NEWS『海の幸』
NEWS『海の幸』
No.71 2010 年 7 月号
≪ 目 次 ≫Ⅰ
Ⅱ2,990 人が受験
― 第 1 回日本さかな検定・・・・・ 1
魚介類を 503 万トンから 568 万トンへ―「食料・農業・農村基本計画」 10 年後の目標・・・・・ 1
Ⅲ太地町住民に水銀中毒の疑いなし― 国立水俣病総合研究センターが発表・・・・・ 1
Ⅳ

将来に希望が持てる政策の実現に対処― 大水が総会、新副会長に久代敏男氏・・・・・ 2Ⅴ

燃油と養殖用飼料の高騰へのセイフティネットの構築― 今年の水産白書のポイント・・・・・ 3Ⅵ

550 万トン割れ、ピーク時の半分以下に― 平成 21 年漁業・養殖業生産量 ・・・・・ 3ⅦMELジャパン認証4漁業の現状を紹介― 海の幸に感謝する会、WFF共催シンポ・・・・・ 3Ⅷ

OPRT がマグロ過剰漁獲能力抑制決議を採択― マグロ漁船の隻数と漁獲能力の凍結を前面に・・・・・ 5Ⅸ

延縄が評価され始めている― 巻網に比べクリーン 三宅眞氏指摘・・・・・ 6Ⅹ

7月21日から第12回シーフードショー― 広がり続けるビジネスの輪・・・・・ 6

発行：海の幸に感謝する会(事務局)〒104-0055

東京都中央区豊海町 4-18

東京水産ビル 5 階(日本捕鯨協会内)
Tel:03-5547-1942/

Fax:03-5547-1941

http://www.umisachi.jp※E メールでの配信をご希望の場合は、sakana@umisachi.jp までご連絡下さい。

NEWS 海の幸 No.71

Ⅰ 2,990 人が受験
― 第 1 回日本さかな検定「魚を焼く時の火加減の基本を次の 4 つから選びなさい。―①弱火の遠火、②強火の近火、③中火の遠火、④強火の遠火」「関西ではグジと呼ばれ、ウロコごと焼いた若狭焼きで知られる魚は次のうちどれか。―①クロダイ、②イシダイ、③アマダイ、④キダイ」
日本さかな検定協会が 5 月 23 日に実施した第 1 回日本さかな検定(ととけん)に出題された試験問題の 1 例です。即答できる人は“さかな通”を自認できます。正解は④強火の遠火、③アマダイです。
日本さかな検定協会が東京と大阪で実施した第 1 回ととけんには 3 級(魚に親しみたい人)と 2 級(通を自認する人)合わせて 2,990 人が受験しました。最年長は 80歳で最年尐は 8 歳。40 代と 50 代がもっとも多く全体の 58%と半分以上を占めました。男女比は男性 75%、女性 25%でした。検定結果は 7 月中旪までに全受験者に通知されます。
ちなみに、受験者が「好きな魚」は 1 位アジ、2 位マグロ、3 位サバ、4 位タイ、5 位サンマ―ということがアンケート調査で判りました。

Ⅱ 魚介類を 503 万トンから 568 万トンへ
― 「食料・農業・農村基本計画」 10 年後の目標
政府が今春閣議決定した「食料・農業・農村基本計画」で 10 年後の平成 32 年度の食料自給率を 50%に引き上げる目標を設定しましたが、魚介類については、20 年度の 503 万トンから 32 年度は 568 万トンへ、海藻類を 11 万トンから 13 万トンへ増産させる目標が明記されています。
わが国の漁業生産量は昭和 59 年度の 1,282 万トン(自給率 113%)をピークに毎年減尐を続けて平成 20 年度には 503 万トン(自給率 62%)にまで減尐しました。
今後の課題として水産資源を回復させ、持続的利用を図るための管理の強化を第 1 に挙げています。

Ⅲ 太地町住民に水銀中毒の疑いなし― 国立水俣病総合研究センターが発表
米国のドキュメンタリー映画「コーブ」はイルカの肉に高濃度の水銀が含まれていることと、イルカを食料として利用している太地町の住民の健康への影響について指摘しています。太地町では国立水俣病総合研究センターに依頼して調査を実施した結果、同センターは 5 月 9 日に、次のような結果を発表しました。
○健康影響調査
1.今回調査した対象者には、メチル水銀中毒の可能性を疑わせる者は認められなかった。

-1-

NEWS 海の幸 No.71

2.上肢運動機能評価システムによる解析の結果、太地町検診受診者に多くみられた「上肢不随運動」(振戦)は病的なものである可能性は低いと考えられた。
3.神経所見のうち、アキレス腱反射の低下・消失のみ毛髪水銀濃度との相関が認められたが、今回検診を行った太地町住民は、水俣病非発生地区の鹿児島県大島郡K 町住民と比べて有意にアキレス腱反射の低下・消失の頻度が低いため、メチル水銀による影響である可能性は低いと考えられた。
○今後の調査について
太地町において、今回の調査では、メチル水銀によると思われる健康影響は認められなかったが、毛髪水銀濃度が非常に高い住民を認めるため、調査の継続が必要である。平成 22 年度以降も毛髪水銀測定および神経学的検査を継続するとともに、小児や循環器系への影響などを、国立水俣病総合研究センター外の専門家も含めた研究班を設置して調査研究を進めることを検討している。また、感覚障害の客観的評価法として脳磁計が活用できないか研究を進めており、太地町住民からも、今後の研究に活かすためのデータの収集をおこなった。

Ⅳ 将来に希望が持てる政策の実現に対処― 大水が総会、新副会長に久代敏男氏
大日本水産会は 5 月 25 日総会を開き、マルハニチロホールディングス社長・五十嵐勇三副会長の退任に伴う新副会長に久代敏男同社社長を選任しました。五十嵐氏は相談役に就任。
事業計画として①水産政策拡充、②漁業経営安定、③漁業労働、④魚食普及、⑤水産食品の安全・表示の拡充、⑥IWC 対策、⑦輸出促進などに重点を置くことを決定しました。
白須敏朗会長の挨拶要旨は次のとおりです。
1. わが国における水産業界の使命・役割は政権が交代しても不変なものである。
大水としては業界の考えや要望をまとめ、政治、行政の中にしっかり伝える役割を果したい。
2. 厳しい時代の中で現場で苦労している関係者が、将来に希望が持てる政策を国が打ち出してくれるよう、従来ルートだけでなく、多面的なチャンネルを活用して実効があがるよう対処する。22 年度予算の中には戸別所得補償の調査と燃油、飼料のセイフティネットなど適切な政策が盛り込まれている。
3. 事業としては漁船漁業構造改革、漁業の労働対策などの他に、マリン・エコラ
ベル・ジャパンの普及拡大を図って環境や品質に配慮した漁業を支援し、輸出もサポートする。

-2-NEWS 海の幸 No.71

Ⅴ 燃油と養殖用飼料の高騰へのセイフティネットの構築― 今年の水産白書のポイント
水産庁漁政部企画課・課長補佐の大橋貴則氏は 6 月 22 日の水産ジャーナリストの会で、今年の水産白書のポイントとして「世界の動きを分析し、その対応策を打ち出すことにもっとも力を入れた」と指摘し、次のように説明しました。
1. 今年の水産白書のポイントは世界漁業の分析とその対応策である。健康志向の高まりで世界の水産物の供給量は毎年増加している。特に中国の伸びが著しく世界全体の 32.1%のシェアを占めている。水産物の輸入量も中国が日本を抜いて 1 位になった。これに比べ日本は国内生産量の減尐に歯止めがかからない。自給率はここ数年微増しているが、これは輸入量の減尐によるもので、20年度の 62%はピーク時(39 年)の約半分である。
2. このような情勢に対し、国際競争力のあるわが国漁業の経営体を育成するために、燃油と養殖用配合飼料の価格の変動に備えた経営安定対策を策定した。
具体的には、原油と配合飼料価格が一定の基準を超えて上昇した場合、漁業者に補てん金を支払う仕組みだ。燃油と飼料の高騰に備えて漁業者と国が 1 対 1の負担割合で資金を積み立てる。燃油と飼料の当該四半期の平均価格が、直前2 年間の平均価格に 115%を乗じた価格を超えた分が補てん単価となる。このようなセイフティネットを構築すれば、平成 20 年 7 月のような漁業危機は避けられる。

Ⅵ 550 万トン割れ、ピーク時の半分以下に― 平成 21 年漁業・養殖業生産量
農水省が 4 月末に公表した平成 21 年(1~12 月)の漁業・養殖業生産統計によると、生産量は 542 万 9,000 トンで 16 年から 6 年連続の減尐となりました。とくに海面漁業が 22 万 2,000 トンの大幅減尐となったのが大きく、540 万台はピーク時(昭和59 年 1,282 万トン)の半分を大きく割っています。
海面漁業ではサバ(4 万 9,400 トン減)、カツオ(3 万 3,200 トン減)、サンマ(4 万2,800 万トン減)の 3 魚種の落ち込みが目立っています。しかし海面養殖は 119 万6,900 トンと前年を 5 万 600 トン上回りました。害虫被害の尐なかったホタテが25 万 6,700 トン(3 万 1,100 トン増)、赤潮被害のなかったカキ類が 20 万 9,200 トン(1 万 8,800 トン増)と好調で、魚類養殖ではマグロ、サケ・マス(いずれも数字は未集計)、ウナギ 4 万 1,187 トン(1,175 トン増)が伸びました。

Ⅶ MEL ジャパン認証 4 漁業の現状を紹介― 海の幸に感謝する会、WFF 共催シンポ
海の幸に感謝する会とウーマンズフォーラム魚(WFF・白石ユリ子代表)によるシンポジウムが水産関係者約 200 人が参加して 6 月 14 日東京で開催されました。15回目となる今回のテーマは「これからも魚を食べたい人、集まれ! 漁業と食卓を-3-

NEWS 海の幸 No.71

結ぶ資源管理」。
挨拶に立った白石代表は「動物蛋白食料は海洋生物に頼らざるを得ないときがくる」と指摘。大日本水産会の齋藤壽典常務は MEL ジャパン誕生の経緯や資源管理を果す役割を指摘、実際の商業活動の場で生かしてこそ価値が出ることを強調しました。
MEL ジャパンの認証を受けた 4 漁業のうち、愛知県伊勢湾のいかなご漁について、愛知県師崎商工会の山下親吾事務局長が「厳重な資源管理の結果、今年は 6 月初旪で 1 万トン超の漁獲で潤った」と報告。青森県十三湖シジミ漁業について、相坂泰史参事が「資源を守るためのあらゆる活動によって現在は安定した漁獲量と金額を上げている」と報告しました。MEL ジャパンの認証を受けた他の 2 漁業についてもビデオで紹介されました。4 漁業の現状は次のとおりです。
<MEL ジャパン認証漁業種の概要と現状>
1. 日本海かにかご漁業協会―仔がにの脱出口付きかごの導入
MEL ジャパン認証第一号として、2008 年 12 月 10 日、境港に水揚げする日本海かにかご漁業協会所属の大臣許可船 12 隻(鳥取県、島根県、新潟県)が生産段階認証を取得。また同時に、ベニズワイガニを扱う現地の 6 社(2009 年 10 月に新たに 1 社)についての流通加工段階認証も承認される。漁獲量上限制の導入(平成 19 年度より前年漁獲実績の 10%減で船別の漁獲上限を設定)、仔がにの脱出口付きのかごの導入(小型カニを逃がすため平成 17 年度より導入)、海底清掃の実施(休漁期間の 7 月～8 月に漁場保全活動を実施)、等の取り組みが評価された。
2. 十三漁業協同組合(ヤマトシジミ)―漁獲量、漁獲サイズを制限
2009 年 5 月 21 日認証。認証によりヤマトシジミのブランドイメージを上広く一般消費者に認知してもらおうという意図があったが「消費者には活動や制度がまったく伝わっていないのが現状」(十三漁業における資源管理は、漁獲量の制限(1 日 1 隻 140kg)、漁獲サイズの制限、禁漁期間の設置(産卵期:7月 20 日～8 月 20 日)、禁漁区の設置、漁域清掃・耕運、山への植林等である。
因みに漁獲量及び漁獲高は平成 17 年 1,026 トン、平成 18 年 1,262 トン、平成 19 年 1,031 トンとなっており、安定した状況となっている。漁獲高も同様に平成 15 年以降概ね 1,000～800 百万円で安定して推移している。その他にもトレーサビリティの導入にも踏み切った。
3. 由比港漁業協同組合/大井川港漁業協同組合(桜えび)―プール制、休漁期間を設定
2009 年 5 月 21 日認証。資源管理は、プール制度の導入(昭和 52 年春漁より導入。桜えびが水揚げされる由比・蒲原・大井川 3 地区の総水揚を一定のルールに基づきプール配分(均等配分制)を実施)、休漁期間の設置(3 月下旪から 6 月上旪の春漁と 10 月下旪から 12 月下旪の秋漁の 2 期間以外休漁。休漁中は桜えびの産卵状況の調査を実施)、漁船数・トン数及び網の長さ、操業方法の制限等の資源管理活動を実施している。結果、平成 13 年以降、春漁では 1,500 トン前後、秋漁では 500 トン前後の漁獲量を維持しており、持続的な範囲に収まっている。
漁獲高も同様に安定しており、年間 40 億円以上を維持している。
4. 愛知県しらすいかなご船びき網連合会―操業期間を厳格に設定
2010 年 3 月 16 日認証。解禁日(伊勢・三河湾のイカナゴを漁獲する愛知・三重-4-NEWS 海の幸 No.71

両県の漁業者が、協議の上、決定。解禁日はイカナゴの体長が 3.5cm に成長する日を目安としており、イカナゴの成長は稚仔魚調査や試験びきの結果を用いて水産試験場が予測)、終漁日の設定(愛知・三重両県の漁業者が協議して決定。
両県の漁業者は、イカナゴの残り尾数が 20 億尾を下回らない時点で終漁するよ
う決めており、残りの尾数は水産試験場が日々の漁獲量とサンプルの測定結果から計算)、及び親魚の保護活動(両県の漁業者と水産試験場の職員が立ち会いの下、試験びきで漁獲した親魚の 8 割以上が産卵を終えていることを確認した上で、親イカナゴ漁の解禁を決定)を行っている。尚、イカナゴの資源管理に必要なデータを得るため、愛知県水産試験場と漁業者が共同で、年間を通じて様々な調査を実施している。調査結果は「イカナゴ情報」としてとりまとめられ、関係機関及び関係漁業者へ FAX 送信される。また水産試験場 Web ページ上にも公表されている(過去 5 年分以上保管)。

Ⅷ OPRT がマグロ過剰漁獲能力抑制決議を採択― マグロ漁船の隻数と漁獲能力の凍結を前面に責任あるまぐろ漁業推進機構(OPRT)は 6 月 2 日、東京で総会を開催し、マグロ過剰漁獲能力抑制推進決議を採択し、直ちに FAO(国連食糧農業機関)、国際資源管理機関等に送付し、協力を要請しました。
OPRT は同決議を採択した背景として次の点を指摘しています。
1. WTPO(世界かつお・まぐろまき網機構)と OPRT は 2007 年 1 月にグローバルなマグロ漁獲能力を増加させない措置の導入を求める共同宣言を採択し、各マグロ地域漁業管理機構(RFMO)に要請した。
2. 世界のマグロ生産量は、近年急速に拡大した。現状の過剰漁獲が続けば、近い将来、マグロ漁業を継続することが困難になり、世界のマグロ漁業者が苦境に陥る。
3. このような現状から OPRT は 2009 年 6 月 21 日、マグロ類漁獲能力抑制推進
決議を採択し、国際社会にマグロ類の過剰漁獲能力問題の早急な対策を実施するよう訴えた。
以上の背景をもとに次の決議を採択しました。
OPRT・マグロ過剰漁獲能力抑制推進決議
FAO(国際食料農業機関)及びマグロ RFMOs に対して、以下を要請する。
(1) 漁獲能力の抑制、就中、尐なくとも、マグロ漁船の隻数及び漁獲能力を凍結するグローバルな措置を可及的速やかに策定し実施すること。
(2) 沿岸途上国がマグロ漁業により得られる利益を享受するための自国マグロ漁業開発への意欲との調和を図る必要のあることが第二回マグロ RFMO 合同会議で明記されたが、開発途上国、とりわけ島嶼途上国のマグロ漁業開発意欲とグローバルな漁獲能力削減の双方を満足させる国際的なメカニズムを早急に確立すること。
-5-NEWS 海の幸 No.71(3)未成熟マグロ類の混獲を抑制する措置を早急に導入すること。

Ⅸ 延縄が評価され始めている― 巻網に比べクリーン 三宅眞氏指摘
OPRT のセミナー「マグロ資源の持続的利用・過剰漁獲能力解決への道―延縄と巻網の立場は?」が 6 月 23 日東京で開催され、FAO/マグロ漁獲能力問題専門委員の三宅眞氏が講演「巻網に比べ延縄はクリーン。延縄が拡大すれば持続的な最大利益が増える」と次のように述べました。
1. 延縄と巻網を比較した場合、延縄のマイナス点は操業コストが高いということだけ。プラス面は、幼魚を獲らない、魚種の選択が可能、魚のサイズも選択できる、捕獲魚の平均体重が大きい、そして何といっても環境に対してクリーンということだ。FAD(人工集魚装置・浮魚礁)に集まる魚群を巻いて獲る巻網は、魚種、サイズを問わない無差別漁業で、資源涸渇につながるので規制が必要だ。
国際的にも延縄に対する評価が高まりつつある。
2. 台湾の研究者が「東太平洋マグロ漁業での延縄と巻網の経済的損得」というレポートを発表している。この中で巻網の漁獲量を 1 トン減らせば延縄によるメバチの漁獲量が 3.85 トン増えると試算している。そしてこれによる巻網の経済的損失が 1,510 ドルに対し延縄での利益が 3 万 6,878 ドル上乗せされると指摘している。
3. 延縄は刺身用の高級マグロを主として獲り、巻網は缶詰用のマグロを注意深く獲るようにすれば、双方の役割がはっきりし、マグロ資源の保存にはプラスになる。巻網規制の風が吹き始めたが、これは延縄にとっては追い風だ。

Ⅹ 7 月 21 日から第 12 回シーフードショー― 広がり続けるビジネスの輪
大日本水産会による第 12 回ジャパンインターナショナルシーフードショーが 7
月 21 日から 23 日まで東京ビックサイトで開催されます。
シーフードショーは国内外のシーフードバイヤーとユーザーを対象にした企画で、昨年は外食産業、量販店、寿司店、宿泊施設、中食産業、給食産業、輸出業、海外バイヤーなど 31,165 人が来場しました。
今年も昨年好評を博した「すし EXPO」「国際水産養殖技術展」「海の浄化技術展」「漁船漁業復活支援コーナー」を同時開催します。
主催者代表の白須敏朗・大水会長は今年のシーフードショーについて次のように語っています。
「シーフードショーの意義は水産物の取引機会を拡大するだけではなく、水産業界全体の振興、発展のための情報を交換し、学習の場とすることにあります。水産物の魅力を内外のバイヤーに伝えて理解を深めてもらい、バイヤーとの情報交換で川下の現状、ニーズを把握し、双方が学習して発展する有益な機会です。」-6-