
ク研究会ホームページ「パラスポーツと共生社会 第１回調査報告」（http://para.
tokyo/2020/09/post-34.html）および中村（2020）を参照されたい。
（２）内閣府の令和元年版障害者白書は，国民のおよそ7.6％が何らかの障がいを有していると推計している。
（３）因子分析とは，複数の変数の背後にある要因・共通因子を明らかにするための分析である。因子分析結果（表１〜４）内の数字は「因子負荷量」を示し，得られた共通因子が分析に用いた変数（観測変数）に与える影響の強さを表す。−１以
上１以下の値をとり，絶対値が大きいほど共通因子と観測変数の間に強い相関があることを示す。
（４）本稿の分析においては，統計分析ソフト HAD version17_105（清水，2016）を用
いている。
28

パラスポーツへの意識に影響を及ぼす要因に関する研究（５）重回帰分析とは，分析対象の従属変数（本項では「パラスポーツへの意識」）を他の複数の独立変数（本項では「基本的属性」「障がい者との関わり」「パラスポー
ツに関連する経験」）を用い説明するための分析である。本稿では階層的重回帰分析を行い「パラスポーツへの意識」に対する説明力を検討している。Model 1では「基本的属性」の説明力を検討し，Model 2では Model 1に「障がい者との関わり」という独立変数を加えることで説明力の増加度合いを検討している。Model
3では，それに加え「パラスポーツに関連する経験」という独立変数を加えること
で説明力の増加度合いを検討している。重回帰分析結果（表５）内の「標準化係数」
は，重回帰式における各変数の重要性を表す指標であり，標準化係数同士の大小を比較することができる数値である。また，０から１までの値をとる，自由度調
整済み決定係数（Adjust R2）は，回帰式の当てはまりの良さ（独立変数が従属変数をどれだけ説明できているか）を表し，１に近いほど独立変数が従属変数をよく説明していると読み解くことができる。
参考引用文献１

公益財団法人日本財団パラリンピックサポートセンター，「『ダイバーシティ＆インクルージョン』プログラム」，https://www.parasapo.or.jp/program/，（2021年５月29日）．

２

公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会，「ダイバーシティ＆イ
ンクルージョン（Ｄ & Ｉ）」
，https://olympics.com/tokyo-2020/ja/games/diversity-inclusion/，（2021年５月29日）．

３

藤田紀昭，2016，「障害者スポーツ，パラリンピックおよび障害者に対する意識に関する研究」，『同志社スポーツ健康科学』，８，１-13．

４

中村真博，2020，「パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）：パラスポーツ
体験に着目して」，『日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要』，
14，81-82．

５

藤田紀昭，2013，「（公財）日本体育協会スポーツ指導者資格所有者の障害者スポーツに対する意識に関する研究」，『同志社スポーツ健康科学』，５，９-21．

６松尾哲矢，依田珠江，河西正博，和秀俊，2013，「車椅子運動が子どもにもたらす生理的・社
会心理的効果に関する研究」，『笹川スポーツ研究』，２（１），222-229．

７

神田潤一，正野知基，2019，「障がい者とのスポーツ交流経験が障がい者および障がい者スポー
ツのイメージに与える影響：車椅子野球体験を通して」，『最新社会福祉研究』，４，69-76．

８

角田憲治，大石由起子，永瀬開，藤田久美，2018，「大学生における障害者スポーツの学習が肢体不自由者のイメージおよび障害者スポーツのイメージに与える影響：体験型授業と講義型
授業の比較」，『山口県立大学学術情報』，11，51-58．

９

安井友康，2004，「車いすバスケットボールの交流体験が障害のイメージに与える影響」，『障害者スポーツ科学』，２（１），25-30．

10

吉岡尚美，内田匡輔，2007，「障害のある人と『障害者スポーツ』に対する体育学部学生の認識の変化に関する調査：『障害者スポーツ演習』の試みと効果」，『東海大学紀要体育学部』，
37，21-27．

11

吉岡尚美，内田匡輔，2009，「体育学部生の障害のある人とスポーツに対する認識の変化につ29パラリンピック研究会

紀要 vol.16

いて：第２報」，『東海大学紀要体育学部』，39，69-74．
12

大山祐太，2017，「大学の一般体育におけるアダプテッド・スポーツ実践の教育効果」，『北海道教育大学紀要（教育科学編）
』
，67
（２）
，267-276．

13

本多敏明，2019，「パラスポーツ接触（する，観る，支える（育てる））の『入口』は何か：身近な障害者の存在の有無に着目した試行的分析」，『淑徳大学研究紀要（総合福祉学部・コミュ
ニティ政策学部）』，53，103-120．

14

清水裕士，2016，「フリーの統計ソフト HAD：機能の紹介と統計学習・教育，研究実践における利用方法の提案」，『メディア・情報・コミュニケーション研究』，１，59-73．

15

藤田紀昭，2016，前掲書，11．

16

吉岡ほか，前掲書，74．

17

豊村和真，佐藤真衣子，「障害者に対する態度に関する横断的研究（１）」，『北星学園大学社会福祉学部北西論集』，45，77-87．

18

藤田紀昭，2016，前掲書，11．

19

藤田紀昭，2013，前掲書，15．

20

中山健二郎，2018，「パラリンピックと放送に関する研究について（２）：パラリンピック放送
による『身体に対する一元的な価値意識の再生産』に関する一考察」，『日本財団パラリンピッ
クサポートセンターパラリンピック研究会紀要』，10，65-83．

21

塩田琴美，2015，「障害者の接触経験と障がい者スポーツ参加意欲・態度との関係性」，『日本
保健科学学会誌』，18（２），59-67．

22

山田潔，大野敏明，2018，「パラリンピック放送に対する身体障害者の声：ピョンチャンパラ
リンピックの放送に関する WEB 調査より」，『放送研究と調査』，68（11），58-82．

23

同上，69．

30

Study on Factors Influencing Awareness About Para Sports

Study on Factors Influencing Awareness About
Para Sports
NAKAMURA Masahiro

In the wake of the decision to host the Tokyo 2020 Paralympic Summer Games,
various initiatives are being undertaken to promote awareness and behavior change
through Para sports.
Previous studies on factors affecting awareness and attitudes towards Para sports
in Japan has focused on gender, age, experience of Para sports, the type ofexperience, and experience of teaching people with disabilities, as well as comparing
awareness before and after practicing Para sports. However, the relationship between
these various factors has not been clarified, and it has been pointed out that it isnecessary to examine the factors from multiple perspectives. Therefore, this study
aims to clarify how basic attributes such as age and gender, as well as contact withpeople with disabilities and experience with Para sports, affect awareness towards
Para sports.
In this study, we conducted a multiple regression analysis based on the results ofan internet survey conducted in 2019, and used “basic attributes（age and gender）”,“contact with people with disabilities” and “experience with Para sports” as
independent variables, and “awareness about Para sports” as the dependent variable.
The main results of the multiple regression analysis are as follows:
1. Men are more passive in their awareness about Para sports than women.
2. If a person has a disability themselves, they are slightly passive about Para
sports.
3. If a person has a family member or friend/acquaintance with a disability, they
are slightly positive about Para sports.
4. People with indirect experience of Para sports（e.g. watching Para sports on TV）
are positive about Para sports.
31

Journal of Paralympic Research Group vol.16

5. People with direct experience of Para sports（e.g. watching Para sports at thestadium）are slightly positive about Para sports.
Of these, the most significant factor influencing positive awareness towards Para
sports is indirect experience, such as watching games on television or the internet.
These results suggest that experiences with Para sports have some effect onchanging attitudes towards Para sports. On the other hand, the results also suggestthat people with disabilities feel that there are still problems with the current state ofPara sports.
Although the Covid-19 pandemic has forced the cancellation of spectators at theTokyo Paralympic Games, the number of people watching the Games on television or
the internet is expected to increase. It is hoped that this will lead to a change inviews and attitudes towards people with disabilities, and to an increase in the numberof people who are aware of the environment surrounding people with disabilities.
This could develop into discussions about people with disabilities on a deeper level,
and lead to social change.

32Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

Current Situation and Future Prospects for
Paralympic Education in Tokyo and Chiba
Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary,
Middle Schools and Schools for Special Needs
Education
YAJIMA Yoshiko, WATARI Tadashi, HIRAGA Kei,
NAGATA Yusuke and NAKAJIMA Yuko

1.

Background

The hosting of the Tokyo 2020 Olympic and Paralympic Games（hereinafter the“Tokyo Games”） has led to the promotion of Olympic and Paralympic education（OPE）in Japan. In Tokyo, OPE has been introduced in all public schools since April
20161. Furthermore, by FY2017, 47, or 71.2%, of the 66 municipalities excluding Tokyo（46 prefectures and 20 ordinance-designated cities） had introduced OPE in their
public schools2.
However, although OPE has gained traction, the actual conditions surrounding it
have not been studied in depth. Thus, we attempt to shed light on the realities ofParalympic education from the teacher’s perspective, by conducting a questionnaire
survey dedicated to Paralympic education and analyzing the results thereof. We will
first consider how the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology（MEXT）positions OPE, and then provide an overview of some actual examples andprevious research.
The final report by the Olympic and Paralympic Education Expert Council（hereinafter the “OPE Expert Council”）, which was formed by MEXT in FY2015,highlighted the importance of Paralympic education, citing the International
Paralympic Committee（IPC）’s vision to “Make for an inclusive world through Para
sport” and the four Paralympic values, i. e., Courage, Determination, Inspiration, andEquality, and noting that learning such values can lead to social transformation3.
33

Journal of Paralympic Research Group vol.16

Regarding the details of OPE, especially as it pertains to the Paralympics, the reportlisted aspects such as the following: “knowledge about the Paralympics （history,
disciplines, athletes’ outstanding performance and efforts, significance of the
Paralympics, and characteristics of the Paralympics, such as the modification anddevelopment of equipment and class divisions）,” “realizing accessibility throughtaking down both physical and mental barriers,” and “creating an inclusive society inwhich people with diverse backgrounds can help and respect each other, for example,
through volunteering.”
It is against this backdrop that the Japan Sports Agency （JSA） launched the
Nationwide Olympic and Paralympic Movement Project （hereinafter the “OPE
Program”）in FY2016 in an effort to promote the Olympic and Paralympic movement
through utilization of OPE（Note 1）. The JSA describes the need for OPE as follows:“OPE is not just about raising interest in the Tokyo Games per se. Through OPE,
children can deepen their understanding of the values of sports, global andmulticultural perspectives, and an inclusive society, and can also develop a sense of
discipline. OPE has many educational values, and is thus very much needed as anintangible legacy of our nation.”4
Next, we will provide an overview of how the specific practices, themes, educational
effects, and issues related to Paralympic education have been discussed in casestudies and previous research（research material, research reports, articles）.
Let us first look at some OPE promotion schools that function as local centers of
the JSA’s OPE Program mentioned above. The program revolves around fivepractical themes that are designed to spread the educational values of Olympism and
the Paralympic values: “I. Studying the significance and history of sports, theOlympics, and Paralympics,” “II. Nurturing volunteers with a sense of politeness andhospitality,” “III. Creating an inclusive society through sports,” “IV. Developing an
understanding of Japanese traditions and local culture, as well as global culture, andcultivating respect for diversity,” and “V. Raising interest in sports and developing asports-friendly mindset.” According to case studies on the program in FY2019, 13
schools（7 elementary schools, 3 middle schools, 2 senior high schools, 1 special needs
school）engaged in “III. Creating an inclusive society through sports,” the theme withthe most relevance to Paralympic education among the five themes5. The specificactivities described in the case studies include the following: talks by Paralympians,
34Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

sports exchange with Paralympians, guide running, learning using Paralympic
education material（learning about the Paralympics and what an inclusive society
looks like）, and disability awareness education（Note 2）such as disability simulation,in periods for integrated studies （hereinafter “integrated studies”）, physicaleducation/health and physical education class, ethics class, and special activities class.
Next, we will look at case studies from Tokyo. The Tokyo Metropolitan Board of
Education （TMBE） raises the following five mindsets that need to be actively
developed through OPE: “volunteer spirit,” “understanding for people with
impairments,” “aspiration for sports,” “self-awareness and pride as a Japanese citizen,”and “rich international senses.6” The case studies compiled by the TMBE in FY2018
lists nine schools（six elementary schools and three middle schools）that engaged in
activities related to “understanding for people with disabilities.”7 The specific activities
described in the case studies were the same as those of the schools that engaged in
the JSA’s OPE Program, namely: talks by Paralympians, sports exchange with
Paralympians, learning about the Paralympics, and disability awareness education,
including disability simulation, lectures, and learning about an inclusive society, in
integrated studies, physical education/health and physical education class, ethics
class, and special activities class.
The foregoing outline of examples of OPE application by the JSA and TMBE showsthat there are two different styles in OPE: one where Paralympians, among otherlecturers, are dispatched or invited to teach visiting classes at schools, and one wherechildren learn about the Paralympics and engage in disability awareness education
within regular classes.
Second, let us consider some excerpts relating to Paralympic education fromresearch material and research reports on the current situation of OPE. Tomozoe etal.（2020）surveyed the OPE practices of 230 schools（124 elementary schools, 48
middle schools, 41 senior high schools, 17 special needs schools）located in 11 OPE
promotion areas（three cities and eight prefectures）that receive support from the
WASEDA Research Center for Olympic and Paralympic Education, from among theschools designated as OPE promotion schools by the JSA in FY2018, and compared
the survey results with those from previous years8. According to their research, thenumber of designated areas that the center is in charge of has increased to 3, 6, and11 each year since FY2016. The number of schools to which Paralympians were35

Journal of Paralympic Research Group vol.16

dispatched has also increased each year, from 6 in FY2016 to 13 in FY2017 and 39 in
FY2018. As for the types of schools to which Paralympians were dispatched from
FY2016 to FY2018, middle schools accounted for the largest portion at 41.0%, followedby special needs schools at 33.3%, senior high schools at 30.6%, and elementary
schools at 24.5%. Tomozoe et al. suggested that the increase in the number ofParalympians dispatched to schools may have led to an increase in the number ofactivities related to “III. Creating an inclusive society through sports,” one of the fivepractical themes set by the JSA, in FY2018.
TMBE（2020）conducted a questionnaire for 355 teachers working at elementary,junior high, senior high, and special needs schools on how they teach three of the fivemindsets that need to be actively developed through OPE, namely, “volunteer spirit,”“understanding for people with impairments,” and “rich international senses,” in theirclasses9. Only 15% of the teachers said they frequently teach “understanding forpeople with impairments” in classes, while the majority at 49% said they sometimes
teach it. As for the reason why they have not been able cover it in class, the majority,or 49%, of teachers said they do not know how to teach it, followed by 20% notingthat it is not part of the annual teaching plan and 17% noting the lack of class hours.
Let us finally look at previous studies that focus on the effects of OPE, especially of
Paralympic education. Sasaki（2018）discusses activities in middle schools that involvethe utilization of I’mPOSSIBLE（Japanese edition）, an education toolkit for Paralympic
education that is officially recognized by the IPC10. The study notes that the activities
led to greater interest in the Paralympics among students, the creation of new values,
expectations for increased openness to diversity, and student empowerment, in the
post-activity review. Since the questionnaire conducted one month later suggested
that the students had a positive view of Paralympic education, the study also notesthat OPE has sufficient value as an educational tool. The study argues that in order
to expand this kind of OPE even more, schools need to create teaching plans that link
OPE to a wide range of subjects, including physical education, ethics, special
activities, homeroom activities, and integrated studies, and engage accordingly.
The OPE-related case studies and other studies cited above give us insights into
the specific content and effects of Paralympic education. However, as they are mainly
based on the framework of OPE, it is difficult to grasp the specific conditions
surrounding Paralympic education. Therefore, in this study, we conducted a36

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Educationquestionnaire survey dedicated to Paralympic education in order to understand thespecific conditions surrounding Paralympic education from the teacher’s perspective.
（It should be noted that the schools covered are limited to elementary, junior high,and special needs schools located in Tokyo and Chiba Prefecture, which both have
Paralympic Games venues and are considered to be actively implementing OPE.）As
the method for analyzing the questionnaire results, we classify the data by school
type, compare the data, and explore the identified differences. Furthermore, we use
the KJ Method with regard to teachers’ free comments on Paralympic education,categorizing the comments to identify overall trends. Finally, after examining theconditions surrounding Paralympic education, we will consider what is needed inorder for OPE to endure as an intangible legacy beyond the Tokyo Games and, more
importantly, for Paralympic education to remain a part of the curriculum as an aid tothe creation of an inclusive society, which are the goals of the OPE Program set by
the JSA.

2.
2-1.

Survey Overview
Survey respondents

In this study, we sent the questionnaire to 3,422 public and private elementary
schools, middle schools, and special needs schools located in Tokyo and Chiba
Prefecture and listed on the websites of the TMBE, Metropolitan Foundation forPrivate Schools, Chiba Prefectural Board of Education, and Chiba Prefectural
11，
12，
13，
14，
15
.
Government（Note 3）（Note 4）As the survey focuses on gaining insights about Paralympic education from actual
examples, we chose to limit our scope to Tokyo and Chiba Prefecture, which areconsidered to be actively implementing OPE. The reason for this is because Tokyo,
which is to host the Games, has been conducting OPE in all its public schools sinceApril 2016, ahead of other prefectures in Japan. As for Chiba, we chose it becausesome Paralympic events are to be held in parts of the prefecture, the Chiba
Prefectural Board of Education holds teacher workshops specializing in Paralympic
education16, and Chiba City has made Para sports（Note 5）a part of the physicaleducation/health and physical education curriculum at all its elementary and middle
schools17, making the prefecture a pioneer in Paralympic education.
37

Journal of Paralympic Research Group vol.16

The OPE goals set by the TMBE, Chiba Prefectural Board of Education, and Chiba
City Board of Education（an ordinance-designated city board of education）are basedon the proposal of the OPE Expert Council, making them similar in content. However,
the implementation policy of the Tokyo Metropolitan Government lays down specificclass hours: “An annual teaching plan should be created, and the whole school should
carry out OPE around 35 hours a year in an organized and planned manner.”18，19，20
It is worth noting that the budget allocation for OPE differs considerably between
Tokyo, Chiba Prefecture, and Chiba City. The Tokyo Metropolitan Government has
allocated approximately 13 billion yen in total to its OPE promotion program over theseven-year period from FY2014 to FY202021. Meanwhile, the Chiba Prefectural
Government began funding its OPE promotion program in FY2017, allocating 46.9
million yen in total from FY2017 to FY202022. In Chiba City, which is home to a
Paralympic stadium, budget allocation for the OPE promotion program began in
FY2017, with around 120 million yen in total allocated from FY2017 to FY202023.
（Note that the figures above only show budgets for the respective boards ofeducation）. This difference in budget scale makes the projects of Tokyo, Chiba
Prefecture, and Chiba City different content-wise, an aspect we will touch on in “3.
Survey Results.”
2-2.

Survey method

This survey was conducted by the Nippon Foundation Paralympic Support Centerand the Juntendo University Faculty of Health and Sports Science’s Tadashi WatariLab, in a questionnaire format from November 6 to December 10, 2019. The
questionnaire form was mailed to the 3,422 schools selected for the survey, and we
asked either the person in charge of OPE or any other person capable of responding
to respond. We collected the forms via post or fax. A total of 1,794 forms werecollected, of which 15 did not indicate the school type. Therefore, the number of valid
responses was 1,779（valid response rate: 52.0%）.
2-3.

Survey details

The questionnaire survey consists of 10 questions regarding the respondent andthe attributes of his or her school, 18 multiple choice questions regarding
implementation of Paralympic education, and a free comment section on Paralympic
38

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

education. The 19 multiple choice questions regarding implementation of Paralympic
education were set to gain information on the following aspects（1）to（9）:（1） Whether the school conducts Paralympic education, （2） Reason why theschool conducts Paralympic education, （3） Reason why the school does notconduct Paralympic education, （4） Details of Paralympic education-related
activities（subjects, extracurricular activities, when the program was launched,number of class hours, etc.）, （5） Preparation time, （6） Expectations for andeffects of Paralympic education, （7） Difficulties associated with conducting
Paralympic education,（8）Whether the schools intend to continue Paralympic
education,（9）Utilization of teaching materials for OPE

3.

Survey Results

3-1.

Basic characteristics

The basic characteristics of the respondents and their schools are shown below（ES =Elementary School, MS = Middle School, SNES = Special Needs Education School）.
Table 1: Number of valid responses: schools by location, type of establishment（public/private）and type of school
Inside the parentheses, no. of questionnaires sent
Type of School
Tokyo/
Chiba

Tokyo

Chiba

Public/PrivateElementary
School（ES）

Middle School（MS）

Special Needs
Education
School（SNES）

Public526（1,271）

284（610）33（62）

Private21（54）

69（186）3（4）Public＊527（780）271（376）

31（45）

Private3（10）11（24）

0（0）1,077（2,115）

635（1,196）

67（111）

Total

Total

936（2,187）

843（1,235）
1,779（3,422）＊ We used the Education Handbook 2018 published by the Chiba Prefectural Board of
Education for selecting the schools to be surveyed. As the handbook listed one elementary
school, one middle school, and two special needs schools that are affiliated to national
universities, we decided to include them in the survey.

39

Journal of Paralympic Research Group vol.16
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Fig. 2Public/Private
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Fig. 1

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Fig. 3 C l ass for sp ecial need schildren in the school（elementary and middle school）

Fig. 4

LocatonThe ratio of the school types to which we sent the questionnaire form（elementary
schools: 61.8%, middle schools: 35.0%, special needs schools: 3.2%）was almost identicalto the ratio of the school types from which we were able to collect responses（Fig. 1）,
the discrepancy being below 1.5% for each school type. While 63.9% of the 3,422
schools covered in the survey were located in Tokyo and 36.1% in Chiba Prefecture,
Tokyo and Chiba Prefecture accounted for 52.6% and 47.4% of the collected responses,
respectively. Furthermore, we can see that the valid response rate for Tokyo wasunder half, at 42.8%, whereas for Chiba Prefecture it was 68.3%, or close to 70%.
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Fig. 5
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Fig. 6
40

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Age

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61(6‫ق‬Q ‫ ك‬Fig. 7

Position

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

The overwhelming majority of the respondents were male, accounting for morethan 70% （Fig. 5） across all school types. In terms of age, around 30% of the
respondents from elementary schools and special needs schools were in their 30s,
while the majority（46.1%）of the respondents from middle schools were in their 50s（Fig. 6）
. In all school types, over half of the respondents were teachers, with anextremely high rate of 82.1% in special needs schools（Fig. 7）.
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Fig. 8 Position in charge of Olympic
and Paralympic education in theschool
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Fig. 9 Olympic and Paralympic
education promoting school in
FY201961(6‫ق‬Q ‫ك‬

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Fig. 10 Olympic and Paralympic
education promoting school
before FY2019

The survey showed that only about half of elementary schools and special needs
schools and 40.6% of middle schools had teachers assigned to OPE（Fig. 8）（Note 6）.
3-2.

Grand totals of survey items related to Paralympic education

The grand totals of the survey items related to Paralympic education are shown
below. Note that the total may not always be 100%. This is because the percentages
in the graphs showing the results of single responses are rounded down to the firstdecimal place.

41

Journal of Paralympic Research Group vol.16

3-2-1.

Whether the school conducts Paralympic education

1RQ3DUDO\PSLF
HGXFDWLRQVFKRROV

3DUDO\PSLFHGXFDWLRQVFKRROV

Fig. 11 Paralympic education schools/ Non-Paralympic education schools（n=1,779）
Overall, 80.8% of the schools conducted Paralympic education, and 19.2% did not（Fig. 11）, showing that the number of schools that conduct Paralympic education is
overwhelmingly higher.
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1RW6WDWHG

Fig. 12 Paralympic education schools/ Non-Paralympic education schools（details）（n=1,779）
Next is a breakdown of the schools that conduct Paralympic education（hereinafter“Paralympic education schools”） and schools that do not conduct Paralympic
education （hereinafter “non-Paralympic education schools”）（Fig. 12）. Of the
Paralympic education schools, 64.1% responded that they have conducted both
Olympic and Paralympic education, and 12.8% responded that they have conducted
only Paralympic Education. As for the non-Paralympic education schools, around 7%
responded that they have never conducted Olympic or Paralympic education but
plan to do so in the future, another 7% or so responded that they have never42Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

conducted Olympic or Paralympic education and have no plans to do so in the future,and 3.9% responded that they have conducted only Olympic Education. With regards
to the 81 schools（4.6%）that fell under “No Response/Unknown” in Question 1, wewere able to confirm whether they conducted Paralympic education and their school
type in other the questions. Therefore, those responses are considered valid responses
in the subsequent analysis. The breakdown was 3.9%（69 schools）for Paralympic
education schools and 0.7%（12 schools）for non-Paralympic education schools.
3DUDO\PSLFHGXFDWLRQVFKRROV(6‫ق‬Q ‫ك‬06‫ق‬Q ‫ك‬61(6‫ق‬Q ‫ك‬

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Fig. 13 Paralympic education schools/ Non-Paralympic education schools by typeof school（n=1,779）
As shown in Fig. 13, Paralympic education schools made up over 70% of the schools
across all types, showing that Paralympic education was conducted at a high rate at
all types of schools. The rate was extremely high among special needs schools at
95.5%. Middle schools had the largest percentage of non-Paralympic education schools
at 24.3%.

43

Journal of Paralympic Research Group vol.16

3-2-2.

Reason why the school conducts Paralympic education
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HGXFDWLRQFig. 14 Reason why the school conducts Paralympic education （MA）（MA =Multiple answers allowed）
We asked the Paralympic education schools to select one or more reasons why
they conduct Paralympic education from six choices（Fig. 14）. “Because of the coming
Tokyo Paralympics” was the most popular reason across all school types, at 61.4% in
elementary schools, 49.9% in middle schools, and 64.1% in special needs schools. In
addition, around 40% of the schools across all types chose “Because of encouragement by
the local government, board of education, etc.” This suggests that external factors playeda significant role in the introduction of Paralympic education by schools. However, as
about 30 to 50% of the schools across all types chose “Because the Paralympics is aneffective lesson theme” and “Because we were interested in the Paralympics,” we cansee that not only external factors but also internal motives played a part in theschools’ decisions. It is especially notable that over 50% of special needs schools chose“Because the Paralympics is an effective lesson theme,” which suggests that special needs
schools tend to have a more positive view of the effects of Paralympic education.

44

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

3-2-3.

Reason why the school does not conduct Paralympic education
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Fig. 15

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Reason why the school does not conduct Paralympic education（MA）

We asked the non-Paralympic education schools to select one or more reasons why
they do not conduct Paralympic education from eight choices（Fig. 15）. More than
60% of elementary schools and middle schools chose “Teachers do/did not have time,”making this the largest category, followed by around 29.7 to 36.4% that chose “Ourschool is/was not actively engaged in Paralympic education” or “We have/had noteachers capable of teaching the relevant content.” Meanwhile, less than 6% of theschools chose “Few of our students are/were interested in the Paralympics” and “Wehave never heard of the term Paralympic education.” This suggests that in the caseof elementary schools and middle schools, the introduction of Paralympic education is
not being prevented because teachers have a negative view of Paralympic education.
Rather, it is because of compounding factors, including the lack of time, lack of active
engagement by the school as a whole, and lack of knowledge and funding.
Of the three non-Paralympic education special needs schools from which we got
responses, two chose “We do/did not believe that Paralympic education is very45

Journal of Paralympic Research Group vol.16

effective,” and one chose “Few of our students are/were interested in the
Paralympics.” The “Other” category includes the following comment: “It is difficult for
students with severe intellectual impairment to participate.” The absolute scarcity ofsamples makes it difficult to draw a big picture of non-Paralympic education special
needs schools solely on the basis of these responses. We therefore need to do a followup study.
The responses related to aspects 3-2-4. to 3-2-8. below are those of Paralympic
education schools.
3-2-4. Details of Paralympic education-related activities （subjects, extracurricular
activities, when the program was launched, number of class hours, etc.）
3-2-4-1.

Activities carried out in Paralympic education

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Fig. 16

Activities carried out in Paralympic education（MA）

We asked the schools to select one or more activities that they carry out in Paralympic
education from seven choices（Fig. 16）. Elementary schools chose the four activities of“Sports exchange with Paralympians,” “Talks by Paralympians,” “Regular classes（classroom learning）,” and “Regular classes（hands-on learning）” at roughly the samerate at around 50%. As for middle schools, 48.0% chose “Exchange with Paralympians”
and 55.5% chose “Talks by Paralympians.” These numbers for visiting classes are higher
46

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

than those for “Classroom learning” and “Hands-on learning” at 41.6% and 32.4%,
respectively. Turning to special needs schools, a very large number（81.3%）of themchose “Hands-on learning” in comparison to elementary schools and middle schools. In
contrast, however, only 31.3% of special needs schools chose “Talks by Paralympians.”
The “Other” category（21.9%）under special needs schools mainly includes activities suchas Para sports events and seminars by people other than Paralympians （e. g.,
Deaflympics athletes, people with experience in Para sports, visiting lecturers）.
The results above show that elementary schools have a good balance between visitingclasses and regular classes, while middle schools tend to be more focused on visitingclasses. Special needs schools prefer activities in which students can actively participate,such as “Sports exchange with Paralympians” and “Hands-on learning,” over morepassive forms of learning, such as “Talks by Paralympians” and “Classroom learning.”
The survey also shows that the percentage of visiting classes is equal to or higher
than regular classes across all school types. One possible factor behind this is thelecturer dispatch programs provided by local governments and private entities. In
Tokyo, the TMBE launched the “Challenge Myself” Programme in FY2015 as part of
the Dream and Future Project for promoting OPE. The program aims to raisechildren’s interest in Para sports and develop disability awareness through seminars,
Para sports classes, and other events. Under the program, Paralympians and coaches
have been dispatched to 365 elementary schools, 85 middle schools, and 29 special
needs schools in Tokyo between FY2015 and FY202024，25，26，27，28，29. Meanwhile, in Chiba
Prefecture, the Prefectural Board of Education launched the Heart Barrier Free
Project as a Paralympic education-related initiative that involves “activities aimed at
the formation of an inclusive society and cultivation of an attitude of understandingfor others.” Specific examples include researching and learning about barrier-free anduniversal design, gaining knowledge and awareness about Paralympic disciplines andpeople with disabilities through Para sports, and learning about the lifestyles ofParalympians in ethics class, and the activities do not necessarily require lecturers to
be dispatched to schools30. As for Chiba City, it is stated in the city website that the
Olympic and Paralympic Promotion Division, General Policy Bureau, has organized“talks by athletes with disabilities and sports events in the city’s elementary andmiddle schools” since FY2016 as part of its Para sports promotion program31. The
website does not indicate how many schools athletes have visited so far, but the47

Journal of Paralympic Research Group vol.16

program budget for FY2020 was approx. 6.8 million yen32.
In the private sector, the Nippon Foundation Paralympic Support Center has
carried out the Challenge For Tomorrow program since 2016. This nationwide
program involves dispatching Paralympians and other athletes to elementary, juniorhigh, and senior high schools to take part in Para sports demonstrations, hands-on
activities, and talks. As of October 2020, athletes had visited 1,000 schools acrossJapan, including 240 in Tokyo and 52 in Chiba Prefecture33.
As described above, the programs organized by the governments of Tokyo, Chiba
Prefecture, and Chiba City differ in content and scale. We will examine whether thesedifferences have an impact on the actual activities related to Paralympic education inTokyo and Chiba Prefecture. Below are the results of a comparison between Tokyo
and Chiba Prefecture in terms of the ratio of visiting classes（“Sports exchange with
Paralympians” and “Talks by Paralympians”） and regular classes （“Classroom
learning” and “Hands-on learning”）.
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Fig. 17 Comparison between Tokyo and Chiba in terms of activities related toParalympic education
The figure shows that the percentage of visiting classes held in Tokyo is higher
than in Chiba Prefecture across all school types, the difference being 1.6 to 3.8 times.
One likely reason for this is the huge difference in the budget allocated to the boardsof education in Tokyo on the one hand and Chiba Prefecture and Chiba City on the48

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

other, as we noted in “2-1. Survey respondents,” leading to an increase in the numberof visiting classes held in Tokyo. Paralympic education in regular classes, with the
exception of “Classroom learning” in special needs schools, was more common in
Chiba Prefecture than in Tokyo across all school types. However, the range ofdifference was relatively small at 1.0 to 1.9 times, which is smaller than the differencein visiting classes. As for “Hands-on learning,” all public elementary and middle
schools in Chiba City have incorporated goalball （elementary schools） and sittingvolleyball（elementary and middle schools）, Paralympic sports that are scheduled to
be played in Makuhari Messe （Mihama-ku, Chiba） during the Tokyo Games, into
physical education/health and physical education classes34. Chiba City’s public
elementary and middle schools make up around 14% of all public elementary andmiddle schools in Chiba Prefecture, and may thus be boosting the percentage of“Hands-on learning” in Chiba Prefecture. The foregoing analysis suggests that local
government initiatives may be impacting Paralympic education activities at schools.
3-2-4-2. Specialist subject of teachers in charge of the Paralympic education activities（middle school）
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Fig. 18 Subject of teachers in charge of the Paralympic education activities（Middle
School）（MA）
We asked middle schools to select one or more subjects that the teachers engaged
in Paralympic education specialize in, from nine choices （Fig. 18）. Since most49

Journal of Paralympic Research Group vol.16

elementary school and special needs school teachers teach all subjects, we only show
the results for middle schools.
The overwhelming majority were health and physical education teachers at 80.7%.
This is assumed to be because the Paralympics is a sports event, and also because
Paralympic education-related guidelines include references to hands-on learning suchas Paralympic sports activities, as we previously saw in the JSA’s OPE Program andthe TMBE’s case studies.
3-2-4-3.

Subject and extracurricular activities

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Fig. 19

Subjects in which Paralympic education was conducted（MA）

We asked the schools to select one or more subjects and outside class activities inwhich they conduct Paralympic education from 16 choices（Figs. 19 and 20）. Fig. 19
shows the results for the subjects.
The percentage of “Integrated studies” in elementary schools and middle schools
was the highest at 68.7% and 58.0%, respectively, followed by 56.6% and 50.5%,
respectively, for “Physical education/Health and physical education.” As for special
needs schools, the percentage of “Physical education/Health and physical education”
50Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

was the highest at 78.1%, followed by 32.8% for “Integrated studies”（Note 7）. “Ethics”
came in at third in elementary schools and middle schools at 18.8% and 12.3%,
respectively, while “Music/Drawing and Crafts/Art” came in at third in special needs
schools at 18.8%. The OPE implementation policy formulated by the TMBE statesthat “since the Olympics and Paralympics are a rich source of teaching themes, OPE
should be conducted across all educational activities without a bias toward specificsubjects.35” However, the results of our survey show that Paralympic education is infact conducted in specific subjects. It should be noted, though, that the percentages of“Music/Drawing and Crafts/Art,” “Social studies,” and “Foreign languages,” among
other subjects, were higher in special needs schools than in elementary schools andmiddle schools.
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Fig. 20 Extracurricular activities in which Paralympic education was conducted（MS）
Fig. 20 shows the results for outside class activities. The percentage of “School
events” was the highest in elementary schools and middle schools at 20.6% and 27.5%,
respectively, and especially high in special needs schools at 50.0%. This was followed51

Journal of Paralympic Research Group vol.16

by “Class activities” in elementary schools at 20.6%, and “All-school meetings/Grademeetings” in middle schools and special needs schools at 14.8% and 29.7%,
respectively. We can thus observe that special needs schools tend to conduct
Paralympic education in outside class activities more than do elementary schools andmiddle schools. In addition, as shown in Fig. 19, special needs schools conduct
Paralympic education across a variety of subjects, suggesting that they have a morediversified approach to Paralympic education.
3-2-4-4.

When the Paralympic education program was launched%HIRUH)<)<

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When the program was launched（SA）（SA = Single Answer）

We asked the schools when they launched their Paralympic education program（Fig. 21）. The majority of elementary schools and middle schools launched theirprogram between FY2017 and FY2018, the two years constituting over 40% of thetotal. Even though slightly more special needs schools launched their program
between FY2016 and FY2017 than between FY2017 and FY2018, both periods were
almost the same at approx. 40%. The Tokyo Metropolitan Government introduced
OPE in FY2016, while the governments of Chiba Prefecture and Chiba City did thesame in FY2017, which seems to be reflected in the figures. The number of
elementary schools and middle schools that launched their program grew from
FY2015 to FY2017, but then started decreasing in FY2018 and FY2019, suggestingthat many elementary schools and middle schools had launched their program by
FY2018. Meanwhile, special needs schools were significantly different in that morethan 20% of them launched their program before FY2014.
52

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

3-2-4-5.

Grades

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（MS）
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Fig. 23 Grades that participate in Paralympic education-related activities（Special
Needs Education School）（MS）
53

Journal of Paralympic Research Group vol.16

We asked the schools which grades participate in Paralympic education-related
activities（Figs. 22 and 23）, through which we learned that all grades participatedacross all school types. Regarding elementary schools and middle schools as a whole,
the rates of participation tended to increase in the order of 1st to 2nd graders, 3rd to
4th graders, 5th to 6th graders, and 7th to 9th graders. Although the rates weredifferent in special needs schools, the overall trend was similar to that in elementary
schools and middle schools.
The reason why more 5th to 9th graders participate in Paralympic educationrelated activities than 1st to 2nd graders is assumed to be because some of the topics
covered in Paralympic education, such as those relating to an inclusive society,require advanced comprehension skills. Furthermore, as we noted above, althoughfewer middle schools selected “Sports exchange with Paralympians” and “Classroom
learning” and “Hands-on learning” in regular classes as compared to elementary
schools, the percentage of “Talks by Paralympians” was 6.1 points higher than that inelementary schools, suggesting that middle schools hold more talks that are attended
by all students. This may be because unlike in elementary schools where thedifference in child development between grades is large, it is easier for middle schools
to carry out activities that involve all grades.
3-2-4-6.

Number of class hours（per lesson and annual）/HVVWKDQRQHSHULRG(6 Q  2QHSHULRG

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Fig. 24

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Number of class hours

We asked the schools how many periods are allocated to each Paralympic
education-related activity（Fig. 24）, the results of which were as follows: two periods
in around half of elementary schools and middle schools at 46.2% and 53.6%,
54

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

respectively, while the majority of special needs schools at 40.6% said they allocate
one period.
We next asked the schools how many periods per year are allocated to Paralympic
education-related activities. The averages with outlier values excluded（Note 8）were
11.7 hours in elementary schools（n=797）, 6.9 hours in middle schools（n=431）, and20.8 hours in special needs schools（n=52）. This means that special needs schools
allocate the most periods to Paralympic education-related activities each year.
3-2-5.

Preparation time(6 Q 06 Q /HVVWKDQPLQXWHVPLQXWHVWROHVVWKDQKRXUKRXUWROHVVWKDQKRXUVKRXUVWROHVVWKDQKRXUV

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 Preparation time for Paralympic education-related activities

We asked the schools about the time they have for preparing for Paralympic
education-related activities（Fig. 25）. The responses “30 minutes to less than 1 hour”
and “1 hour to less than 2 hours” combined accounted for more than 60% across all
school types. According to MEXT （2018）, the average class preparation time on
weekdays was 77 minutes for elementary school teachers and 86 minutes for middle
school teachers in FY2016. In light of this data, the fact that more than 60% ofteachers need between 30 minutes to 2 hours to prepare for Paralympic educationsuggests that it may be a considerable burden to them36. We will touch on the extent
to which teachers feel that class preparation is a burden in Fig. 29 “Difficulties
associated with conducting Paralympic education” below.

55

Journal of Paralympic Research Group vol.16

3-2-6.

Expectations for and effects of Paralympic education
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Fig. 26 Difference between expectations and effects of Paralympic education
activities（n=892）（Elementary School）
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Fig. 27 Difference between expectations and effects of Paralympic education
activities（n=481）（Middle School）

56

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education
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Fig. 28 Difference between expectations and effects of Paralympic education
activities（n=64）（Special Needs Education School）
We asked the teachers about the expectations they had for and effects theyobserved from Paralympic education, giving them the following response choices foreach aspect: “Definitely yes,” “Yes to an extent,” “Yes and no,” “Not really,” “Definitely
not,” and “Not sure”（Figs. 26, 27, 28）.
Overall, in terms of the difference between the expectations and effects in thegroup combining “Definitely yes” and “Yes to an extent,” the expectations werehigher than the effects across all school types. The items in which there was a 10 ormore point difference were “Gaining a deeper understanding of an inclusive society”（19.4 points）, “Raising enthusiasm for sports”（15.8 points）, and “Promoting disability
awareness”（10.4 points）in elementary schools; “Raising enthusiasm for sports”（18.1
points）and “Gaining a deeper understanding of an inclusive society”（17.0 points）inmiddle schools; and “Promoting disability awareness”（31.3 points）, “Gaining a deeper
understanding of an inclusive society” （31.3 points）, and “Raising enthusiasm for
sports” （14.1 points） in special needs schools, making it the school type with thelargest difference.
According to the final report of the OPE Expert Council we mentioned in the
beginning of this study, OPE is divided into two major parts: （1）“Learning about the
Olympics and Paralympics” and （“ 2） Learning through the Olympics andParalympics”37. Even though the numbers for effects were slightly lower than thosefor expectations regarding “Gaining knowledge about the Paralympics” and “Raisinginterest in the Paralympics,” which pertain to （1） above, they were both high.
However, in many cases the numbers for expectations were significantly lower than57

Journal of Paralympic Research Group vol.16

those for effects regarding “Promoting disability awareness” and “Gaining a deeper
understanding of an inclusive society,” which pertain to（2）above. As shown in Fig.
16 “Activities carried out in Paralympic education”, a large number of schools carriedout “Sports exchange with Paralympians” and Para sports in physical education/
health and physical education class. This is likely the reason why it was easier toobserve the effects of （1）“Learning about the （Olympics and） Paralympics.” In
contrast, we can see that simply engaging in Para sports does not necessarily lead totangible effects in terms of （2）“Learning through the（Olympics and）Paralympics.”
The numbers for expectations and effects regarding “Raising enthusiasm for
sports” were higher in special needs schools than in elementary schools and middle
schools. This may be because special needs schools have less opportunities to engage
in sports on a daily basis.（According to the survey in MEXT（2014）, only 9.4% of
special needs school elementary divisions have sports clubs, the number being 37.2%
38.
in middle divisions）

3-2-7.

Difficulties associated with conducting Paralympic education
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Fig. 29
58

Difficulties associated with conducting Paralympic education（MA）

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

We asked the schools to select one or more difficulties they have faced in
conducting Paralympic education from 11 choices（Fig. 29）. “It was difficult to ensure
time for learning” was the most common response across all school types: 45.2% ofelementary schools, 47.4% of middle schools, and 31.3% of special needs schools noted
the lack of time. This was followed by “Class preparation was a large burden,” which
was selected by around 25% of the schools across all types. This ties in with theconsiderable amount of required preparation time shown in Fig. 25 “Preparation timefor Paralympic education-related activities”. In recent years, schools have seen an
increase in educational themes other than OPE, such as safety education, media
literacy education, and cancer education, which has made it more and more difficult
to secure time for learning. This may be one of the reasons why teachers are feelinga bigger burden. The percentage of “We did Para sports but not all the students
could participate” was 17.2% in special needs schools and approx. 24% in bothelementary and middle schools. This is assumed to be because of the difference inclass size between elementary and middle schools and special needs schools. Whereas
the average elementary school class in Tokyo and Chiba Prefecture consists of 28.9
and 25.1 children, respectively, and the average middle school class in the same areas
consists of 31.1 and 28.8 children39, 40, respectively, a standard class of students with asingle disability in public special needs schools（elementary and middle divisions）
consists of six students41. The percentage of “We had budget constraints” was thehighest in elementary schools at 26.2%, followed by around 20% in both middle
schools and special needs schools. The percentage of “It was difficult to gather thenecessary equipment” was 25.7% in elementary schools and 31.3% in special needs
schools, which is higher than the 17.5% in middle schools. This is considered to bebecause elementary schools and special needs schools carry out more “Hands-on
learning” than middle schools, as shown in the responses to Fig. 16 “Activities carriedout in Paralympic education.” The issues of equipment and budget are directly linked;
Para sports equipment tends to be expensive and difficult to obtain. Although somelocal governments lend out Para sports equipment free of charge, such programs arestill limited to a handful of areas. The difficulties that elementary and middle schools
mentioned in the “Other” section include: selecting and finding available lecturers,
and making arrangements with lecturers and coordinating organizations. The
difficulties that special needs schools mentioned in the “Other” section include:59

Journal of Paralympic Research Group vol.16

developing ways for each student to participate （changing the teaching aids,
equipment, and rules）, that the students found it hard to understand the talks given
by external lecturers with disabilities, and that the response of the bureau
coordinating lecturer dispatch was slow.
3-2-8.

Whether the schools intend to continue Paralympic education<HV(6 Q 

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Fig. 30

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Whether the schools intend to continue（SA）＊ The term “disabilities” used here means physical disabilities, intellectual disabilities, andmental and developmental disabilities.

We asked the schools whether they intended to continue engaging in Paralympic
education going forward（Fig. 30）. More than half of the schools across all types said
“Yes,” the highest percentage being special needs schools at 84.4%, followed byelementary schools at 74.0% and middle schools at 58.2%. Less than 2% of schools
across all types said “No,” while the remaining 38.7% of middle schools, 23.9% ofelementary schools, and 15.6% of special needs schools said “Not sure.”60Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education
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Fig. 31

Reasons for not continuing the Paralympic education activities

We asked the schools that said “No” or “Not sure” in the previous question tochoose one or more reasons why they said “No” or “Not sure” from six choices（Fig.
31）. Excluding the “Other” section, 48.2% of elementary schools, 50.5% of middle
schools, and 40.0% of special needs schools chose “Because the Tokyo Olympic andParalympic Games will end in 2020,” making it the most common response. Thisshows that the main reason for conducting Paralympic education is the Tokyo Games.
The next most common response was “Because it places a large burden on teachers”
at 27.7% and 23.2% in elementary schools and middle schools, respectively, followedby “Because of budget cuts” at 16.5% and 12.4%, respectively. Meanwhile, 20.0% of
special needs schools chose “Because of budget cuts,” which is higher than “Because
it places a large burden on teachers” at 10.0%. One of the major reasons thatelementary and middle schools mentioned in the “Other” section was “Because wecannot ensure enough class hours,” which indicates a trend similar to that identified
in Fig. 29 “Difficulties associated with conducting Paralympic education.” Some special
needs schools noted that their school is scheduled to be closed, or that the decision tocontinue/discontinue Paralympic education is made by teachers depending on thestudents’ situation.
61

Journal of Paralympic Research Group vol.16

3-2-9.

Utilization of teaching materials for OPE
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Fig. 32

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Utilization of teaching materials for OPE

We asked the Paralympic education schools and non-Paralympic education schools
to choose what kind of teaching material they use for OPE from seven choices（Fig.
32）. The six teaching materials were selected as choices because any school could
obtain them free of charge, through distribution by or contacting the publisher,
downloading online, etc. Of the six teaching materials, The Olympic and Paralympic
Textbook（hereinafter “The Textbook”）issued by the Tokyo Organising Committee of
the Olympic and Paralympic Games（TOCOG）was handed out to all 4th graders andabove enrolled in public and private schools in Tokyo42, and the Tokyo 2020 Maths
Textbook issued by the Tokyo 2020 Maths Textbook Executive Committee wasdistributed to all 6th graders in Tokyo’s public schools43. I’mPOSSIBLE （Japaneseedition）, an educational toolkit officially recognized by the IPC, was distributed to all
public and private elementary, junior high, and special needs schools nationwide44. It
should be noted that of the six teaching materials, only I’mPOSSIBLE is designed
specifically for Paralympic education; the others are specifically for Olympic educationor OPE.
The most used teaching materials by school type were as follows: I’mPOSSIBLE inelementary schools （43.0%）, The Textbook in middle schools （32.8%）, and I’
mPOSSIBLE and The Textbook at the same rate of 41.8% in special needs schools.
This shows that the main teaching materials used across all school types were I’
mPOSSIBLE and The Textbook. This is likely because the former was distributed toschools nationwide and the latter to schools in Tokyo, which made it possible for62

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Educationteachers to read and consider how to use them. In addition to the above, 22.8% ofelementary schools used the Tokyo 2020 Maths Textbook that was distributed to all
6th graders in Tokyo’s public schools（42.6% rate of use in elementary schools inTokyo）. Some middle schools（1.6%）said they use the Tokyo 2020 Maths Textbook,
but these responses are considered to be errors because the textbook is designed forelementary school level math.
Let us now compare The Textbook and I’mPOSSIBLE, the two most used teachingmaterials. As we noted earlier, The Textbook and I’mPOSSIBLE are significantly
different in that the former is for OPE, whereas the latter is for Paralympic education.
Therefore, although The Textbook does include sections dedicated to Paralympic
disciplines and history, the book is generally not based on a clear division between
Olympic education and Paralympic education. In terms of available versions, The
Textbook comes in three versions, each for elementary school, middle school, and highschool, while I’mPOSSIBLE comes in two versions, one for elementary school and one
for junior/senior high school. The Textbook takes the form of a regular textbook, one
for each version. I’mPOSSIBLE on the other hand does not include a textbook; itconsists of kamishibai（picture card story）-style class handouts, student worksheets,
and educational videos, among various other kinds of material. Content-wise, The
Textbook contains a lot of information about the history, disciplines, and other aspectsof the Olympics and Paralympics. It is therefore focused on “（1）Learning about the
Olympics and Paralympics.” IʼmPOSSIBLE includes basic information about theParalympics, but is designed to enable students to gain a deeper understanding of an
inclusive society through classroom learning and hands-on learning. Therefore, it ismore focused on “（2） Learning through the Olympics and Paralympics.” Theseobservations show that teachers need to understand the features of each teachingmaterial and choose which one to use depending on their educational objective.
We can identify elements of Paralympic education in existing elementary school
and middle school textbooks that are not specifically designed for Paralympic
education. Onishi （2020） analyzed 96 textbooks for ethics, a subject that wasestablished in elementary schools and middle schools in FY2018 and FY2019. The
study showed that nine Paralympians were covered in the textbooks. Of particular
notice was the Paralympic Triathlon athlete Mami Tani（maiden name Sato）, who
served as the presenter in Tokyo’s campaign to host the Games. She appeared in a63

Journal of Paralympic Research Group vol.16

total of 10 elementary school and middle school textbooks. Onishi notes that Tokyo’s
decision to host the Olympic and Paralympic Games led to a visible increase in
textbooks covering Paralympians’ stories45.
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Fig. 33

Reasons for not using Olympic and Paralympic teaching materials

Next, we asked the schools that said they did not use any of the teaching materials
in the previous question the reason for this（Fig. 33）. Roughly the same number of
elementary schools selected “We were not aware of the teaching materials” and “Wethought class preparations would take too long,” both at around 31%. The numbers
were relatively high in middle schools too at 39.3% and 35.8%, respectively.
Meanwhile, more than half, or 59.3%, of special needs schools chose “Because we thinkit’s too difficult for our students” as the reason. Since the teaching materials for OPE
mentioned in the previous Question are designed for regular students, it isunderstandably difficult for teachers to use them as they are to teach special needs
school students, especially those with an intellectual disability. This issue may berelated to the fact that special needs schools prefer hands-on learning over classroom
learning, as we saw in Fig. 16 “Activities carried out in Paralympic education.”64

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

3-3.

Analysis of opinions（free comments）about Paralympic education

We were able to gather 238 free comments in the survey（Question: “Please shareyour thoughts on Paralympic education”）. We divided the comments into semanticalunits, generating 461 cards, and categorized them using the KJ Method. As a result,
we obtained the following five supercategories:［Impressions/Realizations］,［Obtained
effects］,［Issues］,［Conditions for continuation］,and［Teaching material］. These were
each further divided into the following middle categories: <Importance of education>,<Impressions about the Paralympics and Para sports>, and <Other> under［Impressions/Realizations］; <Awareness about disabilities and an inclusive society>,<Interest in and understanding of the Paralympics and Para sports>, and<Empowerment of teachers or students> under［Obtained effects］; <Environmental/
Organizational> and <Content-wise> under ［Issues］; <Continuation/
Discontinuation>, <Aspirations>, <Requests/Proposals>, and <Other> under［Conditions for continuation］; and <IʼmPOSSIBLE> and <Video material> under［Teaching material］. These middle categories were further divided into small
categories, and the overall results are shown in the table for each school type. The
supercategories, middle categories, and small categories are indicated by box brackets（［--］）, angle brackets（<-->）, and quotation marks（“--”）,respectively.
We obtained 147 responses from elementary schools, generating 284 cards（Table 2）.
Table 2: Free Comments on Paralympic education（elementary school）［Supercategories］〈Middle categories〉

Importance of education

Impressions about theParalympics and Para sports
Impressions/
Realizations“Small categories”

284

Paralympic education is very worthwhile

21

It’s a good opportunity to learn about an inclusive society
We realized the importance of promoting disability awareness128It’s an opportunity for children to grow
Understanding of others and human rights education can be deepened

3
2

33

It’s an opportunity to gain a deeper understanding of the Paralympics
It’s important to actually try out Para sports
We need to tell children about the efforts of Paralympians
It’s a sport that everyone can do together with a little ingenuity
We think exchange with Paralympians is a very special experience
The relationship between Para sports and schools is closer than it
was in Tokyo in 1964

10
8
7
4
3
1
4
3

13

It’s important to conduct both classroom learning and hands-on learning
It’s important to adjust to children’ developmental levels when
conducting disability awareness education
The content is easy to find interesting for welfare education
Integrated Studies class time is suitable for learning about
inclusive society
It’s necessary to learn about the Paralympics before going towatch the Games
Lessons should be conducted in conjunction with Olympic andParalympic education
I have doubts about Olympic and Paralympic education itself

46

92

Other

2
1
1
1
1

65

Journal of Paralympic Research Group vol.16［Supercategories］〈Middle categories〉
Awareness about disabilities
and an inclusive society

Obtained effects

34

Interest in and understanding of
the Paralympics and Para sports
Empowerment of teachers or
students

Environmental/Organizational

Issues

8

13

80

5

Increased interest in the Paralympics
Better understanding of Para sports

44Children were encouraged by the talks given by Paralympians

8

Change in children’s awarenessChange in teachers’ awareness3
2

Positioning in the annual teaching plan and subject framework

16

There are too many educational aspects that teachers need to cover
Ensuring time for learning

15
11

Finding Paralympians

7

Budgetary constraints
Obtaining equipment

7
7
6
4

Lack of facilities for doing Para sports
Hot to use the budget
Placement in curriculum guideline221

Not enough information about visiting classes
Coordinating with school events

1
1

Difficult content to cover4

Stressful class preparation
Lack of interest due to lack of awareness among children
Lack of knowledge about the Paralympics among teachers

33
1

It’s not possible to verify effectiveness of Paralympic education

1

Paralympic education does not lead to a better understanding ofpeople with disabilities or a more inclusive society, and children’s
understanding does not seem to have increased

1

Possibility of contributing to prejudice that everyone with adisability is continuing to make an effort

1

We want to continue the program

11

Continuation is difficult
We hope it will endure as a legacy

55Increase understading of an inclusive society

7

We want to provide more opportunities for exchange with
Paralympians

4

We want to engage in Para sports
We want to gain a better understanding of Para sports

4
3

We want to gain a better understanding of people with disabilities
We want to interact with people with disabilities through Para
sports3
3

To increase interest in the Paralympics
Children can learn how to live positively

11

We want to continue, but focusing on certain grades
We want to enable children to learn independently

1
1

Need for external help in arranging the dispatch of Paralympians3

I want to know about Para sports equipment and how to makesubstitutes for it
Rules and tools for primary school children to become more available
Merchandise to make the Paralympics more exciting

1

1

Planning to go to the Para Games

1

I’mPOSSIBLE

7

IʼmPOSSIBLE was easy to use
I’mPOSSIBLE led to starting Paralympic education
Use of I’mPOSSIBLE
I’mPOSSIBLE does not match the actual situation

3
2
1
1

Video material

1

Effectiveness of video materials

1

94

Aspirations

14

21

28

56

Requests/Proposals

Other

8

8

Better understanding of an inclusive society

A heavy burden on the teacher in charge

Continuation/Discontinuation

Teaching material

13

284

I want to invite a Paralympian but I don’t know where to ask for advice

Content-wiseConditions forcontinuation“Small categories”
Disability awareness has increased

6

1
1

Most of the comments from elementary schools were classified into［Impressions/
Realizations（94）］and［Issues（92）］, the numbers being almost the same. This wasfollowed by［Conditions for continuation（56）］,［Obtained effects（34）］, and［Teaching66

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Educationmaterial（8）］.（The numbers in parentheses represent the numbers of cards.）
There were many comments on <Importance of education （46）> in the［Impressions/Realizations］ supercategory, including “Paralympic education is very
worthwhile（21）,” “It’s a good opportunity to learn about an inclusive society（12）,”and “We realized the importance of promoting disability awareness（8）,” among othercomments about how Paralympic education contributes to the promotion ofunderstanding for an inclusive society, people with disabilities, and others in general.
Many of the responses on <Impressions about the Paralympics and Para sports（33）>noted that “It’s an opportunity to gain a deeper understanding of the Paralympics（10）,”“It’s important to actually try out Para sports（8）,” and “We need to tell students
about the efforts of Paralympians（7）,” among other comments related to Para sports
and Paralympians. The <Other（13）> middle category included comments about how
to structure or carry out classes, such as “It’s important to conduct both classroom
learning and hands-on learning （4）” and “It’s important to adjust to students’developmental levels when conducting disability awareness education（3）.”As for ［Obtained effects］, there were many comments on <Awareness about
disabilities and an inclusive society （13）> and <Empowerment of teachers andstudents（13）>. More specifically, many comments noted that “Disability awarenesshas increased （8）” and “Students were encouraged by the talks given by
Paralympians（8）.”In terms of ［Issues］, there were many more comments related to the<Environmental/Organizational（80）> middle category than the <Content-wise（14）>middle category. The top three small categories in the <Environmental/
Organizational> middle category were “Positioning in the annual teaching plan andsubject framework（16）,” “There are too many educational aspects that teachers needto cover（15）,” and “Ensuring time for learning（11）,” suggesting that the introductionof new educational content places a significant burden on teachers. In addition, issues
such as “Finding Paralympians （7）,” “Budgetary constraints （7）,” and “Obtaining
equipment（7）” were raised. Comments in the <Content-wise> middle category weremainly about “Difficult content to cover（4）,” “Stressful class preparation（3）,” and“Lack of interest due to lack of awareness among students（3）,” etc.
The majority of the comments regarding ［Conditions for continuation］ wererelated to <Aspirations（28）>, followed by <Continuation/Discontinuation（21）> and67

Journal of Paralympic Research Group vol.16<Requests/Proposals （6）>. The most common comments on <Aspirations （28）>were “We want to deepen students’ understanding of an inclusive society（7）,” “Wewant to provide more opportunities for exchange with Paralympians（4）,” and “Wewant to engage in Para sports （4）,” among others. In terms of <Continuation/
Discontinuation>, most comments were positive about continuing to engage in
Paralympic education, saying “We want to continue the program（11）” and “We hope
it will endure as a legacy（5）,” while only a small number gave a negative response,saying that “Continuation is difficult （5）.” In the <Requests/Proposals> middle
category, most comments pointed out the “Need for external help in arranging the
dispatch of Paralympians（3）.”Nearly all the comments on ［Teaching material］ were positive ones related to<IʼmPOSSIBLE（7）>, such as “IʼmPOSSIBLE was easy to use（3）.”Next, the results for middle schools are shown in Table 3. We obtained 81
responses from middle schools, generating 160 cards.
Table 3: Free Comments on Paralympic education（middle school）［Supercategories］〈Middle categories〉“Small categories”

160

Paralympic education is very worthwhile8

We realized the importance of promoting disability awarenessLeads to inclusive education
It’s a good opportunity to learn about an inclusive society

722Moral understanding needs to be deepened1

Education that nurtures the soul is necessary
It’s an opportunity for students to grow1
1

It’s an opportunity to gain a deeper understating of the Paralympics

415

We need to tell students about the efforts of Paralympians
We think exchange with Paralympians is a very special experience
We think more people will want to participate in the Paralympics

3
3
3

It’s a sport that everyone can do togerther with a little ingenuity

2

Other

2

It’s important to conduct both classroom learning and hands-on learning
To achieve an inclusive society, we must change people’s awareness

1
1

Awareness about disabilities
and an inclusive society

10

Disability awareness has increased
Better understanding of an inclusive society

73Interest in and understanding of
the Paralympics and Para sports

9

Increased interest in the Paralympics
Increased interest in Para sports

63

Empowerment of teachers or
students

8

Students were encouraged by the talks given by Paralympians
Change in teachers’ attitudes

7
1

Other

1

It was also meaningful for academic and career guidance

137

Budgetary constraints
Positioning in the annual teaching plan and subject framework
Ensuring time for learning
There are too many educational aspects that teachers need to cover
A heavy burden on the teacher in charge
Lack of facilities for doing Para sports
Obtaining equipment
I want to invite a Paralympian but I don’t know where to ask for advice
Coordinating with school events
Difficult to adapt to the reality of the school

9
9
6
4
3
2
1
1
1
1

Importance of education

Impressions/
Realizations

39
Impressions about theParalympics and Para sports

Obtained effects

Issues

68

22

28

49

Environmental/Organizational

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education［Supercategories］
Issues〈Middle categories〉
49

Content-wiseContinuation/Discontinuation

Conditions forcontinuation

Aspirations

12

15

19

42

Requests/Proposals

Teaching material“Small categories”

2

8

160

Stressful class preparation
Lack of knowledge about the Paralympics among teachers

63Lack of interest due to lack of awareness among students

3

We want to continue the program
Continuation is difficult

52

We hope it will endure as a legacy

8

We want to raise interest in the Paralympics
We want to provide more opportunities for exchange with Paralympians

44

We want to engage in Para sports

3

We want to learn more about Para sports

3

Deepening understanding of an inclusive society
To place it in the annual teaching plan2
1

Fostering Japanese people with a sense of fairness and judgment

1

Special needs students aiming for the Paralympics

1

A system that facilitates exchange with Paralympians
We want more media coverage22

Cooperation among teachers
Creating implementation manuals
Lobbying the government2
1
1

I’mPOSSIBLE

1

Use of I’mPOSSIBLE

1

Video material1

In addition to interaction with Paralympians, lessons should begiven through video and other media

1

Many of the comments from middle schools were classified into ［Issues （49）］,
followed by ［Conditions for continuation （42）］, ［Impressions/Realizations （39）］,
［Obtained effects（28）］, and［Teaching material（2）］.
Similar to elementary schools, most comments regarding ［Impressions/
Realizations］were related to <Importance of education（22）>, including “Paralympic
education is very worthwhile （8）” and “We realized the importance of promoting
disability awareness（7）.” In the <Impressions about the Paralympics and Para sports（15）> middle category, the number of comments saying “It’s an opportunity to gain adeeper understating of the Paralympics（4）,” “We need to tell students about theefforts of Paralympians（3）,” “We think exchange with Paralympians is a very special
experience （3）,” and “We think more people will want to participate in the
Paralympics（3）” were almost the same.
In terms of ［Obtained effects］, <Awareness about disabilities and an inclusive
society（10）>, <Interest in and understanding of the Paralympics and Para sports（9）>and <Empowerment of teachers and students （8）> were all very close. Morespecifically, many comments noted that “Disability awareness has increased（7）” and“Students were encouraged by the talks given by Paralympians （7）,” similar toelementary schools.
A trend similar to that in elementary schools was observed with regard to［Issues］
as well, where there were more comments related to the <Environmental/
69

Journal of Paralympic Research Group vol.16

Organizational（37）> middle category than the <Content-wise（12）> middle category.
The top three small categories in the <Environmental/Organizational> middle
category were “Budgetary constraints（9）,” “Positioning in the annual teaching planand subject framework （9）,” and “Ensuring time for learning （6）.” Similar to the
responses from elementary schools, “Stressful class preparation（6）” was the mostcommon comment in the <Content-wise> middle category.
The majority of the comments regarding ［Conditions for continuation］ wererelated to <Aspirations （19）>, including “We want to raise interest for the
Paralympics （4）,” “We want to provide more opportunities for exchange with
Paralympians（4）,” “We want to engage in Para sports（3）,” and “We want to learn
more about Para sports （3）,” among other comments on the promotion of the
Paralympics and Para sports. This was followed by <Continuation/Discontinuation（15）>, in which there were more positive comments about continuing to engage in
Paralympic education, including “We want to continue the program（5）” and “Wehope it will endure as a legacy （8）,” than there were negative ones, such as“Continuation is difficult（2）.” As for <Requests/Proposals>, “A system that facilitatesexchange with Paralympians （2）,” “We want more media coverage （2）,” and“Cooperation among teachers（2）” were raised in equal numbers.
The comments on［Teaching material］included one on <IʼmPOSSIBLE（1）> andone on <Video material（1）>.
Finally, the results for special needs schools are given in Table 4. We obtained 10
responses from special needs schools, generating 17 cards.
Table 4: Free Comments on Paralympic education（special needs education school）［Supercategories］〈Middle categories〉
Importance of education

Impressions about theParalympics and Para sports
Impressions/
Realizations

70

1

Interest in and understanding of
the Paralympics and Para sports

17

Paralympic education is very worthwhile

1
2

7

It’s an opportunity to gain a deeper understanding of the
Paralympics
Played boccia and sitting volleyball in physical education classStudents can participate in boccia
The presence of Paralympians makes students more interested
Opportunity to raise awareness about parasports
Students enjoy sports activities on a regular basis

1
1

3

Paralympic education materials are easy to use in class
It was difficult to explain the concept of “having a disability” tochildren with intellectual disabilities
Olympic and Paralympic education should be conducted in
combination with each other
Students gained a better understanding of parasports

1

11

Other

Obtained effects“Small categories”
1

1

1
1
1
1
1

1

Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education［Supercategories］
Issues〈Middle categories〉
1

Conditions forcontinuation

4“Small categories”

Content-wise

1

Continuation/Discontinuation

1

Requests/Proposals

317

We want students to first get used to physical activities rather

1than engage in Paralympic education
We hope it endures as a legacy

1

We would like to learn about Paralympic disciplines that 1st and1

2nd graders can enjoy
We want more media coverage
We would like the Deaflympics to be included1
1

The comments belonged to the supercategories of［Impressions/Realizations（11）］,［Conditions for continuation（4）］,［Obtained effects（1）］, and［Issues（1）］, with the
majority of them being <Impressions about the Paralympics and Para sports（7）>.
<Requests/Proposals（3）> for continuation included the following: “We would like tolearn about Paralympic disciplines that 1st and 2nd graders can enjoy（1）,” “We wantmore media coverage（1）,” and “We would like the Deaflympics to be included（1）.”
We can make some observations from the contents and numbers of the cards
above. The free comments from elementary schools and middle schools generally
show a similar trend. While there were many positive comments about theimportance and effects of Paralympic education and future continuation of the
program, there were also many comments about the issues. Most of the issues raised
were environmental or organizational, pertaining to aspects such as “Positioning in
the annual teaching plan and subject framework,” “There are too many educational
aspects that teachers need to cover,” and “Ensuring time for learning.” This suggeststhat introducing new programs into the existing curriculum poses many difficulties toteachers. Furthermore, the frequency of comments related to difficulties associatedwith “Budgetary constraints” and “Finding Paralympians” from both elementary andmiddle schools points to the possibility that there is a certain number of teachers who
do not consider Paralympic education as a part of regular classes, but as somethingthat requires inviting Paralympians to give hands-on classes. Although there werevery few issue-related comments from special needs schools as compared toelementary schools and middle schools, the scarcity of responses makes it difficult toderive a general trend in special needs schools on the basis of the survey results.

4.

Analysis

The purpose of this study is to consider what is needed in order for Paralympic
education to endure as an intangible legacy beyond the Tokyo Games and to remain
71

Journal of Paralympic Research Group vol.16

a part of the curriculum as an aid to the creation of an inclusive society, byunderstanding the current state of Paralympic education in elementary, junior high,and special needs schools in Tokyo and Chiba Prefecture.
Our survey has shown that Paralympic education is already being conducted inmany elementary, junior high, and special needs schools in Tokyo and Chiba
Prefecture, and that a significant majority of teachers have felt the importance andeffects of Paralympic education. Meanwhile, the survey has also shown that there arevarious obstacles that make it difficult to continue conducting Paralympic education.
As for the difficulties of conducting Paralympic education, many issues were raised
in both the multiple-choice questions and free comments, including the difficulty ofensuring time for learning, large burden associated with class preparation, andexcessive number of educational tasks imposed on teachers. These responses showthat the lack of staff and time in schools is a headwind for Paralympic education. The
sheer number of issue-related comments points to the severity of the situation. Whatis more, the burden placed on teachers has undoubtedly increased since 2020 becauseof the COVID-19 pandemic.
The survey also suggests that some consider Paralympic education to be a one-off
initiative. This is suggested by the fact that many respondents noted that the reason
why they conduct Paralympic education is because of the coming Tokyo Games andencouragement from local governments and boards of education, and the fact that the
majority of respondents saying they do not intend to or are not sure whether they
will continue engaging in Paralympic education raised “Because the Tokyo Games
will end in 2020” as the reason, thus indicating that encouragement from boards ofeducation, etc. is a major factor behind the introduction of Paralympic education.
However, judging from the positive expectations for and effects of Paralympic
education and the free comments obtained through the survey, we can assume thatvery few respondents are negative about Paralympic education per se, and that
Paralympic education is generally considered positively as a tool to develop a deeper
awareness about people with disabilities and an inclusive society among students.
Despite the recognition of Paralympic education’s effects, the various factors
described above make continual implementation difficult. In order to remove such
obstacles and enable Paralympic education to endure as an intangible legacy inschools, we need to explore ways to integrate Paralympic education into the existing72Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

system while adjusting the program to meet school needs, rather than adopting a
top-down approach. To this end, the urgent task at hand is to raise awareness among
school teachers and staff that Paralympic education is not just a one-off initiative to
be used to create momentum for the Tokyo Games but can serve as a tool to promoteawareness about inclusiveness and diversity, which is a universal goal. Furthermore,in order to help create a favorable environment in which Paralympic education canbe integrated into the existing system, we need the organizations that arrange athletewith a disability dispatches to continue providing services beyond the Tokyo Games,
teaching materials to be updated with a focus on creating an inclusive society so thatteachers can give classes without the help of external lecturers, and teachingmaterials to be developed specifically for special needs schools. Moreover, in terms ofcreating an inclusive society, we believe that it is possible to coordinate with othereducation programs that have been promoted, such as learning about human rights
and disability awareness, and not be bound to the framework of the Paralympics.
Another hopeful possibility is that Paralympic education will be promoted alongside
initiatives related to the Sustainable Development Goals（SDGs）set by the United
Nations—goals toward the creation of a society that leaves no one behind—whichhave gained more traction in the educational sector in recent years, as such initiatives
are aimed at the creation of an inclusive and diverse society in the same vein as the
IPC’s core values46，47.

5.

Conclusion

Though limited in geographical scope, our survey provides a useful picture of thesituation surrounding the adoption of Paralympic education since FY2016. However,the survey has shed less light on aspects such as the effects of Paralympic educationrelated activities, student reactions, and specific details of classroom learning/handson learning in visiting classes and regular classes. Aiming to look into these aspects
in more depth, Watari conducted an interview survey involving 18 elementary, juniorhigh, and special needs schools that were chosen from among the questionnaire
survey respondents. See the article by Watari48 for the results of the interview survey.
It is worth noting that 95.5% of special needs schools conducted Paralympic
education, suggesting that they have a stronger affinity with Paralympic education as73

Journal of Paralympic Research Group vol.16

compared to elementary and middle schools. Furthermore, the responses from special
needs schools on many of the items in the questionnaire survey showed a different
trend from that in elementary and middle schools. As it is necessary to examine thechallenges associated with continuing Paralympic education in special needs schools
separately from elementary and middle schools, we will cover special needs schools ina separate study.
Since our study was conducted using the purposive sampling method, limiting thegeographical scope of the questionnaire survey, it is highly possible that the findings
are biased. Therefore, the conclusions of the study should only be generalized withcaution.
Notes（1） The JSA conducted the Olympic and Paralympic Movement Survey Project in
FY2015. The Nationwide Olympic and Paralympic Movement Project launched
in FY2016 was based on the FY2015 project. According to Board of Audit ofJapan（2019）, a total of approx. 859.47 million yen was spent for the project
between FY2015 and FY201849.
（2） Tokuda（2005）defines “disability awareness” as “a way of thinking centeredaround the idea of human rights, especially the idea of normalization, thatcovers all aspects related to people with disabilities”50. Sanagi（2003）defines“disability awareness education” as something that “provides the opportunity tolearn about how to interact with others as an individual, human dignity, and theindividual as a social existence, through exploring the relationship between
society and disability and by deriving guiding principles for connecting withsociety”51. We use the term “disability awareness” in the sense described above,
meaning not only the acquisition of knowledge about disabilities but also
understanding for others.
（3） As public special needs schools have kindergarten, elementary, junior high, andsenior high divisions, we initially intended to include only elementary divisions
and middle divisions in the survey. However, of the 64 Paralympic education
special needs schools that responded, there were 8 that only conducted
Paralympic education in their senior high divisions. We therefore decided toinclude these schools in the analysis.
74Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education（4） The reason why we did not include senior high schools in the survey was
because we knew that the rate of implementation in senior high schools is lower
than that in elementary and middle schools. This is based on the observations
made in the aforementioned OPE case studies and Tomozoe et al.（2020）, whichhave shown that the rate of implementation of Paralympic education is higher
in elementary and middle schools, as well as our own experience in conducting
Para sports events in schools. We included special needs schools in the survey
because we were able to confirm that the rate of implementation of Paralympic
education was high in special needs schools from the numbers reported in the
JSA’s OPE case studies, among other studies.
（5） We use the term “Para sports” according to the definition provided in theteacher’s handbook developed by the Japanese Para-Sports Association/
Japanese Paralympic Committee and the Nippon Foundation Paralympic
Support Center that is attached to IʼmPOSSIBLE （Japanese edition）, an
educational toolkit officially recognized by the IPC: “Para sports is a genericterm for sports for athletes with disabilities, regardless of whether such sports
are part of the Paralympic program.”52（6） The Tokyo Metropolitan Government launched an Olympic- and Paralympicrelated school designation system in FY2014, the details of which are shown in

Olympic and Paralympic
education promoting
school54

4

7

206

397 149

24

38

Special Needs Education School

High School

Middle School
60

6

9

Total

FY2015Olympic education
promoting school53

Main initiatives

Other

FY2014

School designation system
KindergartenTerm（1 year）

Elementary School

the table below.

0

Learning about the history, importance, and values of the
Olympics and Paralympics
Cultivating global understanding through studying the
300 histories and cultures of countries participating in the
Games, and exchange with local foreign residents
Supporting the organization of local sports competitions,
events, etc.

0Each school selects and implements two or more activities
from among 12 choices, including “Olympic and Paralympic
learning in regular subject classes, ethics class, integrated
600 study, and special activities classes” and “Cultivation of
global understanding through studying the histories andcultures of foreign countries and learning foreign
languages.”75

TotalMain initiatives

Other

Special Needs Education School

High School

Middle School

School designation system
KindergartenTerm（1 year）

Elementary School

Journal of Paralympic Research Group vol.16

Select one of the five predetermined activities（“Cultivation of volunteering mindset,” “Promotion of
disability awareness,” “Spreading of sports-orientation,”
FY2016

Priority School for Olympic
and Paralympic Education55

0

53

38

5

4

0

100

“Cultivation of awareness and pride as Japanese citizens,”and “Development of broad global perspective”）and makeit a focus of engagement. Thirty-five schools have selected“Promotion of disability awareness” as their focus ofengagement.

FY2017FY2018FY2019Olympic and Paralympic
Education Awards
School56，57，58，59

FY2020

2

83

34

7

8

2

3

81

36

8

6

1

135

136 Schools that conducted excellent OPE in the previous year areawarded. The awarded schools each engage in one of the

5

93

28

8

11

3

148

“five qualities that need to be actively developed.” The numberof designated schools engaging in “disability awareness”

2

92

27

8

12

3

144

was 46 in 2017, 49 in 2018, 51 in 2019, and 55 in 2020.

Since 2017, the Chiba Prefectural Government has designated pioneering schoolsthat have engaged in OPE as Olympic and Paralympic Education Promotion Schools.

Term
School designation system（1 year）

Elementary School

Middle School

High School

Special Needs Education School

Total

The details are shown in the table below.

FY2017

14

11

3

2

30

27

25

10

3

65

29

23

10

3

65

30

22

10

3

65

FY2018FY2019FY2020Olympic and Paralympic
Education promoting
school60，61，62，63

In Chiba City, 171 public schools （111 elementary schools, 55 middle schools, 3
special needs schools, 2 senior high schools）were certified as Tokyo 2020 Olympic
and Paralympic Education Schools （Yoi, Don! Schools） by TOCOG in April 2017.
These schools have engaged in educational initiatives in accordance with the city’s
OPE implementation policy64.
（7） In special needs schools for intellectually disabled students, only junior andsenior high divisions are required to include integrated studies as part of thecurriculum. Elementary divisions do not have integrated studies65. Hence, mostof the special needs schools that said “Integrated studies” in the questionnaire76Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
A Questionnaire Survey of Teachers in Elementary, Middle Schools and Schools for Special Needs Education

are assumed to be junior or senior high school divisions. Similarly, the subjectsof “Foreign languages,” “Social studies,” “Science,” and “Home economics” are notpart of the elementary division curriculum66.
（8） We set 70 hours or more per year as the outlier value on the basis of the tableof class hours in the “Status of Implementation of Olympic and Paralympic
67.
Education in FY2016” section in case studies of TMBE（2017）

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Current Situation and Future Prospects for Paralympic Education in Tokyo and Chiba Prefecture:
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58

TMBE, “Heisei 31 nen do Olympic Paralympic kyoiku award ko wo kettei shimashita（Olympic and Paralympic Education Award Schools for FY2019 Have Been Selected）,”
https://www.kyoiku.metro.tokyo.lg.jp/press/press_release/2019/release20190411_02.html,（25 January, 2021）.

59

TMBE, “Reiwa 2 nen do Olympic Paralympic kyoiku award ko wo kettei shimashita（Olympic and Paralympic Education Award Schools for FY2020 Have Been Selected）,”
https://www.kyoiku.metro.tokyo.lg.jp/school/designated_and_promotional_school/olympic/
award_2020.html,（25 January, 2021）.

60

Chiba Prefectural Board of Education, “Heisei 29 nendo Olympic Paralympic kyoiku
suishinkou （Olympic and Paralympic Education Promoting School in FY2017）,” https://www.pref.chiba.lg.jp/kyouiku/seisaku/oly-para/suisinnkou29.html,（25 January, 2021）.

61

Chiba Prefectural Board of Education, “Heisei 30 nendo Olympic Paralympic kyoiku
suishinkou （Olympic and Paralympic Education Promoting School in FY2018）,” https://www.pref.chiba.lg.jp/kyouiku/seisaku/oly-para/suisinnkou30.html,（25 January, 2021）.

62

Chiba Prefectural Board of Education, “Reiwa gan nendo Olympic Paralympic kyoiku
suishinkou （Olympic and Paralympic Education Promoting School in FY2019）,” https://www.pref.chiba.lg.jp/kyouiku/seisaku/oly-para/reiwa1.html,（25 January, 2021）.

63

Chiba Prefectural Board of Education, “Reiwa 2 nendo Olympic Paralympic kyoiku
suishinkou （Olympic and Paralympic Education Promoting School in FY2020）,” https://www.pref.chiba.lg.jp/kyouiku/seisaku/oly-para/reiwa2.html,（25 January, 2021）.

64

Chiba City, “Olympic Paralympic kyoiku （Olympic and Paralympic Education）,” https://www.city.chiba.jp/kyoiku/kyoikusomu/kikaku/oriparakyouiku.html,（25 January, 2021）.

65

National Institute of Special Needs Education, “Chiteki shogaiji kyouiku no shidokeikaku nosakusei to shido no kufu: Sogoteki na gakushu no jikan （Teaching Plans and Teaching
Ideas in Education for Children with Intellectual Disabilities: Integrated Studies Class）,”
http://forum.nise.go.jp/soudan-db/htdocs/index.php?key=muoyrr5jv-467,（25 January, 2021）.

66

MEXT, 2016, Chiteki shogai no aru jidoseito no tame no kaku kyoka ni tsuite（heisei 28 nen
do 2 gatsu 22 nichi kyoikukatei bukai tokubetsu shien kyoiku bukai（ dai 6 kai）shiryo 3（Subjects for Students with Intellectual Disabilities（Document 3, Special Needs Education
Subcommittee of Curriculum Committee（6th Meeting）February 22, 2016）, https://www.
mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/063/siryo/__icsFiles/afieldfi
le/2016/02/29/1367588_01.pdf,（25 January, 2021）.

67

TMBE, 2017, Olympic Paralympic kyoiku jissen jitsurei shu （Collection of Practical
Examples of Olympic and Paralympic Education）, 5, https://www.o.p.edu.metro.tokyo.jp/
opedu/static/page/open/pdf/teaching-materials/11_article_h29.pdf,（25 January, 2021）.
81

【研究ノート】パラリンピックにおける「共生」の実態と課題【研究ノート】パラリンピックにおける「共生」の実態と課題⼩倉和夫

はじめに
パラリンピックは，しばしば，その社会的意義として，障がい者と健常者の社会的「共生」を促進する触媒になると言われる。
しかしながら，そもそも，パラリンピック競技の態様や大会の準備，運営面において，そうした共生理念を想起させ，かつ，それを実行せしめるようなパラリンピック特有の要素がみられるのか，また，その内容と意義が何かについては系統立てた議論がなされていない感がある。
本稿では，パラリンピック競技における「共生」の実態について，選手，大会の組織
面，競技そのものの態様などの次元を念頭におきつつ，男女の共生，異なる障がい種の共生，障がい者と健常者の共生（あるいは連帯）の三つに分けて考察してみたい。

１

男女の共生

パラリンピックにおける「共生」を見るとすれば，まず，女性選手が参加できる競技とその態様が問題となろう。2021年東京大会で実施された22競技のうち，５人制サッカーを除くすべての競技に女性選手が参加できる種目があった。過去２大会と比較しても，女性が参加できる種目（女子種目，混合種目）は増加してきている（表１）。しかしながら，東京大会においても女子種目数と男子種目数の差は未だ45もある。

83

パラリンピック研究会

紀要 vol.16

表１ 2012年ロンドン大会，2016年リオ大会，2021年東京大会の男女別
パラリンピック競技種目数
大会

女子種目

男子種目

混合種目

2012年

ロンドン大会

200

267

36

2016年

リオ大会

226

264

38

2021年

東京大会

227

272

40

出典：Women’s Sports Foundation, 2017, Women in the Olympic andParalympic Games: An Analysis of Participation, Leadership, and Media
Coverage, 16; 日本パラリンピック委員会，東京2020パラリンピック競技
大会特設サイトからの情報を基にパラリンピック研究会作成

次に2021年東京大会を例にとり男女混合種目の詳細を見ると表２の通りである。混合
種目の割合は全体の7.4％と極めて低いが，その中でも例外的存在として際立つのは馬術である。馬術競技の全11種目において男女共通で参加ができ，そのうち個人10種目において金６人，銀４人，銅９人の女性メダリストを輩出している。陸上競技や水泳は種
目数は多いものの，混合種目はそれぞれ１種目と３種目に留まっている。
男女の共生概念を考える上で，興味深い競技は混合種目のひとつ車いすラグビーであろう。車いすラグビーは，１チーム４人で行われるが，障がいの程度を0.5ポイント刻みで７段階にわけ（障がいの重い方がポイントが少ない），４人のポイントの合計が８ポイント以内でなくてはならない。しかし，女性選手がいれば，女性一人につき0.5ポ
イントの追加が許される。すなわち，このような形で，女性の参加をいわば奨励しているとも言える。なお，同じようなポイント制を採用している車いすバスケットボール（選手の持ち点は障がいの程度により0.5ポイント刻みの８段階に分けられ，試合中コー
ト上にいる５選手の合計点が14ポイントを越えてはならない）においては，こうした男女混合は採用しておらず，あくまで，男女別に行われているが，なぜ，ラグビーにおいては男女混合方式が許容されているのかについては，おそらく，ラグビーはそもそも女
性選手の数は少なく，女性チームの結成が困難なこと，ならびに，バスケットでは，一部の国ではプロ化もすすみ，男女別の競技が観客に歓迎されやすいこと等の理由によるものと考えられる。ここでは，選手の競技性が高まり，商業性が増してくると，男女混合ではなく，男女別々の形が望まれがちなことが暗示されているとも考えられよう。
他方，現実に，各大会毎の参加者数において，女性選手の比率がどうなっているのか
オリンピックの数値と比較すると，図１の通りであり，近年ではオリンピックに遜色無
い状況となっている。

84

【研究ノート】パラリンピックにおける「共生」の実態と課題

表２

個人

ペア

団体

ペア

団体

混合種 目 計

男女から
編成

男女共通

種目数 計

混合種目

男子種目 計技

女子種目 計競

混合種目一覧（2021年東京大会）

アーチェリー

3

3

－

－

－

3

－

3

9

陸上競技

73

93

－

－

－

－

1

1

167

バドミントン

6

7

－

－

－

1

－

1

14

ボッチャ

0

0

4

2

1

－

－

7

7

カヌー

4

5

－

－

－

－

－

0

9

自転車

20

29

－

－

2

－

－

2

51

馬術

0

0

10

－

1

－

－

11

11

５人制サッカー

0

1

－

－

－

－

－

0

1

ゴールボール

1

1

－

－

－

－

－

0

2

柔道

6

7

－

－

－

－

－

0

13

パワーリフティング

10

10

－

－

－

－

－

0

20

ボート

1

1

－

－

－

1

1

2

4

射撃

3

3

7

－

－

－

－

7

13

シッティングバレーボール

1

1

－

－

－

－

－

0

2

水泳

67

76

－

－

－

－

3

3

146

卓球

14

17

－

－

－

－

－

0

31

テコンドー

3

3

－

－

－

－

－

0

6

トライスロン

4

4

－

－

－

－

－

0

8

車いすバスケットボール

1

1

－

－

－

－

－

0

2

車いすフェンシング

8

8

－

－

－

－

－

0

16

車いすラグビー

0

0

－

－

1

－

－

1

1

車いすテニス

2

2

1

1

－

－

－

2

6

合計

227

272

22

3

5

5

5

40

539

出典：日本パラリンピック委員会，東京2020パラリンピック競技大会特設サイトからの情報を基にパラリンピック研究会作成

85パラリンピック研究会

紀要 vol.16＊

2021年の東京オリンピック大会については，2021年９月８日時点で IOC から女性選手数について正式な発表がされていないため，IOC が開幕前に発表した予測数値（48.8％）を使用

図１

女性選手の参加率（1960年以降の夏季オリンピック・パラリンピック大会）

出典：IOC, 2020, Factsheet Women in the Olympic Movement; IPC 公式ホームページ・デー
タベースからの情報を基にパラリンピック研究会作成

次に競技大会の組織関係者における男女の共生の実態を見ると，例えば，国際オリンピック委員会（IOC）と国際パラリンピック委員会（IPC）の理事における女性の比率は，IOC33.3％１に対して IPC は35.7％２である。日本オリンピック委員会（JOC）と日本パ
ラスポーツ協会（JPSA）とでその比率を比較すると前者は40.0％３，後者は38.9％４である。

２

異なる障がい種の共生

パラリンピックにおける「共生」の実態を見る際，主要なポイントのひとつは異なる種類の障がいのある人々が，共に大会に参加しうる状況になっているかどうかという点であろう。
パラリンピックは，歴史的にみれば，車椅子使用者，つまり肢体不自由者のための競技大会に源をもつだけに，今日でも，脳性麻痺も含む肢体不自由者の競技が中心となっている。しかしながら，1964年の東京大会第二部の例にみられるように，過去にはパラ
リンピックヘの出場者を，肢体不自由以外の障がい種にも広げようとする努力がなされ
てきた５。
86

【研究ノート】パラリンピックにおける「共生」の実態と課題

今日では，次の競技種目に視覚障がい者が肢体不自由の選手と同様に出場している
（表３）
。
表３

視覚障がい者参加競技種目（2021年東京大会）
種目
100ｍ
200ｍ

トラック

400ｍ
1500ｍ
5000ｍ
マラソン

陸上競技

走幅跳
４×100ｍユニバーサルリレー
フィールド

円盤投
やり投げ
砲丸投
種目

ロード

馬術

ボート

タイムトライアル
トラック

自転車

ロードレース

1000ｍ

タイムトライアル

4000ｍ 個人追い抜き
3000ｍ 個人追い抜き
種目
個人課目
団体課目
自由演技科目
種目

性別
混合

種目

性別
男子
女子
男子
女子
男子
女子
男子
女子
男子
女子
男子
女子
男子
女子

100ｍ自由形
400ｍ自由形
100ｍ背泳ぎ100ｍ平泳ぎ
100ｍバタフライ
200ｍ個人メドレー

トライアスロン

混合

混合舵手つきフォア

50ｍ自由形

水泳

性別
男子
女子
女子
男子
女子
男子
女子
男子
男子
女子
男子
女子
混合
男子
女子
男子
女子
男子
女子
性別
男子
女子
男子
女子
男子
女子
男子
女子
性別

４×50ｍリレー

混合種目
男子（視覚障害）性別
男子

女子（視覚障害）

女子

クラス
Ｔ11

Ｔ12

Ｔ13

Ｔ11

Ｔ12

－

Ｔ11

Ｔ12

Ｔ13

Ｔ11
Ｔ11
－
－
Ｔ11

Ｆ11
－
－
Ｆ11
－

－
－
－

Ｔ13（Ｔ12含む）

Ｔ13（Ｔ12含む）－
Ｔ12（Ｔ11含む）
－
Ｔ13
Ｔ12
－
第一走者 Ｔ11・Ｔ12・Ｔ13
－
－
－
－
－
Ｆ13（Ｆ12含む）－
Ｆ12－
Ｆ12（Ｆ11含む）
－
クラス

Ｂ

クラス
Ⅴ
－
Ⅳ・Ⅴ
Ⅳ
Ⅴ
－
クラス
B1・B2・B3。視覚障がいの選手はチーム最大２人出場
可能，B3のクラスの選手の場合は１人のみ
クラス
－
Ｓ11
Ｓ13
－
－
－
Ｓ12
Ｓ11
－
－
Ｓ11
Ｓ13
－
Ⅳ

Ｓ11

Ｓ12

Ｓ13

SB11

SB12

SB13

Ｓ11
－

Ｓ12
Ｓ13
－
－
SM11
SM13
－
Ｓ11・Ｓ12・Ｓ13。クラス（数字）の合計を49ポイント
以内で４選手を揃える。そのうち１人はＳ11クラスでなくてはならない。
クラス
PTVI１・PTVI２・PTVI３。異なるクラスの選手が出場する場合，時間差でスタートするインターバルスター
ト，または同時スタートしてゴール後に時間補正を行う

出典：大会組織委員会公式ホームページ，日本パラリンピック委員会公式ホームページからの情報を基にパラリンピック研究会作成

87パラリンピック研究会

紀要 vol.16

もっぱら視覚障がい者のみが参加する競技としては視覚障害者柔道（互いに組み合った状態で試合をはじめる等の視覚障がい者用の特別ルールを設けている），ゴールボー
ル，５人制サッカー（ブラインド・サッカー）がある（表４）。そのうち，後者二つの競技は視覚障がい者のために新たに開発された競技である。聴覚障がいにおけるデフリ
ンピックや，知的障がいのスペシャルオリンピックス及び Virtus Global Games のように，それぞれの障がい種に特化した国際総合競技大会を視覚障がいは有していない。しかしながら，2016年リオ大会時には肢体不自由417種目，視覚障がい102種目，知的障がい18種目６と，視覚障がいは肢体不自由の次に種目数が多く，聴覚及び知的障がいと比較するとパラリンピックへの統合が進んでいる障がい種と言える。
表４

視覚障がい者のみを対象とした競技種目（2021年東京大会）
種目

性別

クラス

60kg 級
66kg 級
73kg 級
81kg 級

男子

90kg 級
柔道

100kg 級
100kg 超級

B1・B2・B3

48kg 級
52kg 級
57kg 級
63kg 級

女子

70kg 級
70kg 超級
５人制サッカー

ゴールボール

種目

性別

クラス

男子（視覚障害）

男子

B1

種目

性別

クラス

男子（視覚障害）男子

女子（視覚障害）女子

B1・B2・B3

出典：大 会組織委員会公式ホームページ，日本パラリンピック委員会公式
ホームページからの情報を基にパラリンピック研究会作成

知的障がいについては，次の競技種目において参加が認められている（表５）。
88

【研究ノート】パラリンピックにおける「共生」の実態と課題表５

知的障がい者参加競技種目（2021年東京大会）
種目

性別
400ｍ

陸上競技

トラック

1500ｍ

走幅跳

フィールド

砲丸投

種目
200ｍ自由形

100ｍ背泳ぎ

水泳

100ｍ平泳ぎ

100ｍバタフライ

200ｍ個人メドレー

卓球

男子
女子
男子
女子
男子
女子
男子
女子
性別
男子
女子
男子
女子
男子
女子
男子
女子
男子
女子

クラス
Ｔ20
Ｔ20
Ｔ20
Ｔ20

Ｆ20
クラス
Ｓ14

Ｓ14

SB14

Ｓ14

SM14

４×100ｍリレー

混合

Ｓ14

種目

性別

クラス

男子

Ｃ11

女子

Ｃ11

シングルス

出典：大 会組織委員会公式ホームページ，日本パラリンピック委員会公式
ホームページからの情報を基にパラリンピック研究会作成

このように，知的障がい者が参加できる競技種目が極めて限られている理由としては，第一に，パラリンピック競技における「競争性」の重視があると考えられる。知的障がい者については，スポーツ活動への「参加」に大きな意味があるとされていることも多く，そうした場合には，競技能力の向上は必ずしも本人あるいは関係者の目標ではないからである。第二に，この点とも関連して，知的障がい者の世界的スポーツ大会としては，スペシャルオリンピックスや Virtus Global Games があり，そこには知的障が89パラリンピック研究会

紀要 vol.16い者のための幅広い活動が含まれていることが影響しているといえよう７。
他方，パラリンピックには聴覚障がい者は参加しておらず，聴覚障がい者は，別途，
デフリンピックを組織，運営していることを共生理念の上からどう捉えるかの問題がある。
デフリンピックが別途行われている第一の理由は，もともと，聴覚障がい者は健聴者と一緒になり，レスリング，ボクシング，体操競技などを行っていたこと，1890年代以降，フランスを中心として自転車競技へのろう者の参加が始まっており，他の種類の障がい者との共生に先駆けて，健聴者とのスポーツにおける「共生」が実現していたとい
う歴史があるからである。このような歴史の反映の一面として，現代（第二次大戦後）においても，少なくとも20人以上の聴覚障がい者がオリンピックに参加している８。
第二に，国際ろう者スポーツ委員会（ICSD/CISS）の理事は，すべてろう者でなければならないことが象徴しているように，ろう者特有の「文化」があり，それを維持し，独自性を保つことが重視されている９。このことは，より根本的問題が背後にあることを暗示している。すなわち，ろう者と共生しようとするのであれば，相手方（この場合は IPC）が，ろう者の文化を受け入れること（たとえば手話通訳を常時準備することなど）が，本筋であるという考え方をろう者側がとっていることである。ここには，共生理念の実現は，障がい者側よりも，本来社会あるいは健常者の態度の問題であるとする見方が潜んでいるともいえよう。

３

障がい者と健常者の共生，連帯

パラリンピックにおける障がい者と健常者との共生は，健常者スポーツ，とりわけオ
リンピックとの連動・協力関係や健常者競技団体とパラリンピックに参加する競技団体との統合等に現れると考えてよいであろう。これを「組織面」における両者の共生と考
えると，その対極にあるのは「個人レベル」での両者の共生となり，選手が競技を行う
上でサポートをする健常者との共生が考えられよう。

（ア）組織的連帯
まず，オリンピックとパラリンピックの連帯については，1988年ソウル大会が1964年
東京大会以降初めて同一都市かつ競技会場が共有された大会となった。2000年には同一都市開催を含めたいくつかの点において，IOC と IPC の間で正式な基本合意が結ばれた。それ以降段階的に協力関係が深められ，2008年には公式に開催都市，大会組織委員
会，競技施設，選手村，スポンサーが統一された10。
90

【研究ノート】パラリンピックにおける「共生」の実態と課題

次に健常者競技団体とパラリンピック夏季大会に参加する競技団体との統合の状況（国際及び日本国内）については，表６に示す通りである。
表６ パラリンピック夏季競技における健常者競技団体と障がい者競技団体の統合の状況（2021年４月時点，網掛け部分が統合されている競技団体）
日本国内

パラリンピック
競技2021年東京大会

日本オリンピック委員会
正加盟団体

アーチェリー

全日本アーチェリー連盟

陸上競技

日本陸上競技連盟

バドミントン

日本バドミントン協会

ボッチャ

夏季オリンピック
国際競技連合連盟（ASOIF）加盟団体－

日本ボッチャ協会－

日本障害者カヌー協会
日本パラサイクリング連盟
日本障がい者乗馬協会

カヌー

日本カヌー連盟

自転車

日本自転車競技連盟

馬術

日本馬術連盟

５人制サッカー日本サッカー協会

日本ブラインド
サッカー協会

ゴールボール－日本ゴールボール協会

柔道

全日本柔道連盟

日本視覚障害者
柔道連盟

パワーリフティング

日本ウエイト
リフティング協会

日本パラ・パワー
リフティング連盟

ボート

日本ボート協会

射撃日本ライフル射撃協会

日本障害者
スポーツ射撃連盟

シッティング
バレーボール

日本バレーボール協会

日本パラバレーボール
協会

水泳

卓球
テコンドー
トライアスロン

日本パラ水泳連盟
日本知的障害者
水泳連盟
日本肢体不自由者
卓球協会
日本卓球協会
日本知的障がい者
卓球連盟
全日本テコンドー協会
日本トライアスロン連合
日本水泳連盟車いす
バスケットボール

日本バスケットボール
協会

日本車いす
バスケットボール連盟

車いす
フェンシング

日本フェンシング協会

日本車いす
フェンシング協会

日本ラグビー
フットボール協会
日本テニス協会

日本車いす
ラグビー連盟日本車いすテニス協会

車いすラグビー
車いすテニス

国際

パラリンピック
参加競技団体 /日本パラリンピック
加盟団体
日本身体障害者
アーチェリー連盟
日本パラ陸上競技連盟
日本知的障がい者
陸上競技連盟日本ブラインド
マラソン協会
日本障がい者
バドミントン連盟

国際パラリンピック委員会（IPC）加盟団体 /IPC が運営する競技団体

World Archery

World Athletics

World Para
Athletics/IPC

Badminton World Federation（BWF）
Boccia InternationalSports Federation（BISFed）
International Canoe Federation（ICF）
Union Cycliste Internationale（UCI）
Fédération Équestre Internationale（FEI）
Fédération
International Blind
Internationale deSports Federation
Football Association（IBSA）（FIFA）
International Blind－
Sports Federation（IBSA）
International Blind
International JudoSportsFederation
Federation（IJF）（IBSA）

International
World Para
Weightlifting
Powerlifting/IPC
Federation（IWF）
World Rowing（FISA）
International
World Shooting Para
Shooting SportSport/IPC
Federation（ISSF）
Fédération
Internationale deVolleyball（FIVB）

World ParaVolley

Fédération
Internationale deNatation（FINA）

World Para
Swimming/IPC

International Table Tennis Federation（ITTF）
World Taekwondo（WT）
International Triathlon Union（ITU）
International
International
Wheelchair
Basketball
Basketball
Federation（FIBA）
Federation（IWBF）
International
Fédération
Wheelchair andInternationale
AmputeeSportsd’Éscrime（FIE）
Federation（IWAS）
World Wheelchair
World Rugby（WR）
Rugby（WWR）
International Tennis Federation（ITF）

出典：日 本 パ ラ リ ン ピ ッ ク 委 員 会 公 式 サ イ ト，IPC 公 式 サ イ ト，IOC 公 式 サ イ ト，Association of Summer Olympic
International Federations（ASOIF）公式サイトを基にパラリンピック研究会作成

91パラリンピック研究会

紀要 vol.16

このように，健常者の競技団体と障がい者の競技団体とが，国際レベルで統合されているものは９団体に及んでいるが，日本国内では３団体にとどまっている。他国の状況を見ると，イギリス，カナダ，オーストラリア等では，健常者競技団体とパラリンピッ
クに参加する競技団体が統合されているケースが多い。また，米国では「米国パラリンピック委員会は，独立しても長期的に自立できるだけの十分な収入をもたらさない」という見方が強く，「米国オリンピック・パラリンピック委員会」として両者が統合されている11。
他方，選手の公式スポーツウエアやメダル獲得者への報奨金については，オリンピッ
ク選手とパラリンピック選手の統一は，各国に委ねられているが，日本に関しては，公式スポーツウエアは1989年の長野大会で統一され，2021年東京大会では公式服装（開会式用・式典用）も統一された12。また，報奨金については，金メダルを除き，年を経て改善され以下のように同じ額となった（表７）。
表７

オリンピック・パラリンピックメダリスト報奨金（日本国内）
（円）

年

開催都市

2008

北京（夏季）

オリンピック

パラリンピック

金：300万銀：200万銅：100万金：100万

銀：70万

銅：50万

2010

バンクーバー（冬季） 金：300万

銀：200万銅：100万金：100万

銀：70万

銅：50万

2012

ロンドン（夏季） 金：300万

銀：200万銅：100万金：100万

銀：70万

銅：50万

2014

ソチ（冬季）

金：300万銀：200万銅：100万金：150万銀：100万

銅：70万

2016

リオ（夏季）

金：500万銀：200万銅：100万金：150万銀：100万

銅：70万

2018

平昌（冬季）

金：500万銀：200万銅：100万金：300万銀：200万銅：100万2021

東京（夏季）

金：500万銀：200万銅：100万金：300万銀：200万銅：100万出典：スポーツ庁公式ホームページ及び小倉和夫，2019，「障がい者スポーツにまつわるパラドックス：
パラリンピックの課題を探って」，日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要12号を基にパラリンピック研究会作成（イ）選手個人のレベルでの健常者との連帯
パラリンピックにおける選手個人レベルでの，健常者との関わりは，競技指導，医療，
介護，技術（たとえば，個々人の状態に合う義足の製作等）など多岐に渡る分野で見られ，そのほとんどは，いわば健常者との連帯，共同作業的側面をもつ。その中で，本稿では，これまで注目されることが少なかった競技中に選手をサポートする人々に焦点を当ててみたい。それらの人々は，選手と共に試合に参加しており，選手のいわばパート
ナーであり，そこでは障がい者と健常者の共生が実現しているとも言える。競技上で不92

【研究ノート】パラリンピックにおける「共生」の実態と課題

可欠なサポーターやパートナーを，主なものに限り競技ごとに列挙すると次のようになる（表８）。
表８ パラリンピック夏季大会において競技中の選手を支える主なサポーターとパートナー
競技名

名称

対象となる
障がい種

内容

アーチェリー

アシスタント

肢体不自由

手や体幹にも障がいのある選手が，自分で矢をセットできない場合，補助をする

陸上競技（フィールド）

コーラー

視覚障がい

走幅跳等の跳躍種目では，選手に対し，踏み切る位置や跳ぶバーの高さを声や手拍子で教える。また砲丸投げ等の投てき種目では，投げる方向について，声以外にも手を取る等をして方向を示すことがある

陸上競技（トラック）

ガイドラン
ナーあるいは
伴走者

視覚障がい

レース中選手に伴走して走る。ガイドランナーが，交替することなく，完走した場合には，伴走者も選手同様に表彰
される

ボッチャ

アシスタント

肢体不自由

足蹴りで投球する選手に対しては，車椅子の位置を調整したり，選手にボールを渡したり，渡す前にボールを丸めたりする。ボールを投球できない選手に対してはランプ（勾配具）の調整や設置，ボールを丸める，選手がプッシュする位置にボールを置く等を行う

自転車

パイロット

視覚障がい

選手と乗るタンデム（二人乗り）で，先頭に乗りハンドル
やブレーキ操作を行う

５人制
サッカー

ガイド

視覚障がい

ゴール裏から選手に声でピッチの状況を伝える。また PK や
フリーキックの前には，金属棒でゴールポストを叩いたりすること等によりゴール枠の位置を選手に教える

パワーリフ
ティング

スポッター

肢体不自由

安全のため，選手の両サイドにつき，拳上後または拳上できない際に主審の指示でバーを支える

ボート

コックス

視覚障がい

混合舵手つきフォアの種目（漕手４人）のチームは，肢体不自由と視覚障がいの選手から構成される。１チーム最大
２名の視覚障がい者の出場が認められており，他の選手が漕いでいる姿が見えない視覚障がい選手のために，コックスは選手同士の息が合うよう声をかけたり，レースの状況を見て指示を出したりする

トライアスロン

ガイド
ハンドラー

視覚障がい
肢体不自由

ガイドは視覚障がいの選手にレースを通して伴走する。
ハンドラーは，主に車いすを使用する選手等比較的重度の障がいのある選手のトランジション（スイム，バイク，ランへと移る過程）を手助けする。例えば，ウエットスーツの着脱や自転車への乗り移り等をサポートする

水泳

タッパー

視覚障がい

選手がターンの際，壁と衝突することを避けるため，棒で頭や肩等を叩いてターンやゴールのタイミングを知らせる。
ターンやゴールでタイムロスを生じさせないために，選手とタッパーが呼吸を合わせる必要がある

テニス

－

肢体不自由

四肢まひのため，通常のサーブができない選手については，
選手自らまたは第三者が，ボールを地面にワンバウンドさせてから，ボールを打つ

出典：日本パラリンピック委員会公式サイトからの情報を基にパラリンピック研究会作成

これらの個人レベルのパートナーシップは，競技種目により，競技成績とのかかわり
かたや，人的つながりの軽重等，態様が異なってはいるが，連帯あるいは共生概念との関係で，いくつか注目しておくべき点が存在する。
第一は，種目によってパートナーとなる健常者側にかなり高度な「技術」が要求され93

パラリンピック研究会

紀要 vol.16

ることである。そうした場合，パートナーの健常者も主体的に競技に参加しているということもでき，いわば深い意味で「共生」が行われているともいえよう。たとえば，タッ
パーの寺西真人は，タッパーのやりかたによって，競技成績に影響する点を次のように述べている13。
レースで選手が最後のスパートをかけて泳いでいるようなとき，叩くタイミングがげんこつ１個分ずれると，0.1秒ずれる。指１本で100分の１秒。許容範囲はげんこ
つ２個分までって，人にタッピングを指導するときには言っています。
また，陸上競技の選手をサポートする伴走者の場合，単に，走る方向を誘導するだけ
でなく選手を追い抜くとき，相手の伴走者側から抜くか，選手側から抜くか，相手との接触をさけるために何がよいかを判断すること，道にある思わぬ凸凹に選手の注意を喚起すること，視覚障がい者は音声に頼ることが多いだけに，声かけの仕方や声の大きさ
等に普通以上の配慮が必要なこと等，心理面への効果，影響に配慮する必要があるといわれる。
パートナーシップの態様について，さらに注目しておくべき点は，パートナーシップ
が，実は，障がい者のパートナーたる健常者自身の人生の「成果」へとつながってゆく
面があるという点である。たとえば，伴走者として，視覚障がい者ランナーと共に金メダルの夢を追うことは可能であろう。また，メダル獲得の有無をはなれても，パラアス
リートの「成果」を，共有できるところにパートナーシップの真の意義があるともいえる。

４

パラリンピック競技の諸相と共生概念

パラリンピック競技に関連する組織における健常者との共生，及び競技自体に必要な健常者との個人的パートナーシップ等，これまで見て来た次元とはまた異なった次元において，パラリンピックにおける健常者と障がい者との共生の諸相を考察することもできる。第一は用具の分野である。
パラリンピック競技においては，健常者の競技と異なり，車椅子，義足，義手等用具の使用が不可欠な競技種目がある。その場合，用具の製作，修理，調整等は，用具が高度化すればするほど，選手個人に合わせた調整が必要であり，また，その有効的使用には，使用者と制作者の緊密なパートナーシップが必要となることが多い。いいかえれば，用具は，障がい者と健常者をつなぐ対話と連帯の触媒となるのである。
94

【研究ノート】パラリンピックにおける「共生」の実態と課題

第二に，パラスポーツを障がい者専用のものとせず，健常者，障がい者がともに楽し
めるスポーツを開発してゆくことにより，スポーツを通じた両者の共生を促進するという方策もあることに留意すべきであろう。
最後に，パラリンピックにおける「能力主義」の緩和の問題がある。能力主義が強調されれば，どうしても競技能力の点で健常者が優れていることがほとんどであり（特殊な義足などの活用の場合など例外的ケースを除く），パラリンピックにおける競技性重視が高まれば高まるほど，障がい者の能力を健常者に近づけることが，共生の理念であるとの見方を助長しかねないとも考えられる。しかし，そうした見方は真の共生概念にふさわしくない面もあることに注意を要しよう。そのことに関連して，スペシャルオリ
ンピックスでは，先述の通り，競争原理を排除しないながらも，それに加えて，「参加」
自体を奨励する精神や，相対的評価ではなく，本人の過去の実績との比較評価等の考え方を導入しているが，パラリンピックにおいても，相撲の敢闘賞，殊勲賞，技能賞にも類似した賞をもうける等の考え方も有り得よう。この点と関連して，1988年のソウル大会から2018年の平昌大会まではファン・ヨンデ賞という枠組みで，パラリンピアンについて競技成績だけではなく，選手の社会的活動等を表彰してきた経緯があるが14，2021
年の東京大会では新たに I’mPOSSIBLE アワードが設立され「インクルーシブな世界の実現に多大な功績を収めた学校とパラリンピアン」に賞が授与された15。こうした評価の在り方の今後の動きが注目される。
参考引用文献１

IOC, 2020, Factsheet Women in the Olympic Movement, 2.

２

IPC, “IPC Governing Board,” https://www.paralympic.org/ipc-governing-board,（25 August,2021）.

３

日本オリンピック委員会，「役員名簿」，https://www.joc.or.jp/about/executive/，（2021年８月25日）．

４

日本障がい者スポーツ協会，「名簿

最高顧問・役員」，https://www.jsad.or.jp/about/pdf/

director-auditor_201001.pdf，（2021年４月９日）．
５	小倉和夫，「1964東京パラリンピックが残したもの」，『日本財団パラリンピック研究会紀要』，
１，5-44．
６

谷口広明，古谷駿，斎藤利之，宮崎伸一，2017，「知的障がい者アスリートにおけるパラリンピッ
クの現状：リオ2016パラリンピック競技大会を通じて」，『中央大学保健体育研究所紀要』
，35，
140．

７	小倉和夫，2018，「『スペシャルオリンピックス』試論：スペシャルオリンピックスの原点，特徴，社会的意義と課題についての今後の調査研究並びにパラリンピック，デフリンピックなどとの比較研究の促進のために」，『日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研
究会紀要』，９，1-26．
８	小倉和夫，2018，「デフリンピックの歴史，現状，課題及びパラリンピックとの比較」，『日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要』，８，1-16．

95

パラリンピック研究会
９

紀要 vol.16

Deaflympics Official Web Site, Constitution 9.3.2, https://www.deaflympics.com/icsd/
constitution,（30 August, 2021）.

10

日本財団パラリンピックサポートセンター，2018，『オリンピックとパラリンピックの「連携」
に関する共同調査研究』
，17．

11

昇亜美子，2020，「米国五輪・パラリンピック委員会のガバナンスに関する一考察：障がい者
スポーツとパラリンピックの位置づけを中心に」，『日本財団パラリンピックサポートセンター
パラリンピック研究会紀要』，14，20．

12

毎日新聞，「月刊パラリンピック：『オリパラ一体』長野から

公式ユニフォーム統一」，2016

年11月８日．
13

宮崎恵理，2016，「希望をくれた人：パラアスリートの背中を押したプロフェッショナル」，協
同医書出版社，177.

14	小倉和夫，2020，「パラリンピックの理念と意義：時間軸と空間軸での観察」，『日本財団パラ
リンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要』，13，11-12．
15

日本財団パラリンピックサポート，「I’mPOSSIBLE アワード」，https://www.parasapo.tokyo/
iampossible/award/，（2021年９月８日）．

96

【Research Note】The Reality and Challenges of “Inclusion” in the Paralympic Games【Research Note】The Reality and Challenges
of “Inclusion” in the Paralympic Games
OGOURA Kazuo

It is often said that the Paralympic Games can be a catalyst that promotes
inclusiveness in society.
However, as a precondition for such a debate, it is necessary to reexamine whether
the Paralympic Games themselves ensure equality of participation for male andfemale athletes or for athletes with different disabilities, and whether Para sports andother Paralympic-related organisations achieve, equality of participation among peopleof different genders and people with different disabilities in their own activities.
It is also necessary to review the relationship between people without and withdisabilities, existing in able-bodied and disabled sports organisations. Furthermore, atthe level of the individual athlete（aside from cooperation and collaboration with ablebodied people in daily life, medical care, and equipment, for example）, a review onpartnerships with able-bodied people that are existing in certain sports, and on thenature of such partnerships is also needed.
It is important to sufficiently recognise and understand these points in order toconsider the social significance of the Paralympics.
From this standpoint, this research note briefly summarises the current state of“Inclusion” in the Paralympics, and the points that should be further studied andresearched in the future.

97

執筆者
遠藤

華英
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピックリサーチチーム
同志社大学スポーツ健康科学部

中村

研究員

助教

真博
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピックリサーチチーム
立教大学大学院コミュニティ福祉学研究科

小倉

研究員

博士課程後期課程

和夫
日本財団パラリンピックサポートセンター
独立行政法人国際交流基金
青山学院大学理事長

顧問

特別招聘教授99Authors
ENDO Hanae
Research Fellow, The Nippon Foundation Paralympic Support Center
Assistant Professor, Faculty of Health and Sports Science, Doshisha University
NAKAMURA Masahiro
Research Fellow, The Nippon Foundation Paralympic Support Center
Doctoral Program, Graduate School of Community and Human Services, Rikkyo
University
YAJIMA Yoshiko
The Nippon Foundation Paralympic Support Center
WATARI Tadashi
Associate Professor, Faculty of Health and Sports Science, Juntendo University
HIRAGA Kei
Doctor’s Program in Health and Sport Sciences,
Graduate School of Comprehensive Human Sciences, University of Tsukuba
NAGATA Yusuke
Teacher, Special Needs Education School for the Physically Challenged,
University of Tsukuba
NAKAJIMA Yuko
Senior Research Fellow, The Nippon Foundation Paralympic Support Center
OGOURA Kazuo
President, The Nippon Foundation Paralympic Support Center
Senior Advisor, The Japan Foundation
Guest Professor, Aoyama Gakuin University100日本財団パラリンピックサポートセンター
パラリンピック研究会 紀要 第16号
2021年10月発行
発行者
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会〒107−0052 東京都港区赤坂１−３−５ 赤坂アビタシオンビル４階
電話：03-5545-5991
Fax：03-5545-5992
URL: http://para.tokyo/

Journal of Paralympic Research Group Vol. 16
Published in October 2021
Publisher
The Nippon Foundation Paralympic Support Center
1-3-5-4F, Akasaka, Minato-ku, Tokyo 107-0052, Japan
Tel: ＋81-（0）3-5545-5991
Fax: ＋81-（0）3-5545-5992
URL: http://para.tokyo/english
ISSN 2432-6100

Journal of Paralympic Research GroupVol.16

October 2021