e -Learning−神戸大の共通教育の IT 化を考える−
大学教育研究センター研究部

米谷淳

１．はじめにｅラーニング（e-Learning）とは「何らかの形でネットワークを使う学習形態の総称」 1) であり、政府が力を入れて取り組んでいる教育政策のひとつである。木村正昭氏（2001） 1)は『ｅラーニング白書 2001/2002 年版』の巻頭で、日本の IT 化をうたった「e-Japan 重点計画」（2001
年 3 月 29 日）の中に「遠隔教育や遠隔学習の充実が必要であることが明示されていますが、それはe-Learning（ｅラーニング） に他なりません」と述べている。ｅラーニングはウェブを用いた学習方式であるＷＢＴ（Web Based Training）がイメージされるが、通信衛星など他の情報通信技術を用いたものも含まれるし、従来の教室での対面授業でも学生が授業中にインターネットやイントラネットにより教材の配信･提示を受け、教師や他の学生とやりとりするものも広い
意味ではその一形態といえる。
遠隔教育には、さまざまな地域に住む人々に教育の機会を提供する従来の通信教育や社会人を対象とした生涯教育のイメージが強い。しかしながら、本学のように離れた複数のキャンパスを通信衛星やインターネットなどで結んで遠隔授業を実施している大学も少なくなく、これも遠隔教育の一形態といえる。これまで大学での授業については様々な規制や制約により従来の教室での対面授業の形式でしかできなかったが、最近の様々な方面での劇的とも言える変化により多様な形式が可能となっている。坂本昂氏 ２） は『バーチャル・ユニバーシティ』の中で「情報通信技術を使い、ときには国境を越えた、異なる大学の連合からなる新しい組織形態を持つ、いわゆる「バーチャル・ユニバーシティ」といわれる、次世代の高等教育システムが出現しつつある」と注意を喚起した後、日本の高等教育における遠隔授業をめぐる法的環境整備がどれだけ進んだかを示し、「まさに、日本の大学が学外に、そして、世界に向かって開かれていく条件が整った」と述べている。
遠隔教育は大きく WBT のようなコンテンツ配信型と通信衛星、地上波、インターネットなどを利用したリアルタイムで双方向のライブ型の２つがあり、そのどちらにも長所・短所があり、上手な使い分けが必要である。コンテンツ配信型は国内でも早くから力を入れている大学（例えば早稲田大学 3)）がいくつもあるし、個人的に実践を積み重ねながらノウハウを確立している教員（例えば生田目氏 ４））も少なくない。さらに、複数の大学が共同でコンテンツ配信型の遠隔授業と対面式授業を組み合わせ、オンライン（遠隔教育）とオフライン（対面授業）のよさをあわせもつ新方式の教養教育を開発する試みもなされている。京都大学と慶応大学によってなされた
KKJ（Kyoto-Keio Joint Seminar）では、双方で対面式の学生中心・参加型の少人数ゼミを並行しながら、BBS による大学間でのオンライン討論を繰り返した後、最後に、両方のゼミが合同で合宿形式のオフライン・ミーティングをして、注目に値する教育効果をあげている。5)
本学がこうした状況にどのように対応し、本学らしい大学教育の IT 化をどのように進めていくべきか。また、本学らしい大学教育の IT 化とはどのようなものだろうか。大学としてその方針と具体策を明示すべき時期にきているように思われる。

２．大学教育研究センターと遠隔教育
大学教育研究センターは平成４年 10 月に設置されて以来、本学の全学共通授業科目、とくに、教養教育に関する調査研究を進めており、私も研究部の専任スタッフのひとりとして様々な授業方法についての実践研究を行なってきた。6),7),8)大学教育研究センターでは遠隔授業を文部科学省（当時、文部省）が平成 7 年度よりスタートした「スペース・コラボレーション・システム（SCS）」と称される通信衛星による大学間ネットワーク事業に本学が参加した翌年から毎年実施し、その効果性や技術・方法面での問題点の検討や改善を行なってきた。私は毎授業実施している学生による授業評価や立会いの教員としての経験をもとに、授業方法（とくに提示物の規格など）や教室設備への助言・提言 9 ）をし、抜本的改善を図る計画を提案した。その一部はすでに実現し、SCS教室の映像・音響設備は格段によくなったが、現在の教室では解決できない問題が少なくなく、老朽化し故障が続発する SCS 装置本体も含めて抜本的改善の時期にある。

神戸大学遠隔教育システム

実習船

全国のVSAT局
大学・研究所・高専

全国の医学部・医療機関

SCS２
SCS１

SCS３楠キャンパス
六甲台キャンパス
名谷キャンパス

深江キャンパス

IP画像伝送システム
インターネット（学外）

神戸大学の遠隔教育システムの未来図

平成 15 年度に本学と神戸商船大学とが統合されることになり、「神戸大学と神戸商船大学との統合に伴う遠隔教育システムに係る検討会」が本年 4 月に発足した。私はそのメンバーとして新たに設置すべき遠隔教育システムについて他の４名の委員と約 2 ヶ月間集中的に話し合い、学長

に本格的な遠隔教育を始めるまでに整備すべきシステムの条件を答申した。また、検討会に先立って、本年 3 月に離れたキャンパスを結んだ遠隔教育の実績のある国立大学を訪問し、見学調査する機会を得た。さらに、本年 5 月 23・24 日に本学が当番校となって神戸で開催された「第 39回国立大学教養教育実施組織会議」の第 1 分科会で「遠隔授業の実施及び活用方法について」という議題で話し合いがなされたが、その折、私は書記として臨席する機会を得た。これらの経験を交えながら、ｅラーニングと遠隔授業を中心に本学における大学教育の IT 化について論じることにしたい。

３．共通教育と遠隔授業離れた地区にキャンパスが点在するいわゆる蛸足大学と呼ばれるような国立大学では、現在、共通教育に遠隔授業を導入する動きが加速しているが、これは教養改革によって生じた必然的な動きと言える。ひとつの大学が複数の離れたキャンパスをもつ場合、教養部と学部が独立に存在していた時代には、学生は教養部のキャンパスで一般教育、すなわち、教養科目、語学、体育、さらには、学部横断的な共通の専門基礎科目などを１〜２年で履修し、3 年あるいは 2 年から学部のあるキャンパスへ移って専門教育を受けていた。ところが、教養部が廃止され、学部専門教育も一年次から履修させるようになると、共通教育、つまり、従来の教養部時代に一般教育として受けさせていた科目群を履修させることが容易でなくなった。共通教育を実施するには、教員か学生、あるいはその両方ともが、離れたキャンパス間を移動しなければならなくなった。教養部が廃止され、従来の一般教育を担当していた教員が複数のキャンパスに散らばった大学では、とくに教員も学生もかなりな時間をかけて教室まで移動しなければならなくなった。必然的にこうした問題を抱える大学は学内での遠隔授業を考えるようになる。異なる学部が離れたキャンパスにあり、共通教育となれば教員が必然的に離れたキャンパスにいる学生に教えなければならないか、あるいは、学生が毎日もしくは週の数日を共通教育がなされるキャンパスに移動しなければならない大学ではキャンパス間移動の問題は深刻な悩みである。

滋賀大学の事例
滋賀大学はこうした大学のひとつである。滋賀大学は教育学部と経済学部の２つの学部からなり、それぞれ大津キャンパスと彦根キャンパスにある。それでも滋賀大学では平成 14 年 4 月から全学の教官が 4 セメスターに 1 度は教養の授業を担当することにした。こうなると当然、教員のキャンパス移動問題が生じるが、これに対処するため滋賀大学は２つのキャンパスのそれぞれに遠隔授業システムを設置して操作スタッフを常駐させ、教養担当者はそれを使って遠隔で授業をしてもよいことにした。離れたキャンパスの教員が時間とコスト（交通費だけでもかなり深刻である）をかけて共通教育を行なうキャンパスに移動して授業をすることは、担当教員の不満を生むだけでなく、授業への意欲やエネルギーを低下させる要因ともなりうる。滋賀大学は、遠隔教育システムがこうした問題のひとつの有効な解決策となると考えたわけである。

信州大学の実験
次に教員を移動させずに学生を移動させる場合について考えてみよう。これについては信州大学の実験例がある。信州大学は５つのキャンパスからなり、工学部のある長野市の若里キャンパ
スから人文学部のある松本市の旭キャンパスまで移動するには半日近くかかる。信州大学では「５つの離れたキャンパスをひとつの統合された大学として機能させるためにはキャンパス間のコミュニケーションを密にすることが重要であり、遠隔教育の整備・運用は大きな意味がある」という考えのもとで昭和 63 年からマイクロウェーブと光ケーブルを用いた独自の遠隔教育システム（SUNS)を運用している。各キャンパスには SUNS 用の大教室（200〜300 人）と会議室（20人）が置かれ、共通教育センター（旭キャンパス）には SUNS 用の大教室の他に SCS 用の中教室（80 人）が１つある。共通教育は主として旭キャンパスですべての学生に対して行なわれており、遠隔授業でなされているのは主に専門科目であるが、経験から遠隔授業に向く授業と向かない授業があることがわかってきたという。遠隔教育の開発や研究は教育システム研究開発センターの遠隔講義システム研究開発分野が中心となって進められている。
SUNS システムの評価として信州大学では興味深い実践研究を行なっている。守一雄氏ら 10 ）は教職科目「教育心理学」45 時間の授業を SUNS を利用した遠隔方式と従来の対面方式とで実施して、学生の満足度、理解度などを比較したところ、「SUNS を利用した遠隔講義では、「生」講義と同様の教授効果を上げることはやはり難しいということが示された」としながらも、モニタが反射で見にくい条件が「改善されれば、遠隔講義でも、「生」講義とほぼ同様の講義効果が期待できることも確認され」、受講生の評価も平均して「長野まで出かけて講義を受講するよりは、遠隔講義の方がよい。遠隔講義でも思ったより問題はない」というものであったと述べている。
神戸大学の SCS による遠隔授業についての学生評価の分析でも、教室の寒さ、プロジェクターを使用していることの問題（部屋を暗くすればノートが取れないし、明るくしすぎるとスクリーン上の映像が見えない）、声が聞き取りにくいこと（マイク･スピーカーだけでなく SCS のシステム自体の問題もある）などの技術的問題はあっても、授業の全体的満足度については他の授業と比べてとくに遜色はないことが確かめられた。9）４．共通教育と CS 放送、インターネットラジオ
離れたキャンパスから移動してこなければならない学生にとって、通信衛星を介して送られてきた画像・音声に多少の見えにくさや聞き取りにくさはあったとしても、移動せずに視聴できる遠隔授業のメリットは少なくない。キャンパス移動は本学においても深刻な問題であり、同じ鶴甲キャンパスですら、坂の上り下りのつらさや、短い休み時間での教室移動の困難さは、大学に対する学生の不満の大きな部分を占めている。11 ）塾や予備校で通信衛星を使ったライブ型の遠隔授業に馴れた学生が増えていくと、大半の学生がひとつの教室にいるだけでどのキャンパスの授業も視聴できるようになることを望む時代がくるかもしれない。ただし、そうなった場合には、学生は学内だけでなく学外、さらには、外国の授業をライブで視聴でき、それを正規の授業として扱うことを要求するだろう。

放送大学や欧米の大学・大学院による CS 放送（有料の衛星テレビ）やインターネットによるコンテンツ配信事業は部分的ではあれ、すでにそうした環境を実現させている。北海道大学の前総長である丹保氏が自学の教員を集めて行なわれ FD 研修会（1998 年 10 月）で、「今後、日本の国立大学も、ライブ型やコンテンツ型の授業を配信していく大学と、もっぱら受信するだけの大学に 2 分される時代がくるが、北大もそれに備えて日々の研鑽を怠ってはならない」といった趣旨の檄をとばしておられたが、そうした状況へかなり近づいているように感じる。とくに非常勤の依存度の高い従来の一般教育については、質の低い非常勤講師を雇ってマスプロ式授業をするくらいなら、放送大学の授業を視聴させてそれを単位として認めた方がよいのではないかという議論もかなり以前からあったが、今もこの議論がなくなる気配はない。
放送大学で取得した単位を正規の単位として認めている大学はかなりな数にのぼる。また、単位取得を問題としないならば、ケーブルテレビや衛星放送テレビであれば放送大学の授業を視聴することができる。さらに、インターネットラジオなどで海外の英語放送がリアルタイムに、視聴料（受講料）なしで視聴できるようになった今日、英語を学ぶならインターネット、それも、「ブロードバンドで」で 12 ） と本気で語られるようになっているし、インターネットで語学教室のライブレッスンを受けている人も大勢いる。お金を出しさえすれば、リアルタイムで遠くの優秀な教師やネイティブスピーカーの指導が受けられる時代である。
こうなると、共通教育を遠隔授業でするための技術や方法を考えることも大事だが、その前に、あるいは、そんなことをしているよりも、大学が独自に遠隔授業でするだけの価値のあるものを見極め、つくりあげ、維持・強化していくことへの工夫と努力、さらには、共通教育でも学生に足を運ばせて教室に来させて受講させるだけの価値のある授業を見極め、つくりあげ、維持・強化していくことへの工夫と努力が必要ではないかという議論が熱を帯びてくる。
私は決して遠隔授業や遠隔教育システムをつくりあげ、向上させるための取り組みを否定しているのではない。むしろ、他の場所（学部、大学、国）に配信できる価値のある授業をしているのならば、それを積極的に配信できるようにする日頃からの工夫と努力も必要となると考えている。情報社会では価値ある情報を絶えず発信し続けなければ生き残れない。それには情報をもつだけでなく、情報を配信する手段をもち、維持・向上を怠ってはならない。情報が発信できなければ、情報がないものとして周囲からみなされ、そういう処遇を受けることになる。価値ある情報があればあるほど、それを伝える手段も大切になってくるだろう。

５．ｅラーニングへの懸念
現在日本においてもブロードバンドが普及し、映像・音声などのデータすらインターネットやイントラネットで容易に配信・受信できるようになっており、WBT がｅラーニングの主流となろうとしているように思われる。商業ベースのｅラーニングのみならず、大学でもデジタル図書館だけでなく、大学の PR や情報公開、また生涯教育の一環としての教育内容のウェブ上での公開などがほとんどの大学でなされている。しかしながら、通常の授業をそのままウェブ上にのせるには多くの障害があり、なかなか進んでいないというのが実情である。知識伝達型にせよ学生

と教員のインタラクションを重視する形式にせよ、これまでのような対面授業に馴れた教員にとって、授業を電子化する作業やそれを管理・運営する手間・暇・コストは大きな壁となっており、使命感や好奇心だけではどうにもならない。
私が講師に招かれたある国立大学の FD 研修会で、教材作りにかかる労力についての議論になったとき、ある教員が「ひとつの授業の電子コンテンツを作り上げるのに 30 時間以上かけている」と報告したところ、他の教員から「そこまでして電子化する意味があるのか」と質問され、最後には会場全体が「途方もない時間と手間のかかる電子化をするのは教員の趣味の問題としか思われない」といった雰囲気になった。
「ある大学で配信しているデジタルコンテンツ作りには制作のプロが加わっているが 1 授業につき何十万円も経費がかかっている。」「きちんとしたコンテンツをつくり上げるのに制作会社に頼めば 300 万くらいは軽くかかる。」「中国のある大学では何十人もの専属スタッフを雇ってデジタルコンテンツづくりをさせている。」などという噂や実話があちこちから流れてくる。授業に追われ、会議や学生指導に時間をとられ、評価や研修に貴重な研究時間を侵食されながらも、研究成果を今以上にあげることを要求される大学教員にとって、さらにコンテンツ作りに打ち込む時間を割くのは、まさしく身を削る思いである。テレビドラマや映画のように一端作ってしまえば、あとはそれを再放送・再上映するだけというのであれば、まだコンテンツ作りをしようかという気持ちになるかもしれない。しかしながら、学生からの質問への対応や学生との討議、レポートの評価や添削指導などにかかる時間は変わらないし、ウェブによる配信をして今以上の大規模な学生を抱えることになれば成績評価だけでも大変な労力と時間がかかることになるだろう。
また、大学（経営者）がｅラーニングや遠隔講義によって教員を増やさずに受講生（学生）を増やそうと企てているなら、教養改革のターゲットとなっていたマスプロ式大規模知識伝達型授業や個々の学生へのケア不足は、ｅラーニングによって解消されるどころか助長されかねない。
こうした懸念を解消するだけの説得力のある計画や議論や実践例は今のところほとんどみあたらない。多分、本学においても教員単位、教科集団単位、学部単位での自主的・強制的な取り組みによって効果的で実現可能なｅラーニングの形態や活用法を見つけだし、つくり上げていかなかればならない時期に来ていると思われるし、いろいろなところで各教員がさまざまな工夫や取り組みをしていることを見聞きする。しかし、こうした問題こそ、全学が一丸となって取り組まなければならないのではないだろうか。

６．大学教育 IT 化の波とそれへの対処
国立大学にも様々な形で大学教育の IT 化の波が打ち寄せ、それぞれの大学はこれまでの経験や特色を生かしながら、また、それぞれがもつ問題への解決の一環と位置づけて、大学教育の IT化の波に対処している。まず積極派から紹介しよう。
信州大学では今年からｅラーニングによる大学院教育をスタートさせているが、この画期的な事業に先立つ SUNS による 10 年来の遠隔教育の実績と教育システム開発センター遠隔授業システム開発部を中心とした実践研究の積み重ねがある。信州大学では遠隔授業を実施している教員

が毎年、研究会でその実践報告を行なっている。遠隔授業と研究会の実施については大学側から担当教員に補助が出され、それが大いにインセンティブになっているという。
東京工業大学では独自の通信衛星による遠隔授業システム（ANDES）を長年運用してきたが、今年から大学が教養教育として実施している理系科目の授業を全国の高校に配信して、高校で履修しなかった理系科目も大学で安心して学べることをアピールして、優秀な高校生の確保をしようとする事業をスタートさせている。これは立派な高大連携と言えるだろう。
メディア教育開発センターでは昨年、宇宙空間に浮かぶスペースラボと日本全国の大学・高校を SCS で結んで文字通りのスペース・コラボレーション授業を試みている。残念ながら本学は参加しなかったが、これは「SCS ならではの特色を生かした教育とは何か」を真剣に考えて出したであろうひとつのソリューションと言えるし、宇宙だけでなく様々な国々をつないでのライブ型遠隔授業は SCS を有する大学における目玉商品ともなりえるように思われる。
これに対して慎重派もある。佐賀大学は佐賀医科大学との統合を控えており、教養教育への遠隔授業やｅラーニングを導入することが統合問題についての検討の俎上にのぼった。しかし、導入を即断せず 1 年間しっかり調査研究をし、いくつかの実践的な試みを行なって報告書をまとめた。そこで得た結論は「即座に実行するには、なお比較検討する要素がある」というものであるという。これも IT 化に対する大学の真摯で堅実な対処のあり方と言えるだろう。
遠隔講義にせよｅラーニングにせよ、初期コストも維持コストも大きなものとなる。滋賀大学のように IT 化を決意し、そのために遠隔講義システムを設置し、その管理･運用のスタッフや操作補助（TA）を確保して遠隔教育を進めていこうとするのも一つの道である。それも単に他の大学のトレンドにならおうとしてのものではなく、全学の教員に共通教育を担当させるための基盤づくりというやむにやまれぬ理由がある。信州大学のように遠隔教育システムを大学の統合のシンボルとして位置づけ、教官も事務官もそれを支え守り発展させようと努力した結果、基盤が整い、他の国立大学に先駆けて本格的なｅラーニング大学院をスタートさせるまでに至った例もある。コストに見合うだけの意味づけや、意義を理解し協力してくれる全学的支援体制をつくることがいかに大切かをこれらの例は教えてくれる。

７．神戸大学らしい大学教育の IT 化への期待
化への期 待それでは本学にふさわしい、あるいは、本学ならではの大学教育の IT 化とはどのようなものか。これについて考えてみることにしたい。無論、このテーマについては学内のあちこちで議論が盛んになされ、さまざまなレベルでの自発的な取り組みが盛んになされ、その交流が進むなかで徐々にあるものへと意見集約がなされた後に、全学的な合意形成がなさて具体化されるべきものであり、そうした組織・集団の風土・土壌の上でなければ、いかなる IT 化も、あるいは、いかなる改革・改善も実現・実効しないだろう。従って、以下の議論はあくまで私個人の試案であり、もしこれが刺激となってこのテーマの議論が活発になればと思っている。

大学の PR 促進のための IT 化

先日、河合塾の滝研究本部長が本学で講演をした時に、「神戸大学でどんなことが学べるか、教えられているのかについて、高校生や予備校生にとってまったくといってよいほどわからない。
この点で神戸大学は他の周辺の国立大学に遅れをとっている。」という趣旨の指摘をされた。本学が大学進学を考えている受験生やその両親に対してホームページを通じて、質量ともに向上させた情報を送っていくことは急務である。この課題に対して、本学の共通教育を学内だけでなく、学外にもできるだけ公開して、本学が提供している教育内容を飾ることなく、しかも、過不足なくリアルタイムに伝えていくことは大きな意味を持つだろう。現在一般公開されているシラバスだけでなく、それにさまざまな授業情報や教材をリンクさせ、できれば授業風景の映像・音声なども視聴できるようにさせることは、そうムリなことではないように思われる。良質の学生がこぞって集まるようになっていることは共通教育の質を確保する上でも重要なことであるし、これは在学生の予習復習や間違いのない履修科目選択に大いに役立つに違いない。こうした広報活動のための予算面やマンパワー面での支援が求められる。

教員の授業運営の省力化のための IT 化
毎回、授業担当者や TA によって印刷・配布される授業の教材・資料はスタッフから時間を、大学から予算を、自然から資源（木や水など）を奪っている。しかも大人数授業の場合、出席者の数を読み違えると、刷り増しに予想外の時間をとられて授業を混乱させたり、大量の残部の処理に心も頭も痛めることになる。学生が大学生協などのプリントショップで教員が指定した授業の教材･資料を有料で手に入れるドキュメント･オンデマンドはかなり以前から欧米の大学では常識となっているが、日本の大学では授業の資料は「教員が印刷して、学生は無料でいくらでももらえるもの」といった暗黙の了解があって、なかなか定着しない（本学では始まりもしなかった）。
しかし、私が数年前にある大学の授業ですべての教材・資料をイントラネットで学生に配布し、学生からのレポート提出も電子化させてイントラネットで送付させるようにしたところ、大した混乱もなく苦情も出ずにうまくいった経験がある。その理由のひとつは、その大学では情報科目が全学必須であり、1 年次の前期にみなほどんどのコンピュータリテラシー（今なら情報リテラシーというべきだろう）を身につけていたことにある。問題はそうした設備（パソコン端末、情報コンセント教室、イントラネット）がどれだけ整備され、学生の情報基盤が形成されているかにある。
授業の教材や配布資料、学生へのメッセージ、さらには、学生が提出したものから選んだ模範レポートを受講生がいつでも見て、自分のパソコンにダウンロードできるようにすると、授業中に教員も学生も教室に出てこなければできない事項（質疑応答、理解度チェック、ポイントの確認、課題の説明、そして、学生と教員が一緒になってのディスカッション）に打ち込める。また、プリント印刷にあてていた時間を教材研究や学生からのメールのレスポンスにあてることができる。何百枚もの重たいプリント類を紙袋に下げて、階段を上り下りして教室に行き、あまったプリントを紙袋に入れて自分の研究室まで歩いていくような苦労がなくなっただけでも、教員の教室への足取りは何倍も軽くなるだろう。

授業評価は現在、大学教育研究センターではマークシート方式で実施されているが、マークシートの用意・配布・回収・保管には手間・暇だけでなくスペースも必要となり、ただでも狭い事務室をより窮屈にしている。これを例えば携帯電話や学生の自宅からインターネットでそれぞれの受講科目の評価ができるようにすることは、用紙印刷や電算処理などのコストを削減できるだ
けでなく、授業時間を授業評価に割く必要もなくなるし、同じ学期に何度もできるような余裕もできるだろう。こうした IT 化は単に省力化だけでなく、学生と教員とのかかわりをより密にする上でも有効だろう。教員が毎回の授業評価を参考にしながらその学期の授業を逐次改善していく、いわゆる「形成的評価」の導入が本学でも話題となっているが、インターネットや学内 LANを利用した授業評価システムは形成的評価を普及させるためには不可欠であろう。

本学らしいｅラーニング
先日ある会合で本学には学友会という組織があり、kobe-u.com（コウベユードットコム）というインターネット事業を立ち上げたことが紹介されていた。その事業では主に同窓生の連携と在学生の就職活動の支援を行なおうとしているようだが、これと共通教育の IT 化を結びつけ、さらには大学院教育の一部も IT 化して、本学の現役の大学生や大学院生だけでなく、本学の卒業生へのフォローアップ（指導・研修）や一般の社会人への教育サービスを展開することはおもしろいだろうと感じた。神戸大学は卒業生の人脈では他の国立大学に勝るとも劣らない質量を誇る。
また、外国からの留学生も卒業した後、世界各地で多方面で活躍している。こうした人材や人脈を生かし、つなげ、伸ばすような事業を、大学教育の IT 化とからみあわせて推進することができれば、神戸大学らしい大学教育の IT 化となるかもしれない。在学中は学部を超えた横の結びつきは、クラブや同好会以外ではなかなかできないものである。しかし、卒業後は同じ神戸大学の卒業生として相互に結びつき、さまざまな交流もできるし、そうした交流は仕事や生活にも役立てることができるはずである。そのための基盤としての本学の大学教育システムの IT 化、とくに、共通教育の展開はひとつの可能性を示唆していると考える。

８．おわりに他の大学と比べて本学における大学教育の IT 化は進んでいるとはいえない。キャンパス間の遠隔授業ひとつにしても、各キャンパスの遠隔授業用の教室や遠隔会議室（ゼミ、演習向き）はまだ整備されておらず、ｅラーニングの核となるデジタルコンテンツづくりも組織的な取り組みはこれからといえる。単発的にこうした事項についての調査研究や研修や検討はなされているものの、これを全学的課題として責任をもって考え、政策を提言し、具体的な事業を企画・運営する組織もようやく立ち上がろうとしている。組織的な、あるいは大学が一丸となっての取り組みはこれからである。
『ｅラーニング白書 2001/2002 年版』は ALIC という団体が編纂している。その白書の中でALIC は「2002 年 4 月に設立され、「何時でも」、「何処でも」、「誰でも」、個人並びにグループの目的、ペース、興味、理解度に合わせた学習が、安価で効率よくできる環境の構築を目指して、相互運用性の検討、研究、普及を行なっている団体」 １ ） と説明されているが、ALIC が構築しようとしている環境こそが、ｅラーニングや遠隔教育によって実現されるべき環境に他ならないと考える。こうした環境は今すぐにでもできそうな勢いで整備されつつある。その時になって、本学が存在意義を失わないようにするためにも、今からｅラーニングや遠隔教育の試練にさらされながら、組織も個人も、大学教育の質と技量を鍛え磨き伸ばしていかなければならないだろう。

文献
1)先進学習基盤協会（ALIC) (2001)『e ラーニング白書 2001/2002 年版』オーム社
2)バーチャル・ユニバーシティ研究フォーラム(2001)『バーチャル・ユニバーシティ

IT 革命が日本の大学を変える』アルク
3)松岡一郎(2000)『早稲田大学デジタル革命』アルク4)生田目康子(2002)『みんなのｅ−ラーニング』中央経済社
5)京都大学高等教育教授システム開発センター(2000)『平成 11 年度 KKJ−Kyoto-keio JointSeminar−で何が起こったか〜授業・合宿・インターネットを通した学び〜』（京都大学高等教育叢書７）6)米谷淳(1995)「 授業改善に関する実践的研究

１．心理学一般教育におけるメディアの活用」,『大学教育研究』,3,43-58.
7)米谷淳(2000)「授業改善に関する実践的研究

４．少人数授業でのふりかえり」,『大学教育研究』,7,39-49.
8)米谷淳(2002)「授業改善に関する実践的研究

６．看護教員のための討議法の授業」,『大学教育研究』,10,51-63.
9)米谷淳(1998)「SCS 授業の実施と評価」,『大学教育研究別冊』,4,1-38.

10)守一雄・大藪泰・野村彰夫・大下眞二郎(1992)「画像情報ネットワークシステムを用いた学部間遠隔講義の評価」,電子情報通信学会論文誌,J75-A 2,244-255.
11)神戸大学(2002)『平成 13 年度学生生活実態調査報告書』
12)ジョナサン・ルイス(2002)「ブロードバンドで学ぶ英語」光文社