アドバンテージ日本株式ファンド
追加型投信／国内／株式交付運用報告書
第７期
決算日：2024年１月26日
作成対象期間：2023年１月27日～2024年１月26日

第７期末（2024年１月26日）
基準価額

19,256円

純資産総額484百万円

第７期中（2023年１月27日～2024年１月26日）
騰落率※
分配金合計

32.3％0円※騰落率は分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)を電子交付することが定められています。
運用報告書(全体版)は、下記の手順にてご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
＜ 閲覧方法 ＞
右記ＵＲＬにアクセス⇒「ファンド情報」⇒「運用ファンド」ファンド名称より「運用報告書」を選択ください。

受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼を申し上げます。
当ファンドはアドバンテージ日本株式マザーファンドの受益証券への投資を通じて、日本の金融取引所に上場する企業の財務情報・非財務情報(ＥＳＧ：環境対応、社会責任、企業統治に関する情報を含む。)を総合的に勘案し、主として優位性のある企業もしくは関連企業によって発行された株式及び株式関連証券に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
ここに、当作成対象期間の運用状況等についてご報告申し上げます。
今後ともいっそうのご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

キャピタル アセットマネジメント株式会社
東京都千代田区内神田一丁目13番7号 四国ビルディング9階＜ お問い合わせ先 ＞[ 電 話 番 号 ]０３-５２５９-７４０１（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）[ ホームページ ]Filename：【初校】アドバンテージ日本株式ファンド_交付_2401_表紙.docx
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◆ 運用経過の説明 ◆１．基準価額の推移（2023年１月27日～2024年１月26日）(円)
22,000(億円)
25

20,00020

18,00015

16,00010

14,0005

12,00023/１/26（期首）024/１/26（期末）
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

分配金再投資基準価額（左軸）

第７期首：14,560 円
第７期末：19,256 円（既払分配金 0 円）
騰 落 率： 32.3 ％（分配金再投資ベース）(注１) 分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
(注２) 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、お客様の損益の状況を示すものではありません。

２．基準価額の主な変動要因（2023年１月27日～2024年１月26日）
当期末の基準価額は19,256円と前期比4,696円の増加となり、騰落率は分配金再投資ベースで前期比32.3％のプラスとなりました。
基準価額の主な変動要因は、東証株価指数(TOPIX)が26.2％上昇したことに加え、ディスコ、東京エレクトロン、JBCCホールディングスや堀場製作所などの銘柄選択が奏功したものによるものです。

－ 1 －Filename：【2 校】アドバンテージ日本株式ファンド_交付_2401.docx
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３．当期中の１万口(元本 10,000 円)当たりの費用明細項

当 期金 額
比目項

率

目 の 概

要

(a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率です。
なお、期中の平均基準価額は 16,647 円です。

(ａ) 信

託報

酬

249円

1.496％(投信会社)( 110)( 0.660)

・ 委託した資金の運用の対価(販売会社)( 128)( 0.770)・ 運用報告書等各種書類の送付、口座内での各ファンドの管理、購入後のアフターフォローの対価(受託会社)(11)( 0.066)

・ 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価

13

0.08113)( 0.081)(b)売買委託手数料は期中の金額を各月末現在の受益権口数の単純平均で除したものです。
売買委託手数料とは、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料です。

63

0.378

(c)その他費用は期中の金額を各月末現在の受益権口数の単純平均で除したものです。

(ｂ) 売 買 委 託 手 数 料(株式)((ｃ) そ の 他 費 用(監(そ合査費の計用)(12)( 0.074)

・ 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用

他)

(51)

( 0.305)

・ 信託事務の処理等に要するその他の諸費用（目論見書・届出書および報告書の作成、交付、印刷に係る費用等）

325

1.955

(注１) 期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、その他費用は、当ファンドが組入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注２) 「比率」欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたものです。
(注３) 各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。

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（参考情報）○ 総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した経費率（年率）は1.87％です。

その他費用
0.38％
運用管理費用
（投信会社）
0.66％
運用管理費用
（受託会社）
0.07％

総経費率
1.87％

運用管理費用（販売会社）
0.77％(注1) 当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注2) 各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注3) 各比率は、年率換算した値です。
(注4) 上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

－ 3 －Filename：【2 校】アドバンテージ日本株式ファンド_交付_2401.docx
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４．最近５年間の基準価額等の推移（2019年１月28日～2024年１月26日）(円)
25,000(億円)4020,000

30

15,00020

10,00010024/１/26

5,00019/１/28
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

分配金再投資基準価額（左軸）＊ 分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算しています。
(2019/１/28) (2020/１/27) (2021/１/26) (2022/１/26) (2023/１/26) (2024/１/26)

基準価額(円)
期間分配金（税込み）合計 (円)
分配金再投資基準価額騰落率 (％)
東証株価指数（TOPIX）騰落率 (％)
純資産総額
(百万円)

決算日

決算日

決算日

決算日

決算日

決算日

10,727－－－607

12,757
0
18.9
9.5
398

14,744
0
15.6
8.5
280

13,773
0
△6.6
2.4
1,879

14,560100
6.44.677819,256032.3
26.2484(注１) 当ファンドは、適切なベンチマークが存在しないため、ベンチマークを設けていません。当報告書では、「東証株価指数（TOPIX）」を参考指数として表示しています。
(注２) 期間分配金は、年間の分配金を合計して算出しています。

－ 4 －Filename：【2 校】アドバンテージ日本株式ファンド_交付_2401.docx
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５．投資環境（2023年１月27日～2024年１月26日）
参考指数のTOPIXは期首1,978.40ポイント、期末には2,497.65ポイントと26.2％の上昇となりました。
期初は、次期日銀総裁を巡る思惑や米国における金融引き締め長期化懸念などから株式市場は狭いレンジでのスタートとなりました。
コロナ禍からの回復による中国の経済再開への期待や東京証券取引所による株価純資産倍率(PBR)の低い上場企業に対する資本効率改善提案への期待から株価は上昇したものの、米地方銀行の経営破綻など、欧米金融機関に対する不安が高まり株価は調整しました。
４月以降は、春闘におけるおよそ30年ぶりの高い賃上げ率や、ウォーレン・バフェット氏の日本株への追加投資のコメント、新型コロナの感染症法上の分類の「５類」移行に伴う内需やインバウンドの回復期待などを材料に、海外投資家中心に日本株に対する見直し機運が広がり、株価は堅調に推移しました。
その後は、日米の長期金利上昇や、中国の景気減速や不動産業における債務問題、米国における政府債務上限問題、中東の地政学リスクなどが懸念材料となり株価の上値を抑制する展開となりました
が、米国での利上げ打ち止め期待を背景に米国株式市場が堅調に推移すると、国内株式市場も徐々に下値を切り上げました。
年明けから期末にかけては、日銀のマイナス金利解除観測の後退や米国の早期利下げ観測後退など日米の金融政策を巡る思惑から、米ドル円が円安基調で推移したことや、2024年１月から開始された新しい少額投資非課税制度(NISA)による個人投資家による買いが市場を支えるとの見方などから上昇基調に転じると、その後、上昇ピッチが急だったことから短期筋の先物買いや売りポジションの買い戻しなども加わり、一段高の展開となりました。

－ 5 －Filename：【2 校】アドバンテージ日本株式ファンド_交付_2401.docx
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６．当該投資信託のポートフォリオ（2023年１月27日～2024年１月26日）＜ベビーファンド＞
アドバンテージ日本株式マザーファンドの組入れは高位を維持しました。
＜アドバンテージ日本株式マザーファンド＞
2023年10月25日までは非財務情報であるESGスコアと財務情報による総合評価に従って組入銘柄を選定し、組入銘柄の投資比率に関しては、ESGスコアを参考に投資比率を決定しました。
2023年10月26日以降は、運用プロセスを変更し、企業の財務情報・非財務情報を総合的に勘案し、主として「優位性」のある企業に投資しました。
変更後の主な売買は以下の通りです。
買入：トヨタ自動車、ファーストリテイリング、三菱UFJフィナンシャル・グループ、
信越化学工業、ディスコ
売却：三井物産、INPEX、本田技研工業、日本航空電子工業、住友商事
当ファンドのパフォーマンスは32.3％の上昇となり、参考指数を大きくアウトパフォームしました。

７．当該投資信託のベンチマークとの差異
当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けていません。以下のグラフは、当ファンドの基準価額と参考指数である東証株価指数(TOPIX)の騰落率の対比です。
基準価額と参考指数の対比（％）
4032.326.230201001

基準価額

東証株価指数（TOPIX)(注１) 基準価額は分配金（税引前）込み。
(注２) 当ファンドは、適切なベンチマークが存在しないため、ベンチマークを設けていません。当報告書では、「東証株価指数（TOPIX）」を参考指数として表示しています。

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８．分配金
分配原資、基準価額水準等を勘案し、当期の収益分配は以下の通りとさせていただきました。
留保益は、「基本方針」および「運用方法」に基づいて運用します。
（単位：円、1 万口当たり・税引前）

当期分配金（対基準価額比率）
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

第７期
2023年１月27日～
2024年１月26日
－－－－
9,256

(注１) 当期の収益は経費控除後の配当等収益および経費控除後の有価証券売買等損益、当期の収益以外は収益調整金および分配準備積立金です。
(注２) 対基準価額比率は、当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
(注３) 当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金(税引前)と一致しない場合があります。

◆ 今後の運用方針 ◆＜ベビーファンド＞
引き続き、アドバンテージ日本株式マザーファンドの組入れは高位を継続することとしますが、市場環境によっては機動的に対応します。
＜アドバンテージ日本株式マザーファンド＞
財務情報・非財務情報に含まれる様々な情報を収集し、定性・定量の両面から評価・分析し、「優位性(アドバンテージ)」のある投資候補銘柄群を選定します。投資候補銘柄群から、「優位性(アドバンテージ)」に対する確度の高さや株価評価(バリュエーション)等を考慮し、投資魅力のある銘柄に投資することにより、中長期的な信託財産の成長を目指します。

－ 7 －Filename：【2 校】アドバンテージ日本株式ファンド_交付_2401.docx
LastSave:3/4/2024 9:50:00 AM LastPrint：3/4/2024 10:00:00 AM◆ お知らせ ◆ファンド名称を「CAM ESG日本株ファンド」から「アドバンテージ日本株式ファンド」に変更し、新しいNISA制度における成長投資枠対象ファンドの要件を満たすためその他所要の約款変更を行いました。
（変更適用日：2023年10月26日）◆ 当該投資信託の概要 ◆商 品 分 類

追加型投信／国内／株式

信 託 期 間無期限（設定日：2017年１月27日）

運 用 方 針ファミリーファンド方式により、中長期的に信託財産の成長を目指して運用を行います。

主要投資対象ベビーファンド

アドバンテージ日本株式マザーファンドの受益証券

アドバンテージ
日 本 株 式
マザーファンド

日本の金融取引所に上場する、優位性のある企業もしくは関連企業によって発行された株式

運 用 方 法

アドバンテージ日本株式マザーファンドの受益証券への投資を通じて、日本の金融取引所に上場する企業の内、財務情報および非財務情報(ＥＳＧ：環境対応、社会責任、企業統治に関する情報を含む。)を総合的に勘案し、主として優位性のある企業を投資候補銘柄として選定し投資を行い、中長期的に信託財産の成長を目指して運用を行います。

分 配 方 針決算日(年１回、原則として１月26日)に、収益分配方針に基づいて分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合等には分配を行わないことがあります。

－ 8 －Filename：【2 校】アドバンテージ日本株式ファンド_交付_2401.docxLastSave:3/4/2024 9:50:00 AM LastPrint：3/4/2024 10:00:00 AM◆ ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較 ◆（2019年１月～2023年12月）
（％）
100.0
80.0
62.2

65.6

■最大値

■最小値

◆平均値

60.0
40.0

36.1

20.0

7.2

42.8

8.4

15.7

8.5

5.5

0.0
-20.0

-5.6

-14.5

-12.0

-13.6

-20.4

当ファンド

日本株

先進国株

新興国株

17.9

14.0

5.6

3.4
-0.7

-7.1

-6.6

先進国債

新興国債

-40.0
日本国債

(注１) 全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
(注２) 過去５年間の各月末における年間騰落率の最大・最小・平均を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
(注３) 各資産クラスの指数につきましては最終ページをご覧ください。
(注４) 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、邦貨換算しています。
(注５) 騰落率は当期末の直近月末から遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
(注６) 当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

－ 9 －Filename：【2 校】アドバンテージ日本株式ファンド_交付_2401.docx
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◆ 当該投資信託のデータ ◆１．当該ファンドの組入資産の内容（2024年１月26日現在）● 組入（上位）ファンド・銘柄等
組入比率
アドバンテージ日本株式マザーファンド

99.4％

その他

0.6％

(注１) 組入比率は、純資産総額に対する割合です。
(注２) 全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載されています。

● 資産別配分● 国別配分● 通貨別配分

その他 0.6％

親投資信託受益証券99.4％

日本
100.0％

日本円
100.0％(注１) 資産別配分比率は純資産総額に対する評価額の割合、国別・通貨別配分比率はポートフォリオ部分に対する評価額の割合です。
(注２) 国別配分比率は、発行国・地域で区分しています。
(注３) 各比率の合計が四捨五入の関係で 100％にならない場合があります。

２．純資産等
第７期末2024 年１月 26 日
純資産総額484,777,450 円

受益権総口数

251,747,673 口

１万口当たり基準価額

19,256 円(注) 当期間における追加設定元本額は 31,981,845 円、同解約元本額は 315,238,340 円です。

－ 10 －

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３．組入上位ファンド（銘柄）の概要【アドバンテージ日本株式マザーファンド】● 基準価額の推移● 組入上位銘柄（円）
24,00022,00020,00018,00016,00014,00023/１/26

24/１/26● １万口当たりの費用明細項

目

当(a) 売 買 委 託 手 数 料(株式合計● 資産別配分)（期15円15）
15

銘 柄 名
ディスコ
東京エレクトロンファーストリテイリング
トヨタ自動車スズキ
信越化学
三菱UFJフィナンシャルG
レーザーテック
日立
富士電機
組入銘柄数

通 貨 比率(％)
日本円
4.9
日本円
3.5
日本円
3.2
日本円
3.2
日本円
3.0
日本円
3.0
日本円
2.9
日本円
2.5
日本円
2.3
日本円
2.1
70 銘柄

(注１) 当マザーファンドの純資産総額に対する比率です。
(注２) 全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。
(注) 費用項目の概要及び注記については、２頁の費用明細をご参照下さい。

● 国別配分● 通貨別配分

その他
1.2％

国内株式98.8％

日本
100.0％

日本円
100.0％(注１) 基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別のデータは 2024 年１月 26 日現在のものです。
(注２) １万口当たりの費用明細は、「アドバンテージ日本株式マザーファンド」の直近の決算期のものです。費用項目については２頁の注記をご参照ください。
(注３) 資産別配分比率は純資産総額に対する評価額の割合、国別・通貨別配分比率はポートフォリオ部分に対する評価額の割合です。
(注４) 国別配分比率は、発行国・地域で区分しています。
(注５) 各比率の合計が四捨五入の関係で 100％にならない場合があります。

－ 11 －

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◆ 指数に関して ◆＜代表的な各資産クラスの指数＞
日 本 株：Morningstar 日本株式指数
先進国株：Morningstar 先進国株式指数(除く日本)
新興国株：Morningstar 新興国株式指数

日本国債：Morningstar 日本国債指数
先進国債：Morningstar グローバル国債指数(除く日本)
新興国債：Morningstar 新興国ソブリン債指数

海外資産の指数については、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数値を使用しています。
上記各指数は、全て税引前の利子・配当込みの指数値を使用しています。
＜各指数の概要＞
日 本 株：Morningstar 日本株式指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本に上場する株式で構成されています。
先進国株：Morningstar 先進国株式(除く日本)指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本を除く世界の先進国に上場する株式で構成されています。
新興国株：Morningstar 新興国株式指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、世界の新興国に上場する株式で構成されています。
日本国債：Morningstar 日本国債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本の国債で構成されています。
先進国債：Morningstar グローバル国債(除く日本)指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本を除く主要先進国の政府や政府系機関により発行された債券で構成されています。
新興国債：Morningstar 新興国ソブリン債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、エマージン
グ諸国の政府や政府系機関により発行された米ドル建て債券で構成されています。
＜重要事項＞
当ファンドは、Morningstar, Inc.、又はモーニングスター・ジャパン株式会社を含むMorningstar, Inc.が支配する会社(これらの法人全てを総称して「Morningstarグループ」と言います)が組成、推薦、販売または宣伝するものではありません。Morningstarグループは、投資信託への一般的な投資の当否、特に当ファンドに投資することの当否、または当ファンドが投資対象とする市場の一般的な騰落率と連動するMorningstarのインデックス(以下「Morningstarインデックス」と言います)の能力について、当ファンドの受益者又は公衆に対し、明示又は黙示を問わず、いかなる表明保証も行いません。当ファンドとの関連においては、委託会社とMorningstarグループとの唯一の関係は、Morningstarのサービスマーク及びサービス名並びに特定のMorningstarインデックスの使用の許諾であり、Morningstarインデックスは、Morningstarグループが委託会社又は当ファンドとは無関係に判断、構成、算定しています。 Morningstarグループは、Morningstarインデックスの判断、構成又は算定を行うにあたり、委託会社又は当ファンドの受益者のニーズを考慮する義務を負いません。Morningstarグ
ループは、当ファンドの基準価額及び設定金額あるいは当ファンドの設定あるいは販売の時期の決定、または当ファンドの解約時の基準価額算出式の決定あるいは計算について責任を負わず、また関与しておりません。
Morningstarグループは、当ファンドの運営管理、マーケティング又は売買取引に関連していかなる義務も責任も負いません。
Morningstarグループは、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータの正確性及び／又は完全性を保証せず、また、Morningstarグループは、その誤謬、脱漏、中断についていかなる責任も負いません。Morningstar
グループは、委託会社、当ファンドの受益者又はユーザー、またはその他の人又は法人が、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータを使用して得る結果について、明示又は黙示を問わず、いかなる保証も行いません。Morningstarグループは、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータについて明示又は黙示の保証を行わず、また商品性あるいは特定目的又は使用への適合性に関する一切の保証を明確に否認します。上記のいずれも制限することなく、いかなる場合であれ、Morningstarグループは、特別損害、懲罰的損害、間接損害または結果損害(逸失利益を含む)について、例えこれらの損害の可能性を告知されていたとしても責任を負いません。
－ 12 －

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