研究タイトル：「まちの保健室」ボランティア看護師等への支援プログラムの開発
代表研究者：千葉 理恵(兵庫県立大学 地域ケア開発研究所 准教授)
背景
少子高齢化が進み、慢性疾患を有する高齢者や健康に不安をもつ高齢者が増えているなか、こうした人々とその家族が地域社会の中でよりよく生きるための支援方法のあり方が模索されている。団塊の世代がすべて後期高齢者となる 2025 年に向け、地域住民が住み慣れた地域で生活しながら、状態に応じた適切で必要な医療を受けられるよう、地域医療の提供体制(地域完結型医療)を整備するために地域医療構想が策定され、地域包括ケアシステムを構築することが最重要課題となっている。
地域包括ケアシステムを支えるモデルの一つとされる「まちの保健室」とは、日本看護協会と都道府県看護協会が連携して全国で実施している、地域における看護提供システムの一つである。心身に関する心配事などを誰もが気軽に看護職者に相談できる場と機能を指し、地域の様々な場所で、看護師等のボランティアが関連機関と協働しながら展開している。
「まちの保健室」では、ボランティア看護師等が健康状態の測定や健康相談などの支援を提供し、高齢者をはじめとする地域住民が、自身に合った健康管理方法を主体的に選択・実践できるよう、多様なニーズに柔軟に対応することが期待されている。
「まちの保健室」事業で提供される支援の質を確保・向上させ、より地域に密着した健康支援を展開していくためには、事業に携わる看護師等ボランティアの人材の質と量を確保することが不可欠である。
そのため、看護系大学が事業の推進に参画し、後方支援の役割を担うことが望まれているが、看護系大学によるボランティア看護師等への後方支援に関する研究はまだほとんど行われていない。
まちの保健室の実際：兵庫県立大学地域ケア開発研究所における拠点型まちの保健室を例に
兵庫県立大学地域ケア開発研究所では、兵庫県看護協会東播支部ならびに東播支部に所属するボラン
ティア看護師等と協働しながら毎月まちの保健室を開催し、健康状態の測定、個別健康相談、および体操教室を行っている。ボランティアチームは、数名の看護師に加え、健康運動指導士、受付・測定補助者、栄養士(年間 2 回)で構成され、ボランティアのメンバーは回によって異なる。
利用者の特徴としては、多くは 65 歳以上の高齢者であり、リピーターが多いことが挙げられ、他の多くの拠点型まちの保健室においても、同様の傾向があることが報告されている(兵庫県看護協会, 2016)。
目的
本研究は、「まちの保健室」事業に携わっているボランティア看護師等が感じている課題や学習ニーズについて検討し(Phase 1)、ケア提供のスキルの向上に資する研修会を企画・実施し、その効果を検討すること(Phase 2)を目的とした。
Phase 1: 「まちの保健室」ボランティア看護師等における課題と学習ニーズの検討
方法
平成 28 年 10 月から平成 29 年 2 月にかけて、兵庫県立大学地域ケア開発研究所で毎月開催しているまちの保健室実施日にボランティアでミーティングを開催し、「まちの保健室」で支援を提供する上で感じている課題や困難、学習ニーズ等についてのグループディスカッションを行った。計 5 回のミーティン
グには、のべ 47 名が参加した。うち、看護師数はのべ 38 名であった。また、女性はのべ 42 名、男性はのべ 5 名であった。

結果
計 5 回のミーティングを通して挙げられた主な課題と学習ニーズには、以下の内容があった。
(1) 短時間の個別相談のなかで利用者の健康関連行動を支援することの困難さと、そのためのコミュニケーションスキルの向上
各ボランティアがまちの保健室で同じ利用者に会う機会は多くても 2～3 か月に 1 回程度であり、個別健康相談は、利用者一人あたり 10 分間程度で実施している。利用者が初対面の場合もあり、必要な情報を得ながら適切な助言をすることに困難を感じることがある。また、短時間の面接時間のなかでは、つい利用者の問題点に目がいきがちで、「間食してはいけませんよ」、「喫煙はやめてください」といった指示的な対応を多くしてしまうことがあり、利用者の気持ちに寄り添った関わりをすることに困難を感じることがある。利用者との関係性を築きながら、健康関連行動に取り組む利用者の意欲を効果的に支援できるような、コミュニケーションスキルや相談対応技術を高めたい。
(2) 認知症に関する相談に対する適切な助言をすることへの困難感と、認知症に関する知識や相談対応スキルの向上
まちの保健室利用者は高齢者が多く、将来認知症になるのではないかという不安をもつ者や、認知症の家族を介護していると話す者もいる。また、軽度の認知機能低下を生じている可能性が考えられる者
がまちの保健室を利用することもある。そのため、認知症に関する知識を高め、認知症への不安を感じていても、安心して地域生活を継続していけるように支えるための相談対応スキルについて学びたい。
その他、まちの保健室のボランティア同士で共に学び合う機会がほしいといった意見や、勤務調整の負担を考慮して、1 回完結型で長時間にならない研修会を企画してほしいといった要望などが聞かれた。
Phase 2: ケア提供のスキル向上に資する研修会の企画・実施、評価方法
Phase 1 で抽出された学習ニーズに基づき、(1) 健康に関するセルフケアを支援するためのコミュニケーションスキルの向上、ならびに(2) 認知症に関する知識や相談対応スキルの向上をねらいとした研修会を、共同研究者・研究協力者の協力を得て企画し、兵庫県看護協会東播支部との共催により平成 29 年 2月および平成 29 年 9 月に実施することとした。
(1) 健康に関するセルフケアを支援するための、コミュニケーションスキル研修1) 研修内容・構成
人々のもつポジティブな特性や強みに着目し、それらをのばすことを重視するポジティブ心理学の理論をふまえ、相手のモチベーションを高めるコミュニケーション、相手の強みに着目した働きかけ、ポジティブメンタルヘルス等の内容で構成され、土井晶子氏(神戸学院大学)による講義、ならびにグループワークを行った。グループワークでは、ポジティブな感情がうまれて自身と相手双方のモチベーションが高まるようなコミュニケーションを体験して、その方法や効果を参加者が主体的に学び合えるように構成された。

2) 対象者
兵庫県内のボランティア看護師等で、研修への参加希望のあった者を対象者とした。
3) 調査方法・分析方法
研修会参加者を対象に、研修会終了時 1 時点で、無記名の自記式調査票を用いた調査を行った。調査票では、研修会への参加前後でコミュニケーションスキルにどのような変化が生じたかについてたずねた(ENDCOREs (藤本, 2013)を改変して使用)。たとえば、「相手の意見や立場に共感することは」、「相手の意見や立場を尊重することは」などの項目について、「変わらない」～「とてもできるようになったと思う」の 4 件法でたずねた。また、研修が今後の活動に役立つ内容であったかどうか(5 件法)や属性、感想についても尋ねた。調査は兵庫県立大学看護学部・地域ケア開発研究所研究倫理委員会の承認を得て行い、調査の目的・方法、回答は任意のものであること等について文書および口頭で対象者に説明した。
得られたデータは単純集計を行った。
(2) 認知症に関する知識・相談対応スキルの研修
1) 研修内容・構成
研修内容は主に、認知症に関する基本的知識(定義、症状アセスメント、他の病態や疾患との鑑別)、認知症をもつ人々とのコミュニケーションや認知症をもつ人々への支援の実際に関する内容で、高見美保氏(兵庫県立大学)、中筋美子氏(兵庫県立大学)、松田智子氏(西神戸医療センター)による講義、ならびにロールプレイが行われた。ロールプレイは、まちの保健室での利用者と相談担当者役に分かれて、認知症をもつ人々へのアセスメントや声かけ、認知症をもつ人々を地域のなかでどのように看ていくかについて、グループごとにディスカッションを行った。
2) 対象者
兵庫県内のボランティア看護師等で、研修への参加希望のあった者を対象者とした。
3) 調査方法・分析方法
研修会参加者を対象に、研修会終了時 1 時点で、無記名の自記式調査票を用いた調査を行い、認知症に関する理解や知識が深まったかどうか等、研修会前後での変化に関する 3 つの質問項目に加えて、属性、感想についてもたずねた。調査の目的・方法、回答は任意のものであること等について文書および口頭で対象者に説明した。得られたデータは単純集計を行った。
結果(1) 健康に関するセルフケアを支援するための、コミュニケーションスキル研修
研修会参加者 36 名中、調査票への回答が得られた者は 32 名であった。回答者 32 名中、男性は 6 名(18.8%)であった。年代は、20 代が 2 名(6.3%)、30 代が 5 名(15.6%)、40 代が 7 名(21.8%)、50 代が 12 名(37.5%)、60 代が 3 名(9.4%)、70 代が 3 名(9.4%)であった。
研修会への参加前後で感じたコミュニケーションスキルの変化に関する回答の分布は、以下の通りであり、多くの回答者が他者への共感や相手を尊重するスキルが上がったと答えていた。

1. 相手の意見や立場に共感すること：「とてもできるようになったと思う」2 名(6.2%)、「できるようになったと思う」19 名(59.4%)、「ややできるようになったと思う」8 名(25.0%)、「変わらない」3 名(9.4%)
2. 相手の意見や立場を尊重すること：「とてもできるようになったと思う」3 名(9.4%)、「できるようになったと思う」16 名(50.0%)、「ややできるようになったと思う」10 名(31.2%)、「変わらない」3 名(9.4%)
また、研修内容が今後の活動に役立つ内容であったかどうかについては、「そう思う」25 名(78.1%)、「ややそう思う」7 名(21.9%)で、「どちらともいえない」、「あまりそう思わない」、「思わない」と回答した者はいなかった。
「相談援助を行う上で「聴く」ことの大切さを確認できた」「人の話を聞く姿勢の大切さを学び、「まちの保健室」に大切なことが自分にできていなかったことに気づいた」などの感想があった。
(2) 認知症に関する知識・相談対応スキル研修
研修会参加者 67 名中、調査票への回答が得られた者は 61 名であった。
回答者 61 名中、男性は 4 名(6.6%)であった。平均年齢は 47.0 歳(標準偏差: 13.0; 範囲: 23-78)であった。
また、研修会への参加前後で感じた認知症への理解の変化に関する回答の分布は以下の通りであった。
1. 認知症症状やアセスメントの理解が深まったか：「そう思う」34 名(55.7%)、「ややそう思う」27 名(44.3%)、「どちらともいえない」0 名、「あまりそう思わない」0 名、「そう思わない」0 名
2. 認知症をもつ人とのコミュニケーションや家族との関わりについて理解が深まったか：「そう思う」
32 名(52.4%)、「ややそう思う」27 名(44.3%)、「どちらともいえない」2 名(3.3%)、「あまりそう思わない」0 名、「そう思わない」0 名
3. 生活の中で、認知症の症状を聞き出すスキルやキャッチするスキルは高まったか：「そう思う」17名(27.9%)、「ややそう思う」36 名(59.0%)、「どちらともいえない」7 名(11.5%)、「あまりそう思わない」1 名(1.6%)、「そう思わない」0 名「認知症の方やその家族に対してどのように介入していくか、症状をききだしていくかを学ぶことができた」、「現在の仕事や「まち保」活動に深みをあたえてもらった」などの感想があった。
考察・結語
コミュニケーションスキル研修、認知症に関する知識・相談対応スキル研修はいずれも、参加者の多くが理解やスキルの向上を実感できたことから、それぞれの研修に一定の効果はあったと考えられる。
まちの保健室では、利用者へのきめ細かな対応が必要とされることや、活動の一環として認知症ケアに力を入れるようになってきている経緯からも(兵庫県看護協会, 2016)、これらの内容について今後も学ぶことのできる機会をつくることには意義があると考えられる。実際のまちの保健室での支援活動のなかにどのように学びが生かされているかを評価することや、ボランティア看護師の勤務調整の負担を考慮しながら、どのように継続的な学びにつなげていくかについては、今後の課題であると考える。
文献
公益社団法人 兵庫県看護協会. 平成 27 年度「まちの保健室」事業報告書. 2016.
藤本 学. コミュニケーション・スキルの実践的研究に向けた ENDCORE モデルの実証的・概念的検討. パーソナリティ研究, 22(2), 156-167, 2013.