太平洋島嶼地域におけるサブシステンス指向の生活と持続可能性

関根久雄（筑波大学）
１．サブシステンスとは何か
太平洋島嶼社会の特徴を示す言葉の一つに、「サブシステンス」がある。島での農作業、漁撈活動、森林利用などの自給自足的な活動を指して使われることが多い。
サブシステンスとは、一般的には「生命の維持や生存のための活動」のことであるが、単なる生命維持や生存にとどまらず、土地に根ざした人々の生活の営みの根底にあり、社会生活の基礎をなす物質的・精神的な基盤のことをさしている。サブシステンスという言葉が取り上げられる前提には、貨幣経済あるいは商品経済、市場取引といった、いわゆるお金の流通をめぐるグローバルな展開とそれから外れる人びとの暮らしに注目する文脈が前提としてある。社会学者のマリア・ミースは、自分たちの生命維持に関わることに自分たちが決定権や支配権を持ち、そのようなことに関して市場だけに頼らない生活のあり方（サブシステンス）に「豊かさ」を見いだす。思想家のイヴァン・イリイチはそのようなサブシステンスを「自立・自存の人間生活」と読み替えている。彼女（彼）らはグローバルに展開される現代の市場経済のような形式的経済においては表面に現れ出ない、人間と自然環境との調和ある暮らしや賃金と関係のない労働のような、これまで排除や改革の対象とされてきた経済活動を営む人々の生き様、生活の方向性を指す言葉としてサブシステンスを積極的に捉え直すのである。
本発表では、太平洋島嶼地域の開発や近代化の文脈におけるサブシステンスについて、その今日的意義について考察する。
２．サブシステンス・アフルエンスと「貧しさ」
この地域における基本的な経済的要素は、レント、産業、サブシステンスの３つに大別される。レントは、海外からの送金や、外国や国際機関などからの開発および財政援助、天然資源収入など、自国の生産力の拡大と直接関係のない、稼得性の低い収入のことであり、いずれの太平洋島嶼国もレントに大幅に依存している。レントの主要な構成要素である外国からの援助は、主にオーストラリア、ニュージーランド、イギリス、アメリカ、日本、台湾、中国、欧州連合（EU）などから拠出されている。それらは、財政支援や産業基盤のためのインフラ整備など、いわゆるハコモノ援助を中心に近代的な意味における島嶼国の「強化」を支援してきた。しかし、一般に太平洋島嶼地域では、サブシステンス経済が人々の日常生活の中に維持され、その存在自体が、結果的に人々の暮らしの「豊かさ」を支えているという側面もある。また彼らの「豊かさ」は、経済的側面だけでなく、相互扶助を基盤とする伝統的社会システムにも支えられている。都市部を除いて（あるいは都市部においても）人々は基本的に血縁・地縁関係に基づいた社会生活を営む。彼らは食料などに不足が生じれば自らの日常的関係性の中から他者に依存し、必要物を調達する。いわば「無くても何とかなる」社会である。
サブシステンス経済に基づく島嶼社会の「豊かさ」を、経済学者のフィスクは「サブシステンス・アフルエンス」と呼んだ。それは、人々が所有する土地などの自然資源から、彼らが日常的に消費する量の食糧や、伝統的な行為に必要な労働を確保するために使われる余剰を産出することができる状態である。
これは土地に対する人口圧が低く、必要かつ十分な労働力が存在し、商業経済との結びつきが限定的であるところで起こりうる。したがって、人口増加や換金作物の流通、大規模森林伐採や牧畜などの新しい生業活動が外部から持ち込まれることによって、サブシステンス・アフルエンスは脅かされることになる。

経済学者のバートラムとワッターズは、サブシステンス・アフルエンスの存在を議論の前提にして、オセアニアにおける経済の特徴を「ミラブ」(MIRAB)という概念を用いて説明した。彼らは、これらの島社会における経済が、基本的には移民、送金、援助、官僚機構の４要素の結びつきによる近代的部門と、それを補完するサブシステンス経済と多国に拡がる親族のネットワークなどによって形成されていると述べる。近代部門だけでは生活の再生産が果たされないことを自明のこととして、それをサブシステンス・アフルエンスや人々の伝統的紐帯が埋め合わせる構造である。これらの地域では、国家の財政基盤が脆弱であるため、外国や国際機関からの援助は必須である。島民（あるいは国民）の多くは島における近年の人口増加と高まる金銭的欲求から海外へ移住し、稼いだお金を本国に残る家族や親族に送金している。
送金や援助など自国の生産力の拡大と直接関係ない収入（レント）に依存して一定の「自立性」を確保するという MIRAB 経済は、近代的文脈においては他国に「従属」し続けることを前提にした議論である。それについては、移民労働や外国からの援助は受け入れ国や供与国における政治的・経済的事情の変化に左右されかねず、「自立」的状況と結びつけて捉えることには無理があるとする批判もある。しかし、島嶼国における「従属」と「自立」（あるいは近代化）を対立項としてではなく協調的に捉える発想は、従来の発展論（観）には見られない。現代世界において経済的に自立することが奇跡でしかない国や地域が自らの周辺的状況を克服しようと葛藤するのではなく、個別の社会的・文化的諸事情に応じてそれを「自律的に」持続させようとする姿である。
ソロモン諸島国では、「土地がある限り、現金収入がなくても食べるに困らない」という主旨の話を通して、自分たちの「豊かさ」を強調する地元住民に出会うことがある。サブシステンス・アフルエンスの語りである。ソロモンでは、土地の 80％以上が親族集団の所有地（入会地）であり、伝統的システムにしたがって次世代に相続される。いかなる土地にも権利をもたない個人は稀である。人々はその土地を利用して畑を耕し、根茎類や緑黄色野菜などを栽培し、日常食を確保している。しかし、サブシステ
ンス・アフルエンスを語る地元住民も、近代的（西洋的）物資、食料、施設の不足や、学校教育や資本主義的な経済機会（例えば開発プロジェクトや賃金労働）などの近代的諸制度との距離を感じるとき、自らの「貧しさ」を強調し始める。
「貧しさ」の語りは近代的（西洋的）文脈にのみ潜在するわけではない。人類学者のオメアラは、サモア人の中には、自らの現状を「貧困」と捉えて、サブシステンスを中心とした村落生活の遅さや静態性にいらだちを覚える人たちがいる一方で、ほとんどの人々は、現金収入に問題はあるものの食料が容易に手に入ることなどから、現状の生活のあり様をそのまま受け入れているという。他方、家族の者を外国へ出稼ぎにやりその送金に期待するなど、現金収入に対する強い欲求もある。しかし彼らの場合、単に近代的欲求ばかりがそのような行動を支えているわけではない。むしろ交換儀礼をめぐる伝統的文脈が、上記の「貧困を意識させる」要因にもなっている。その交換儀礼は結婚式や新生児の誕生祝い、マタイと呼ばれる伝統的首長の就任式、キリスト教会の落成式など、当該親族集団にとって対外的、対内的双方において重要な意味をもつ機会である。伝統的にそれは他の親族集団との間に競合性をもち、親族集団の名誉をかけておこなわれる。そして近年、自集団の名誉を維持するための交換財として、「現金」の占める相対的地位が極めて高くなっている。食料を自給できても、それを現金化する市場や機会に恵まれない一般のサモア人にとって、その「豊かさ」は交換儀礼という伝統的文脈におかれることによっても、「貧しい」状況に転化するのである。
オセアニア島嶼地域の人々が、自らを「豊か」であると認識することから離れて「貧しさ」を自認するようになる契機が言説に促された広義の「低開発」状態にあるとするならば、彼らはそこからその「満たされない」状況を埋めるための開発行為を求め続ける。しかしその行為は、必ずしも普遍的な「自立」概念や近代化主義的な「発展」概念に支配された国家レベルの産業振興（経済開発）にのみ関連づけられるわけではない。彼らは、サブシステンスとの距離に配慮しながらおこなう小規模農業や漁業、林業、

生活環境内にある自然や文化を資源とする観光業など、村落社会における広義の収益事業にも関心を向．．
ける。むしろ彼らは、それらを通じて「開発」（近代化の行為）に対する一定の「自律性」を確保し、近代的物資や学校教育などの近代的諸制度を享受しようとするのである。
３．自律自存の太平洋島嶼社会へ
サブシステンス・アフルエンスをオセアニア一般の特徴とすることには、一部の国や地域に躊躇させる状況がみられることは事実である。しかし、ほぼすべての島嶼国が日々の生活においてサブシステンスに大幅に依存し、そして海外からの開発援助、移民からの送金などのレント収入（のすべて、もしくは一部）をそれと組み合わせながら国内経済を維持し、それによってかろうじて「国家」として現代世界に存立していることも事実である。アフルエンスの程度や、自然条件や社会のあり方に関する差異をオセアニア島嶼諸国間の変数として捉え、ここではそれをオセアニア島嶼地域に概ね共通することとして指摘しておきたい。
人々は決して貨幣経済から距離を取ろうとしているわけではない。むしろお金は欲しい、近代的欲求を満たしたいと思っている。子どもを上の学校にやりたいと考え、電化製品やカヌー用のエンジン、あるいは耐久性の高い家屋などを手に入れたいと願っている。「豊か」で、しかも「貧しい」太平洋島嶼地域の人々にとっての開発あるいは近代化は、農、漁、林などを中心とする暮らしの中での自然環境との結びつきと彼らの近代的欲求との接合によって、最も身近に想像できるものである。それは、市場を通じた経済成長をひたすら追い求める「あたり前の」近代社会ではなく、ミースやイリイチらの述べる「人と自然環境との調和」のもとにある自律自存の社会、すなわちサブシステンス指向の社会の確立を前提とするものである。
人々の暮らしにおいて、自然環境との調和、自律性を追求するサブシステンスを指向することが、この地域の持続可能な開発や近代化を考える際に必要なこととしてある。それが太平洋島嶼の人々の生き様であり、自存の姿なのである。