学生生活についてCampus Life
－ 入学料・授業料の免除 Admission & Tuition Fee Exemption－ 名大フェローシップ等 Fellowship－ 奨学金（学生支援機構・民間）Scholarships※ ここに示す制度、金額・採択率などのデータは、実績にすぎません
年度により増減がありますので注意してください

2024.5 大学院説明会
環境学研究科・学生生活委員会委員長

入学料・授業料の免除

Admission & Tuition Fee Exemption System
入学料：282,000 円 注：予定額
授業料：535,800 円 / 年（半期ごとに納付）■入学料免除（2023年度実績M, D）－ 申請 20 名（納入対象者 124名）－ そのうち、全免 0% 半免 約45%
※ 年度によって増減がありますので注意■授業料免除 （2023年度実績M, D）－ 申請 139 名－ そのうち、全免 約35% 半免 約50%
※ 年度によって増減がありますので注意日本学生支援機構
Japan Student Services Organization種第一種（無利子）別前期課程
Master’s course

後期課程
Doctor’s course

貸与額

50,000 円 又は88,000 円 / 月

80,000 円 又は122,000 円 / 月

返還免除制度あり（年度によって採用人数は変動）

interest free

第二種（有利子）with interest
after graduation

貸与額

5万, 8万, 10万, 13万, 15万円 / 月（選択）※申請期間 予約採用(前年9月),在学採用(入学年4月)
申込資格を満たせば希望者全員採用(家計基準：本人および配偶者収入合計額が299万以下）

後期課程

名古屋大学学術奨励賞奨学金
Nagoya University Scholarshipfor Outstanding Graduate Students■ 対象：博士後期課程学生（Doctor's Course）■ 給付額：50 万円 / 年⇒ 給付型（返還の必要なし）■ 申請： 毎年 2月中旬

■ 2023年度の結果（申請者：2 名）
研究科内選考合格：2 名
第一次審査合格 ：1 名
最終審査合格：1 名

前期課程
後期課程

大学院環境学研究科
次世代環境人材育成奨学金■ 対象：博士前期課程学生（Master’s Course）■ 給付額：40 万円 / 年⇒ 給付型（返還の必要なし）⇒ 後期課程に進学した場合は，120万円/年■ 申請： 毎年 9月上旬～10月中旬■ 2023年度の結果（申請者：4 名）
第一次審査合格 ：4 名
最終審査合格：2 名

後期課程【2024年度～】東海国立大学機構メイク・ニュー・
スタンダード次世代研究事業 THERS Make New
Standards Program for the Next Generation Researchers【～2023年度】名古屋大学融合フロンティアフェローシップ Nagoya University Interdisciplinary Frontier
Fellowship・東海国立大学機構融合フロンティア次世代リサーチャー THERS Interdisciplinary Frontier NextGeneration Researcher■ 対象：博士後期課程学生（Doctor's Course）※前期課程の段階で応募可能。

■ 給付額：3年間18万円 / 月（研究専念支援金）
25万円 / 年（研究費）⇒ 給付型（返還の必要なし）■ 申請： 1月下旬～2月上旬(*変更の可能性あり)■ 受給者： 2022年度～：15 名
2023年度～：20 名
2024年度～： 7 名（昨年度までの内定者のみ）

民間奨学金Financial Aid Offered by Private Organizations■ 2023年度 採用実績
日本人 5 件、留学生 6 件
・公益財団法人 市原国際奨学財団 1件
・公益財団法人 豊秋奨学会 1件
・公益財団法人 大幸財団 2件
・公益財団法人 日揮･実吉奨学金 1 件
・株式会社 奥村組 1件
・公益財団法人 林レオロジー記念財団 1 件
・公益財団法人 ロッテ財団 1 件
・一般財団法人 坂文種特報会 1 件
・公益財団法人 横山国際奨学財団 1件
・公益財団法人 麦島財団 1 件

研究・学業支援
Research and Study Supports■ 研究科：学生研究活動支援事業
Support Program for Students Pursuing Research－ 例年 1 件約 20 ～30万円、5 ～10件程度まで支援－ 2022年度実績：5 件、総額最高 250 万円
2023年度実績：9 件
学生主体の研究・国際学会出席の渡航費用支援等■ 全学：短期留学派遣制度
Short-Term Student Dispatch Program－ 期間 1年以内－ 奨学金 6～10 万円 / 月（渡航先によって異なる）－ 優秀な成績、明確な目的と計画、派遣先の受入れ、十分な語学能力が必要主な就職先（2021 年度～2023 年度）◆地球環境科学専攻【2021 年度】
岐阜県庁、東京税関、独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構、日本気象協会、リモート・センシン
グ技術センター、東海学園東海高等学校、(株)アイヴィス、(株)インターネットイニシアティブ、(株)ウェザーニュ
ーズ、(株)ＮＴＴドコモ、(株)大林組、(株)河北新報社、川崎重工業(株)、関西電力(株)、国際航業(株)、石油資源開発(株)、(株)ソミック石川、(株)中電シーティーアイ、(株)デンソー、東京電力パワーグリッド(株)、東芝インフラシステムズ(株)、東電設計(株)、東邦ガス(株)、トタニ技研工業(株)、(株)西原環境 、日産自動車(株)、日本精工(株)、NEC 航空宇宙システム(株)、日本放送協会、日本郵便(株)、日本ガス(株)、北陸電力(株)、(株)ユーベック【2022 年度】
海上保安庁、気象庁、農林水産省、国土交通省鉄道局、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構、名古屋大学(技術補佐員)、アクセンチュア(株)、イーテクノロジー(株)、カシオ計算機(株)、(株)シード、(株)ＪＥＲＡ、シン・エナジー(株)、信金中央金庫、セイコーエプソン(株)、(株)タカラトミーアーツ、(株)中電シーテ
ィーアイ、中部電力(株)、ＴＩＳ(株)、(株)トヨタシステムズ、トヨタホーム(株)、日本ダイヤバルブ(株)、パナソニッ
クサイクルテック(株)、(株)日立コンサルティング、(株)日立製作所、非破壊検査(株)、明星電気(株)【2023 年度】
国土交通省、東京管区気象台、神奈川県立生命の星・地球博物館、独立行政法人エネルギー・金属鉱物資
源機構、一般財団法人静岡県生活科学検査センター、一般財団法人日本気象協会、公益財団法人鉄道総合技術研究所、(株)アサノ大成基礎エンジニアリング、出光興産(株)、(株)ウェザーニューズ、エヌ・ティ・ティ・コムウェア(株)、鹿島建設(株)、栗田工業(株)、コニカミノルタ(株)、ＪＦＥスチール(株)、住友電装(株)、太平洋セメント(株)、中部電力(株)、中部電力パワーグリッド(株)、(株)ＴＫＣ、東邦ガス(株)、(株)豊田自動織機、トヨタ紡織(株)、ＮＴＴ西日本(株)、ＪＲ西日本(株)、NEC 日本電気(株)（ＮＥＣ）、日本原燃(株)、日本たばこ産業(株)、(株)野村総合研究所、フューチャー(株)、ブラザー工業(株)、(株)三菱ＵＦＪ銀行、(株)ワールドインテック、
The Thai meteorological department(Thai)◆都市環境学専攻【2021 年度】
独立行政法人都市再生機構、(株)アウトソーシングテクノロジー、旭化成(株)、(株)梓設計、(株)石本建築事務所、(株)エヌ・ティ・ティ・データ、応用地質(株) 、(株)大林組、(株)オープンハウス、(株)オリエンタルコンサルタ
ンツ、(株)オリエンタルグローバルコンサルタンツ、鹿島建設(株)、KASUGAI(株)、近鉄不動産(株)、(株)熊谷組、(株)久米設計、(株)佐藤総合計画、(株)ジェイアール東日本建築設計、清水建設(株)、住友商事(株)、(株)大建設計 、太平洋セメント(株)、(株)竹中工務店、中部電力パワーグリッド(株)、東海旅客鉄道(株)、東京電力ホールディングス(株)、東邦ガス(株) 、東邦ガス(株)、名古屋鉄道(株)、(株)日建設計、日本コルマー(株)、(株)日本設計、パシフィックコンサルタンツ(株)、(株)坂茂建築設計、PwC コンサルティング合同会社、東日本
電信電話(株)、(株)フジタ、(株)平成建設、(株)三菱地所設計、三菱電機(株)、未来技術研究所、メイラ(株)、(株)ラムダデジタルエンジニアリング、YKKAP(株)、Anti-Corruption Commission Timor-Leste、Ministry ofPublic Works(Timor-Leste)、Department of Environment and Natural Resources (Philippines)、Departmentof Public Works and Highways(Philippines) 、Ministry of Economic(Bhutan)、Department of Geology andMines(Bhutan)、Ministry of Works & Human Settlement、National Emergency Management Agency(Mongolia)、
Ministry of Road, Transport, Construction and Urban Development(Mongolia)【2022 年度】
国土交通省、名古屋市役所、名古屋大学(技術補佐員)、独立行政法人都市再生機構、(株)大林組、鹿島建設(株)、清水建設(株)、大成建設(株)、(株)竹中工務店、(株)長谷工コーポレーション、(株)オカムラ、(株)デンソー、東芝エレベータ(株)、日鉄エンジニアリング(株)、(株)ニップン、UBE 三菱セメント(株)、中部電力パワーグ

リッド(株)、東京ガス(株)、東京電力パワーグリッド(株)、(株)インフォマティクス、(株)エヌ・ティ・ティ・データ、ネットエンジン(株)、中日本高速道路(株)、名古屋鉄道(株)、農林中央金庫、オリックス(株)、三菱地所プロパティ
マネジメント(株)、(株)石本建築事務所、大建設計(株)、(株)日建設計、日本工営都市空間(株)、(株)バイタル
リード、(株)日立コンサルティング、(株)ベイカレント・コンサルティング、(株)三菱地所設計、八千代エンジニヤ
リング(株)、Ministry of Education(Timor-Leste)、Philippine Ports Authority(Philippines)、National Economicand Development Authority (Philippines)、National Center for Hydrology and Meteorology Royal Governmentof Bhutan、District Administration Paro(Bhutan)、Ministry of Works and Human Settlement(Bhutan)、Ministryof Environment and Tourism（Mongolia)、Ministry of Road and Transport Development of Mongolia(Mongolia)【2023 年度】
運輸省、名古屋市役所、名古屋大学(技術補佐員)、伊藤忠商事(株)、(株)ＮＴＴファシリティーズ、(株)大林組、鹿島建設(株)、関西電力(株)、(株)建設技術研究所、(株)構造計画研究所、(株)小堀哲夫建築設計事務所、(株)サーベイリサーチセンター、清水建設(株)、首都高速道路(株)、生和コーポレーション(株)、ソフトバンク(株)、大成建設(株)、太陽工業(株)、(株)竹中工務店、中部電力(株)、中部電力パワーグリッド(株)、中部電力
ミライズ(株)、(株)テアトル・ド・バレエカンパニー、(株)TBM、東レエンジニアリング(株)、戸田建設(株)、中日本
高速道路(株)、名古屋電機工業(株)、(株)日建設計、(株)日産オートモーティブテクノロジー、日産自動車(株)、日鉄エンジニアリング(株)、日鉄興和不動産(株)、(株)日本総合研究所◆社会環境学専攻【2021 年度】
健康保険組合連合会、(学)城西川越学園、コスモエコパワー(株)、住友電装(株)、玉野総合コンサルタント(株)、日本ガイシ(株)、ハイセンスジャパン(株)、マリンフード(株)、(株)三越伊勢丹ビジネス・サポート、楽天グ
ループ(株) 、中国北京華能長江環境科技研究院、Byte Dance(中国北京市北京字節跳動科技有限会社)【2022 年度】(株)フコク、電源開発(株)、(株)読売新聞大阪本社、日本工営都市空間(株)、有限責任あずさ監査法人、国際環境 NGO FoE Japan、Blue Focus Communication Group(China)、Utility Regulatory Authority(Maldives)【2023 年度】
農林水産省、三重県鳥羽市役所、サン電子(株)、(株)福井村田製作所、セイコーエプソン(株)、日立Ａｓｔｅｍｏ(株)、中国電力(株)、シンプレクス・ホールディングス(株)、ＮＥＣソリューションイノベータ(株)、日本アイ・ビー・
エム(株)、日本放送協会（ＮＨＫ）、近鉄グループホールディングス(株)、日本工営都市空間(株)、応用地質(株)、 (株)ダイセキ、在リトアニア日本大使館、湖南工業大学 (China)、River Net Consulting(Malaysia)、BYD
Automobile Industry (China)、理想汽車 LiAuto (China)、HIKVISION Hangzhou Hikvision Digital Technology
Co(China)

主なインターンシップ受入募集先（2023 年度）
国土地理院、環境省、霞が関体験プログラム、安城市、名古屋市工業研究所、豊田市、名古屋市、横浜市、総合地球環境学研究所、公益財団法人キープ協会、Man To Man(株)、(株)梓設計、(株)竹中工務店、(株)東畑建築事務所、(株)日建設計、鹿島建設(株)、中日本ハイウェイエンジニアリング名古屋 他 多数