研究タイトル：「介護予防サポーター活動に影響する要因解明と活動支援制度の構築」
代表研究者：永井宏達 （兵庫医療大学リハビリテーション学部 講師）
背景
近年、「自助・互助・公助」を基本理念とした「地域包括ケアシステム」の構築の重要性が叫ばれている。地域包括ケアシステムにおいては，住民や地域の関係機関等との互助・連携に基づく地域づくりが必要とされるが、関係機関の人的資源に制約がある中において、地域住民が主体的に自助・互助していくことが益々重要となっている。
そのような背景の中、我々のグループでは地域で介護予防に関する運動を指導するリーダーを養成する目的として、介護予防サポーター（以下サポーター）養成講座を実施している。2015年頃より本取り組みを開始し、サポーターを養成してきたが、養成講座修了後に自ら活動のフィールドを広げて地域に根ざした取り組みへと移行できる者がいる一方、地域での実際の活動には至らない者が多く存在する。しかしながら、それらを分ける要因は現状では明らかにされていない。本研究では、サポーターの活動レベルに関連する要因を分析するとともに、彼らが自信を持って活動できるようにするための支援の方法を探索する。それらを通して、地域において高いレベルで活動できるサポーターを養成するための、システマティックな養成・支援プログラムを開発することを目的とした。
研究１：サポーター活動に関する調査と活動要因の調査（横断研究）
方法
第一段階の横断研究として、①サポーター、②サポーターでない一般の地域在住高齢者（サポーターが運営する運動教室の参加者）、③地域包括支援センターおよび行政の職員（専門職スタッフ）の３者を対象とし調査研究を行った。調査の目的は、サポーターの活動に対する自信やニーズ、動機と活動状況の関連調査、運動教室参加者（非サポーター）のニーズ調査、専門職スタッフからのサポーター制度に対する意見を収集することである。これらの情報を集約することで、サポーターの活動を支援する制度設計のヒントを探索することとした。
サポーターには郵送にて調査日の周知を行い、研究への参加を促した。また、運動教室参加者には地域包括支援センターより広報チラシを配布し、調査への参加を呼びかけた。これらの対象者に対して、基本属性、基本チェックリスト（厚生労働省）、主観的幸福感（PGCモラールスケール）、手段的ADL（老研式活動能力指標）、その他サポーター活動に直接的に関連する要因の調査を行った。
また、神戸市中央区内に所在している地域包括支援センター７箇所と保健所に対して、サポーター制度に関するアンケートを郵送し、現状の問題点の把握を試みた。7施設34名の専門職スタッフから返答があった。
講座終了後に地域で活動できたサポーター、活動できなかったサポーター、一般の地域在住高齢者（非サポーター）の３群間の差を検討するために、連続尺度に関しては一元配置分散分析および多重比較検定、順序尺度についてはクラスカルウォリス検定、名義尺度についてはχ二乗検定を用いて検討した。また、活動状況への影響因子を明らかにするため、活動の有無を従属変数、関連因子を独立変数としたロジスティック回帰分析を行った。有意水準は５％未満とした。
結果
サポーター講座修了者（37名）のうち、実際に地域で活動が出来たものは23名（サポーター活動者）、活動が出来なかった者（サポーター非活動者）は14名であった。年齢はサポーター活動者67.4±7.9歳、サポーター非活動者70.4±6.4歳、一般の地域在住高齢者（運動教室参加者）は78.6±7.8歳であり、運動教室参加者はサポーター講座修了者に比べて高齢であったものの(p<0.01)、サポーターの活動の有無による差は認められなかった。また、性別についても有意な差は認められなかった（P≧0.05）。就労状況としては、活動群で18％、非活動群で7%、一般の地域在住高齢者で12%のものが仕事を有しており、群間における有意な差は認められなかった。
学歴については、活動群、非活動群とも、一般の地域在住高齢者よりも有意に高学歴（就学年数）であった(p<0.05)。基本チェックリストについては、一般の地域在住高齢者において有意に高いスコアを示したものの(p<0.01)、サポーターの活動の有無による差は認められなかった（P≧0.05）。PGCモラールスケールと老研式活動能力指標については、活動経験者において一般の地域在住高齢者よりも有意に高いスコアを示したが(p<0.05)、非活動者では有意な差は認めなかった（P≧0.05）。
サポーターとして指導するにあたっての自信の程度については（10点満点）、活動群6.0±2.1
点、非活動群4.5±2.0であり、活動群の方が有意に高い値を示した(p<0.05)。また、運動指導するにおける不安の有無について、活動群では35%の者が何らかの不安を有していたのに対し、非活動群では79％の者が不安を有しており、有意な群間差が認められた（p<0.05）（図１）。指導に不安に感じる主な要因としては、上手く指導できる自信がない（27％）、指導内容の理解不十分（20％）、人前で話すのが苦手（16％）、質問された時に上手く答えられない（16％）、転倒等の事故発生（14％）の順に挙げられた。（図２）

図１ 指導経験別の運動指導への不安の有無

図2 指導において不安を感じる理由(p < 0.05, カイ二乗検定)
サポーターになろうと思ったきっかけとしては、自分の健康のためと回答した者が活動群で59％、非活動群で69％であった。一方、社会貢献（人の役に立ちたい）のためと回答した者は活動群では23％であったのに対し、非活動群では0％であった。 地域での指導に向けて今後さらに学びたい内容を聴取したところ、運動教室での指導の仕方・伝え方に関する要望が最も多かった（４点満点で3.63点）。また、他のサポーターとの情報共有の機会を望んでいるとの意見も多かった（４点満点で3.18点）。
ロジスティック回帰分析の結果、サポーターとしての活動をするための影響因子は、「指導における不安」のみが抽出された（オッズ比: 6.67, 95%CI 1.38-32.28, p < 0.05）。
地域包括支援センターの専門職スタッフ34名に対するアンケートにおいて、地域包括ケアに向けてサポーター制度に期待するという意見が80％であった。一方で、サポーター制度における地域での課題としては、「地域住民の主体性の無さに課題を感じている」という意見が最も多く（94％）、次に、人集め（82％）、場所の確保（61％）などが続いた。
考察
サポーター養成講座修了後に、実際に地域での活動に至るいくつかの要因が明らかになった。
第一に、指導における不安が少なく、自信を有していることが活動定着の要因として挙げられた。
活動できていない群では約８割の者が活動への不安を有しており、この不安を取り除くことが重要な事項であると考えられた。また、サポーターになろうと思い立った理由が社会貢献である場合、その後サポーターとして活動できる可能性が高いことが示唆された。講座で得られた知識や技術を自分のためだけでなく社会に還元しようとしている姿勢を有していることで、実際の活動につながりやすいと思われる。サポーターとして活動できる人々は一般の高齢者と比べ主観的幸福感や手段的 ADL が高い値を示していた。幸福感が高く、高次の ADL 機能が保たれていることが、地域での活動の定着要因として寄与していることが考えられる。また、知識や技術の定着のみならず、サポーター同士の交流を通した情報交換の機会に対するニーズは高く、こういった機会や場所の提供も重要であることが示唆された。
研究2：サポーター活動を支援するためのシステム構築と介入効果の検証（介入研究）
方法
研究１を踏まえ、サポーター専門職スタッフ、サポーターの主要メンバーを交えて議論を行った。まずは活動の制限因子となっている指導における不安を解消することを目指した。具体的には、「上手く指導できる自信がない」に関しては、指導補助ツール（指導者用パンフレット）の開発を挙げた。また「指導内容の理解不十分」については、運動教室での指導の仕方・伝え方を習得すべく、定期的な研修会を開催することとした。加えて、サポーター間の交流を希望する意見が多かったことから、意見交換ができる機会を月１回設定した。サポーターの主体性を向上するために、研修会は自ら課題を発見し、対策を立てることを中心としたアクティブラーニング形式をとることとした。これらの支援は6か月間継続して実施した。本研究のアウトカムは、サポーターの活動状況（地域での運動指導）、指導に対する自信および不安、サポーターが運営する運動教室の参加者からの評価とした。
結果
研修会では主体的な学びをすべく、グループディスカッションを交えた課題解決、指導方法の実践などを学習した（図３）。また、指導補助となるパンフレットを作成した（図 4）。

図３. 主体性の養成を目的としたアクティブラーニング、および指導方法の練習

半年間の活動支援の介入前後における活動割合の変化
は（解析対象 33 名）、介入前で 66％だったものが、82%まで向上した(p = 0.02)。運動指導に関する自信の程度
は（解析対象 35 名）、10 点満点で介入前、5.4±2.5、介入後 5.3±2.4 であり有意な変化を認めなかった（p =0.59）。サブグループ解析として、活動支援のための研修および交流会の参加回数の多い群と少ない群別（中央値で分割）で介入の効果を検証したところ、参加回数の多い群は介入前、介入後それぞれ 5.5±0.5、5.6±0.6 であり、参加回数が少ない群はそれぞれ 5.3±0.6、4.9±0.6

図 4. 指導者用パンフレットであった(交互作用[群×時間]p = 0.39)。不安の有無について
は、介入前 55％、介入後 61%であり、有意な変化は認められなかった（p = 0.69）。ベースラインで非活動群であったがその後活動群に移行できた対象者をサブグループ解析したところ、自信の程度は介入前 5.0±1.8 から、介入後 5.9±2.0 であり有意な変化はなかった (p = 0.19)。不安の有無は 85％から 71％になっていた。研修や交流会の継続の必要性については、「今後も必要」とするものが 83%、「分からない」が 17%であった。
一般の地域在住高齢者（運動教室参加者）計 104 名に対して、サポーターが運営する運動教室への満足度(4 点満点)を調査した結果、サポーター活動支援介入前後における変化は、介入前 3.62±0.52、介入後 3.47±0.60 であり、有意な変化は認められなかった（p = 0.22）。
考察と結語
介護予防サポーターの活動定着には、指導における不安を解消することが重要な因子であることが明らかになった（研究１）。不安を解消し、自信を持って指導できるようにするため、サポーター間の交流と、指導スキルを向上させるプログラムを実施したところ、地域で活動できるサポーターの割合は増えたものの、必ずしも自信が向上しているわけではなかった。一方、支援を十分受けない場合は、徐々に自信が低下する傾向も確認された（研究２）。今後、住民主体のサポーター活動の定着、拡大を図るためには、より強力な支援を実施しながら、活動の機会を増やすシステムを構築する必要があると思われる。

第27回ニッセイ財団高齢社会ワークショップ
高齢社会実践的研究助成成果報告

介護予防サポーター活動に影響する因子の解明と活動支援制度の構築
兵庫医療大学
永井宏達
Department of Physical Therapy, School of Rehabilitation
HYOGO UNIVERSITY OF HEALTH SCIENCES

地域包括ケアシステム
通所・入所
医療ケア・サービスの提供

医療

退院・入院自治会やボランティアへの参加
地域包括支援センター
ケアマネジャー

住まい

介護

介護ケア・サービスの提供

活動の場の提供

介護予防サポーター

生活支援
介護予防

「自助・互助・共助・公助」

平成２５年３月地域包括ケア研究会報告書

地域包括ケアシステム
医療ケア・サービスの提供

医療

退院・入院住まい

自治会やボランティアへの参加
地域包括支援センター
ケアマネジャー

通所・入所

介護

介護ケア・サービスの提供

自助・互助
活動の場の提供

生活支援
介護予防

介護予防サポーター
介護予防サポーター• 地域住民の健康増進に有効（小澤2015）• サポーター自身の心身機能に有効（吉葉2017）神戸市中央区での介護予防サポーターの養成

神戸市中央区

人口：１４万人（神戸市１５０万人）
神戸市HP 地域の基礎データ
・年少人口比率は 9 区で最小
・高齢化率は年々増加
・全世帯の５割以上が単身世帯（９区中トップ）
高齢者による単身世帯の割合が高い（15000世帯）

介護予防サポーターの養成

介護予防サポーターによる教室運営

サポーター

活動レベルに差養成講座後、活動に移行できない者が半数以上（深澤 2009）

活動している人

活動していない人

目的
研究１
サポーターとしての活動に至る者、至らない者の特性および要因について明らかにする。
 一般住民（非サポーター）のニーズ調査
 専門職スタッフからのサポーター制度に対する意見を収集

研究２
目的１で明らかにした要因に対する介入支援を行い、効果を明らかにする。

方法

研究１

対象：介護予防サポーター 37名
一般の地域地域住民 51名
地域包括支援センター職員 34名
神戸市中央区7施設
研究デザイン：横断研究
調査内容：
サポーター

一般住民

・基本属性
・基本チェックリスト（厚生労働省）
・老研式活動能力指標（手段的ADL）
・PGCモラールスケール（主観的健康観）
・サポーター活動に関する項目 ・運動教室への評価（ex:活動状況、受講のきっかけ・サポーター受講への意欲活動に対する不安・自信等）

専門職
・属性
・制度における課題・制度に対する期待等

統計分析
統計分析
サポーター制度に関する現状調査
群間比較：サポーター（活動群、非活動群）、一般住民（運動教室参加者）
その他、記述統計
サポーター活動の要因分析：多重ロジスティック回帰分析
従属変数
サポーター活動経験の有無
独立変数

特性、要因となりうる項目
ステップワイズ法

 指導に対する不安 サポーターになったきっかけ（社会貢献等）
 KCL合計
 老研合計 PGCモラルスケール
年齢・性別は強制投入※年齢、性別で調整
 職業

統計分析
基本属性

年齢 ,y (SD)男性, n (%)
身長,cm (SD)
BMI, (SD)就業, n (%)
学歴, y (SD)
基本CL, 点(SD)
手段的ADL, 点(SD)
主観的健康感, 点(SD)サポーター活動群(n = 23)67.4 (7.9)
5 (23)
157.5 (7.7)
23.3 (3.1)
4 (18.2)
13.7 (2.1)
1.48 (1.7)
12.7 (0.4)
14.7 (2.4)

a; 一元配置分散分析, 多重比較検定b; クラスカウォリス検定b; カイ二乗検定

サポーター
一般住民
P-value
非活動群(n = 51)(n = 14)70.4 (6.5) 78.6 (7.7) < 0.001a サポ vs 一般
6 (43)
9 (18)
0.167c159.1 (9.9) 151.8 (7.8) 0.004a サポ vs 一般
23.1 (4.7) 23.2 (3.9) 0,989a
1 (7.1)6 (11.8)
0.597c13.9 (1.8) 12.1 (2.3) 0.003b サポ vs 一般
2.57 (2.3)
5.9 (4.3) < 0.001b サポ vs 一般
12.0 (1.2) 11.7 (2.1) 0.048b 活動群 vs 一般
14.0 (3.5) 11.7 (4.0) 0.002b 活動群 vs 一般

サポーターは一般高齢者よりも若く、機能が高い
IADL、主観的健康感は、サポーター活動群が良好

サポーター講座受講のきっかけ
社会貢献

自分の健康のため
100%

100%

80%

80%

60%

60%

40%

40%

20%

20%

0%

0%

活動群

非活動群

P = 0.354

活動群

非活動群

P = 0.077

統計的には、受講理由に差があるとは言えないサポーターの指導における不安
活動群

非活動群
不安を感じない20％

不安を感じる35％

不安を感じる

不安を感じない

65％

80％

N=23
Χ二乗検定, p < 0.05

多重ロジスティック回帰分析

N=14多因子を考慮

指導における不安 6.67, 95%CI 1.38-32.28
指導における不安が活動の制限因子となっている

指導で不安を感じる要因

指導技術や知識の不足の影響が大きい⑦その他

n=37がない①上手く指導できる自信②指導内容の理解不十分③事故発生（転倒等）④人前で話すのが苦手

れない⑤質問された時に答えらくできない

3位⑥時間配分や構成がうま

人数

2位
1位

16
14
12
10
8
6
4
20

システムとして求める内容
100%
80%
60%
40%
20%
0%
n=37

非常に当てはまる
やや当てはまる
あまり当てはまらない
全く当てはまらないー

②
へ運の動
ア教
ン室
ケ参
ー

ーの①
情他
報の共サ
有ポのタ
機会とト

加者

③
指た
導階
回
級
数
制に度
応
じ

④
謝礼

サポーター間での情報の共有へのニーズが高い地域包括支援センター等スタッフ属性
地域包括支援センター

(人)

30代

70代

40代

80代

50代

90代

60代

N＝51

0

無効

60代

看護師

20代

無回答

40

専門職スタッフ

50代

保健師

20

サポーター

推進員

0

主任ケアマネ

無回答

社会福祉士

9
8運動教室参加者
7650代
560代
4370代
280代
1090代

20

N＝29

無回答
05

10

N＝34

地域包括支援センタースタッフの視点

サポータ制度に期待するか？

サポータ制度に課題はあるか？

わからない

20％

Yes 80％

Yes 94％N=34

サポータ制度を運用する上での課題
35 (人)

専門職者は住民の主体性が低いと感じている

30
25
20
15
10
5

無効

転倒等のリスク管理

その他

気薄なコミュニティ

場所

人集め

地域住民の主体性

0一般住民の視点
一般高齢者（被指導者）の視点
Q. 運動教室に継続して参加したいか？

あまり思わない 4%

全く思わない 2%

Q. サポーターになりたいと思ったか？
非常に思う2％

やや思う16％

やや思う 非常に思45% 49%
N=51

全く思わない41%あまり思わない

41%

N=51

参加は希望するが、自分ではやりたくない研究１考察

サポーター介入支援の設計

地域包括支援センタースタッフと検討
不安の要因■不安に対する介入支援
研修会、交流会の実施
指導補助ツール（以下パンフレット）の作成■サポーター間の交流■情報交換の場の提供
活動群の特性
高い手段的ADL、主観的健康感
介入対象としては非現実と判断

研究２

方法と対象

対象：介護予防サポーター37名
研究デザイン：単一群介入試験
介入：月１回の研修会、交流会 （６ヶ月間）
効果判定：以下の項目を含むアンケート調査
・サポーター活動の可否
メインアウトカム
・活動における不安、自信

サブアウトカム・サポーター活動に対する自信・基本チェックリスト（厚生労働省）
・老研式活動能力指標（IADLの評価）
・PGCモラールスケール（主観的健康観の評価）
・一般住民（被指導者）からの評価

研修会の内容
講義・実技

運動、栄養、指導のポイントなど
アクティブラーニング• 活動における工夫の共有• 心がけ、新エクササイズの開発

研修会の内容
講義・実技

運動、栄養、指導のポイントなど
アクティブラーニング• 活動における工夫の共有• 心がけ、新エクササイズの開発
パンフレットの活用

介入支援前後の活動経験割合
介入前

介入後

非活動群
8名

非活動群

14名

活動群
23名

活動群
29名
マクネマー検定, p = 0.031

活動群の割合は増加

介入支援前後の不安の割合
介入前

不安を感じない

不安を感じない49％

介入後

不安を感じる

51％

36％

不安を感じる64％

N=33
マクネマー検定、p = 0.939

介入支援による不安の減少みられなかった

介入支援前後の自信の度合い
998

76
54
32
1

wilcoxonの順位和検定
p = 0.583

プレポスト

指導における自信

指導における自信

8

サブグループ解析

7654

参加頻度多
参加頻度少

32
1

分割プロット分散分析
交互作用:p = 0.391

プレポスト

介入支援による自信の変化は認められなかった
その他のサブアウトカムも変化は認めず

一般住民（被指導者）からのサポーター評価

４点満点で評価

教室の満足度

543210N = 104
プレポスト
t検定, p = 0.22

介入支援による満足度の変化は認めず

考察サポーター介入支援の効果

活動の制限因子は「不安」オッズ比6.67■不安に対する介入支援
不安の要因• 研修会、交流会の実施• パンフレット活用

 活動の促進には効果あり
 不安は簡単には解消されない考察サポーターへの支援と地域の課題

 介入支援は活動の促進には効果あり
 不安は簡単には解消されない不安• 不安に対する改善策は要検討• 不安があっても活動は可能 支援プログラムの再考
 指導の場への後押し

専門職の視点

地域住民の主体性が乏しい

一般住民の視点• やってもらえるなら参加する• 自分ではやりたいとは思わない

サポーターが主体性を発揮し住民を主導する必要性

結語 サポーター活動の制限因子は「不安」
 活動サポーターは生活機能、主観的健康感が良好
 制度の普及には住民の主体性が課題
 介入支援により、活動は後押しできるが、不安が解消されているわけではない
支援プログラムを再考しながら、地域の健康づくりに寄与する仕組みを構築する必要性