各種ワクチンの発売からの現在までの歩み
ここ数年、接種できるワクチンの種類が急増したことに加え、日本脳炎ワクチンや HPVワクチンなど積極的勧奨の差し控えによる接種見合わせなどが相次いでいます。このような予防接種行政のめまぐるしい変化は、予防接種を受ける子どもを持つ保護者の皆様だけでなく、われわれ医療者側にとっても混乱が生じる一因となっています。そこで、日本で接種できる各種ワクチンについて発売から 2017 年 7 月現在まで予防接種行政がどのように変化してきたのか整理してみました。ワクチンの製造販売や接種制度に変更があればその都度更新します。

Hib ワクチン ............................................................................................................... 2
小児肺炎球菌ワクチン ................................................................................................ 3
四種混合（DPT-IPV）ワクチン ................................................................................. 4
不活化ポリオワクチン（IPV、ソークワクチン） ...................................................... 5
ロタウイルスワクチン ................................................................................................ 6
B 型肝炎ワクチン ....................................................................................................... 7
麻しん風しん混合ワクチン（MR ワクチン） ............................................................ 8日本脳炎ワクチン ....................................................................................................... 9
おたふくかぜワクチン .............................................................................................. 10水痘ワクチン ............................................................................................................. 11
子宮頚がん予防ワクチン .......................................................................................... 12

Hib ワクチン年月

で き ご と2008 年 12 月

任意接種として接種開始（全額自己負担）2010 年 11 月

「子宮頚がん等ワクチン接種緊急促進事業」開始、市町村が実施主体となって公費補助で接種が行われる。

2011 年 3 月

Hib ワクチン、小児肺炎球菌ワクチンを含む同時接種後の死亡例が相次ぎ、接種が一時見合わせられた。厚労省の専門家会議の検討で、接種と一連の死亡との間に直接的な明確な因果関係が認められないこと、国内外の調査では Hib ワクチン、小児肺炎球菌ワクチン、DPT ワクチンなど複数のワクチンを同時に接種しても重い副反応は報告されていないことなど
より、これらワクチンの安全性については心配ないとされ 4 月 1 日接種再開となった。

2013 年 4 月

定期接種に導入される

2小児肺炎球菌ワクチン
年 月2010 年 2 月

で き ご と任意接種として 7 価小児肺炎球菌ワクチン（PCV7）の接種開始（全額自己負担）2010 年 11 月

「子宮頚がん等ワクチン接種緊急促進事業」開始、市町村が実施主体となって公費補助で接種が行われる。

2011 年 3 月

同時接種による死亡例が複数認められ、一時的にワクチン接種が差し控えられたが、厚労省は安全性に問題はないとして再開。医師には単独接種も可能であることを保護者に示すよう求めた。

2013 年 4 月

定期接種に導入される。

2013 年 6 月

13 価小児肺炎球菌ワクチン（PCV13）承認

2013 年 11 月

7 価小児肺炎球菌ワクチン（PCV7）から 13 価の小児肺炎球菌ワクチン（PCV13）が定期接種のワクチンとなる。なお接種対象年齢が PCV7 の 9歳未満から 6 歳未満に変更になった。

※

2007 年～2010 年の調査では PCV13 に起因する小児侵襲性肺炎球菌感染症（IPD）は全体の 89.9％であったが、2011 年～2012 年の調査では 70.4％と減少している。

※

2011 年に 9 県を対象にした IPD の調査では、PCV7 カバー率は 65％、PCV13 であれば 85％のカバー率であったが、2012 年の調査では PCV７カバー率 29％、PCV13 でも 60％のカバー率と低下傾向が認められた。

以上のことから、PCV7 で予防接種を終えた子どもに対しても PCV13 の追加免疫（サプリメンタルドーズ）が必要と考えられ、任意接種（自己負担）として接種可能となっている。

3

四種混合（DPT-IPV）ワクチン
年 月
2012 年 7 月

で き ご と承認取得（国産 IPV）
・テトラビックー阪大微研・クアトロバックー化血研
日本国内で使用されてきた弱毒ポリオワクチンのセービン株を不活化し、D・P・T（三種混合）のワクチンに混合したもの

2012 年 11 月

定期接種に導入される。
原則として、DPT ワクチン未接種かつポリオワクチン（IPVorOPV）未接種のものに接種する。

4

不活化ポリオワクチン（IPV、ソークワクチン）年 月2012 年 4 月

で き ご と承認取得（海外で使用されてきた IPV）
海外で使用されている野生株ウイルス（Wild 株）をもとに開発された 3 価の不活化ワクチン

2012 年 9 月

定期接種に導入される。
この時点で経口生ポリオワクチン（OPV）は任意接種扱いとなる。

※

IPV で接種を開始した者、DPT-IPV で接種を開始した者は、原則として同じワクチンで接種を完了する。

※

IPV と DPT-IVP を併せて使用した場合でも同等の効果が得られることが明らかとなったため、IPV と DPT-IVP の併用は可能である。ただし、接種スケジュール上支障がない場合に限る。（2012 年 8 月、厚労省検討会）

5ロタウイルスワクチン
現在 2 種類のワクチン（1 価ロタウイルスワクチンおよび 5 価ロタウイルスワクチン）が認可されている。1 価ロタウイルスワクチン（ロタリックス）は、ロタウイスル胃腸炎の患者から分離したヒトロタウイルスの病原性をほとんどなくして精製したワクチンで、胃腸炎の原因となる 5 つの血清型のうち最も一般的な G1 血清型をもとにして作られている。
5 価ロタウイルスワクチン（ロタテック）は、世界中で検出されている主要な 5 種類の抗原をヒトーウシロタウイスルの再集合体として弱毒化した生ワクチンである。両者ともにロタウイルス胃腸炎予防効果は 75～80％、重症化予防効果は 100％とされている。
年 月2009 年

で き ご とWHO が世界中の全ての地域の乳児にロタウイルスワクチンの接種を推奨

2011 年 11 月

ロタリックス発売、任意接種

2012 年 7 月

ロタテック発売、任意接種

6B 型肝炎ワクチン年 月

で き ご と1984 年

血漿由来 B 型肝炎ワクチン発売―北里、ミドリ十字1985 年

血漿由来 B 型肝炎ワクチン発売―化血研

1985 年 6 月

B 型肝炎母子感染防止事業開始（HBe 抗原陽性の妊婦から出生した新生児が対象）←セレクティブワクチネーション

1988 年 6 月

遺伝子組み換え B 型肝炎ワクチンの発売―「ヘプタバックス」、「ビームゲン」の 2 製品が発売され、現在はこの 2 製品が使用されている。

1995 年

B 型肝炎母子感染防止事業の見直し行われ、HBs 抗原陽性の妊婦から出生した全新生児を対象に感染防止対策が実施されている。これにかかる費用は健康保険給付となる。

2000 年～

性的接触による欧米由来の遺伝子型 A の B 型肝炎ウイルスが増加。感染経路として集団生活での水平感染や父子感染によるものの増加が問題となる。

2008 年～

日本でもすべての乳幼児を対象としたユニバーサルワクチネーションの必要性が高まる。

2016 年 10 月

定期接種に導入される。対象は平成 28 年 4 月 1 日以降に生まれた小児で、1 歳までに 3 回の接種。標準的な接種期間は生後 2 ヶ月から 9 カ月、接種間隔は 1 回目と 2 回目が 4 週間、3 回目は 1 回目から 20 週以上の間隔をあける。

7麻しん風しん混合ワクチン（MR ワクチン）年 月

で き ご と2005 年 6 月

MR ワクチン（ミールビックー阪大微研）が承認

2006 年 4 月

第 1 期として生後 12～24 か月の者に、第 2 期として 5 歳以上 7 歳未満で小学校就学前 1 年間の者に対して定期接種として接種が開始される。

2008 年 4 月 ～2007 年にワクチン未接種者やワクチン 1 回接種者の者を中心に麻疹の流2013 年 3 月

行がみられたことから、中学 1 年生（第 3 期）、高校 3 年生相当年齢（第4 期）での 2 回目の定期接種が 5 年間の時限措置として実施された。

※麻しんワクチンのこれまでの経緯；麻しんワクチンは 1969 年以降高度弱毒生ワクチンの単独接種となり 1978 年 10 月からは定期接種に組み入れられた。1996 年から 1998 年にかけて安定剤として含まれていたゼラチンが重篤なアレルギー反応の原因となることが判明し、ゼラチン除去あるいは低アレルゲン性ゼラチンに変更等の改良がなされた。1988 年 4月からは麻しん・風しん・おたふくかぜ混合ワクチン（MMR ワクチン）が導入され、定期接種のワクチンとして麻しんワクチン、MMR ワクチンのどちらを選択してもよいことになったが、おたふくかぜワクチンを原因とする無菌性髄膜炎が予想以上の頻度で発生したことから 1993 年 4 月 MMR ワクチンは中止になった。
※風しんワクチンのこれまでの経緯；風しんワクチンは 1976 年から接種が開始され、1977年 8 月から中学女子に対して定期接種が始まった。1988 年 4 月からは男女を対象に定期接種として MMR ワクチンを選択してもよいことになったが、上記理由から 1993 年 4 月
MMR ワクチンは中止となった。その後、1994 年の予防接種改正に伴い 1995 年 4 月からは風疹の流行そのものをおさえるために、生後 12～90 か月未満の男女（標準接種年齢 12～36 か月）に風疹ワクチンが接種されることなった。以前に風しんワクチンおよび MMRワクチンを受けたことがない者への経過措置として、2003 年 9 月 30 日までの間、1979 年4 月 2 日～1987 年 10 月 1 日に生まれた中学男女を対象に個別接種が行われた。ところが、この年代の接種率が極めて低く妊娠時に風疹の流行がおこると先天性風疹症候群の多発が危惧されていたが、2013 年にそれが現実のものとなったのは記憶に新しい。
※2006 年 4 月からは、MMR ワクチンからおたふくかぜワクチンを除いた MR ワクチンの2 回接種に変更され、現在に至っている。2 回接種の意義は、１回の接種で免疫がつかなかった子どもに免疫をつけること、１回の接種で免疫がついたにもかかわらず時間の経過とともに免疫が減衰した子どもたちに再度刺激を与えて免疫を強固なものにするためである。
最終的には接種率を高めてわが国から麻疹および風疹の撲滅を目指している。

8日本脳炎ワクチン年 月

で き ご と1954 年

マウス脳由来の日本脳炎ワクチンの接種開始

1976 年

予防接種法改正に伴い臨時接種に指定

1989 年

ワクチン株が中山株から北京株に変更になる。

1995 年

予防接種法改正に伴い臨時接種から定期接種となる。

2005 年 5 月

第 3 期のワクチン接種後に急性散在性脳脊髄炎（ADEM）との因果関係が否定できない事例が発生したため、より安全性が高い細胞培養ワクチンへの切り替えを見越して厚労省は“積極的勧奨差し控え”の勧告を通知。

2005 年 7 月

第 3 期の接種中止

2009 年 6 月

細胞培養ワクチン（ジェービック V―阪大微研）の承認発売。第 1 期の定期接種への使用が認められる。

2010 年 4 月

積極的勧奨が再開される。

2010 年 8 月

マウス脳由来のワクチン接種者への追加接種、第 2 期への定期接種への細胞培養ワクチンの接種が認められる。

2011 年 1 月

細胞培養ワクチン（エンセバック皮下注―化血研）が承認発売となり、供給体制が充実した。

2011 年 4 月

積極的勧奨の拡大（4 歳、9～10 歳）

2011 年 5 月

積極的勧奨差し控えにより接種機会を逃した特例対象者（1995 年 4 月 2日～2007 年 4 月 1 日生まれの者）は、20 歳未満の間に接種できていない回数が定期接種として接種できるようになる。

2013 年 4 月

7～8 歳の第 1 期初回接種と 9～10 歳の第 1 期追加接種および 18 歳の第2 期接種を勧奨

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おたふくかぜワクチン
年 月

で き ご と1981 年

おたふくかぜ生ワクチン（星野株）ー北里第一三共の承認販売

1983 年

乾燥弱毒生おたふくかぜワクチン（鳥居株）ータケダの承認販売

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水痘ワクチン年 月
1987 年

で き ご と日本で開発された生ワクチンである乾燥弱毒生水痘ワクチンー「ビケン」の承認販売

2014 年 10 月定期接種に導入される。1 歳から 3 歳未満の水痘に罹ったことのない小児が対象。接種回数は 2 回。標準的な接種間隔は 6 ヶ月～12 ヶ月であるが、3 ヶ月以上の間隔をあければ接種可能。経過措置として 2014 年度に限り、3 歳以上 5 歳未満の小児に対して 1 回のみの接種が行われる。

11子宮頚がん予防ワクチン年 月

で き ご と2009 年 12 月

サーバリックス（2 価 HPV ワクチン）承認販売

2010 年 11 月

「子宮頚がん等ワクチン接種緊急促進事業」開始、市町村が実施主体となり公費補助で接種が行われる。

2011 年 8 月

ガーダシル（4 価 HPV ワクチン）承認販売

2013 年 4 月

定期接種に導入される。対象はおおむね中学 1 年生から高校 3 年生相当の女子。

2013 年 6 月 14 日

接種の後原因不明の体中の痛みを訴えるケース（複合性局所疼痛症候群）が 30 例以上報告され、回復しないケースもあることから、厚労省はこれら症状とワクチンとの因果関係を否定できないとして“積極的勧奨差し控え”の勧告を行った。2014 年 1 月現在、勧告継続中。

2014 年 1 月

厚労省副反応検討部会が接種後の痛みを「心身の反応によるもの」と公表

2014 年 7 月現在

接種勧奨を再開するかは継続審議中

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