第 15 回 エレクトロヒートシンポジウム（WEB 開催）
結果報告

令和 2 年 12 月
一般社団法人日本エレクトロヒートセンター

１． 開催概要（１）期間 令和 2 年 10 月 20 日（火）～11 月 30 日（月）（２）開催方法 WEB による配信（閲覧 URL：https://jehc-sympo.com）（３）テーマ “産業電化”による省エネ・脱炭素イノベーションの実現～バーチャル展示による新時代のシンポジウム～（４）主催：一般社団法人 日本エレクトロヒートセンター（５）共催：日刊工業新聞社（６）後援：経済産業省、環境省（７）協賛： (一社)エネルギー・資源学会、 (一社)遠赤外線協会、 (公社)化学工学会、(一財)省エネルギーセンター、 (一財)素形材センター、(一社)地球温暖化防止全国ネット、(一社)電気学会、電気事業連合会、(一社)電子情報技術産業協会、(一財)電力中央研究所、(一社)日本印刷産業連合会、(一社)日本機械学会、(一社)日本機械工業連合会、(公社)日本技術士会、(一社)日本工業炉協会、(一社)日本工作機械工業会､(一社)日本産業機械工業会、(一社)日本自動車部品工業会、(一社)日本鍛造協会、(一社)日本鋳造協会、 (一社)日本鋳鍛鋼会、一社)日本厨房工業会、 (一社)日本電気協会、 (一社)日本電機工業会、(特非)日本電磁波エネルギ
ー応用学会、(公社)日本冷凍空調学会、(一社)日本冷凍空調工業会、 (一社)農業電化協会、(一財)ヒートポンプ・蓄熱センター

２．実施内容（１）全体
第 15 回エレクトロヒートシンポジウムは、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、会場を使用しての開催を中止し、WEB により開催することとした。構成は従来のシンポジウムの枠組み（講演・技術発表・技術展示）を踏襲しつつ、WEB 開催の特長を生かし、コンテンツは全て動画により配信した。WEB 開催により、期間中は「いつでも」「何処でも」「何度でも」視聴することができ、さらには都合に合わせ興味のあるところだけ分割した視聴も可能となった。動画の公開期間は 10 月 20 日から 11 月 20 日の予定であったが聴講者が多く、11 月 30 日まで延長した。

（２）コンテンツ【主催者挨拶】「第 15 回エレクトロヒートシンポジウムの開催にあたり」 JEHC 代表理事・会長 内山 洋司【講演】■趣旨説明「“産業電化”による省エネ・脱炭素ｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝの実現」 JEHC 代表理事・会長 内山 洋司■基調講演：「温暖化対策やデジタル化を踏まえた日本の製造業への期待」
東京大学公共政策大学院・院長、大学院経済学研究科 教授 大橋 弘氏■特別講演：「DX で加速する e-F@ctory ～ものづくりトランスフォーメーションの現実と未来～」
三菱電機（株）FA システム事業本部 役員技監 工学博士 小山健一氏【技術発表】■［赤外加熱］「赤外線加熱式鋳造製品不良検査装置「ﾌﾞﾛｰﾎｰﾙﾁｪｯｶｰ BC-1」の開発」 日本ルツボ(株)■「欧州における産業用ヒートポンプの市場概観と技術開発動向」 一般財団法人 電力中央研究所■「新開発ヒートポンプを利用した「超省エネアンモニア回収システム」の開発」木村化工機(株)■「自動車塗装工程における排熱回収システム導入を中心とした省エネルギーの取り組み」(株)SUBARU、日本ファシリティソリューション(株)1■「省エネに貢献する誘導加熱用新型 PWM(ﾊﾟﾙｽ幅変調)インバータの開発・製品化」島田理化工業(株)■「IH 茹で釜の自動制御による省ｴﾈﾙｷﾞｰの取り組み(2019 年度省ｴﾈ大賞(大臣賞)受賞)」中部電力ﾐﾗｲｽﾞ(株)■「食の安全・安心」を守る業務用厨房機器の共通 IoT ﾌﾟﾗｯﾄﾌｫｰﾑの開発（続報）」 JEHC 電化厨房委員会■「産業界で実用化が進む半導体レーザーによる熱処理技術」(株)丸文■「赤外線加熱による粉体塗装乾燥の省エネ革新」（2020 年度省エネ大賞応募案件）（株）小松電業所、（株）エスジー、JEHC【技術展示】■動画出展企業・団体（44 社・団体）
ＡIＨＯ、アロニクス、インダクトサームグループジャパン、ＭＤＩ、加島、鹿島建設、カツラギ工業、
関西電力、木村化工機、高周波熱錬、神戸製鋼所、サイエンス、ササクラ、四国総合研究所、
島田理化工業、昭和鉄工、第一高周波工業、ダイキン工業、タツタ電線、中部電力ミライズ、東京電力エナジーパートナー、東芝キヤリア、中西製作所、ニチワ電機、日立グローバルライフソリュー
ションズ、富士経済、富士電機、富士電子工業、富士電波工業、フジマック、ヘレウス、前川製作所、三浦工業、ミクロ電子、三井Ｅ＆Ｓパワーシステムズ、三菱電機、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、省エネルギーセンター、ヒートポンプ・蓄熱センター、電力中央研究所、日本学術振興会 産学協力委員会 R024 電磁波励起反応場委員会・日本電磁波エネルギー応用学会、国士舘大学 理工学部 二川研究室、東京都市大学 大電流研究室、日本エレクトロヒートセンター（50 音順）（３）告知・集客活動
第 15 回エレクトロヒートシンポジウムは 1 ヵ月間 WEB 開催することにより、参加に伴う時間と移動の制約が取り除かれ、これまで東京都内で単日の開催では参加が難しかった方にも参加（視聴）いただける環境が整った。この参加機会の拡大に伴い、これまで以上の地域・人数にエレクトロヒート技術を情報発信していくことを目指し、従来行ってきたチラシや過去のシンポジウム参加者およびJEHC関係先へのメール配信に加え、日刊工業新聞社と協力した紙面・バナー広告およびメルマガの頻度・対象を拡大した掲載と配信、プレスリリースによるパブリシティ(新聞、業界紙・誌)への情報提供を行った。さらに、会員企業や電力会社が保有するリソースを活用し、ホームページへのバナー広告設置やメール・メルマガを活用した積極的な情報発信により、全国的な規模、また開催全期間を通して、エレクトロヒートシンポジウムの広報・告知活動を強化した。

① 紙チラシ［A4 両面］（9/15～配布）
・電力 10 社（計 3,100 部）、出展 43 社（計 6,100 部）、協賛 29 団体（計 800 部）の合計 10,000 部を配布。

② 日刊工業新聞紙面広告
・社告（10/1）、広告［半 5 段］
（10/13、11/6）、すだれ広告（10/20）③ WEB（バナー）広告
・日刊工業新聞電子版（記事中：8/17～11/23 配信、レクタングル A：10/20～11/25 配信）
・JEHC 関連 WEB ページ（産業用 HP.COM、電化厨房.COM：8/5～11/30 配信）④ 出展者ホームページ掲載
・富士電機、前川製作所、NEDO 他 ※敬称略
⑤ 業界誌広告・工業加熱9 月号（9/15）、塗装技術10 月号（10/15）、省エネルギー10・11 月号（10/1、11/2）、エネルギーフォーラム 11 月号（11/2）、エレクトロヒート 9・11 月号（9/15、11/15）⑥ パブリシティ記事
・電気新聞（11/5）、熱産業経済新聞（10/29）
2

⑦ メール（メルマガ）
・過去のシンポジウム来場者等へのメール配信（7/29,9/15,10/15,10/23,11/9,11/16,11/20）
・日刊工業新聞ターゲティングメール（10/20、11/4 配信）
・関東経済産業局のメルマガ（10/29 配信）

３．実施結果（１）参加（入場登録）者総数：2,686 名（※昨年：987 名）
会員（一般）：721 名会員（電力）：664 名非会員：1,301 名
第 15 回エレクトロヒートシンポジウム

前回

1,385

721 加熱機器メーカ、HP メーカ、業務用厨房機器メーカ、エンジ会社、金融 ほか
664 旧一般電気事業者

373
535
162

非会員

1,301

（製造業）
トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、マツダ、スズキ、デンソー、アイシン AW、小松製作所、パナソニック、東芝、富士通ゼネラル、ウシオ電機、TDK、セイコーエプソ
ン、三共立山、日立金属、三井化学、富士フィルム、住友化学、東レ、帝人、カネカ、
685 三菱マテリアル、三菱製紙、AGC、日本坩堝、旭化成、花王、ライオン、クラレ、日東 182
電工、凸版印刷、日本ガイシ、キャノン、オリンパス、コニカミノルタ、京セラ、オムロン、
島津製作所、村田製作所、IHI、三菱重工業、大塚製薬、アサヒ HD、サントリーPD、
森永乳業、J-オイルミルズ、日清製粉、明治、キューピー、Mitsubishi Electric
Europe、Panasonic UK、Mayekawa USA inc、上海三造機電有限公司、ほか（エンジニアリング・コンサルティング）
三菱電機プラントエンジ、日鉄エンジ、鹿島環境エンジ、千代田化工建設、中外炉工66 業、神鋼テクノ、日本アイ・ビー・エム、メタウォーター、エネルギア・ソリューション＆サービ 33
ス、三菱総研、三菱UFJ リサーチ＆コンサルティング、富士経済ほか（金融・投資）9 三菱UFJ 銀行、みずほ銀行、三菱UFJ リース、みずほリース 、オリックスほか
7452（商社・流通・小売）
92 住友商事、伊藤忠商事、扶洋、豊田通商、丸文、三菱電機住環境システムズほか 25（エネルギー会社）
113 東京ガス、東邦ガス,、大阪ガス、Daigasu エナジー、日本グリーン電力 ほか
50（建設業・建築設計）
60 竹中工務店、鹿島建設、大成建設、熊谷組、大林組、前田建設工業、三機工業、 44
高砂熱学、東洋熱工、東畑建築事務所 ほか（政府／研究機関）
経済産業省（省エネ課、関東経済産業局）、環境省、関東経済産業局、NEDO、
25 産総研、エネ総工研、埼玉県（温暖化対策課）、兵庫県、山口県（産業技術セン 10ター）、静岡市（上下水道局）、舞鶴市ほか（協会／業界団体／大学／その他）
省エネセンター、HP･蓄熱センター、電事連、遠赤外線協会、日本鍛造協会、日本自251 動車部品工業会、日本冷凍空調工業会、日本電気協会、科学技術振興機構、東 101
京大学、東京工業大学、名古屋大学、岐阜大学、東京電機大学 ほか

合計

2,686会員

987

3

3000

エレクト ロヒー ト シ ン ポ ジウム の 参加者推移

2686

2500
1301

電力会員

107
178
95

248
123

第7回

第6回

第5回

第4回

第3回

第2回

第1回

0

442

324

362

389

365

191

178

189

180

721

664

第15回

32
130
50

220

425

472

(WEB開催)

327

440

第14回

380

第9回

500

第8回

700

980 1050 987

第13回

1000

940

第12回

非会員

第11回

一般会員

1500

第10回

［人］

2000

（２）入場登録者分析
ａ．入場地域
［人］

900
800
700
600
500
400
300

非会員

会員（電力以外）

会員（電力）

賛助会員

200（N=2,686）

100

北海道
青森県
岩手県
宮城県
秋田県
山形県
福島県
茨城県
栃木県
群馬県
埼玉県
千葉県
東京都
神奈川県
新潟県
富山県
石川県
福井県
山梨県
長野県
岐阜県
静岡県
愛知県
三重県
滋賀県
京都府
大阪府
兵庫県
奈良県
和歌山県
鳥取県
島根県
岡山県
広島県
山口県
徳島県
香川県
愛媛県
高知県
福岡県
佐賀県
長崎県
熊本県
大分県
宮崎県
鹿児島県
沖縄県
海外

0（コメント）・全ての都道府県および海外から入場登録があった。
（2,686 名）・全体の約半数は東京都を中心とする関東圏（1,242 人）、残り半数は関西（490 人）、中部（300 人）の順に多く、以下、旧一般電気事業者の拠点地域を中心に登録者の広がりが見られる。

4ｂ．業種○製造業の中では、昨年製造業 電気・電子・総合電機製造業 制御機器・産業機械

同様、電気･電子･総合電

電力・ガス・エネルギー

機、産業･一般機械などの製造業 一般機械

業種からの入場者が多く、製造業 自動車・輸送機器・電装機器製造業 その他製造業

エレクトロヒートに関心

エンジニアリング・コンサルティングの高い業種であることが商社・流通・小売業

推測できる。

機構・協会・団体○JEHC 会員数の少な

その他
建設業・建築設計

い、建設･設計、機構･協製造業 化学
製造業 鉄鋼・非鉄金属会･団体、商社･流通･小売製造業 金属製品・加工業界などからの入場者も製造業 厨房用機器多く、幅広い業種に認知製造業 食料・飲料されていることが伺える。

サービス業
製造業 ガラス・土石〇製造業では電気･電

官公庁・自治体

子･総合電機、自動車関連、情報・通信業
金融・投資

化学、鉄鋼、厨房、また商製造業 医薬品・化粧品

社系からの入場が非会員

製造業 医療機器学校

企業を中心に倍増してい（上段：N=2,022［15th］）製造業 紙・パルプ(下段：N=825［14 ］）る。WEB 開催により、従登録者（非会員）

来関心のあった多くの潜th

製造業 繊維製造業 分析・計測機器登録者（会員:電力以外）

住宅メーカー・建材
050100150200250300

在的ユーザにも参加いた
350［人］だけた可能性がある。

ｃ．来場回数○来場者は、初めて参加の初めて（上段：N=2,022［15 ］）方が６割を占め、最も多い。

(下段：N=825［14th］）○初めての方は、非会員をth

２回以上登録者（非会員）

1回

中心に昨年の約 5 倍となり、登録者（会員:電力以外）
0200

400

600

800

1000

1200［人］

新たなユーザ層を開拓できた。

ｄ．開催を知ったきっかけ○JEHC のメール配信で主催者からのメール開催を認知する方が最も多関係者い。
（約 3 割）

その他○ほぼ全ての広報チャン

主催者のホームページ

ネルで昨年比 3~4 倍程度

取引先の案内に認知数が伸びている。電電力会社の案内（上段：N=2,022［15th］）

日刊工業新聞社からのメールや紙面広告

力および会員企業によるメ(下段：N=825［14th］）

ール配信やサイトページへ登録者（非会員）のバナー設置など、新たな他団体･協会の案内

登録者（会員:電力以外）

主催者のセミナー

リソースの活用、また複数回に亘る息の長い広報活動雑誌
0100

200300

5400

500

600

700［人］ に協力頂いた結果と考える。

（３）入場者アンケート結果（回答数 254 人；回答率 9.5％）・アンケート入力画面（URL）を入場者登録から 1 週間後にメールで自動送信した。
Ｑ１．
「ご覧いただいたコンテンツ」を教えてください。
（必須回答）〇基調/特別講演～技術講演+技術展示,
9, 4%

展示まで、全てのコン

技術発表+技術展示,
17, 7%

講演+技術発表+技術展示,
75, 29%

テンツを見た方が最も多いが、３割程度に留まる。自らの興味、関講演のみ, 35,14%心がある動画を自由に技術展示のみ,31, 12%

視聴していることが伺える。

講演+技術発表,
48, 19%

技術発表のみ,39, 15%（N=254）

Ｑ２．
「WEB シンポジウムは全体として如何でしたか」（必須回答）〇WEB シンポジウムは全20

初めて1回

421120
1529

２回以上

2397

総数

（N=254）

0%

10

40%

60%

（「参考になった」以上が98%を占める）

0150

20%

体として高く評価された。

610
80%

100%

評価［件］
大変参考になった
参考になったどちらともいえない
あまり参考にならなかった
参考にならなかった

Ｑ３．
「各エリア（講演･技術発表･技術展示）は全体として参考になりましたか」（必須回答）
講演（N=254）

技術発表（N=254）

技術展示（N=254）

0%

101

106

710

39

96

111

1010

36

○「講演」
、「技術発表」、「技術展示」の各エリアともに、高く評価（「参考になった」以67122

1010上）する方が約８割であ54る。
20%
大変参考になった
どちらともいえない
参考にならなかった

40%

60%

80%

100%

評価［件］
参考になった（N=172）
あまり参考にならなかった
見ていない

6

Ｑ４．
「次回、WEB シンポジウムが開催されれば、ご覧になりますか」（必須回答）○「必ず見る」、「できれ18

初めて371回11ば見たい」とするなど、813

約 9 割の方が次回 WEBで開催した場合も視聴す3ると回答している。
35

２回以上

152

〇過去に 2 回以上参加された方は約 7 割が「必ず（N=254）
総数

1120%

111

20%

40%

3060%

80%見る」と回答し、コア層100%方、初めて参加の約 3 割

評価［件］
必ず見る

できれば見たいであることが伺える。一時間があれば見たい

見ることはないも「必ず見る」と回答しており、新規リピーターも獲得できている。

Ｑ５．
「希望されるシンポジウムの開催方法を教えてください」（必須回答）○全体として、「WEB の10

初めて147み」、「会場（各地）」を希33

望される方は少ない。
1回

1

２回以上

2821
25

総数

（N=254）

80%

7020%

103〇約 3 割の方は「東京での開催」を希望している

26

24が、半数以上の方は「会場と WEB」を希望している。

135

40%

60%

80%

100%

評価［件］
WEBのみ

会場（東京都）

会場（各地）

会場とWEB

４．事務局総評〇今回、初めて参加される方が 1,000 名近く増えたこと、地域や職種、職位にも広がりが見られたことなど、WEBによる開催でシンポジウム参加者の裾野は確実に広がった。エレクトロヒート情報を新たな層に届けることができ、また、次回も視聴、或いは参加したいとする声がアンケート回答者の約 9 割から得られたことは、今回のシンポジウムがエレクトロヒート技術の有益な情報発信拠点としての確立を目指す、シンポジウムの本来の目的を達成することができたと評価できる。
○動画評価およびアンケート結果により、各コンテンツ（動画）に関しては、基調/特別講演、技術発表、技術展
示ともに全体ではそれぞれ高い評価を得ていることが分かった。一方で、発表者と連絡が取り難いなど、会場であれば可能な相談や名刺交換などのコミュニケーション性を如何に担保していくかが今後の WEB シンポジウムの課題である。
〇開催方法は「会場と WEB との併催」を希望する声がアンケート回答者の半数以上ある。また、自由記述ではWEB と会場のパラレル開催で双方のメリットを享受できる、との意見もある。感染拡大防止を念頭に実施した
WEB 開催ではあるが、参加（視聴）者数の大幅な増加、動画コンテンツへの高い評価等を鑑み、今後のシンポジウムの新しい形として WEB の積極的な活用を検討していく必要がある。
7以上

参 考（PR 用チラシ/WEB ページ）8

チラシ（表）9

チラシ（裏）10

トップページ

11講演・技術発表ページ

12

技術展示ページ

13