済生会宇都宮病院
救急科専門研修プログラム（2017 年 6 月更新）

済生会宇都宮病院 救急科研修プログラム
目次
1.

済生会宇都宮病院救急科専門研修プログラムについて

2.

救急科専門研修の方法

3.

救急科専門研修の実際

4.

専攻医の到達目標（修得すべき知識・技能・態度など）

5.

各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得

6.

学問的姿勢について

7.

医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などについて

8.

施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え方

9.

年次毎の研修計画

10. 専門研修の評価について
11. 研修プログラムの管理体制について
12. 専攻医の就業環境について
13. 専門研修プログラムの改善方法
14. 修了判定について
15. 専攻医が研修プログラムの修了に向けて行うべきこと
16. 研修プログラムの施設群
17. 専攻医の受け入れ数について
18. サブスペシャルティ領域との連続性について
19. 救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件
20. 専門研修実績記録システム、マニュアル等について
21. 専攻医の採用と修了
22. 応募方法と採用-1-

1. 済生会宇都宮病院救急科専門研修プログラムについて①理念と使命救急医療では医学的緊急性への対応、すなわち患者が手遅れとなる前に診療を開始することが重要です。しかし、救急患者が医療にアクセスした段階では緊急性の程度や罹患臓器も不明なため、患者の安全確保には、いずれの緊急性にも対応できる専門医が必要になります。そのためには救急搬送患者を中心に診療を行い、急病、外傷、中毒など原因や罹患臓器の種類に関わらず、すべての緊急性に対応する救急科専門医が国民にとって重要になります。
本研修プログラムの目的は、「地域に密着した急性期病院である当院での研修を通じて、地域住民のセーフティネットとなる救急医療へのアクセスを保障し、良質な救急医療を提供できる」救急科専門医を育成することです。
本研修プログラムを修了した救急科専門医は、急病や外傷の種類や重症度に応じた総合的判断に基づき、必要に応じて他科専門医と連携し、迅速かつ安全に急性期患者の診断と治療を進めるためのコンピテンシーを修得することができるようになります。また急病で複数臓器の機能が急速に重篤化する場合、あるいは外傷や中毒など外因性疾患の場合は、初期治療から継続して根本治療や集中治療においても中心的役割を担うことが可能となります。さらに地域ベースの救急医療体制、特に救急搬送（プレホスピタル）と医療機関との連携の維持・発展、加えて災害時の対応にも関与し、地域全体の安全を維持する仕事を担うことも可能となります。
救急科専門医の社会的責務は、医の倫理に基づき、急病、外傷、中毒など疾病の種類に関わらず、救急搬送患者を中心に、速やかに受け入れて初期診療に当たり、必要に応じて適切な診療科の専門医と連携して、迅速かつ安全に診断・治療を進めることにあります。さらに、救急搬送および病院連携の維持・発展に関与することにより、地域全体の救急医療の安全確保の中核を担うことが使命です。
②専門研修の目標
本研修プログラムによる専門研修により、以下の能力を備えることができます。
1)

様々な傷病、緊急度の救急患者に、適切な初期診療を行える。

2)

複数患者の初期診療に同時に対応でき、優先度を判断できる。

3)

重症患者への集中治療が行える。

4)

他の診療科や医療職種と連携・協力し、良好なコミュニケーションのもとで診療を進めることができる。

5)

必要に応じて病院前診療を行える。

6)

病院前救護のメディカルコントロールが行える。

7)

災害医療において指導的立場で対応できる。

8)

救急診療に関する教育指導が行える。
-2-

9)

救急診療の科学的評価や検証が行える。

10) プロフェッショナリズムに基づき最新の標準的知識や技能を継続して修得し能力を維持できる。
11) 救急患者の受け入れや診療に際して倫理的配慮を行える。
12) 救急患者や救急診療に従事する医療者の安全を確保できる。
2. 救急科専門研修の方法
専攻医は、以下の 3 つの学習方法によって専門研修を行います。
① 臨床現場での学習
経験豊富な指導医が中心となり救急科専門医や他領域の専門医とも協働して、広く臨床現場での学習を提供します。
1） 救急診療での実地修練（on-the-job training）
2） 診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
3） 抄読会・勉強会への参加
4） 臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した、知識・技能の習得② 臨床現場を離れた学習
国内外の標準的治療および先進的・研究的治療を学習するために、救急医学に関連する学術集会、セミナー、講演会および JATEC、JPTEC、ICLS（AHA/ACLS を含む）コースなどの off-the-job training course に積極的に参加してもらいます（参加費用の一部は研修プログラムで負担いたします）。更に、興味をもった分野でのインストラクター資格の取得をサポートします。
また、研修施設もしくは日本救急医学会やその関連学会が開催する認定された法制・倫理・安全に関する講習に、それぞれ少なくとも１回は参加する機会を用意します。
③ 自己学習専門研修期間中の疾患や病態の経験値の不足を補うために、日本救急医学会やその関連学会が準備する「救急診療指針」、e-Learning などを活用した学習を病院内や自宅で利用できる機会を提供します。
3. 研修プログラムの実際本プログラムでは、救急科領域研修カリキュラム（添付資料）に沿って、経験すべき疾
患、病態、検査・診療手順、手術、手技を経験するため、基幹研修施設と連携研修施設での研修を組み合わせています。
基幹領域専門医として救急科専門医取得後には、サブスペシャルティ領域である集中治療
専門医、感染症専門医、熱傷専門医、外傷専門医、脳卒中専門医、消化器内視鏡専門医、-3-

日本脳神経血管内治療学会専門医の研修プログラムに進んで、救急科関連領域の医療技術向上および専門医取得を目指す臨床研修や、リサーチマインドの醸成および医学博士号取得を目指す研究活動も選択が可能です。
①定員：3 名/年。
②研修期間： 3 年間。
③出産、疾病罹患等の事情に対する研修期間についてのルールは「項目 19. 救急科
研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件」を参照。
④研修施設群本プログラムは、研修施設要件を満たした下記の施設によって行います。

-4-

1) 済生会宇都宮病院（基幹研修施設）(1)救急科領域の病院機能：三次救急医療施設（栃木県救命救急センター）、宇都宮市二次
救急輪番病院、災害拠点病院、宇都宮・塩谷地区メディカルコントロール（MC）協議会
中核施設(2)指導者：プログラム指導医 9 名（救急科専門医 13 名）（平成 29 年 5 月時点）
(3)救急車搬送件数：5,656 件/年（平成 28 年度）(4)救急外来受診者数：15,359 人/年 （平成 28 年度）(5)研修部門：救命救急センター（救急室、集中治療室、救命救急センター病棟）(6)研修領域と内容
i. 救急室における救急外来診療
ii. 重症患者に対する救急手技・処置
iii. 外傷患者に対する外科的救急手技・処置
iv. 集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療
v. 地域メディカルコントロール（MC）
vi. 災害医療(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8)給与：済生会宇都宮病院

職員給与体系に基づく(9)身分：診療医（後期研修医）(10)勤務時間： 日勤 8:30-17:30、夜勤 17:30-翌 8:30
(11)社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(12)宿舎：なし(13)専攻医室： 総合医局内に個人スペース（机、椅子、棚）あり(14)健康管理：年 2 回。その他各種予防接種。
(15)医師賠償責任保険：各個人による加入を推奨。
(16)臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への 1 回以上の参加ならびに報告を行う。
（規定に基づく出張費の支給あり。
）(17)週間スケジュール①救急室（ER）研修 週間スケジュール
シフト勤務のため曜日の変動あり。日勤：10 回/月、夜勤：5 回/日

-5-

時
7
8
9

月

火

水

木

金

土

日

症例検討会
救急入院
患者カンファ

救急入院
患者カンファ

救急入院
患者カンファ

救急入院
患者カンファ

ER 日勤

ER 日勤

10
11
12
13

ER 日勤

14
15
16
17
18

研修医勉強会
/抄読会

19
20

ER夜勤

21
22
23

②ICU/救急病棟 研修 週間スケジュール
時

月

火

水

木

金

土

日

7
症例検討
8
救急入院患者カンファ
9
ICUカンファ/チームラウンド
10
11
12

病棟管理*

13

（*入院担当患者の処置・手術研修を含む）

14
15
16
チームラウンド17
18

研修医勉強会

関連科との
症例検討会

19

-6-

チーム交替制2)

NHO 栃木医療センター（連携施設・地域医療研修病院）(1)救急科領域の病院機能：

二次救急医療機関、宇都宮市二次救急輪番病院(2)指導者： プログラム指導医 1 名（救急科専門医 2 名）
(3)救急車搬送件数：2609 件/年(4)救急外来受診者数：7887 人/年(5)研修部門：救急室、専門科外来・病棟（主に総合内科）(6)研修領域と内容
i. 救急室における救急外来診療
ii. 救急症候、急性疾患、外因性救急に対する入院診療
iii. 二次救急医療機関における病診連携・病病連携(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8)週間スケジュール
時

月

火

水

木

金

Webカンファ

病棟回診

週間カンファ

研修医クルズ
ス

抄読会

7
8

土

日

9
10
11
12
13

救急外来
病棟（総合内科）、検査（内視鏡・エコー）

14
15
16
17

入院症例外来カンファレンス

入院症例外来カンファレンス

18
19

-7-

交替オンコール制

3）慶應義塾大学病院（連携施設・大学病院）
所在地
代表電話
二次医療圏
病床数
種 別

東京都新宿区信濃町３５０３－３３５３－１２１１
東京都区西部
1,044 床
二次救急医療機関、災害拠点病院
2015 年の診療実績

救 急 車 搬 入 患 者 病院全体数
救急科が診療した患者数

8,076 名7,634 名（救命対応 369
名）
980 名
171 名
144 名
80 名
98 名
4,498 名2,861 名
604 名

救急科が診療後に入院した患者数
救急科に入院した患者数
このうち ICU 等に入院した患者数
救急科診療実績
来院時心肺機能停止患者数
ショック（収縮期血圧＜80 mmHg）の患者数
内因性救急疾患
外因性救急疾患
小児（＜15 歳）
救急科専門医数
10 名
専攻研修指導医 6 名
数
専攻医の環境初期臨床研修制度基幹型研修指定病院
図書館充実
倫理委員会あり・メンタルストレス対処部署あり
ハラスメント委員会あり
女性医師用仮眠室、シャワー室、当直室あり
福利厚生あり、月収（税込）５０万円程度
特 徴・ １９８８年に救急部が創設以来 ER 型救急を一貫して採用しており、大学病院の中で最も多数の患者を扱っているため、様々な救急傷病を軽症から重症まで多数経験できる。
・ 大学病院のため研究・教育（医学部学生や初期研修医、他職種の研修）の資源が豊富。多数の専攻医が所属し交流できる。
・ 特定機能病院として高度先端医療が行われている。
・ 臨床研究や治験等も多数行われている。救急科では多施設共同の
RCT を主導予定。

-8-4）前橋赤十字病院（連携施設・救命救急センター）（１）救急科領域関連病院機能：高度救命救急センター，前橋市二次輪番病院，群馬県ドクターヘリ基地病院，熱傷ユニット（２）指導者
救急科指導医 1 名
救急科専門医 14 名
8名

その他

（３）救急車搬送件数：6,869 名（うち ヘリ搬送件数 779 名）（４）救急外来受診者数：18,837 名（５）研修部門：ドクターヘリ，ドクターカー，救急外来，
ER-ICU，General-ICU，病棟（６）研修領域
ⅰ．病院前救急医療（ドクターヘリ，ドクターカー）
ⅱ．メディカルコントロール
ⅲ．救急外来診療（1 次～3 次）ⅳ．重症患者に対する救急手技・技術
ⅴ．集中治療室における全身管理
ⅵ．入院診療ⅶ．災害医療ⅷ．救急医療と法（７）施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による（８）給与：基本給＋医師調整手当
専攻医 1 年目：400,000 円
2 年目：474,000 円
3 年目：510,000 円
他に、通勤手当、借家手当、時間外手当（上限なし！！）、期末勤勉手当、
宿日直手当あり（９）身分：後期研修医（嘱託職員）（１０）勤務時間：38.75 時間/週間

8：45～17：30（１１）社会保険：健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険を適応（１２）宿舎：なし（１３）専攻医室：あり（個人用デスク，椅子，棚）（１４）健康管理：健康診断 年１回，インフルエンザ予防接種あり（１５）医師賠償責任保険：病院賠償保険責任保険は病院で加入．
勤務医師賠償責任保険は個人負担で任意（１６）臨床現場を離れた研修活動-9-

＜学会参加＞Euro ELSO，ECTES，AHA-Ress，日本救急医学会，日本救急医学会関東地方会，日本
臨床救急医学会，日本集中治療医学会，日本集中治療学会関東地方会，日本外傷学会，日本中毒学会，日本熱傷学会，日本呼吸療法学会，日本航空医療学会，日本集団災害医学会，日本病院前診療医学会
学会参加に伴う費用は，演者，共同演者は航空機代の上限はあるが，定められた日数内であれば全額支給．
＜Off the job training＞
心肺蘇生：ICLS，AHA-BLS，ACLS，PALS
神経蘇生：PCEC，PSLS，ISLS
外傷：JATEC，JPTEC，ITLS，ABLS
災害：MCLS，群馬 Local-DMAT 研修，日本 DMAT 研修等のトレーニングコースには勤務として受講可能，指導者として参加を薦めている（１７）週間スケジュール
時間
8:00

月

火

水

木

全体
PreHospital/
カンファレンス ER/ICU勉強会

金全体
カンファレンス

8:30

ICU/ER・病棟カンファレンス

9:00

診療

12:30

ランチョンセミナー

13:00（ＩＣＵ/ＥＲ/病棟/ドクターヘリ/ドクターカー）

17:00

ICU/ER・病棟カンファレンス

18:00

土

症例検討会
他科勉強会

イブニングセミナー

他科との勉強会を、曜日等を決めて定期的に開催している（例：整形外科、脳神経外科、
心臓血管内科、放射線診断科）。

- 10 -

日

⑤研修プログラムの基本モジュール
各コースにおける、研修領域ごとの研修期間は以下の図の通り。
1) 済生会宇都宮病院 ER コース （図 1）2) 済生会宇都宮病院 集中治療コース （図 2）3) 済生会宇都宮病院 外傷診療コース （図 3）- 11 -

4) 済生会宇都宮病院 慶應連携コース（図 4）*基幹施設研修＋地域連携施設の ER 日勤・夜勤
5) 済生会宇都宮病院 前橋赤十字病院連携コース（図 5）*基幹施設研修＋地域連携施設の ER 日勤・夜勤- 12 -

4. 専攻医の到達目標（修得すべき知識・技能・態度など）①専門知識
救急科研修カリキュラムに沿って、カリキュラムⅠからⅩⅤまでの領域の専門知識を修得します。知識の要求水準は、研修修了時に単独での救急診療を可能にすることを基本とするように必修水準と努力水準に分けられています。
②専門技能（診察、検査、診断、処置、手術など）
救急科研修カリキュラムに沿って、救命処置、診療手順、診断手技、集中治療手技、外科手技などの専門技能を修得します。これらの技能は、単独で実施できるものと、指導医のもとで実施できるものに分けられています。
③経験目標（種類、内容、経験数、要求レベル、学習法および評価法等）
1) 経験すべき疾患・病態
経験すべき疾患、病態は必須項目と努力目標とに区分されています。救急科研修カリキュ
ラムを参照ください。これらの疾患・病態は全て、本研修プログラムにおける充分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
2) 経験すべき診察・検査等
経験すべき診察・検査等は必須項目と努力目標とに区分されています。救急科研修カリキ
ュラムを参照ください。これら診察・検査等は全て、本研修プログラムにおける充分な症
例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
3) 経験すべき手術・処置等
経験すべき手術・処置の中で、基本となる手術・処置については術者として実施出来ることが求められます。それ以外の手術・処置については助手として実施を補助できることが求められます。研修カリキュラムに沿って術者および助手としての実施経験のそれぞれ必要最低数が決められています。救急科研修カリキュラムを参照ください。これらの手術・処置等は全て、本研修プログラムにおける充分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
4) 地域医療の経験（病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など）
原則として研修期間中に 3 か月以上、研修基幹施設以外の NHO 栃木医療センターで研修し、周辺の医療施設との病診・病病連携の実際を経験します。同院の総合内科で行われている診療所往診研修に参加し、在宅医療や地域包括ケアについて学びます。
また、消防組織との事後検証委員会への参加や指導医のもとでの特定行為指示などにより、地域におけるメディカルコントロール活動に参加します。
5) 学術活動
研修期間中に筆頭者として少なくとも１回の救急科領域の学会で発表を行えるよう指導します。また、筆頭者として少なくとも１編の論文発表を行えるよう指導します。更に、済- 13 -

生会宇都宮病院が参画している他施設共同研究やデータバンクに経験症例を登録します。
なお、救急科領域の専門研修施設群において、卒後臨床研修中に経験した診療実績（研修カリキュラムに示す疾患・病態、診察・検査、手術・処置）は、本研修プログラムの指導管理責任者の承認によって、本研修プログラムの診療実績に含めることができます。
5. 各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得
本研修プログラムでは、救急科専門研修では、救急診療や手術での実地修練（on-the-job
training）を中心にして、広く臨床現場での学習を提供するとともに、各種カンファレン
スなどによる知識・技能の習得の場を提供します。
①診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
定期的に開催する症例カンファレンスの参加を通して、プレゼンテーション能力を向上させ、病態と診断過程を深く理解し、治療計画作成の理論を学びます。
②抄読会や勉強会への参加
抄読会や勉強会への参加やインターネットによる情報検索の指導により、臨床疫学の知識や EBM に基づいた救急外来における診断能力の向上を目指します。
③シミュレーションシステムを利用した知識・技能の習得
各研修施設内の設備や教育ビデオなどを利用して、臨床で実施する前に重要な手技・処置の技術を修得します。また、基幹施設である済生会宇都宮病院で主催する ICLS コースに参加し、インストラクター資格の取得を目指します。
6．学問的姿勢について
医師としてのコンピテンスの幅を広げるために、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを目指します。本研修プログラムでは、以下に示す内容で学問的姿勢の実践を図ります。
① 医学、医療の進歩に追随すべく常に自己学習し、新しい知識を修得する姿勢を指導医より伝授します。
② 将来の医療の発展のために臨床研究にも積極的に関わり、カンファレンスに参加してリサーチマインドを涵養します。
③ 常に自分の診療内容を点検し、関連する基礎医学・臨床医学情報を探索し、EBM を実践する指導医の姿勢を学びます。
④ 学会・研究会などに積極的に参加、発表し、論文を執筆します。指導医が共同発表者
や共著者として指導します。
⑤ 外傷登録や心停止登録などの研究に貢献するため、経験症例を登録してもらいます。
この症例登録は、専門研修修了の条件に用いることが出来ます。

- 14 -

7． 医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などについて
救急科専門医としての臨床能力（コンピテンシー）には医師としての基本的診療能力（コアコンピテンシー）と救急医としての専門知識・技術が含まれます。専攻医は研修期間中に以下のコアコンピテンシーを習得できるよう努めます。
① 患者への接し方に配慮し、患者やメディカルスタッフとのコミュニケーション能力を磨くこと。
② 自立して、誠実に、自律的に医師としての責務を果たし、周囲から信頼されること（プロフェッショナリズム）。
③ 診療記録の適確な記載ができること。
④ 医の倫理、医療安全等に配慮し、患者中心の医療を実践できること。
⑤ 臨床から学ぶことを通して基礎医学・臨床医学の知識や技術を修得すること 。
⑥ チーム医療の一員として行動すること。
⑦ 後輩医師やメディカルスタッフに教育・指導を行うこと。
8．施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え方①専門研修施設群の連携について専門研修施設群の各施設は、効果的に協力して指導にあたります。各施設に置かれた委員
会組織の連携のもとで研修状況に関する情報を 6 か月に一度共有し、専攻医が必要とする全ての疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等を経験できるようにします。併せて、研修施設群の各連携施設は年度毎に診療実績を、日本救急医学会が示す診療実績年次報告書の書式に従って、基幹施設の救急科専門研修プログラム委員会へ報告します。
②地域医療・地域連携への対応
宇都宮地域の二次救急医療機関である、NHO 栃木医療センターで救急診療を行い、自立して責任をもった医師として行動することを学ぶとともに、地域医療の実状と求められる医療について学びます。研修期間は 3 か月以上を原則とします。
宇都宮・塩谷地域のメディカルコントロール協議会が主催する事後検証会などを通して、病院前救護の実状について学びます。
③指導の質の維持を図るために研修基幹施設と連携施設における指導の共有化をめざすために以下を考慮します。
1) 研修基幹施設が、専攻医を集めた講演会や hands-on-seminar などを開催し、教育内容の共通化をはかります。
2) 日本救急医学会やその関連学会が準備する講演会や hands-on-seminar などへの参加
機会を提供します。

- 15 -

9．年次毎の研修計画
年次毎の研修計画を以下に示します。
＜専門研修 1 年目＞
・基本的診療能力（コアコンピテンシー）
・救急診療における基本的知識・技能
・集中治療における基本的知識・技能
・病院前救護・災害医療における基本的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修＜専門研修 2 年目＞
・基本的診療能力（コアコンピテンシー）
・救急診療における応用的知識・技能
・集中治療における応用的知識・技能
・病院前救護・災害医療における応用的知識・技能＜専門研修 3 年目＞
・救急診療における実践的知識・技能
・集中治療における実践的知識・技能
・病院前救護・災害医療における実践的知識・技能・地域医療における救急医療の実践
・チーム医療におけるリーダー医師としての役割
救急診療、集中治療、病院前救護・災害医療等は年次に拘らず弾力的に研修します。必須
項目を中心に、知識・技能の年次毎のコンピテンシーの到達目標（例 A：指導医を手伝える、B：チームの一員として行動できる、C：チームを率いることが出来る）を定めています。
研修施設群の中で研修基幹施設および研修連携施設は、どのような組合せと順番でローテーションしても、最終的には指導内容や経験症例数に不公平が無いように配慮します。また、研修の順序、期間等については、個々の専攻医の希望と研修進捗状況、各病院の状
況、地域の医療体制を勘案して、研修基幹施設の研修プログラム管理委員会が見直して、必要があれば修正します。

- 16 -

表 1 研修施設群ローテーション研修の実際
施設類型

施設名

主たる研修内容

1年目

2年目

A

A

基幹研修施設
救命救急センター

済生会宇都宮病院

救急診療（ER）、集中治療
外傷診療、MC、災害医療

B

B*

B

C

C*

C

救命救急センター

前橋赤十字病院

Dr.ヘリ・Dr.カー、集中治療

B

大学病院

慶應義塾大学病院

救急診療（ER）、集中治療、外傷診療
臨床研究

C

二次救急医療施設

NHO栃木医療センター

救急診療（ER）、地域医療

3年目
A

A
B*
C*
＊基幹施設と地域施設のER（当直）

A, B, C のいずれかを選択する。
10． 専門研修の評価について① 形成的評価
習得状況の形成的評価による評価項目は、コアコンピテンシー項目と救急科領域の専門知
識および技能です。専攻医は、専攻医研修実績フォーマットに指導医のチェックを受け指導記録フォーマットによるフィードバックで形成的評価を受けます。次に、指導医から受けた評価結果を、年度の中間と年度終了直後に研修プログラム管理委員会に提出します。
研修プログラム管理委員会はこれらの研修実績および評価の記録を保存し総括的評価に活かすとともに、中間報告と年次報告の内容を精査し、次年度の研修指導に反映させます。
② 総括的評価
1）評価項目・基準と時期
専攻医は、研修終了直前に専攻医研修実績フォーマットおよび指導記録フォーマットによる年次毎の評価を加味した総合的な評価を受け、専門的知識、専門的技能、医師として備えるべき態度、社会性、適性等を習得したか判定されます。判定は研修カリキュラムに示された評価項目と評価基準に基づいて行われます。
2）評価の責任者
年次毎の評価は当該研修施設の指導責任者および研修管理委員会が行います。専門研修期
間全体を総括しての評価は専門研修基幹施設の専門研修プログラム統括責任者が行います。
3）修了判定のプロセス
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を行います。修了判定には、専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾
患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導- 17 -

医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たしている必要があります。
4）他職種評価
特に態度については、（施設・地域の実情に応じて）看護師、薬剤師、診療放射線技師、MSW 等の多職種のメディカルスタッフによる日常臨床の観察を通した評価が重要となります。各年度末に、メディカルスタッフからの観察記録をもとに、当該研修施設の指導管理責任者から専攻医研修マニュアルに示す項目の形成的評価を受けます。
11. 研修プログラムの管理体制について
専門研修基幹施設および専門研修連携施設が専攻医を評価するのみでなく、専攻医にも指導医・指導体制等に対する評価をお願いしています。この双方向の評価システムによる互いのフィードバックから、専門研修プログラムの改善を目指しています。また、専門研修
基幹施設には、専門研修プログラムと専攻医を統括的に管理する救急科専門研修プログラ
ム管理委員会を設置しています。
①救急科専門研修プログラム管理委員会の役割
1）研修プログラム管理委員会は、研修プログラム統括責任者、研修プログラム連携施設担当者、研修プログラム関連施設担当者等で構成され、専攻医および専門研修プログ
ラム全般の管理と、研修プログラムの継続的改良を行います。
2）専攻医及び指導医から提出される指導記録フォーマットにもとづき、専攻医および指導医に対して必要な助言を行います。
3）研修プログラム管理委員会における評価に基づいて、研修プログラム統括責任者が修了の判定を行います。
②プログラム統括責任者の役割
1）研修プログラムの立案・実行を行い、専攻医の指導に責任を負います。
2）専攻医の研修内容と修得状況を評価し、その資質を証明する書面を発行します。
3）プログラムの適切な運営を監視する義務と、必要な場合にプログラムの修正を行う権限を有しています。
本研修プログラムのプログラム統括責任者は下記③の要件を満たしています。
③本研修プログラムのプログラム統括責任者が満たす要件
1）専門研修基幹施設の救急科の常勤医であり、専門研修指導医である。
2）救急科専門医として 2 回の更新を行い、自施設で過去 10 年間に 5 名の救急科専門医を育てた指導経験を有している。
④本研修プログラムの指導医が満たす要件（日本救急医学会の基準による）
1）救急科専門医の資格を持ち、十分な診療経験を有し、かつ教育指導能力を有する医師である。
2）救急科専門医として 5 年以上の経験を持ち、少なくとも１回の更新を行っている- 18 -

（またはそれと同等と考えられる）。
3）臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会を受講している。
⑤基幹施設の役割
専門研修基幹施設は専門研修プログラムを管理し、当該プログラムに参加する専攻医および専門研修連携施設を統括し、以下の役割を担います。
1）専門研修基幹施設は研修環境を整備する責任を負います。
2）専門研修基幹施設は各専門研修施設が研修のどの領域を担当するかをプログラムに明示します。
3）専門研修基幹施設は専門研修プログラムの修了判定を行います。
⑥連携施設および関連施設の役割
専門研修連携施設は専門研修管理委員会を組織し、自施設における専門研修を管理します。また、専門研修連携施設および関連施設は参加する研修施設群の専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に担当者を出して、専攻医および専門研修プログラムについての情報提供と情報共有を行います。
⑦日本救急医学会への登録と評価資料の提出
1）採用の決定した専攻医を研修の開始前に日本救急医学会に所定の方法で登録します。
2）研修プログラム管理委員会における評価に基づいて修了の判定を行います。
3）専攻医の診療実績等の評価資料をプログラム終了時に日本救急医学会に提出します。
12. 専攻医の就業環境について
救急科領域の専門研修プログラムにおける研修施設の責任者は、専攻医の適切な労働環境の整備に努めるとともに、心身の健康維持に配慮します。
労働安全および勤務条件等の骨子を以下に示します。
① 勤務時間は週に 40 時間を基本とします。
② 研修のために自発的に時間外勤務を行うことは考えられることではありますが、心身の健康に支障をきたさないように自己管理してください。
③ 当直業務と夜間診療業務を区別し、それぞれに対応した給与規定に従って対価を支給します。
④ 当直業務あるいは夜間診療業務に対して適切なバックアップ体制を整えて負担を軽減します。
⑤ 過重な勤務とならないように適切に休日をとれることを保証します。
⑥ 原則として専攻医の給与等については研修を行う施設で負担します。

- 19 -

13． 専門研修プログラムの評価と改善方法①専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
日本救急医学会が定める書式を用いて、専攻医は年度末に「指導医に対する評価」と「プログラムに対する評価」を研修プログラム統括責任者に提出します。専攻医が指導医や研修プログラムに対する評価を行うことで不利益を被ることがないことを保証した上で、改善の要望を研修プログラム管理委員会に申し立てることができます。専門研修プログラムに対する疑義解釈等があれば、研修プログラム管理委員会に申し出てください。研修プロ
グラム管理委員会への不服があれば、日本救急医学会もしくは専門医機構に訴えることができます。
②専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス
研修プログラムの改善方策について以下に示します。
1） 研修プログラム統括責任者は報告内容を匿名化して研修プログラム管理委員会に提出し、管理委員会は研修プログラムの改善に生かします。
2） 管理委員会は専攻医からの指導医評価報告用紙をもとに指導医の教育能力を向上させるように支援します。
3） 管理委員会は専攻医による指導体制に対する評価報告を指導体制の改善に反映させます。
③研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
救急科領域の専門研修プログラムに対する監査・調査を受け入れて研修プログラムの向上に努めます。
1） 専門研修プログラムに対する外部からの監査・調査に対して研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者、関連施設責任者が対応します。
2） 専門研修の制度設計と専門医の資質の保証に対して、研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者、関連施設責任者をはじめとする指導医は、プロフェッショナルとしての誇りと責任を基盤として自律的に対応します。
④ 済生会宇都宮病院専門研修プログラム協議会
済生会宇都宮病院は複数の基本領域専門研修プログラムを擁しています。済生会宇都宮病院病院長、同病院内の各専門研修プログラム統括責任者および研修プログラム連携施設担
当者からなる専門研修プログラム連絡協議会を設置し、済生会宇都宮病院における専攻医
ならびに専攻医指導医の処遇、専門研修の環境整備等を定期的に協議します。
⑤専攻医や指導医による日本専門医機構の救急科研修委員会への直接の報告
専攻医や指導医が専攻医指導施設や専門研修プログラムに大きな問題があると考えた場合（パワーハラスメントなどの人権問題も含む）、済生会宇都宮病院救急科専門研修プログ
ラム管理委員会を介さずに、直接下記の連絡先から日本専門医機構の救急科研修委員会に訴えることができます。
電話番号：03-3201-3930- 20 -

e-mail アドレス：senmoni-kensyu@rondo.ocn.ne.jp
住所：〒100-0005 東京都千代田区丸の内 3-5-1 東京国際フォーラム D 棟 3 階⑥プログラムの更新のための審査
救急科専門研修プログラムは、日本専門医機構の救急科研修委員会によって、5 年毎にプログラムの更新のための審査を受けています。
14.

修了判定について研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、専門医認定の申請年度（専門研修 3
年終了時あるいはそれ以後）に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し、総合的に修了判定を行います。修了判定には専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たす必要があります。
15. 専攻医が研修プログラムの修了に向けて行うべきこと
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を行います。専攻医は、所定の様式を専門医認定申請年の 4 月末までに研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に送付してください。研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は 5 月末までに修了判定を行い、研修証明書を専攻医に送付します。
16.

研修プログラムの施設群

専門研修基幹施設
・済生会宇都宮病院
専門研修連携施設・独立行政法人国立病院機構（NHO）栃木医療センター （地域医療研修病院）
・慶應義塾大学病院 （大学病院）
・前橋赤十字病院 （高度救命救急センター）
専門研修施設群・済生会宇都宮病院救急科ならびに、連携施設として地域医療研修病院の NHO 栃木医療センター、他地域（北関東）高度救命救急センターの前橋赤十字病院、大学病院の慶應義塾大学病院により専門研修施設群を構成します。
専門研修施設群の地理的範囲
・当プログラムの専門研修施設群は、いずれも関東圏にあります。施設群の中に、救命セ
ンターおよび大学病院、二次救急医療機関（地域医療研修機関）が含まれています。

- 21 -

17.

専攻医の受け入れ数について

全ての専攻医が十分な症例および手術・処置等を経験できることが保証できるように診療実績に基づいて専攻医受入数の上限を定めています。また、日本救急医学会の基準では各研修施設群の指導医あたりの専攻医受入数の上限は 1 人／年で、一人の指導医がある年度に指導を受け持つ専攻医数は 3 人以内となっています。上記を考慮し、本年の受け入れ数
を 3 人としました。
18.

サブスペシャルティ領域との連続性について① サブスペシャルティ領域である、集中治療専門医、感染症専門医、熱傷専門医、外傷専門医、脳卒中専門医、消化器内視鏡専門医、日本脳神経血管内治療学会専門医の専門研修でそれぞれ経験すべき症例や手技、処置の一部を、本研修プログラムを通じて修得していただき、救急科専門医取得後の各領域の研修で活かしていただけます。
② 集中治療領域専門研修施設を兼ねる救急領域専門研修施設では、救急科専門医の集中治療専門医への連続的な育成を支援します。
③ 今後、サブスペシャルティ領域として検討される循環器専門医等の専門研修にも連続性を配慮していきます。
19.

救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件

日本救急医学会および専門医機構が示す専門研修中の特別な事情への対処を以下に示します。
① 出産に伴う 6 ヶ月以内の休暇は、男女ともに 1 回までは研修期間として認めます。その際、出産を証明するものの添付が必要です。
② 疾病による休暇は 6 ヶ月まで研修期間として認めます。その際、診断書の添付が必要です。
③ 週 20 時間以上の短時間雇用の形態での研修は 3 年間のうち 6 ヶ月まで認めます。
④ 上記項目①、②、③に該当する専攻医は、その期間を除いた常勤での専攻医研修期間
が通算 2 年半以上必要になります。
⑤ 大学院に所属しても十分な救急医療の臨床実績を保証できれば専門研修期間として認めます。ただし、留学、病棟勤務のない大学院の期間は研修期間として認められません。
⑥ 専門研修プログラムとして定められているもの以外の研修を追加することは、プログ
ラム統括責任者および専門医機構の救急科領域研修委員会が認めれば可能です。ただし、研修期間にカウントすることはできません。
20.

専門研修実績記録システム、マニュアル等について①研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム
計画的な研修推進、専攻医の研修修了判定、研修プログラムの評価・改善のために、専攻- 22 -

医研修実績フォーマットと指導記録フォーマットへの記載によって、専攻医の研修実績と評価を記録します。これらは基幹施設の研修プログラム管理委員会と日本救急医学会で 5年間、記録・貯蔵されます。
②医師としての適性の評価
指導医のみならず、看護師等のメディカルスタッフからの日常診療の観察評価により専攻
医の人間性とプロフェッショナリズムについて、各年度の中間と終了時に専攻医研修マニ
ュアルに示す項目の形成的評価を受けます。
③ プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備
研修プログラムの効果的運用のために、日本救急医学会が準備する専攻医研修マニュア
ル、指導医マニュアル、専攻医研修実績フォーマット、指導記録フォーマットなどを整備しています。
◎専攻医研修マニュアル
救急科専攻医研修マニュアルには以下の項目が含まれます。
・ 専門医資格取得のために必要な知識・技能・態度について・ 経験すべき症例、手術、検査等の種類と数について・ 自己評価と他者評価
・ 専門研修プログラムの修了要件
・ 専門医申請に必要な書類と提出方法
・ その他◎指導者マニュアル
救急科専攻医指導者マニュアルには以下の項目が含まれます。
・ 指導医の要件
・ 指導医として必要な教育法
・ 専攻医に対する評価法
・ その他◎専攻医研修実績記録フォーマット
診療実績の証明は専攻医研修実績フォーマットを使用して行います。
・ 指導医による指導とフィードバックの記録：専攻医に対する指導の証明は日本救急医学会が定める指導医による指導記録フォーマットを使用して行います。
・ 専攻医は指導医・指導責任者のチェックを受けた専攻医研修実績フォーマットと指導記録フォーマットを専門研修プログラム管理委員会に提出します。
・ 書類提出時期は施設移動時（中間報告）および毎年度末（年次報告）です。
・ 指導医による評価報告用紙はそのコピーを施設に保管し、原本を専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に送付します。
・ 研修プログラム統括責任者は専攻医の診療実績等の評価資料をプログラム終了時に日本救急医学会に提出します。
- 23 -

・ 研修プログラム管理委員会では指導医による評価報告用紙の内容を次年度の研修内容に反映させます。
◎指導者研修計画（FD）の実施記録
専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は専門研修プログラムの改善のために、臨
床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会への指導医の参加記録を保存します。
21． 専攻医の採用と修了①採用方法
救急科領域の専門研修プログラムの専攻医採用方法を以下に示します。
・ 研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は研修プログラムを毎年公表します。
・ 研修プログラム管理委員会は書面審査、および面接の上、採否を決定します。
・ 採否を決定後も、専攻医が定数に満たない場合、研修プログラム管理委員会は必要に応じて、随時、追加募集を行います。
・ 研修プログラム統括責任者は採用の決定した専攻医を研修の開始前に日本救急医学会に所定の方法で登録します。
②修了要件
専門医認定の申請年度（専門研修 3 年終了時あるいはそれ以後）に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。
22.

応募方法と採用①応募資格
1) 日本国の医師免許を有すること
2) 臨床研修修了登録証を有すること（第 99 回以降の医師国家試験合格者のみ必要。平成30 年（2018 年）3 月 31 日までに臨床研修を修了する見込みのある者を含む。
）
3) 一般社団法人日本救急医学会の正会員であること（平成 30 年 4 月 1 日付で入会予定の者も含む。
4) 応募期間：平成 29 年（2017 年）9 月 1 日から 12 月 31 日まで②選考方法
書類審査、面接により選考します。面接の日時・場所は別途通知します。
③応募書類
願書、希望調査票、履歴書、医師免許証の写し、臨床研修修了登録証の写し問い合わせ先および提出先：〒321-0974 栃木県宇都宮市竹林町 911-1
済生会宇都宮病院 人事課

担当 佐々木香織

電話番号：028-626-5500、FAX：028-626-5525、E-mail：kaori_sasaki@saimiya.com- 24 -