日本財団パラリンピックサポートセンター

パラリンピック研究会
紀 要

第12号

September 2019

パラリンピック研究会

紀要

第12号
2019年９月
目次

研究論文
障がい者スポーツにまつわるパラドックス…
─パラリンピックの課題を探って─…
……………………………………………………………………… 小

倉

和

夫

1

（英訳） 19
リソースの不平等がパラリンピック夏季・冬季大会への参加と成功に与える影響…
…………………………………………………………………… イアン・ブリテン

41（和文要旨） 67
パラスポーツにおける用具の技術開発の現状と課題…
─スポーツ開発から一般製品への技術活用・転用の視点から─…
……………………………………………………………………… 永

松

陽

明

69

（英文要旨） 81

執筆者… ……………………………………………………………………………………

83

Journal of Paralympic Research GroupVol.12September 2019
Contents

ArticlesThe Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics…………………… Kazuo OGOURA 1（English Translation） 19

The Impact of Resource Inequality upon Participation andSuccess at the Summer and Winter Paralympic Games……………Ian BRITTAIN 41（Japanese Summary） 67
Current Situation and Challenges of Technological Development
for Para-Sports Equipment: from the Viewpoint of
Utilizing Technology for Sports Developmentin General Products……………………………………………… Akira NAGAMATSU 69（English Summary） 81

Authors… …………………………………………………………………………………

83

障がい者スポーツにまつわるパラドックス
─パラリンピックの課題を探って─障がい者スポーツにまつわるパラドックス
─パラリンピックの課題を探って─
小倉和夫

序章

問題提起

ここ数年で，パラリンピックをはじめとした障がい者スポーツへの関心は高まっており，競技観戦や体験の機会の増加が顕著となっている。こうした傾向の社会的意義として，しばしば，二つの点が挙げられる。一点目は，障がい者を鼓舞し，能力向上や社会参加を促進する刺激剤となりうること，二点目は，社会における障がい者への意識改革
や物理的，心理的環境整備の促進への触媒となりうることである。しかし，この二つの点が機能するためには，パラリンピックをはじめ障がい者スポーツが，選手やその関係者のみならず，一般の障がい者ならびに健常者により「身近な」ものとして影響を及ぼし，波及効果を生むことが前提となる。そのためにも，競技の普及，選手の知名度，知識の伝播などが必要であるが，その実現過程は，いくつかの潜在的，あるいは顕在化しつつある問題をはらんでいる。問題の中核は，特定の目的と効果がポジティブな結果だ
けではなく，それに矛盾する結果も生むところにある。研究者の中には，こうした問題
を「パラリンピックのパラドックス（Paralympic paradox）」と呼ぶ者もいる１。
たとえば，障がいのある選手が成功をおさめ，その知名度を上げることは，パラリン
ピックをはじめ障がい者スポーツ大会や関連活動，競技への社会的関心を高める効果を持ちうるが，その過程は，障がいのある選手が「障がい者」という範疇から，「（障がいの有無は関係のない）一人のアスリート」という範疇に入ることを含意している。その結果，ややもすると，選手は尊敬の対象とはなっても，多くの一般の障がい者にとっては自己とは遠い存在になるため，選手の活躍が一般の障がい者をスポーツ参加へと促し，それが障がい者スポーツの裾野の広がりにつながっていくかどうかには判然としないところがある。いってみれば，「障がいが克服」されたとたんに「障がい」が希薄となるともいえる。加えて，社会一般との関連では，障がい者スポーツが人々を鼓舞し，自立心の向上や自己開発意欲への刺激を与えるとの考えは，健常者側の見方ではないかとの疑問もある。ここでは，そもそも「パラリンピックとは真に誰のためのものか」「障1

パラリンピック研究会

紀要 vol.12がい者スポーツの意義とはなにか」が問われているともいえる。
以上のような問題意識から，パラリンピックおよび障がい者スポーツにまつわるパラ
ドックスならびに乖離や格差の現状分析と問題点を，メダリストとノンメダリスト間の格差，「選手」と一般障がい者との乖離，障がい種別の格差，障がい者団体と障がい者
スポーツ競技団体との関係，中央と地方との格差，男女格差，国際的格差の７項目に分けて考察したい。なお，そもそも障がい者スポーツと健常者スポーツ，あるいはパラリ
ンピックとオリンピックとの間に格差があり，それが障がい者スポーツのパラドックスに影響している面があると思われるが，その点については本論考では特に取り上げない。

１．メダリストとノンメダリスト間の格差
パラリンピックの認知度が上がり，スポーツないし競技として興味をもつ者が増える
につれて，パラリンピアン，とりわけメダリストについての報道も増え，それに伴いメ
ダリストのファンが増えるのは当然である。そうした傾向は，パラリンピックへの一般の関心をさらに高めることにもなる。しかしながら，メダルを獲得した選手（メダリスト）と獲得しなかった選手（ノンメダリスト）について世間の注目度や評価が著しく異なり格差が拡大すると，パラリンピック大会への参加の目的がメダル獲得となり，競技能力向上のための選手育成に重点がおかれ，パラリンピックが持つ社会的意義が軽視されるおそれがある。
こうした観点から，まず注目度についての一つの指標として，新聞記事（朝日新聞（図１），日経新聞（図２），読売新聞（図３））における各パラリンピック大会毎のメダリ
ストとノンメダリストに関する記事数の比較を行った。調査方法は，各社のデータベース上にある2009年～2018年の記事を「パラリンピック」をキーワードに抽出，記事１件毎に「個人名」が記載されているか否かを判断し，記載されている場合に記事内容を確認し，該当記事を抽出した。その結果，双方の記事数には相当の開きがあり，メダリス
トがいわば，メディアによって「スター化」され，ノンメダリストとの間に格差が生じていることが確認された。

2

障がい者スポーツにまつわるパラドックス
─パラリンピックの課題を探って─

100%
75%
50%
25%
0%

2009ᖺ2010ᖺ 2011ᖺ2012ᖺ2013ᖺ2014ᖺ2015ᖺ2016ᖺ2017ᖺ2018ᖺ࣓ࢲࣜࢫࢺ㛵㐃グ஦ࣀ࣓ࣥࢲࣜࢫࢺ㛵㐃グ஦ࡑࡢ௚

図１ 朝日新聞データベースにおける各年のメダリストとノンメダリスト記事の割合推移
朝日新聞社データベース「聞蔵 II ビジュアル」（朝夕刊）を基に永松陽明研究員作成。

100%
75%
50%
25%
0%

2009ᖺ2010ᖺ 2011ᖺ2012ᖺ2013ᖺ2014ᖺ2015ᖺ2016ᖺ2017ᖺ2018ᖺ࣓ࢲࣜࢫࢺ㛵㐃グ஦ࣀ࣓ࣥࢲࣜࢫࢺ㛵㐃グ஦

ࡑࡢ௚

図２ 日経新聞データベースにおける各年のメダリストとノンメダリスト記事の割合推移
日本経済新聞社データベース「日経テレコン21」（日経新聞朝夕刊）を基に永松陽明研究員作成。

3

パラリンピック研究会

紀要 vol.12

100%
75%
50%
25%
0%

2009ᖺ2010ᖺ 2011ᖺ2012ᖺ2013ᖺ2014ᖺ2015ᖺ2016ᖺ2017ᖺ2018ᖺ࣓ࢲࣜࢫࢺ㛵㐃グ஦ࣀ࣓ࣥࢲࣜࢫࢺ㛵㐃グ஦

ࡑࡢ௚

図３ 読売新聞データベースにおける各年のメダリストとノンメダリスト記事の割合推移
読売新聞社データベース「ヨミダス歴史館」を基に永松陽明研究員作成。

また，上記は選手全体の記事数の比較であるが，平昌2018パラリンピック冬季競技大会（以下「平昌パラ大会」と略す）に出場した日本人選手に限定しメダリスト個人に関する記事数と，ノンメダリスト個人についての記事数の比較分析を行うと，表１のような結果が得られ，ここでも，メダリストとノンメダリスト間にかなりの差がみられた。
こうした傾向は，単に選手の認知度のみならず，スポンサーの獲得，練習環境，収入面などでメダリストとノンメダリストとの格差拡大につながるおそれがあろう。とりわけ，近年，表２のように，メダル獲得に伴う報奨金が増額されており，待遇面の格差拡大を象徴している。
メダリストとノンメダリストの格差が生ずる原因の一つは，メダル獲得に大きな期待と関心がよせられるからであり，その背後には，金メダル数について目標を定めていることも影響していると考えられる。たとえば，日本パラリンピック委員会は，当初，東京2020パラリンピック競技大会（以下「東京パラ大会」と略す）における金メダル目標
数を22個２，金メダルランキング７位としていた（ただし，最近はランキングのみを公。カナダは，平昌パラ大会の金メダル獲得目標数として，前回のソチパ表している３）
ラ大会の獲得数16個以上を目標とした４。英国は，リオ2016パラリンピック競技大会（以下「リオパラ大会」と略す）において少なくとも合計121個のメダルを獲ることを目標に掲げた５。他方，米国は非公式には目標を持つと言われるものの公表はしておらず，また，オーストラリアでは，シドニー2000パラリンピック競技大会において，「アスリー
4

障がい者スポーツにまつわるパラドックス
─パラリンピックの課題を探って─

表１

平昌パラ大会出場全日本人選手のメダル獲得総数と新聞記事総数＊

選手名

メダル獲得の有無

新田佳浩
山本篤
森井大輝
狩野亮
村岡桃佳
鈴木猛史
成田緑夢
三澤拓
出来島桃子
佐藤圭一
阿部友里香
小池岳太
須藤悟
夏目堅司
上原大祐
新田のんの
小栗大地
本堂杏実
高村和人
星澤克
川除大輝
福島忍
岩本啓吾
髙橋和廣
三澤英司
吉川守
熊谷昌治
髙橋幸平
安中幹雄
柴大明
児玉直

○
○
○
○
○
○
○

中村稔幸
堀江航
望月和哉
南雲啓佑
塩谷吉寛
廣瀬進
石井英明

メダル総数
（平昌パラ大会以外も含む）

記事総数

5
3
5
4
5
3
2
0
0
0
0
0
1
0
1
0
0
0
0
0
0
1
0
1
1
1
0
0
1
0
0

373
268
262
248
237
193
148
136
124
104
96
77
73
69
64
57
50
45
44
43
41
38
36
35
32
30
29
25
18
15
14

1
0
0
0
0
0
0

11
11
11
10
9
9
6

＊

記事総数のベースデータは，「ヨミダス歴史館」「聞蔵Ⅱビジュアル」「日経テレコン21」。調
査期間は各データベースが提供する最長の期間を利用。ただし，読売新聞はデータベースの都合上「平成」のみに絞っている。また，検索は人名に「パラ」を加え，同姓同名の除去を行った。

上記のデータベースを基に永松陽明研究員作成。

5

パラリンピック研究会

表２
開催時期

紀要 vol.12

日本パラリンピック委員会による報奨金額の推移
開催地

概要

2008年

北京（夏季）

金：100万円

銀：70万円

銅：50万円

2010年

バンクーバー（冬季）

金：100万円

銀：70万円

銅：50万円2012年

ロンドン（夏季）

金：100万円

銀：70万円

銅：50万円

2014年

ソチ（冬季）

金：150万円

銀：100万円

銅：70万円2016年

リオデジャネイロ（夏季） 金：150万円

銀：100万円

銅：70万円

2018年

平昌（冬季）

銀：200万円

銅：100万円

金：300万円

読売新聞夕刊（2008年９月４日），朝日新聞朝刊（2014年５月21日），日本経済新聞
朝刊（2018年３月27日）を基に永松陽明研究員作成。

トへのプレッシャーを最小限にとどめるため」あえて目標値を掲げなかったとされる６。
こうした，各国の状況を鑑みると，獲得メダル数の目標値を掲げることが，どこまでメ
ダリストとノンメダリスト間で，注目度などについての格差を広げる要因になるかに関しては，目標値の公表の有無，目標が金メダル数かメダル総数かなど，いくつかの要素を勘案せねばならないであろう。
また，パラリンピック大会に出場したメダリストへの報道の集中が一時的にあったとしても，そもそもパラリンピック選手の社会における認知度は，オリンピック選手と異なりいまだに限定的であり，現段階においては，格差を云々するよりも，まず，メダリ
スト，ノンメダリストに関係なくパラリンピック選手についての報道をさらに増やし，深化させることこそが重要であるとの意見も十分傾聴に値するであろう。現に，平昌パラ大会で５個のメダルを獲得し，多くの記事の対象となった村岡桃佳選手が，平昌パラ
大会後の2019年１月31日に障害者アルペンスキーワールドカップ女子スーパー複合の座位で優勝した際，朝日新聞，日経新聞，読売新聞のうち，朝日新聞朝刊と読売新聞朝刊で数行報じられた程度であった７。これは，パラリンピックのメダリストであっても，必ずしも「スター」にはなっていないことを暗示しているともいえよう。

２．
「選手」と一般障がい者との乖離
パラリンピック大会に出場する選手あるいは，パラリンピック大会を目指し国内や国際大会に出場するような者を「選手」と定義すると，メダリストのように優秀な競技成績を残す「（エリート）選手」になればなるほど，自分たちを「障がい者」としては見なさず，「（障がいの有無は関係のない）ひとりのアスリート」として評価してほしいという発言をしばしばする。こうした傾向は，正に，一般の障がい者との断絶（あるいは6障がい者スポーツにまつわるパラドックス
─パラリンピックの課題を探って─

潜在的断絶）を象徴しているともいえる。すなわち，パラリンピック大会に出場する選手あるいはその関係者が，競技能力を高め，メダル獲得を目指し，「障がい者」ではなく「ひとりのアスリート」として認知されることを目指せば目指すほど，そうした選手
は一般の障がい者にとっては異次元の人となっていく。ここに，一般の障がい者をス
ポーツを通して勇気づけたい，社会参加へと促したいとするパラリンピック本来の目的とのパラドックスが生まれる。この点は，日本財団パラリンピックサポートセンターがNHK 放送文化研究所と共同で実施した「パラリンピックと放送に関する研究」調査結果にもその傾向が見られる。
表３にあるように，18歳以上の障がい当事者が回答したパラリンピックへの関心度（「大変関心がある」「まあ関心がある」と答えた者）の平均値は36.2％に過ぎなかった。
もっとも，この比率は健常者のパラリンピックへの関心度の平均値（28.3％）よりは高いが，同じ回答者のオリンピックへの関心度の平均値57.9％と比べると相当に低く，ここでも，「選手」と一般の障がい者間の溝を垣間見ることができるともいえよう。
こうした「選手」と一般の障がい者との乖離は，個人の意識レべルにおきかえて考えると，そもそも，「アスリート」という自己規定と「障がい者」という自己規定の間に乖離があるともいえる。すなわち，一般の障がい者にとっては，「障がい者であること」
は自己規定の大きな部分であるが，多くの「選手」にとっては，「アスリート」である
ことが自己規定の大きな部分をしめるとも考えられる。報道において，パラリンピック
が，社会面などで障がい者の活躍物語りとして報じられるよりも，スポーツ面で伝えられれば伝えられるほど，「選手」は一般障がい者から遠のいてゆくともいえる。
この問題は，障がい者アスリートの成績が優秀であればあるほど，一般の障がい者にとって自分たちに同じことを求められても無理であるという感情を誘発し，それが，両者の間の溝を深めてゆくともいえる。この点について，Overboe（2009）は次のように記述している８。
Paradoxically, the image of the disabled hero validates the lived experience ofa few disabled people and invalidates the lived experience of the majority ofdisabled people because they cannot meet such expectation.
（逆説的に言えば，障がいのあるヒーロー像は，少数派の障がい者の人生経験を正当化し，そうした期待には応えられない多数派の障がい者の人生経験を否定す
るということだ。
）

7

8

本人回答

障がい者

75

100

100

400

55

262

83

知的障がい

精神障がい

発達障がい

【代理回答18歳未満 計】

身体障がい

精神障がい

知的障がい

健常者

500

100

100

内部障がい

知的障がい

500

150

250

1000

1275

肢体不自由

聴覚障がい

計】

計】

21.6

11.0

10.8

8.4

3.6

8.4

23.0

25.0

30.7

36.8

25.8

32.3

29.7

29.9

26.3

大変関
心があ
る

35.3

23.0

24.1

24.0

32.7

25.4

29.0

29.0

21.3

39.4

36.0

42.8

38.1

37.8

31.5

まあ関
心があ
る

12.3

17.0

18.1

16.8

14.5

16.9

12.0

18.0

21.3

14.3

15.3

12.9

9.6

14.3

15.1

どちら
ともい
えない

11.1

10.0

8.4

18.7

18.2

15.4

9.0

10.0

4.0

2.9

11.8

5.0

11.2

8.5

8.9

あまり
関心が
ない

19.7

39.0

38.6

32.1

30.9

33.9

27.0

18.0

22.7

6.6

11.2

7.0

11.4

9.5

18.1

まった
く関心
がない

56.9

34.0

34.9

32.4

36.4

33.8

52.0

54.0

52.0

76.3

61.7

75.1

67.8

67.7

57.9

■関心
あり
計

43.1

66.0

65.1

67.6

63.6

66.2

48.0

46.0

48.0

23.7

38.3

24.9

32.2

32.3

42.1

■どち
らとも
＋関心
なし
計

6.2

6.0

6.0

3.1

3.6

4.1

13.0

7.0

18.7

9.4

11.0

19.6

15.3

11.6

11.0

大変関
心があ
る

22.1

15.0

10.8

14.1

20.0

14.0

21.0

21.0

25.3

32.7

31.5

44.2

31.3

32.9

25.2

まあ関
心があ
る

26.2

22.0

25.3

19.8

12.7

20.5

25.0

28.0

25.3

22.9

23.3

17.7

19.3

22.4

25.0

どちら
ともい
えない

関心度 _ パラリンピック
Base ＝対象者全員

出典：日本財団パラリンピックサポートセンター・NHK 放送文化研究所，2018年，「パラリンピックと放送に関する研究」。

代理回答

18歳
以上

18歳
未満

18歳
以上

視覚障がい

【身体障がい

【本人回答

標本数
（人）

％

表３ 平昌オリンピック大会，平昌パラ大会への関心度

関心度 _ オリンピック
Base ＝対象者全員

19.0

18.0

16.9

23.3

25.5

21.6

11.0

21.0

6.7

25.7

18.5

9.4

18.4

19.9

16.8

あまり
関心が
ない

26.4

39.0

41.0

39.7

38.2

39.9

30.0

23.0

24.0

9.3

15.7

9.1

15.7

13.3

21.9

まった
く関心
がない

28.3

21.0

16.9

17.2

23.6

18.0

34.0

28.0

44.0

42.1

42.5

63.8

46.6

44.5

36.2

■関心
あり
計

71.7

79.0

83.1

82.8

76.4

82.0

66.0

72.0

56.0

57.9

57.5

36.2

53.4

55.5

63.8

■どち
らとも
＋関心
なし
計

％

パラリンピック研究会
紀要 vol.12

障がい者スポーツにまつわるパラドックス
─パラリンピックの課題を探って─

また，こうした個人レべルの違和感ないし乖離の裏には，社会的な意味があるという見方も可能である。なぜならば，高い競技能力を持つアスリートへの礼讃は，「障がいの克服」が，個人の努力や意欲によるとの見方を知らずのうちに社会に植え付けることになりかねず，それを無意識のうちに否定する心理が一般の障がい者側に「違和感」という形で沈殿していると考えることもできるからである。

３．障がい種別の格差
障がい者スポーツにおいても，競技や種目により社会的認知度や関心が異なるが，それに加え，障がいの種類別にパラリンピック大会への関与において格差がみられる。
便宜的に障がいを，身体，視覚，聴覚，知的の四つに分類すると，まず，パラリンピッ
クに参加していない聴覚障がい者独自の国際大会「デフリンピック大会」がある。デフ
リンピック大会とパラリンピック大会について，その参加国数，参加人数，競技数を比較すると表４の通りであり，その規模にかなりの違いがあることがわかる。
表４

パラリンピック大会とデフリンピック大会の参加国数，参加人数，競技数
夏季大会

冬季大会
デフリンピック
パラリンピック（2015年ハンティ（2014年ソチ）
マンシースク）

大会名

パラリンピック（2016年リオデ
ジャネイロ）

デフリンピック（2017年サムスン）

参加国数

159＋IPA

86

45

27

参加人数

4,328

2,873

541

336

競技数

22

19

5

5

国際ろう者スポーツ委員会のデフリンピック公式ページ（”Games,” https://www.deaflympics.
com/, （May 27, 2019）），第23回夏季デフリンピック競技大会サムスン2017公式ホームページ（“Sports,” www.deaflympics2017.org,（May 27, 2019））および IPC データベース（“Paralympic
Games,” https://www.paralympic.org/paralympic-games,（May 27, 2019））を基に筆者作成。

また，新聞報道面での扱いを見ても，たとえばリオパラ大会についての報道数と，2017年のトルコ，サムソンで開催されたデフリンピック大会の報道数とを比較すると，
表５のように大きな差がある。とりわけ，デフリンピック大会の新聞報道記事には写真の掲載はほとんどなく，また，テレビの実況放送も皆無であった。

9

パラリンピック研究会

表５

紀要 vol.12

パラリンピック大会とデフリンピック大会新聞３紙報道記事数比較
大会名

朝日新聞

読売新聞

毎日新聞

合計

パラリンピック（2016年リオデジャネイロ）

301

373

335

1,009

デフリンピック（2017年サムスン）

21

23

9

53

検索ワードは，リオ大会では「パラリンピック」，サムスン大会では「デフリンピック」を使用。
検索期間は開会式から閉会式まで（リオ大会：2016年９月７日～18日，サムスン大会：2017年
７月18日～30日）。各紙ともに，朝刊・夕刊・地方版を含む。
「聞蔵Ⅱビジュアル」「ヨミダス歴史館」，毎日新聞データベース「毎索」を基に中村真博研究員作成。

こうした報道数の格差も反映して，パラリンピック，デフリンピック，スペシャルオ
リンピックスについてその認知度を比較すると，表６のように相当の隔たりがある。
表６ 日本におけるパラリンピック，デフリンピック，スペシャルオリンピックスの認知度
パラリンピック

デフリンピック
97.6％

スペシャルオリンピックス
10.1％

17.9％

日本財団パラリンピックサポートセンター，2017年，「2016リオパラリンピック後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心」調査を基に中山健二郎研究員作成。

現在，知的障がい者がパラリンピック大会において正式に参加できる競技は，東京パ
ラ大会で予定されている22競技中３競技（陸上，水泳，卓球）に限定され，冬季は該当競技がない状況が続いている。他方，知的障がい者にも，「スペシャルオリンピックス」という独自の世界大会があり，参加国数，参加人数，競技数に限って言えば，表７の通りパラリンピック大会に比肩しうる。したがって，知的障がいと他の障がいの格差は，国際大会への参加人数，競技数にあるのではなく，むしろスポーツ大会参加の意義についての違い，いいかえれば，パラリンピックとスペシャルオリンピックスの理念の違いと言えよう。

10

障がい者スポーツにまつわるパラドックス
─パラリンピックの課題を探って─

表７ パラリンピック大会とスペシャルオリンピックス世界大会参加国数，参加人数，
競技数
夏季大会

冬季大会

大会名

パラリンピック（2016年リオデ
ジャネイロ）

スペシャルオリンピックス（2015年ロサンゼルス）

パラリンピック（2014年ソチ）スペシャルオリンピックス（2013年平昌）

参加国数

159＋IPA

165

45

100

参加人数

4,328

約6,200547

約2,300

競技数

22

25

5

8

Special Olympics International, “Sports and Games,” https://www.specialolympics.org/about/history,（May 27, 2019）;Special Olympics World Games History,
https://media.specialolympics.org/soi/files/resources/World_Games/2013-World-WinterGames/Docs_PressReleaseFactSheet/SOWorldGamesHistory_UpdatedMarch2012.pdf, （May27, 2019）および IPC データベース（2019年５月27日）を基に筆者作成。

４．障がい者団体と障がい者スポーツ競技団体との乖離
障がい者団体（福祉関連）と障がい者スポーツ競技団体との関係にも乖離が見られる。
障がい者スポーツ競技団体の役員に，障がい者団体の代表者が含まれている事例もわず
かながらあるが（たとえば日本盲人会連合会長は日本視覚障害者柔道連盟会長を，知的障がい者関連団体全国手をつなぐ育成会連合会の統括は全日本知的障がい者スポーツ協会で理事を務める（2019年５月現在）），障がい者団体と障がい者スポーツ競技団体との連携が充分機能しているとは言い難い。そもそも，障がい者団体の活動の中に障がい者
スポーツの振興を主な活動の柱として位置づけている団体（組織の中にスポーツ担当部
署を正式に設置しているもの）は，2018年３月時点で全日本ろうあ連盟を除けばほとん
どない。これらの実態は，障がい者団体と障がい者スポーツ競技団体との溝，あるいは乖離の存在を示している。
また，障がい者スポーツ競技団体の中でも，多くの場合，障がい者を役員に登用しておらず，職員として障がい者を雇用しているものも少ない。2018年10月に日本財団パラリンピックサポートセンターが調査をした23のパラリンピック競技団体のうち，役員（会長，理事長，理事）に障がい者がいる団体は，日本障害者スポーツ射撃連盟，日本
肢体不自由者卓球協会，日本身体障がい者水泳連盟，日本ボッチャ協会にとどまっており，また職員に障がい者を雇用している団体は，日本車いすテニス協会，日本車いすバ
11

パラリンピック研究会

紀要 vol.12

スケットボール連盟，日本パラバレーボール協会，日本肢体不自由者卓球協会，日本パ
ラアイスホッケー協会，日本知的障害者水泳連盟，日本身体障害者アーチェリー連盟にとどまっているのが実態である。

５．中央と地方との差
我が国の中央政府レベルでは，2014年に障がい者スポーツが厚生労働省から文部科学省に移管され，健常者，障がい者を問わず，スポーツ振興政策の立案，実行が一元化された。都道府県レベルでは，障がい者スポーツ行政が健常者と同じスポーツ担当部局に統合されているのは，2018年10月の時点で一都十県（岩手県，福島県，東京都，神奈川県，滋賀県，鳥取県，広島県，愛媛県，高知県，福岡県，佐賀県）である 。そのうち，岩手県（2016年に国民体育大会（以下「国体」と略す）と全国障がい者スポーツ大会（以下「全スポ」と略す）を開催）と愛媛県（2017年に国体と全スポを開催）では，両大会を主催するにあたり国体と全スポの双方を一括して担当する部局が準備段階で設置され，国体・全スポ終了後は県の組織改正が行われ，岩手県には文化スポーツ部が，愛媛
県にはスポーツ文化部が新設され，健常者スポーツと障がい者スポーツの担当部局が一本化された。これは，国体と全スポが同じ県で開催されてはじめて，障がい者スポーツ担当部局と健常者スポーツ担当部局が「一本化」された事例といえよう。
中央においては（オリンピック並びに）パラリンピック教育についての行政はスポー
ツ庁を配下に持つ文部科学省が担当しており，その意味で連携が容易であるが，県レベルにおいては，通常パラリンピック教育行政は各県の教育委員会の所轄であり，県自体の中にそのための責任部局がないため障がい者スポーツの社会一般への普及，振興とパ
ラリンピック教育が，とかく連携，連動しないまま行われている傾向がある。
さらに，日本財団パラリンピックサポートセンターに入居している28の障がい者スポーツ競技団体中，地方（県レベルあるいは地域レベル）に支部を持っている団体は，競技団体ホームページ上で公表（2018年２月時点）されているデータによると，７競技団体程度にとどまっており，地方における競技の普及，PR 活動の基盤が整っていないことが暗示されている。

６．男女格差パラリンピック大会における女子選手の活躍が取り上げられる機会が男子選手に比べ少ないことは，オリンピック大会との比較においても明らかであり，国際的にも注目さ
12

障がい者スポーツにまつわるパラドックス
─パラリンピックの課題を探って─れている。その大きな理由のひとつは，参加選手数の違いである。表８のように，オリンピックに比べると，とりわけ冬季大会においてパラリンピック大会への女子選手の参加率が低い。また，選手だけではなく，組織における女性役員の比率と言う観点から男９，アジアパラリンピック委員会理事
女格差をみると，IPC 理事では13名中４名（29％）

では15名中３名（20％）10にとどまっている。
表８

オリンピック大会・パラリンピック大会に出場した女子選手の割合

女子選手数割合（夏季大会）

女子選手数割合（冬季大会）

開催年

パラリンピック（％）

オリンピック（％）

開催年

パラリンピック（％）

オリンピック
（％）

1960

21.5

11.4

1976

23.0

20.6

1964

26.7

13.2

1980

30.6

21.7

1968

25.4

14.2

1984

28.9

21.5

1972

29.1

14.6

1988

25.7

21.2

1976

21.3

20.7

1992

26.7

27.1

1980

25.6

21.5

1994

23.7

30.0

1984

25.5

23.0

1998

27.7

36.2

1988

22.1

26.1

2002

26.5

36.9

1992

23.3

28.8

2006

26.4

38.2

1996

24.3

34.0

2010

31.8

40.7

2000

25.5

38.2

2014

31.3

40.3

2004

30.6

40.7

2018

30.9

41.3

2008

34.5

42.4

2012

35.4

44.2

2016

38.6

45.0

出典：IOC, 2016, Factsheet Women in the Olympic Movement; 2018, Factsheet the Olympic
Winter Games, IPC データベース（2019年５月27日）を基に平賀慧研究員作成。

７．国際的格差
パラリンピック大会においては，各国の福祉政策や用具の普及度などの違いから，オ
リンピック大会以上に，各国の経済，社会的事情が選手の成績に反映しやすいことは，
容易に想像しうる。
こうした国別の格差は，まず，多くの国では，参加競技自体が限られているという実態に表れている。リオパラ大会は合計22競技で競われたが，参加競技が10を越えた国は，
13パラリンピック研究会

紀要 vol.12

参加159カ国のうち27カ国にとどまった。この27カ国を地域別に分けると，欧米地域16
カ国，アジア太平洋地域５カ国，中近東アフリカ地域４カ国，南米２カ国であり，半分以上が欧米諸国で占められている。また，六つの団体競技（５人制サッカー，７人制サッカー，ゴールボール，シッティングバレーボール，車いすバスケットボール，車いすラグビー）のうち，４競技以上に出場できた国は５カ国であった11。
次にリオパラ大会におけるメダル獲得数をみると，上位10カ国は，中国とオーストラ
リアを除けば全て欧米諸国であり，また，上位３カ国のいわゆるメダル独占率は31.5％であった（メダル（金，銀，銅）獲得占有率の上位３カ国は中国，英国，ウクライナ）。
また，平昌パラ大会では，この独占率は39.6％に上った（上位３カ国は米国，カナダ，
ウクライナ）。なお，以下の表９～14のメダル獲得占有率，メダルポイント占有率は表
章単位未満を四捨五入している。
表９

夏季パラリンピック大会のメダル獲得占有率
上位３ヵ国

上位５ヵ国

上位10ヵ国ロンドン（2012年）

29.8％

41.8％

60.2％

リオデジャネイロ（2016年）

31.5％

43.8％

60.6％

IPC データベース（2019年５月27日）を基により遠藤華英研究員作成。

表10

冬季パラリンピック大会のメダル獲得占有率
上位３ヵ国

バンクーバー（2010年）
ソチ＊＊（2014年）

平昌（2018年）
＊＊

上位５ヵ国

上位10ヵ国

42.2％

58.9％

84.4％

56.9％

71.3％

90.7％

39.6％

57.6％

79.7％

なおソチパラ大会は，主催国ロシアのメダル獲得数が極めて多かったことを鑑み，バンクー
バー2010パラリンピック冬季競技大会を比較のため掲載した。
IPC データベース（2019年５月27日）を基に遠藤華英研究員作成。

14

障がい者スポーツにまつわるパラドックス
─パラリンピックの課題を探って─

表11

ロンドン2012パラリンピック競技大会におけるメダル獲得占有率上位10ヵ国
メダル獲
得占有
率＊＊＊

メダルポ
イント占
有率＊＊＊＊

合計

地域

メダル
ポイント

１

中国

95

71

65

231

492

アジア

15.2％

16.2％

２

英国

34

43

43

120

231

欧州

7.9％

7.6％

出場国

金

銀

銅

３

ロシア

36

38

28

102

212

欧州

6.7％

7.0％

４

米国

31

29

38

98

189

米国

6.4％

6.2％

５

オーストラリア

32

23

30

85

172

オセアニア

5.6％

5.7％

６

ウクライナ

32

24

28

84

172

欧州

5.5％

5.7％

７

ドイツ

18

26

22

66

128

欧州

4.3％

4.2％

８

フランス

8

19

18

45

80

欧州

3.0％

2.6％

９

ブラジル

21

14

8

43

99

米国

2.8％

3.3％

10

スペイン

8

18

16

42

76

欧州

2.8％

2.5％

＊＊＊

メダル獲得占有率は，全メダル数に占める各参加国の獲得メダル総数の割合。
メダルポイント占有率は，便宜的に金メダル３ポイント，銀２ポイント，銅１ポイントとして集計した各参加国の合計メダルポイントがメダルポイント総数に占める割合。
IPC データベース（2019年５月27日）を基に遠藤華英研究員作成。

＊＊＊＊

表12

金

銀

銅

合計

出場国

リオパラ大会におけるメダル獲得占有率上位10ヵ国
メダル
ポイント

地域

メダル獲
得占有
率＊＊＊

メダルポ
イント占
有率＊＊＊＊

１

中国

107

81

51

239

534

アジア

15.0％

16.8％

２

英国

64

39

44

147

314

欧州

9.2％

9.9％

３

ウクライナ

41

37

39

117

236

欧州

7.3％

7.4％

４

米国

40

44

31

115

239

アメリカ

7.2％

7.5％

５

オーストラリア

22

30

29

81

155

オセアニア

5.1％

4.9％

６

ブラジル

14

29

29

72

129

アメリカ

4.5％

4.1％

７

オランダ

17

19

26

62

115

欧州

3.9％

3.6％

８

ドイツ

18

25

14

57

118

欧州

3.6％

3.7％

９

ポーランド

9

18

12

39

75

欧州

2.4％

2.4％

10

イタリア

10

14

15

39

73

欧州

2.4％

2.3％

IPC データベース（2019年５月27日）を基に遠藤華英研究員作成。

15

パラリンピック研究会

表13

紀要 vol.12

ソチ2014パラリンピック冬季競技大会におけるメダル獲得占有率上位10ヵ国
メダルポ
イント占
有率＊＊＊＊

合計

メダル獲
得占有
率＊＊＊

メダル
ポイント

１

ロシア

30

28

22

80

168

欧州

37.0％

38.9％

２

ウクライナ

5

9

11

25

44

欧州

11.6％

10.2％

出場国

金

銀

銅

地域

３

米国

2

7

9

18

29

アメリカ

8.3％

6.7％

４

カナダ

7

2

7

16

32

アメリカ

7.4％

7.4％

５

ドイツ

9

5

1

15

38

欧州

6.9％

8.8％

６

フランス

5

3

4

12

25

欧州

5.6％

5.8％

７

オーストリア

2

5

4

11

20

欧州

5.1％

4.6％

８

スロバキア

3

2

2

7

15

欧州

3.2％

3.5％

９

日本

3

1

2

6

13

アジア

2.8％

3.0％

10

英国

1

3

2

6

11

欧州

2.8％

2.5％

IPC データベース（2019年５月27日）を基に遠藤華英研究員作成。

表14

平昌パラ大会におけるメダル獲得占有率上位10ヵ国
メダル獲
得占有
率＊＊＊

メダルポ
イント占
有率＊＊＊＊

合計

地域

メダル
ポイント

１

米国

13

15

8

36

77

アメリカ

16.6％

17.9％

２

カナダ

8

4

16

28

48

アメリカ

12.9％

11.1％

３

ウクライナ

7

7

8

22

43

欧州

10.1％

10.0％

４

フランス

7

8

5

20

42

欧州

9.2％

9.7％

５

ドイツ

7

8

4

19

41

欧州

8.8％

9.5％

６

ベラルーシ

4

4

4

12

24

欧州

5.5％

5.6％

７

スロバキア

6

4

1

11

27

欧州

5.1％

6.3％

出場国

金

銀

銅

８

日本

3

4

3

10

20

アジア

4.6％

4.6％

９

ノルウェー

1

3

4

8

13

欧州

3.7％

3.0％

10

オランダ

3

3

1

7

16

欧州

3.2％

3.7％

IPC データベース（2019年５月27日）を基に遠藤華英研究員作成。

また，開催地について見ると，夏季大会については，1960年以来2016年まで15回の大会のうち欧米以外で開催された大会は，1964年の東京，1968年のテルアビブ，1988年のソウル，2000年のシドニー，2008年の北京，2016年のリオデジャネイロの６回にとどまっており，冬季大会は1976年以来12回のうち1998年の長野，2018年の平昌の２回のみが欧米以外で開かれた大会であった。
16

障がい者スポーツにまつわるパラドックス
─パラリンピックの課題を探って─

パラリンピック大会の歴史を振り返り，メダルを獲得した国と獲得していない国の比
率を経年的に観察すると，夏季大会については，図４の通り1988年のソウル大会以降，参加国の増加とメダルを獲得していない国の増加は，ほぼ平行線をたどっており，格差の解消は必ずしも進んでいないことが見て取れる。こうした傾向は，冬季大会について
も長野大会以降ほぼ同じように観察される。
180
160
140
120
100
80
60

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⋓ᚓᅜᩘ

40

࣓ࢲࣝ
㠀⋓ᚓᅜᩘ

20
0

ཧຍᅜᩘ

図４

メダル獲得国数とメダル非獲得国数の変化（夏季大会）
IPC データベース（2019年５月27日）を基に遠藤華英研究員作成。

60
50
40
ᅜ
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30
20

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࣓ࢲࣝ㠀⋓ᚓᅜᩘ

10

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0

図５

メダル獲得国数とメダル非獲得国数の変化（冬季大会）
IPC データベース（2019年５月27日）を基に遠藤華英研究員作成。
17

パラリンピック研究会

紀要 vol.12

将来にむけてパラリンピックについての社会的認知度が高まり，競技への関心が深まるにつれて，パラリンピックが抱える問題や課題がより表面化あるいは顕在化してきている。とりわけ，パラリンピックは，障がい者の社会参加に関連して，障がい当事者あるいは健常者の認識や行動に波及効果を与えることが期待されているだけに，そうしたパラリンピッ
クの意義が，パラリンピックの発展につれてどのように進化あるいは変化していくかは
パラリンピック研究の今後の中心テーマの一つになるべきものと考えられる。その意味で，本論文が，パラリンピックの今後の成功のために重ねられる議論に対しささやかな
一石を投ずる一助となれば幸いである。
引用参考文献１

D. E. J. Purdue, P. D. Howe, 2012, “See the Sport, Not the Disability: Exploring theParalympic Paradox,” Qualitative Research in Sport, Exercise and Health, 1-17.

２

中森邦夫，2014，「東京2020パラリンピック競技大会日本代表選手の選手育成・強化の実績と今後の方針」，『ノーマライゼーション

障害者の福祉

2014年８月号』，http://www.dinf.

ne.jp/doc/japanese/prdl/jsrd/norma/n397/n397004.html，（2019年５月16日）。
３

公益財団法人日本障がい者スポーツ協会，
2017，『日本障がい者スポーツの将来像（ビジョン）』，http://www.jsad.or.jp/about/referenceroom_data/whole_01_170301.pdf，（2019年５月16日）。

４

Canadian Paralympic Committee, “PYEONGCHANG 2018: A RECORD-BREAKING WINTERGAMES FOR CANADIAN PARALYMPIC TEAM,” March 18, 2018, https://paralympic. ca/
news/pyeongchang-2018-record-breaking-winter-games-canadian-paralympic-team, （May 16,2019）.

５

BBC, “Rio 2016: Great Britain medal target set for Olympics & Paralympics,” July 14, 2016,
https://www.bbc.com/sport/olympics/36792200,（May 16, 2019）.

６

元オーストラリアパラリンピック委員会広報担当トニー・ナー氏への照会に基づく。

７

朝日新聞，
「村岡がＶ」，2019年２月２日；読売新聞，「村岡が優勝」，2019年２月２日。

８

Overboe, J., 2009, “ ‘Difference in Itself’: Validating Disabled People’s Lived Experience,”
Michalko, R., Titchkosky, T.（eds.）, Rethinking Normalcy: A Disability Studies Reader,
Brown Bear Press, 76.

９10

IPC, “Who we are,” https://www.paralympic.org/the-ipc/governing-board,（May 21, 2019）.
Asian Paralympic Committee, “About APC,” https://asianparalympic. org/executive-board/,（May 21, 2019）.

11

IPC, “IPC Historical Results Archive,” https://www.paralympic.org/sdms4/hira/web,（May22, 2019）.

18

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics
Kazuo Ogoura

Introduction: Identification of the Issue
In recent years, public interest in the Paralympics and disability sports has been
rising, and there are noticeably more opportunities for people to watch or participate
in disability sports. These trends have a social significance, two of which are often
cited. The first is that they can give courage to people with disabilities and act as anagent for motivating them to build their ability and for promoting their social
participation. The second is that they can act as a catalyst for change in how people
with disabilities are viewed in society and for creating a better physical andpsychological environment for people with disabilities. To effectively bring about suchoutcomes and ripple effects, however, it is necessary that the Paralympics anddisability sports are felt to be something more “familiar” not only among disability
sports athletes and other parties involved in sports, but also among people withdisabilities in general and among able-bodied people. This will require spreading
disability sports competitions, increasing name recognition of athletes, anddisseminating knowledge, but this process entails a number of latent and alreadyemerging problems. The crux of the problem is that specific objectives and effects
result not only in positive outcomes, but also in outcomes that contradict with theintended objectives and end results. This has been described by several researchers
as the “Paralympic paradox”.１
For example, a disabled athlete may attain success and increase their namerecognition. This may result in increasing the interest of society at large in the
Paralympics, disability sports events, and related activities and competitions. This
process, however, implies the shift of a disabled athlete from the category of “adisabled person” to one of “an athlete” for whom “having a disability or not is
19

Journal of Paralympic Research Group vol.12

irrelevant”. As a result, the athlete may be respected but oftentimes considered bymany disabled people as unreachable for the very reason of his or her success.
Therefore, it is not always clear whether the success of an athlete actually results inencouraging other people with disabilities to participate in sports and in expanding
the base of participants in disability sports. To put it another way, the moment adisabled athlete “overcomes disability”, the association the athlete has with “disability”
becomes weaker. Furthermore, considered in relation to society at large, it also raises
the question of whether it was from the perspective of able-bodied people that gave
rise to the idea that disability sports help to give courage to people with disabilities
and motivate them to become more independent and to develop their ability. In thisregard, it poses the more essential questions of “Who is the Paralympics truly for?”and “What is the significance of disability sports?”
With the above approach, this article will analyze and discuss the current status of,and problems related to the paradox as well as gaps and disparities found in the
Paralympics and disability sports from the perspective of: disparity between medalists
and non-medalists; divergence between “athletes” and people with disabilities ingeneral; disparity among different types of disabilities; the relationship between
disability organizations and disability sports organizations; disparity between national
and local governments; disparity between men and women; and disparity among
countries. Furthermore, in some respects, disparity between disability sports andsports for able-bodied people, or between the Paralympic Games and Olympic Games,
has an effect on the paradox in disability sports. This aspect, however, will not be
included in this article.

1.

Disparity between Medalists and Non-Medalists

As the Paralympic Games become better known and more people take interest in
the Paralympic Games as sports or competition, it is natural for media coverage of
Paralympians and particularly medalists to expand, and with it, medalists will have agreater number of fans. This tendency further heightens the public’s interest in the
Paralympic Games. However, if the disparity grows disproportionately between the
medalists and non-medalists in the amount of public attention and in public
estimation, then there is the risk that winning medals will become the purpose of20

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

athletes participating in the Paralympic Games, that emphasis will be placed on
developing athletes’ competitive performance, and that the social significance of the
Paralympics will be given little attention.
From this perspective, newspaper articles （the Asahi Shimbun （Figure 1）, theNikkei（Figure 2）, and the Yomiuri Shimbun（Figure 3））were used as a measure of
public attention, and a comparison was made of the number of articles on medalists
and non-medalists at each of the Paralympic Games. For this study, the keyword“Paralympic” was used to extract articles between 2009 and 2018 on each newspaper’s
database, a determination was made on whether the articles mentioned names ofathletes, and if they did, the contents of each article were checked to selectcorresponding articles. As a result, it was confirmed that there was a wide gap
between the number of articles on medalists and on non-medalists and that the media
were making medalists into “stars”, so to speak, creating a disparity between
medalists and non-medalists.

100%
75%
50%
25%
0%

2009

2010

2011

2012

0HGDOLVW

2013

2014

1RQ0HGDOLVW

2015

2016

2017

2018

2WKHUV

Figure 1. The Ratio of Articles about Medalists andNon-Medalists on the Asahi Shimbun Database
Compiled by Researcher Akira Nagamatsu based on the Asahi Shimbun Company database“Kikuzo II Visual”（morning and evening editions of the Asahi Shimbun）

21

Journal of Paralympic Research Group vol.12

100%
75%
50%
25%
0%

2009

2010

2011

2012

0HGDOLVW

2013

2014

1RQ0HGDOLVW

2015

2016

2017

2018

2WKHUV

Figure 2. The Ratio of Articles about Medalists andNon-Medalists on the Nikkei Database

Compiled by Researcher Akira Nagamatsu based on the Nikkei, Inc. database “Nikkei
Telecom 21”（morning and evening editions of the Nikkei）

100%
75%
50%
25%
0%

2009

2010

2011
0HGDOLVW

2012

2013

2014

1RQ0HGDOLVW

2015

2016

2017

2018

2WKHUV

Figure 3. The Ratio of Articles about Medalists andNon-Medalists on the Yomiuri Shimbun Database
Compiled by Researcher Akira Nagamatsu based on the Yomiuri Shimbun database“Yomidasu Rekishikan”

22

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

Table 1. Medals Won by All Japanese Athletes Participating in the PyeongChang
Paralympic Games and Total Number of Newspaper Articles＊
AthleteMedal

Total Number of Medals（including Paralympic
Games other thanPyeongChang）

Total Number ofNewspaper Articles

NITTA Yoshihiro

○

5

373

YAMAMOTO Atsushi

○

3

268

MORII Taiki

○

5

262

KANO Akira

○

4

248

MURAOKA Momoka

○

5

237

SUZUKI Takeshi

○

3

193

NARITA Gurimu

○

2

148

MISAWA Hiraku

0136

DEKIJIMA Momoko

0124

SATO Keiichi

0104

ABE Yurika

096

KOIKE Gakuta

077

SUDO Satoru

1

73

NATSUME Kenji

0

69

UEHARA Daisuke

1

64

NITTA Nonno

057

OGURI Daichi

050

HONDO Ammi

045

TAKAMURA Kazuto

0

44

HOSHIZAWA Masaru

043

KAWAYOKE Taiki

041

FUKUSHIMA Shinobu

1

38

IWAMOTO Keigo

036

TAKAHASHI Kazuhiro

1

35

MISAWA Eiji

1

32

YOSHIKAWA Mamoru

130

KUMAGAI Masaharu

029

TAKAHASHI Kohei

025

ANNAKA Mikio

1

18

SHIBA Taimei

015

KODAMA Nao

0

14

NAKAMURA Toshiyuki

1

11

HORIE Wataru

0

11

MOCHIZUKI Kazuya

011

NAGUMO Keisuke

0

10

SHIOYA Yoshihiro

0

9

HIROSE Susumu

0

9

ISHII Hideaki

0

6

＊

The databases “Yomidasu Rekishikan”, “Kikuzo II Visual”, and “Nikkei Telecom 21” were used toobtain the total number of articles. The search covered the longest period available on eachdatabase, except for the Yomiuri Shimbun database, which restricted the search to the Heisei
Period（1989-2019）. The name of each athlete and the word “Para” were used as search keywords
to exclude articles on same-name persons who are not the athletes.
Compiled by Researcher Akira Nagamatsu based on “Yomidasu Rekishikan,” “Kikuzo II Visual,” and“Nikkei Telecom 21”

23

Journal of Paralympic Research Group vol.12

Table 2. The Amount of Reward Money Awarded
by the Japanese Paralympic Committee
Year

Paralympic Games

Reward Money in Yen

2008

Beijing（Summer）

Gold:1 Million

Silver:0.7 Million

Bronze:0.5 Million

2010

Vancouver（Winter）

Gold:1 Million

Silver:0.7 Million

Bronze:0.5 Million

2012

London（Summer）

Gold:1 Million

Silver:0.7 Million

Bronze:0.5 Million

2014

Sochi（Winter）

Gold:1.5 Million Silver:1 Million

Bronze:0.7 Million

2016

Rio de Janeiro（Summer）

Gold:1.5 Million Silver:1 Million

Bronze:0.7 Million

2018

PyeongChang（Winter）

Gold:3 Million

Bronze:1 Million

Silver:2 Million

Compiled by Researcher Akira Nagamatsu based on the Yomiuri Shimbun（evening edition,
September 4, 2008）, the Asahi Shimbun（morning edition, May 21, 2014）, and the Nikkei（morning edition, March 27, 2018）

The Figure 1.-3. are a comparison of the number of articles on all athletes. A
comparative analysis was also made of the number of articles on medalists and nonmedalists among Japanese athletes who participated in the PyeongChang 2018
Paralympic Winter Games （hereafter shortened to “PyeongChang Paralympic
Games”）.The results, shown in Table 1, confirm the wide disparity between medalists
and non-medalists.
There is the risk that these trends may widen the disparity between medalists andnon-medalists not only in terms of the athletes’ name recognition, but also in terms of
securing sponsors, practice environments and income. In particular, the reward
money for winning a medal, the amount of which has been rising in recent years asshown in Table 2, symbolizes the growing disparity in how the athletes are treated.
One of the causes of the wider disparity between medalists and non-medalists isthe significant expectations and interest that people have about athletes winning
medals. It is also possible that setting a goal on the number of gold medals may beplaying a part in widening the disparity. For example, the Japanese Paralympic
Committee（JPC）had originally set a goal of winning 22 gold medals２ and ranking
7th in the gold medal ranking（although more recently, the JPC has released only the３at the Tokyo 2020 Paralympic Games（hereafter the “Tokyo
goal related to ranking）

Paralympic Games”）. For the PyeongChang Paralympic Games, Canada set the goalof more than 16 gold medals to improve the number they won at the previous winterParalympic Games in Sochi.４ The UK set the goal of winning at least 121 medals at
24

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

the Rio 2016 Paralympic Games（hereafter the “Rio Paralympic Games”）.５ On theother hand, although it is said unofficially that the U.S. has a goal, it has not been
disclosed. Australia deliberately withheld from setting a goal at the Sydney 2000
Paralympic Games to “minimize pressure on athletes”.６ Given the situation in eachcountry, we will need to consider a number of factors, including whether the goal isofficially disclosed or not, and whether the goal is for gold medals or a total numberof medals, when examining to what degree setting such goals on the number of
medals widens disparity between medalists and non-medalists in terms of publicattention and in other aspects.
There is on the other hand a view that is worth noting: even though media
coverage on medalists at the Paralympic Games may have temporarily intensified, therecognition that Paralympic athletes have in society, unlike Olympic athletes, is still
limited and that at this stage, it would be more important to increase and deepen
media coverage of Paralympic athletes regardless of whether they have won a medal
or not, than to make an issue of disparity between medalists and non-medalists. In
fact, Momoka Muraoka was featured in many articles after winning five medals at
the PyeongChang Paralympic Games, but when she won the Women’s SuperCombined Sitting event at the World Para Alpine Skiing World Cup on January 31,
2019, after the PyeongChang Paralympic Games, newspaper coverage among thethree newspapers（the Asahi Shimbun, the Nikkei, and the Yomiuri Shimbun）was
limited to a few lines each in the morning edition of the Asahi Shimbun and the
Yomiuri Shimbun.７ This suggests that Paralympic medalists have not necessarily
achieved a “star” status.

2. Divergence between “Athletes” and People with Disabilitiesin General
If we define “athletes” as those who take part in the Paralympic Games and those
who enter domestic or international events in the hope of competing in the
Paralympic Games, the more a disabled person becomes an “elite athlete” who wins
medals and performs at the highest levels of competition, the more we hear them saythat they want to be seen not as “a person with a disability” but as “an athlete” forwhom “having a disability or not is irrelevant”. This tedency is the very symbol ofthe divide, or potential divide, between such athletes and people with disabilities in25

Journal of Paralympic Research Group vol.12

general. In other words, the more a Paralympic athlete and others involved try toincrease the athlete’s competitive ability, win medals and seek to be recognized not
as “a person with a disability” but as “an athlete”, the more the athlete becomes aperson who exists in a different dimension for people with disabilities in general. This
creates a paradox with the original aim of the Paralympics, which is to give courage
to people with disabilities in general through sports and to promote their participation
in society. This tendency is also substantiated by the findings of the Study of the
Paralympics and Broadcasting conducted jointly by the Nippon Foundation
Paralympic Support Center and NHK Broadcasting Culture Research Institute.
As shown in Table 3, the percentage of people with disabilities（18 and over）who
showed interest in the Paralympic Games （those responding either “very muchinterested” or “interested” to the question “Are you interested in the Paralympic
Games?”）was only 36.2% on average. The level of interest in the Paralympic Gamesis higher than that of able-bodied people （28.3% on average）, but is substantiallylower than the level of interest the same respondents with disabilities had in the
Olympic Games（57.9% on average）. It can be said here again that we can glimpse
the divide between the “athletes” and people with disabilities in general.
This divide between the “athletes” and people with disabilities in general, at thelevel of each person’s consciousness, can be understood as an essential divide between
identification of the self as “athletes” and identification of the self as a “disabled
person”. In other words, for people with disabilities in general, “being disabled” makes
up a large part of their identity, whereas for many disability sports athletes, “being
an athlete” makes up a large part of their identity. The more the Paralympics arereported in the sports section of newspapers, rather than in articles that highlight
success stories of people with disabilities in the general news page, the more thedivide between the “athletes” and people with disabilities in general will widen.
It can also be said that the more exceptional the performance of disability sports
athletes, the more it will induce in people with disabilities the feeling that they could
never do the same as those athletes if they were expected to do so. This also widens
the divide between the two. On this point, Overboe（2009）has written as follows:８
Paradoxically, the image of the disabled hero validates the lived experience ofa few disabled people and invalidates the lived experience of the majority of26

18 orAboveIntellectual
Impairment

500

100

83

55

Physical
Impairment

Intellectual
Impairment

400

SUBTOTAL

262

8.4

100

Developmental
DisorderMental Disorder

23.0

100

Mental Disorder

21.6

11.0

10.8

8.4

3.6

25.0

75

30.7

36.8

25.8

32.3

29.7

29.9

26.3

Intellectual
Impairment

100

Internal
Impairment

150

Hearing
Impairment

500

250

Visual Impairment

Physical
Impairment

1000

Non-Disabled People

Answeredby Proxy

Under 18

18 or
Above

1275

SUBTOTALSUBTOTAL of
the Following 4
Impairments

Very Much
Interested

35.3

23.0

24.1

24.0

32.7

25.4

29.0

29.0

21.3

39.4

36.0

42.8

38.1

37.8

31.5

Interested

12.3

17.0

18.1

16.8

14.5

16.9

12.0

18.0

21.3

14.3

15.3

12.9

9.6

14.3

15.1

Not Sure

11.1

10.0

8.4

18.7

18.2

15.4

9.0

10.0

4.0

2.9

11.8

5.0

11.2

8.5

8.9

Not MuchInterested

19.7

39.0

38.6

32.1

30.9

33.9

27.0

18.0

22.7

6.6

11.2

7.0

11.4

9.5

18.1

Not at All
Interested

56.9

34.0

34.9

32.4

36.4

33.8

52.0

54.0

52.0

76.3

61.7

75.1

67.8

67.7

57.9

43.1

66.0

65.1

67.6

63.6

66.2

48.0

46.0

48.0

23.7

38.3

24.9

32.2

32.3

42.1

Subtotal of
Subtotal of “Not Sure” +“Interested”“Not
Interested”

％

6.2

6.0

6.0

3.1

3.6

4.1

13.0

7.0

18.7

9.4

11.0

19.6

15.3

11.6

11.0

Very Much
Interested

22.1

15.0

10.8

14.1

20.0

14.0

21.0

21.0

25.3

32.7

31.5

44.2

31.3

32.9

25.2

Interested

26.2

22.0

25.3

19.8

12.7

20.5

25.0

28.0

25.3

22.9

23.3

17.7

19.3

22.4

25.0

Not Sure

19.0

18.0

16.9

23.3

25.5

21.6

11.0

21.0

6.7

25.7

18.5

9.4

18.4

19.9

16.8

Not MuchInterested

Interest in the Paralympics
Base=All the People in the Survey

26.4

39.0

41.0

39.7

38.2

39.9

30.0

23.0

24.0

9.3

15.7

9.1

15.7

13.3

21.9

Not at All
Interested

Source: The Nippon Foundation Paralympic Support Center and NHK Broadcasting Culture Research Institute, 2018, “Study of the Paralympics and Broadcasting.”

Peoplewith
Impairments

Answeredin Person

Age

Number of
SamplesInterest in the Olympics
Base=All the People in the Survey

Table 3. Interest in the PyeongChang Olympic Games and the PyeongChang Paralympic Games

28.3

21.0

16.9

17.2

23.6

18.0

34.0

28.0

44.0

42.1

42.5

63.8

46.6

44.5

36.2

71.7

79.0

83.1

82.8

76.4

82.0

66.0

72.0

56.0

57.9

57.5

36.2

53.4

55.5

63.8

Subtotal of
Subtotal of “Not Sure” +“Interested”“Not
Interested”％

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

27

Journal of Paralympic Research Group vol.12

disabled people because they cannot meet such expectation.
It is also possible to find a social meaning behind this feeling of discomfort ordisparity at the personal level on the part of people with disabilities in general. Thisis because praising athletes for their high performance levels may inadvertently
embed in society the idea that “overcoming disabilities” is dependent on individual
efforts and will, and it may be that the unconscious rejection of this very idea on thepart of people with disabilities is settling into the form of “discomfort”.

3.

Disparity among Types of Disability

The public’s knowledge of, and interest in, disability sports varies depending on thetype of competition or event. In addition, there is a disparity in involvement in the
Paralympic Games depending on the type of disability.
As a matter of convenience, we categorize disabilities into physical disability, visual
impairment, hearing impairment, and intellectual disability. Those with a hearing
impairment do not participate in the Paralympics but have their own international
event, the Deaflympics. A comparison between the Deaflympics and Paralympics interms of the number of participating countries and athletes and the number of eventsis shown in Table 4. There is a considerable difference in size.
Table 4. Number of Participating Countries, Athletes, and Events at the Paralympics
and Deaflympics
Summer GamesGames

The Rio 2016
Paralympic
Games

Winter Games2017 Samsun
XXIII. Summer
Deaflympics

The Sochi 2014
Paralympic
Games

18th 2015 WinterDeaflympics
KhantyMansiysk

Countries

159＋IPA

86

45

27

Athletes

4,328

2,873

541

336

Sports

22

19

5

5

Compiled by the author based on the International Committee of Sports for the Deaf’s official
website of the Deaflympics（“Games,” https://www.deaflympics.com/,（May 27, 2019））; 23rdSummer Deaflympics official website（“Sports,” www.deaflympics2017.org,（May 27, 2019））
and IPC database（“Paralympic Games,” https://www.paralympic.org/paralympic-games,（May 27, 2019））.
28

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

In terms of newspaper coverage, a comparison for instance of the number ofarticles on the Rio Paralympic Games and those on the Deaflympics in Samsun,
Turkey, in 2017, points to a significant disparity as shown in Table 5. In particular,
few photographs were used in newspaper articles covering the Deaflympics, andthere was no television broadcasting of the Deaflympics.
Table 5. Comparison of the Number of Articles on the Paralympics
and Deaflympics in Three Newspapers
The
Asahi
ShimbunThe
Yomiuri
ShimbunThe
Mainichi

The Rio 2016 Paralympic Games

301

373

335

1,009

2017 Samsun XXIII. Summer Deaflympics

21

23

9

53

Games

Total

The search words used were “Paralympics” for the Rio Games and “Deaflympics” for theSamsun Games. The search period was from the opening ceremony until the closing
ceremony（Rio Games - September 7 to 18, 2016; Samsun Games - July 18 to 30, 2017）. Eachof the newspapers includes the morning, evening, and local editions.
Compiled by Researcher Masahiro Nakamura based on “Kikuzo II Visual,” “Yomidasu
Rekishikan,” and the Mainichi Newspapers’ database “Maisaku”

These differences in media coverage are also reflected in the public’s knowledge of
the Paralympics, Deaflympics, and Special Olympics. A comparison of the public’s
knowledge of each event, shown in Table 6, indicates that there is considerable
disparity among the three.
Table 6. Degree of the Public’s Knowledge of the Paralympics, Deaflympics, andSpecial Olympics
The Paralympics
97.6％

The Deaflympics

The Special Olympics
10.1%

17.9%

Compiled by Researcher Kenjiro Nakayama based on the Nippon Foundation Paralympic
Support Center 2017 survey on “The General Public’s Awareness and Interest in the
Paralympics in Japan and in Some Selected Countries after the Rio 2016 Games”

At present, the events that people with intellectual disabilities can officiallyparticipate in at the Paralympic Games are limited to three（athletics, swimming, andtable tennis）out of the 22 planned to be held at the Tokyo Paralympic Games. For
the winter Paralympic Games, there continues to be no events in which intellectually29

Journal of Paralympic Research Group vol.12

disabled people can participate. However, people with intellectual disabilities also
have their own international games called the “Special Olympics”. A comparison of
the number of participating countries and athletes, and the number of events, inTable 7, shows that the Special Olympics are in par with the Paralympics. Therefore,
the disparity between intellectual disability and other types of disability is not in thenumber of participating athletes and events at international games, but a differencein the significance of participating in each of the sporting events, or in other words,
the difference in the underlying principles of the Paralympics and the Special
Olympics.
Table 7. N u m b e r o f P a r t i c i p a t i n g C o u n t r i e s , A t h l e t e s , a n d E v e n t s
at the Paralympics and Special Olympics World Games
Summer GamesGames

The Rio 2016
Paralympic
Games

Winter GamesThe 2015
SpecialOlympics World
Summer Games,
Los Angeles

The Sochi 2014
Paralympic
Games

The 2013
SpecialOlympics World
Winter Games,
PyeongChang

Countries

159＋IPA

165

45

100

Athletes

4,328

approx. 6,200547

approx. 2,300

Sports

22

25

5

8

Compiled by the author based on Special Olympics International, “Sports and Games,”
https://www.specialolympics.org/about/history, （May 27, 2019）; Special Olympics WorldGames History,
https://media.specialolympics.org/soi/files/resources/World_Games/2013-World-WinterGames/Docs_PressReleaseFactSheet/SOWorldGamesHistory_UpdatedMarch2012.pdf, （May27, 2019）and IPC database（May 27, 2019）4. Gap between Disability Organizations and Disability Sports
Organizations
There is also a gap in the relationship between welfare-related disability
organizations and disability sports organizations. Even though there are a few casesof representatives from disability organizations sitting as board members of disability
sports organizations（the president of the Japan Federation of the Blind, for example,
serves as president of the Japan Blind Judo Federation, and the general manager of30

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

the union of national parents’ associations for persons with intellectual disabilities（Inclusion Japan）serves as a director of the All Nippon ID Sport Association（as of
May 2019））, it can hardly be said that there is a sufficient level of collaboration
between disability organizations and disability sports organizations. To begin with,there are hardly any disability organizations that have identified promotion of
disability sports as one of the main pillars of their activities（by officially setting up a
department in charge of sports within their organizations）, with the exception of theJapanese Federation of the Deaf, as of March 2018. This state of affairs shows that
there is a gap or divergence between welfare-related disability organizations anddisability sports organizations.
In many instances, only a few disability sports organizations have people withdisabilities on the board and among their empolyees. Of the 23 Paralympic sports
organizations surveyed by the Nippon Foundation Paralympic Support Center in
October 2018, the organizations that had people with disabilities on the board（inpositions of chairperson, president, or board member）were limited to the Japan Para
Shooting Sport Federation, Japan Para Table Tennis Association, Japanese ParaSwimming Federation, and Japan Boccia Association. The organizations that havepeople with disabilities among their empolyees were limited to the Japan Wheelchair
Tennis Association, Japan Wheelchair Basketball Federation, Japan Para-Volleyball
Association, Japan Para Table Tennis Association, Japan Para Ice Hockey Association,
Japan Swimming Federation for Persons with an Intellectual Disability, and Japan
Para Archery Federation.

5.

Disparity between the National and Local Governments

At the level of the national government, administration of disability sports wastransferred from the Ministry of Health, Labour and Welfare to the Ministry of
Education, Culture, Sports, Science and Technology in 2014, integrating the planningand implementation of sports promotion policies for both able-bodied sports anddisability sports. At the level of prefectural governments, administration of disability
sports has been integrated into departments that have responsibility over sports forthe able-bodied in the Tokyo Metropolitan Government and 10 prefectures（Iwate,
Fukushima, Kanagawa, Shiga, Tottori, Hiroshima, Ehime, Kochi, Fukuoka, and Saga
31

Journal of Paralympic Research Group vol.12

Prefectures）, as of October 2018. Among the prefectures, Iwate and Ehime, which
hosted the National Sports Festival of Japan（hereafter the “NSF”）and the NationalSports Festival for People with Disabilities（hereafter the “NSFPD”）in 2016 and 2017,
respectively, each set up a department overseeing both the NSF and the NSFPD in
the preparatory phase of the events. After the events, both prefectures carried out
restructuring to integrate the offices responsible for sports for the able-bodied andthe disabled, establishing the Department of Culture and Sports in Iwate Prefectural
Government and the Sports and Culture Promotion Department in Ehime Prefectural
Government. This is a case where the departments responsible for sports for thedisabled and the able-bodied were integrated because the NSF and NSFPD were heldin the same prefecture.
At the level of the national government, the Ministry of Education, Culture, Sports,
Science and Technology, which has the Japan Sports Agency as its subordinate
organization, administers education in schools on the Olympics and the Paralympics,
which makes coordination easy. At the level of prefectures, however, the Board of
Education in each prefecture generally has responsibility over Paralympics education.
As there is no department responsible for Paralympics education within theprefectural government itself, there tends to be little coordination between promotionof disability sports in society at large and Paralympics education in schools.
Among the 28 disability sports organizations that have their offices in the Nippon
Foundation Paralympic Support Center, moreover, only seven have local branches（either at the prefectural or other regional levels）, according to data published on
their websites（as of February 2018）, suggesting that the foundation for promoting
and conducting PR activities for disability sports competitions has not been
sufficiently established at the local level.

6.

Disparity between Men and Women

It is evident, also from comparison with the Olympic Games, that women athletescompeting in the Paralympic Games are less frequently discussed than their malecounterparts, and this has also drawn international attention. One of the main reasonsfor this is the difference in the number of men and women athletes participating in
the Paralympic Games. As shown in Table 8, women athletes’ participation rate in the32

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

Paralympic Games, and particularly in the winter Paralympic Games, is lower
compared with that in the Olympic Games. Disparity between men and women is not
only limited to athletes. From the perspective of the ratio of women board members,
only four out of 13 members（29%）on the IPC Governing Board are women,９ andonly three out of 15 members（20%）of the Executive Board of the Asian Paralympic
Committee are women.10
Table 8. Women Athletes Participating in the Olympic and Paralympic Games（%）% of Female
Athletes（Summer Games）
Year

The
Paralympics（%）% of Female
Athletes（Winter Games）

The Olympics
（%）

Year

The
Paralympics（%）

The Olympics
（%）

1960

21.5

11.4

1976

23.0

20.6

1964

26.7

13.2

1980

30.6

21.7

1968

25.4

14.2

1984

28.9

21.5

1972

29.1

14.6

1988

25.7

21.2

1976

21.3

20.7

1992

26.7

27.1

1980

25.6

21.5

1994

23.7

30.0

1984

25.5

23.0

1998

27.7

36.2

1988

22.1

26.1

2002

26.5

36.9

1992

23.3

28.8

2006

26.4

38.2

1996

24.3

34.0

2010

31.8

40.7

2000

25.5

38.2

2014

31.3

40.3

2004

30.6

40.7

2018

30.9

41.3

2008

34.5

42.4

2012

35.4

44.2

2016

38.6

45.0

Compiled by Researcher Kei Hiraga based on IOC, 2016, Factsheet Women in the Olympic
Movement; 2018, Factsheet the Olympic Winter Games and IPC database（May 27, 2019）7.

Disparity among Countries

It is easily conceivable that each country’s economic and social conditions are more
readily reflected in the performance of athletes at the Paralympic Games than at the
Olympic Games, because of differences in the degree to which social welfare policies
33

Journal of Paralympic Research Group vol.12

and assistive technology are implemented and used in each country.
This disparity among countries is evident, first of all, in that many countries are
restricted in the events they have the capacity to take part in. The Rio Paralymic
Games had a total of 22 events, but the number of countries that could partake inmore than ten of those events was limited to 27 out of the 159 countries participatingin the Games. The breakdown of these 27 countries by region shows that of the 27
countries, 16 were composed of European countries and North American countries,
five were from the Asia and Pacific region, four from the Middle East and Africa, andtwo from South America, with European countries and North American countries
making up the majority. Among the six team sports events（football 5-a-side, football
7-a-side, goalball, sitting volleyball, wheelchair basketball, and wheelchair rugby）,only
5 countries could participate in four or more events.11
Secondly, in terms of the number of medals won at the Rio Paralympic Games, thetop ten countries were, with the exception of China and Australia, all European
countries plus the U.S. The percentage of medals won by the top three countries was
31.5%（the top three countries of medal share（gold, silver, and bronze）were China,
the UK, and Ukraine）. At the PyeongChang Paralympic Games, the percentage of
medals won by the top three countries（the U.S., Canada, and Ukraine）was 39.6%.
For the share of medals and share of medal points in Tables 9 to 14 below, any
number less than one unit for each case, has been rounded to the nearest unit.
Table 9. Share of Medals Won at Summer Paralympic GamesGames

Top 3 Countries

Top 5 Countries

Top 10 Countries

The London 2012 Paralympic Games

29.8%

41.8%

60.2%

The Rio 2016 Paralympic Games

31.5%

43.8%

60.6%

Compiled by Researcher Hanae Endo based on IPC database（May 27, 2019）34

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

Table 10. Share of Medals Won at Winter Paralympic GamesTop 3 Countries

Top 5 Countries

Top 10 Countries

Vancouver 2010 Paralympic Winter
Games

42.2%

58.9%

84.4%

Sochi 2014 Paralympic Winter Games＊＊

56.9%

71.3%

90.7%

PyeongChang 2018 Paralympic Winter
Games

39.6%

57.6%

79.7%

＊＊

Considering that the host country Russia won an exceptional number of medals at theSochi Paralympic Games, the data on the Vancouver 2010 Paralympic Winter Games arealso listed for comparison.
Compiled by Researcher Hanae Endo based on IPC database（May 27, 2019）

Table 11. Share of Top Ten Countries Winning Medals at the London 2012
Paralympic Games
NPC

Gold

SilverBronze

Total

Medal
Point

RegionShare of
Medals＊＊＊Share of
Points＊＊＊＊

1

China

95

71

65

231

492

Asia

15.2%

16.2%

2

Great Britain

34

43

43

120

231

Europe

7.9%

7.6%

3

Russia

36

38

28

102

212

Europe

6.7%

7.0%

4

United States

31

29

38

98

189

America

6.4%

6.2%

5

Australia

32

23

30

85

172

Oceania

5.6%

5.7%

6

Ukraine

32

24

28

84

172

Europe

5.5%

5.7%

7

Germany

18

26

22

66

128

Europe

4.3%

4.2%

8

France

8

19

18

45

80

Europe

3.0%

2.6%

9

Brazil

21

14

8

43

99

America

2.8%

3.3%

10

Spain

8

18

16

42

76

Europe

2.8%

2.5%

＊＊＊

The share of medals is the total number of medals won by a country shown as apercentage of all medals.
＊＊＊＊The share of medal points is the total medal points of each country, calculated, formatter of convenience, by adding three points for each gold medal, two points for eachsilver medal, and one point for each bronze medal, shown as a percentage of all medal
points.
Compiled by Researcher Hanae Endo based on IPC database（May 27, 2019）35

Journal of Paralympic Research Group vol.12

Table 12. Share of Top Ten Countries Winning Medals at the Rio Paralympic Games
NPC

Gold

SilverBronze

Total

Medal
Point

RegionShare of
Medals＊＊＊Share of
Points＊＊＊＊

1

China

107

81

51

239

534

Asia

15.0%

16.8%

2

Great Britain

64

39

44

147

314

Europe

9.2%

9.9%

3

Ukraine

41

37

39

117

236

Europe

7.3%

7.4%

4

United States

40

44

31

115

239

America

7.2%

7.5%

5

Australia

22

30

29

81

155

Oceania

5.1%

4.9%

6

Brazil

14

29

29

72

129

America

4.5%

4.1%

7

Netherlands

17

19

26

62

115

Europe

3.9%

3.6%

8

Germany

18

25

14

57

118

Europe

3.6%

3.7%

9

Poland

9

18

12

39

75

Europe

2.4%

2.4%

10

Italy

10

14

15

39

73

Europe2.4%

2.3%

Compiled by Researcher Hanae Endo based on IPC database（May 27, 2019）

Table 13. Share of Top Ten Countries Winning Medals at the Sochi 2014 Paralympic
Winter Games
NPC

Gold

SilverBronze

Total

Medal
Point

RegionShare of
Medals＊＊＊Share of
Points＊＊＊＊1

Russia

30

28

22

80

168

Europe

37.0%

38.9%

2

Ukraine

5

9

11

25

44

Europe

11.6%

10.2%

3

United States

2

7

9

18

29

America

8.3%

6.7%

4

Canada

7

2

7

16

32

America

7.4%

7.4%

5

Germany

9

5

1

15

38

Europe

6.9%

8.8%

6

France

5

3

4

12

25

Europe

5.6%

5.8%

7

Austria

2

5

4

11

20

Europe

5.1%

4.6%

8

Slovakia

3

2

2

7

15

Europe

3.2%

3.5%

9

Japan

3

1

2

6

13

Asia

2.8%

3.0%

10

Great Britain

1

3

2

6

11

Europe2.8%

2.5%

Compiled by Researcher Hanae Endo based on IPC database（May 27, 2019）36

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

Table 14. Share of Top Ten Countries Winning Medals at the PyeongChang
Paralympic Games
NPC

Gold

SilverBronze

Total

Medal
Point

RegionShare of
Medals＊＊＊Share of
Points＊＊＊＊1

United States

13

15

8

36

77

America

16.6%

17.9%

2

Canada

8

4

16

28

48

America

12.9%

11.1%

3

Ukraine

7

7

8

22

43

Europe

10.1%

10.0%

4

France

7

8

5

20

42

Europe

9.2%

9.7%

5

Germany

7

8

4

19

41

Europe

8.8%

9.5%

6

Belarus

4

4

4

12

24

Europe

5.5%

5.6%

7

Slovakia

6

4

1

11

27

Europe

5.1%

6.3%

8

Japan

3

4

3

10

20

Asia

4.6%

4.6%

9

Norway

1

3

4

8

13

Europe

3.7%

3.0%

10

Netherlands

3

3

1

7

16

Europe3.2%

3.7%

Compiled by Researcher Hanae Endo based on IPC database（May 27, 2019）In terms of host cities of the 15 summer Paralympic Games held between 1960 and2016, only six were hosted outside of Europe and the U.S., namely, Tokyo in 1964, Tel
Aviv in 1968, Seoul in 1988, Sydney in 2000, Beijing in 2008, and Rio de Janeiro in2016. For the 12 winter Paralympic Games held since 1976, only two were hosted
outside of Europe and North American countries, namely, Nagano in 1998 andPyoengChang in 2018.
When the ratio of countries winning medals to countries not winning any medals isobserved chronologically from the beginning of the history of the Paralympic Games,
we can see that as shown in Figure 4, since the Seoul Paralympic Games in 1988, theincrease in the number of participating countries and the increase in the number ofcountries not winning any medals are practically in parallel, suggesting that progresshas not necessarily been made in closing the disparity. A similar trend can also be
observed for the winter Paralympic Games, starting from the time of the Nagano
Games.

37

Journal of Paralympic Research Group vol.12
180

NUM OF COUNTRIES160

Num of Countries with
Medalists140

Num of Countries
without Medalists

120
100

Num of Participant
Countries

80
60
40
20
0

Figure 4. The Number of Countries Winning Medals andCountries Not Winning Any Medals（Summer Games）

Compiled by Researcher Hanae Endo based on IPC database（May 27, 2019）

NUM OF COUNTRIES

60
50
40

Num of Countries with
Medalists30

Num of Countries
without Medalists

20

Num of Participant
Countries

100

Figure 5. The Number of Countries Winning Medals andCountries Not Winning Any Medals（Winter Games）
Compiled by Researcher Hanae Endo based on IPC database（May 27, 2019）38

The Paradox Concerning Disability Sports:
Exploring Challenges Facing the Paralympics

Towards the Future
As the public’s knowledge of the Paralympics grows and their interest in
Paralympic events is deepened, the issues and challenges facing the Paralympics are
increasingly coming to the fore and becoming more apparent. In particular, because
there are expectations that the Paralympics may have a positive ripple effect onchanging the awareness and behavior of disabled and able-bodied people in relation
to promoting social participation of people with disabilities, one of the central themesof future Paralympic research should be to study how the significance of the
Paralympics may change or evolve with its development. In that respect, it would be
fortunate if this article were to contribute in any small way to discussions on the
future success of the Paralympics.
References
１

D.E.J. Purdue, P.D. Howe, 2012, “See the Sport, Not the Disability: Exploring the Paralympic
Paradox,” Qualitative Research in Sport, Exercise and Health, 1-17.

２Nakamori, K., 2014, “Tokyo 2020 Paralympic Kyogitaikai Nihon Daihyo Senshu no Senshu
Ikusei・Kyokano Jisseki to Kongo no Hoshin（Training Athletes for the Japanese Team in
the 2020 Tokyo Paralympic Games ・ Results of Strengthened Training and Future Plans ）,”Normalization August 2014, http://www.dinf.ne.jp/doc/japanese/prdl/jsrd/norma/n397/
n397004.html,（16 May, 2019）.

３

Japanese Para-Sports Association, 2017, “A Vision of the Future of Para-Sports in Japan,”
http://www.jsad.or.jp/about/referenceroom_data/whole_01_170301.pdf,（16 May, 2019）.

４

Canadian Paralympic Committee, “PYEONGCHANG 2018: A RECORD-BREAKING WINTERGAMES FOR CANADIAN PARALYMPIC TEAM” March 18, 2018, ” https://paralympic.ca/
news/pyeongchang-2018-record-breaking-winter-games-canadian-paralympic-team, （May 16,2019）.

５

BBC, “Rio 2016: Great Britain medal target set for Olympics & Paralympics,” July 14, 2016,
https://www.bbc.com/sport/olympics/36792200,（May 16, 2019）.

６Tony Naar, Former General Manager Knowledge Services at the Australian Paralympic
Committee, personal correspondence.

７

The Asahi Shimbun, “Muraoka ga V（Victory for Muraoka）,” February 2, 2019; The Yomiuri
Shimbun, “Muraoka ga Yusho（Muraoka Wins）,” February 2, 2019.

８

Overboe, J., 2009, “ ‘Difference in Itself’: Validating Disabled People’s Lived Experience, ”
Michalko, R., Titchkosky, T.（eds.）, Rethinking Normalcy: A Disability Studies Reader,
Brown Bear Press, 76.

９10

IPC, “Who we are,” https://www.paralympic.org/the-ipc/governing-board,（May 21, 2019）.
Asian Paralympic Committee, “About APC,” https://asianparalympic.org/executive-board/,（May 21, 2019）.
39

Journal of Paralympic Research Group vol.12
11IPC, “IPC Historical Results Archive,” https://www.paralympic.org/sdms4/hira/web,（May22, 2019）.

40

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic GamesThe Impact of Resource Inequality upon
Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Games
Ian Brittain（The Centre for Business in Society at Coventry University, UK）

Introduction
Alongside the issues of health, inclusion and empowerment that are addressedas part of the sport for development agenda, the most visible challenge facedby the IPC, with direct significance to its legitimacy as an international
advocate for disability rights, is the gulf in resourcing for Para-sports, between
resource-poor and resource-rich regions. This gulf creates an asymmetry
between national teams, evident in levels of representation and podium success
at Para-sport events, significant enough to challenge the very notion of the
Paralympic Movement as truly international in its reach.
（Beacom, 2018; p. 354）

The above claim made by Beacom（2018）forms the basis for this piece of research.
In a study of National Governing Bodies of Olympic sports in Great Britain and theirrelationships with FTSE 100 companies, Morrow and Robinson （2013） claim that
“predictably the unequal distribution of valued resources leads to asymmetricexchange and power relations between organisations and arguably it is the lessresource rich organisation that will be the less powerful partner”（p. 414）.In terms of
disability and Paralympic sport, Novak （2014） claims that there is a failure “torecognize a persistent ‘disability divide’ between the communities who possess the
economic means to compete on the playing field and those who do not” （p.57）.
Although both Beacom and Novak make the claim for a link between access toresources and representation and podium success, it would appear that this claim has
41

Journal of Paralympic Research Group vol.12

yet to be empirically tested. The aim of this paper, therefore, is to investigate theseclaims in terms of participation and medal success at the Paralympic Games in order
to ascertain whether, and to what extent, access to resources might play a part andto investigate some of the possible reasons for this.

The Growth of the Paralympic GamesFor an event that began its life in 1948 as a small demonstration to the public at a
spinal injury rehabilitation centre in Stoke Mandeville, UK, of what people with spinal
cord injuries could achieve（at a time when society generally consigned most people
with disabilities to the scrapheap of life）, the Paralympic Games have grown beyond
all recognition in a relatively short space of time（Brittain, 2016）. This is particularly
true of the last thirty years starting in Seoul 1988 since when the Paralympic Games
have consistently been held in the same host city and venues as the Olympic Games.
Brittain（2016）claims that this connection to the Olympic Movement has played amajor part in the growth of the Paralympic Games. These Games since 1988 are often
referred to as the modern Paralympic Games（Legg & Steadward, 2011）. Over thelast thirty years, tables 1 and 2 clearly show that involvement in the summer
Paralympic Games has developed rapidly on all continents, but with some majordifferences. Africa in particular has grown from just four competing nations in 1988
to forty-two in 2016. However, even though the number of competing nations fromAfrica at the Rio 2016 Paralympic Games was exactly the same as the number ofcompeting nations from Europe（42）there was a marked difference in average teamsize between the two continents（Europe = 42 athletes, Africa = 7 athletes）. The
differences for the winter Paralympic Games（see table 2）are even more stark withthe vast majority of teams and athletes at the latest Games in PyeongChang 2018coming from Europe. One of the aims of this paper is to investigate the potential roleof resource accessibility in deciding who can and who cannot participate.

42

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Games

Table 1. NPC and Number of Athletes Participation by Continental Association at
the summer Paralympic Games（1988 – 2016）
Location

EuropeAmericas

AfricaAsia

Oceania

Total

Seoul

（27）1479（55） （11）706（64）（4）73（18）（16）610（38）（2）189（95） （60）3059（51）Barcelona（33）1798（54） （16）630（39）（11）94（9）（20）316（16）（2）147（74） （83）3001（36）Atlanta（41）1939（47） （18）654（36）（16）130（8）（25）339（14）（3）197（66） （103）3259（32）Sydney（41）2076（53） （20）668（33） （20）213（11） （33）583（18）（7）339（48） （122）3882（32）Athens（42）1927（46） （24）695（29）（28）216（8）（36）778（22）（5）192（38） （135）3808（28）Beijing（45）1954（43） （24）751（31）（30）251（8）（40）858（21）（7）197（28） （146）4011（27）London（47）2085（44） （28）803（29）（39）307（8）（42）854（20）（8）188（23） （164）4237（26）Rio（44）1859（42） （26）1010（39） （42）314（7）（39）925（24）（6）207（35） （157）4315（27）Right Brackets = No. of NPCs; Middle Figure = Total No. of Athletes; Left Brackets = Average Team Size

Table 2. NPC and Number of Athletes Participation by Continental Association at
the winter Paralympic Games（1992 – 2014）
Location

EuropeAfricaAsia（18）288（16） （2）48（24）（0）0（0）（2）17（9）（2）12（6） （24）365（15）Lillehammer （24）367（15） （2）61（31）（0）0（0）（3）30（10）（2）13（6） （31）471（15）Nagano（22）396（18） （2）82（41）（1）1（1）（4）74（19）（2）9（5）（31）562（18）Salt Lake（25）273（11） （3）86（29）（1）1（1）（5）48（10）（2）8（4）（36）416（12）Torino（25）315（13） （4）92（23）（1）1（1）（6）54（9）（2）12（6） （38）474（12）Vancouver（30）310（10） （5）101（20）（1）1（1）（6）77（13）（2）13（7） （44）502（11）（30）334（11） （6）128（21）（0）0（0）（7）66（9）（2）10（5） （45）538（12）（31 ）273（9） （6）131（22）（0）0（0）（9）116（13）（2）14（7） （48）534（11）TignesSochi＊

PyeongChang

Americas

Oceania

Total

Right Brackets = No. of NPCs; Middle Figure = Total No. of Athletes; Left Brackets = Average Team Size＊
Does not include neutral Paralympic athletes（（1）30（30））

Resource Dependency Theory
Resource Dependency Theory（RDT）was first introduced by Pfeffer and Salancik（1978）in order to explain how an organisation’s strategy, structure and survival arecontingent on resources and dependency relationships with external institutions in its
environment. Hillman et al （2009） claim that RDT has become highly influential
within the fields of management and strategy due to the importance of resource
availability on the ability of organisations to operate, develop and succeed. These
43

Journal of Paralympic Research Group vol.12

resources can be tangible（physical and financial）or intangible（corporate reputation,
employees’ knowledge, experience and skills, and their commitment and loyalty）（O’
Boyle & Hassan 2014; Pfeffer & Salancik, 1978）. According to Yeager et al（2015）
RDT focuses upon the significance of the external environment in understanding thedecisions made by organisations, with those possessing the necessary resources
finding themselves in a position of power and those that find themselves dependent
upon others being vulnerable to control（Malatesta & Smith, 2014）. The organisationin possession of the most important resources within a network will typically hold astrategic control within that network（Yan & Gray, 2001）. Problems may arise for an
organisation within that network not only because it is dependent upon its
environment, but also because the environment itself is not dependable or certain（Pfeffer and Salancik, 1978）. According to Giannoulakis et al（2017）, RDT offers anappropriate framework to understand organisations operating with ‘shifting’ sourcesof funds, which partly describes the situation for most National Paralympic
Committees （NPCs） and particularly those from less developed nations, where
sources of funds may not only be extremely uncertain, but also extremely limited
even in the best of times. Moreover, studies such as Vos et al（2011）and Wicker andBreuer（2011）apply RDT to the sporting context, with Walker and Hayton（2017）
also applying RDT to the disability sport context. This paper will, therefore, seek to
use RDT in order to investigate the success of NPCs at the Paralympic Games andwhether there is a link between the Inequality-adjusted Human Development Index（IHDI）ranking of a country and its participation and potential for success at theGames.

People with Disabilities and Restricted Resources
Britain’s Department for International Development（DFID）broadly defines social
exclusion as a process by which certain groups are systematically disadvantaged
because they face discrimination based on their ethnicity, race, religion, sexual
orientation, caste, descent, gender, age, disability, HIV status, migrant status, orwhere they live. Discrimination occurs in public institutions, such as the legal systemor education and health services, as well as social institutions like the household（DFID, 2005）. Many authors within the field of critical disability studies（e.g. Baffoe,
44

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Games

2013; Sloane & Jones, 2012; Barnes & Mercer, 2005）claim that people with disabilities
are systematically and deliberately prevented from accessing the resources that mostnon-disabled people, particularly in developed countries, take for granted （e.g.
education, employment）. This occurs through an ideology known as ableism that
Wolbring （2012） describes as “prejudicial attitudes and discriminatory behaviours
toward persons with a disability. Definitions of ableism hinge on one’s understandingof normal ability and the rights and benefits afforded to persons deemed “normal””（p.78）. Ableism devalues people with disabilities and results in segregation, social
isolation and social policies that limit opportunities for full societal participation. This
restriction from resources in all areas of life makes participation in life in generalincreasingly difficult, with the vast majority of people with disabilities living at or
below the poverty line（Stapleton et al, 2006）.There is a strong link between poverty
and disability, with both disability leading to poverty and poverty being a cause of
disability highlighted by the fact that in Kenya roughly 81% of persons withdisabilities have parents or guardians who come from the poorest economic levels（Crawford, 2004; p.12-13）According to Beal and Piron（2005）social exclusion canrefer to individuals or groups, is based upon social relations（putting power at thecentre of analysis）, includes an institutional dimension involving organisations andprocesses that exclude individuals or groups from the decision making process, has acausal dimension （such as prejudice） and involves a multi-dimensional processhighlighting the intersectionality of various aspects of discrimination such as genderand disability. Brittain（2006）states that:
Oliver（1990）claims that since the fifties an upswing in the economy in Britain
led to an increasing concern to provide more services for disabled people outof an ever increasing national wealth. That is not to say that social policy withregard to the disabled is purely a matter of economic determinism, although
the financial implications of any such policies will play an important regulatoryrole. Prevalent religious and cultural beliefs within a particular society will also
play a part in deciding the impact economics will play in determining whether
a particular policy will be implemented or not. It could be argued, therefore,that one possible measure of social and economic success within a particularcountry is the treatment and social status of minority groups such as the45

Journal of Paralympic Research Group vol.12

disabled. Given the costs of taking part in and achieving success in an elitesports event for disabled athletes such as the Paralympic Games it could also
be argued that such participation may be an indicator of how well people withdisabilities are regarded within the nation that they represent.
（Brittain, 2006; p. 39）

Unfortunately, persons with disabilities are also susceptible to internalisingstereotypes and negative beliefs（Campbell, 2008）. This process is called internalised
ableism and is similar to internalised racism and sexism regarding other devalued
groups. Internalised ableism in sport is experienced by athletes with disabilities,
coaches and administrators through their acceptance of the status quo and secondclass status compared to non-disabled athletes and non-disabled sports（Brittain, Legg
& Wolff, 2017）. Today’s mainstream sports organisations, sports media, sports
sponsors and the overall sports industry place an extensive focus on non-disabledathletes and non-disabled sports. While sports opportunities for persons withdisabilities continue to emerge in many international communities, athletes withdisabilities and disability-specific sports largely remain segregated and invisible fromthe mainstream sports environment（Brittain, 2016）. Historic and current barriers
and prejudices have reinforced the marginalisation of persons with disabilities in
sports. Building on Brittain’s quote（above）it would appear that in countries that areclassified as developing, where the economic and social resources for the country as awhole may be restricted, the impact of ableism upon the lives of people withdisabilities in terms of their access to resources, and therefore opportunities to takepart in sport, are likely to be even more restricted than for those living in a moredeveloped country where there may be more resources to go around.

People with Disabilities, Resources and Access to Sport
Farkas Karageorgos and Higgs（2018）claim that there is a link between disability
and poverty and that disability is both a cause and consequence of poverty, with theCouncil of Europe（2014）recognising that people with disabilities are often treated as
second class citizens who have to fight for even basic rights. Farkas Karageorgos and
Higgs（2019）list a number of challenges that can arise including “poor access to
46

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Gamesvenues, denial of entry to a mainstream school, or being prevented from participatingin sport and recreation alongside peers without disabilities”（p. 275）. Devine（1997）
claims that society has a prescribed set of standards by which we are all measured
and when someone’s biological make-up or function fails to meet these standards,
they are ‘assumed to be inferior and are subject to a decrease in inclusion in society’（p. 4）. This inclusion includes access to the available resources within that society.
Brittain（2016）claims that ‘this is equally true for many aspects of life, but in therealm of sport, where one of the key aims is to distinguish between different levels of
biological make-up and function through tests of physical strength, speed andendurance, this is especially true’（p. 75）. This potential exclusion from sport begins
within the wider social structure through the kinds of exclusions outlined above（education, employment）, which lead to many people with disabilities living at or
below the poverty line（Stapleton et al, 2006）and, therefore, spending what little
resources they have fighting to survive rather than involving themselves in sport orany other kind of leisure activity. Indeed, Crawford （2004） highlights inadequate
nutrition for athletes with disabilities as a major problem in Kenya with several
coaches cited as being fearful of pushing their athletes too hard for fear they had noteven eaten that day.
Even if they find they are lucky enough to have the necessary resources and thedesire to take part in sport, a number of other issues may prevent them from actually
doing so. Firstly, people with disabilities are often socialised into believing that, due totheir impairments, they are incapable of participating in sport, which is part of theprocess of internalised ableism outlined above. Secondly, the environment in whichsporting activity takes place（e.g. facilities）has historically been designed for the
non-disabled population（based upon the assumption that people with disabilities areincapable of doing sport） and so gaining access to the facilities can often proveextremely difficult, if not impossible（Jaarsma et al, 2014）. Thirdly, even if they cangain access to the facilities, there may well be a lack of sporting opportunities forthem to participate in or a lack of coaches with the knowledge or inclination to teachthem （Dieffenbach & Statler, 2012）. On an organisational level, the priority given
within society to non-disabled sport also impacts heavily upon resource availability
for sport aimed at people with disabilities, especially if the resources available for
sport as a whole are already limited. To put this into some kind of perspective,47

Journal of Paralympic Research Group vol.12

according to Tony Naar, former Information Manager for the Australian Paralympic
Committee（an NPC in the Very High IHDI rank）, the funding for the AustralianParalympic team for 2017-2018 amounts to around 13.7% of what the Australian
Olympic team will receive for the same period（Naar, 2017）. Therefore, in terms of
NPCs from less developed countries, on a Paralympic level Dowling et al（2017）pointout that ‘while each NPC may have formal rights and responsibilities within the
Movement, many are under resourced to the point of not being able to provide themost basic of services such as taking athletes to the Paralympic Games’.

Methods
Research Design and Data Collection
The research for this article involved a comparison of NPC participation fromcountries sorted into their relevant United Nations Inequality-adjusted Human
Development Index ranking（United Nations, 2015）and then compared against theirrespective team size data and medal success as found on the International Paralympic
Committee （IPC） results database （IPC website, 2017a）. According to the United
Nations （2015）, the Human Development Index （HDI） is a summary measure of
average achievement by countries in key dimensions of human development: a longand healthy life, being knowledgeable and having a decent standard of living.
However, the IHDI takes into account not only the average achievements of acountry on health, education and income, but also how those achievements are
distributed among its population by “discounting” each dimension’s average value
according to its level of inequality. Countries are then placed into four categories ofdevelopment; Very High （lowest inequality）, High, Medium and Low （highest
inequality）.

Data Analysis
Data from the IPC results database, including team sizes（total and by gender）and
medal success, was taken for all summer Paralympic Games from Sydney 2000 and
all winter Paralympic Games from Nagano 1998 onwards and placed into Excel
spreadsheets. Each competing NPC at a particular Games was then assigned with its
48

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Gamescorresponding rank（Very High, High, Medium and Low）from the United Nations
IHDI ranking list（United Nations, 2015）. Each set of data（Team size and Medalswon）was then grouped according to this assigned ranking. In terms of medal successdata only countries winning at least one medal was included. Once this had been
completed, this allowed for the total number of NPCs in each group ranking to beascertained, including the average team size（as well as average number of men andwomen） and the total number of medals won by NPCs within each ranking. In
addition, the data for the most recent summer Paralympic Games（Rio 2016）wasanalysed further to identify the number of NPCs within each ranking that had teamsizes of only one, three or less, and 5 or less athletes as well as the number of teams
with all male or all female athletes. Finally, the medal events in which those NPCs in
the Low IHDI ranking won medals at the last three summer Paralympic Games（Beijing 2008, London 2012 and Rio 2016）were analysed further. The results of thisdata analysis were then examined in terms of the potential impact of resource
dependency in order to try and ascertain to what extent resource dependency theory
may or may not provide an explanation for the results.

Results
The Summer Paralympic Games
Participation
An analysis of the participation of NPCs by IHDI ranking in terms of team size atthe last three summer Paralympic Games highlights several distinct patterns. As canbe seen in table 3, the number of participating NPCs from countries in the low IHDI
ranking has risen nearly fifty percent in the last decade alone. However, the average
team size is massively skewed towards those NPCs from countries in the Very Highand High IHDI rankings, where the average team size is approximately seventeen
times and eleven times（respectively）bigger than that for the NPCs from the Low
IHDI ranking. With the one exception of the Low ranked countries in Rio 2016, theaverage number of women as a percentage of the overall average team size also
decreases consistently from NPCs in the highest IHDI ranking to the lowest.
However, the result for the women from Low IHDI teams in Rio is possibly just a49

Journal of Paralympic Research Group vol.12

result of the very small overall team sizes for these NPCs.
Table 3. Average NPC team size by IHDI and gender at the last three summer
Paralympic Games（2008-2016）
Average Number
in Team（Beijing 2008）

Average Number
in Team（London 2012）

Average Number
in Team（Rio 2016）

Country
IHDI Band

NPCs

Men

Women

Total

NPCs

Men

Women

Total

NPCs

Men

Women

Total

Very High

51

31.71

17.49

49.20

53

31.02

17.66

48.68

51

30.41

19.76

50.17

High

41

20.22

10.02

30.24

45

19.53

10.96

30.49

43

20.04

12.74

32.78

Medium

30

4.27

1.97

6.24

30

5.83

2.17

8.00

29

6.17

2.34

8.52

Low

24

2.29

0.83

3.12

36

2.25

0.81

3.06

34

1.59

1.32

2.91

As can be seen in table 4 the number of NPCs with only one athlete also increases
greatly from the highest IHDI ranking to the lowest, with 52.9% of countries in the
Low IHDI ranking having only one athlete in the team. It can also be seen from table
4 that 50% of all NPCs in the lowest and 44.8% of NPCs in the medium IHDI rank had
no women at all in their team. None of the NPCs without a male athlete had morethan two women in their team and both of the teams in the Low IHDI ranking withno men only had a single female athlete in their team.
Table 4. Number of NPCs by IHDI group with only one, three or less and 5 or lessathletes and no men or no women at the Rio 2016 summer Paralympic Games
NPCs

1

3 or ＜5 or ＜No MenNo
Women

Very High

51

3

9

11

3

4

High

43

4

18

21

1

5

Medium

29

10

18

19

0

13

Low

34

18

27

31

2

17

Total

157*

35

72

82

6

39

＊

Does not include the two male Independent Paralympic Athletes

Medal successAs can be seen in table 5 NPCs from the Very High and High IHDI rankings have
won over 92.9% of all available medals at the last five summer Paralympic Games.
The percentage of medals won by NPCs from the Low IHDI ranking has remained
50

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Games

relatively static at around 1.5% over the same period, although the number of NPCs
from this rank winning medals in Rio 2016 did increase to a new high of seven.
However, this could conceivably be down to the absence of Russia, who finishedsecond in the medal table at London 2012, but were banned from participating in Rio
by the IPC due to allegations of state sponsored doping offences（IPC, 2016b）.
Table 5. Percentage of all available medals won by IHDI group at the last fivesummer Paralympic Games.
1. Very High

2. High

1+2

3. Medium4. Low

3+4

Sydney 2000

77.6（41）17.1（19）94.7（60）

4.1（4）

1.2（4）

5.3（8）

Athens 2004

67.1（43）

26.8（20）93.9（63）

4.5（7）

1.5（5）

6.0（12）Beijing 2008

58.0（41）36.6（23）

94.6（64）3.8（9）

1.6（5）

5.4（14）

London 2012

55.1（40）39.7（23）

94.8（63）

3.8（8）

1.4（4）

5.2（12）

Rio 2016

55.4（41）37.5（23）92.9（64）5.6（12）

1.5（7）

7.1（19）Numbers in brackets are the number of NPCs from that IHDI ranking winning medals

Statistical analysis of the participation and medal success data from the Rio 2016
Paralympic Games
Statistical analysis of four key variables（1. IHDI rank（1 = Very High, 4 = Low）;2,
Total team size; 3. Total number of women in the team and 4. Total number of
medals won） from the participation and medal success data for the Rio 2016
Paralympic Games delivered statistically significant correlations（at the 0.01 level）
between all variables（see table 6）. The implications of this analysis appear to be:
・The higher the IHDI rank of a country i. the bigger its team is likely to be; ii. themore women are likely to be in that team, and iii. the more medals it is likely to
win.
・The bigger the team i. the more women are likely to be in that team and ii. themore medals it is likely to win.
・The more women they have in a team the more medals they are likely to win.
Some of these correlations would appear to be self-evident as having a larger teamwill mean that more events and sports can be entered, thus increasing theopportunities to win medals. However, the correlation between IHDI rank and teamsize would appear to highlight a strong link between resource availability andopportunities by people with disabilities to participate in sport, as well as resource
51

Journal of Paralympic Research Group vol.12

availability and the possibility to win medals at the Paralympic Games.
Table 6. Pearson Correlations for NPCs participating at the Rio 2016 summer
Paralympic Games（N=157）
IHDI Rank
IHDI Rank 1= V. High, 4= Low

Team Size
＊＊

Women

Medals＊＊-.330-.245＊＊

1-.352

Team Size-.352＊＊

1.983＊＊.895＊＊

Women-.330＊＊.983＊＊

1.923＊＊

Medals-.245＊＊.895＊＊.923＊＊

1＊＊. Correlation is significant at the 0.01 level（2-tailed）.

Analysis of the medals won by NPCs in the Low IHDI rank at the Rio 2016 summer
Paralympic Games
When the medals won at the last three summer Paralympic Games by NPCs in the
Low IHDI rank were investigated and analysed further some interesting results
emerged. Table 7 lists each of the NPCs from the Low IHDI ranking who won medals
at the last three summer Paralympic Games along with the number of medals won.
Table 7. Medals won by NPCs in the Low IHDI Group at the last three summer
Paralympic Games（2008-2016）.
Beijing 2008
NPC

London 2012

G

S

B

T

Kenya

5

3

1

9

Nigeria441Angola0

3

Pakistan0

Papua New Guinea

0

NPC

Rio 2016

G

S

B

T

Nigeria

6

5

2

9

Kenya

2

2

0

3

Angola1101

Ethiopia

0

1

0

1

NPC

G

S

B

T

13 Nigeria

8

2

2

12

2

6

Kenya

3

1

2

6

0

1

2

Ethiopia

0

1

0

1

1

0

1

Ivory Coast

0

1

0

1

Uganda0

1

0

1

Mozambique

0

0

1

1

Pakistan

0

0

1

1

The first point of interest to emerge was that the medals have only come from two
sports（Athletics（Track and Field）and Powerlifting）despite there being at least
twenty sports on the programme at each of the three Games. In addition, all of thepowerlifting medals（27 of 68）were won by one nation – Nigeria. According to Mark（2012）the Nigerian powerlifters have been successful ‘despite disorganisation and
52

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Games

inadequate funding’. Both Mark（ibid）and the BBC（2016）claim that the success of
the Nigerian powerlifters is down largely to the passion and drive of one man, AareFeyisetan, himself a wheelchair user and former powerlifting champion at the All
Africa Games, who coaches and advocates for the Nigerian powerlifting team. Despite
their success at the Paralympic Games, Feyisetan claims that his team leave theirhomes at 5.00am three times a week and push themselves along roads that nondisabled people find difficult to traverse, to start training at 6.00am using ‘broken
benches, inside the dark and dilapidated National Stadium in Lagos’ （BBC, 2016）.
However, Feyisetan still fears that some of his gold medal winning athletes still face alife of begging on the streets once they retire, such is the situation for people withdisabilities in Nigeria. The success of the Nigerian Paralympic powerlifting athletes
appeared to have not gone completely unnoticed by the Nigerian government, with
their Sports Minister claiming ‘The lesson for us is that rather than spread ourresources thin, we focus on areas where we can win. We’re going to put more money
into the sports where we have a comparative advantage’（Mark, 2012）. This comment
highlights a view that it is only success that is important, with little thought given to
the potential social benefits that might be gained from a nation’s participation in the
Paralympic Games and although this comment may have given some hope for current
Nigerian powerlifters, and maybe a few track and field athletes, it would appear tooffer little for the development of other Paralympic sports, nor the plight of people
with disabilities more generally within Nigerian society. However, given that thecomments by Feyisetan reported by the BBC （2016） came four years after theSports Minister’s comment, it would appear that little has actually changed. In fact
the powerlifters actually won three less medals at the Rio 2016 Games than in London
four years earlier. It is clear that the Nigerian team is successful, despite and not
because of the resources provided to them in terms of facilities, equipment andgovernment support, and that the key resource that has made them successful are
the passion and dedication of the national coach and his athletes for their sport.
A description of the types of athletics（track and field）events that the remaining
41 medals were won in is shown in table 8（below）.

53

Journal of Paralympic Research Group vol.12

Table 8. Classification of events where countries with a Low IHDI ranking
have been successful at the last three summer Paralympic Games.
Type of Event

Number of Medals

Blind and visually impaired track races（T11-13）

25

Upper limb deficiency e.g. missing hand（T46）

7

Seated throw（minimal disability i.e. F57/58）

5

Mild cerebral palsy（F37/38）

2

Seated throw（F54）1

Short stature（F40）

1What table 8 clearly highlights is a total lack of any event requiring either a racing
wheelchair or prosthetic lower limb, both of which can be prohibitively expensive for
either the NPC or the individual athlete from a country in the Low IHDI rank. The
implications of this will be investigated further in the discussion section below. In
addition, 25 of the 41 medals（61%）were won by visually impaired track athletes ofwhich 16（64%）were from Kenyan distance runners with a visual impairment. Kenya
has a world renowned tradition in distance running for non-disabled athletes and,
therefore, a plentiful supply of training partners and guide runners of sufficientcalibre to provide athletes with a visual impairment with an excellent training
environment, providing they can overcome other social issues that may arise as aresult of their impairment.

The Winter Paralympic Games
Participation
The link between the IHDI rank of a country and their NPC’s participation at theParalympic Games appears even more apparent when considering the winter Games.
NPCs in the Very High and High IHDI rank have consistently made up over 90% of
all of the competing NPCs at the last three winter Paralympic Games. Up until
PyeongChang 2018 no athlete from a country in the Low IHDI rank has competed ata winter Paralympic Games since Tofiri Kibuuka who competed for Uganda in 1976
and 1980, although it should be noted he was living in Norway throughout this period（Brittain, 2016）. PyeongChang 2018 saw the participation of two male athletes from
54

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Games

North Korea, although this was possibly all part of the sports diplomacy efforts being
brokered by the IOC between the two Koreas at the time. It will be interesting to see
if the participation of North Korea continues at Beijing 2022. The analysis also shows
almost exactly the same patterns as for the summer Games with average team size
and average number of women in a team decreasing as you move down the IHDI
ranks. The result for the men from Low IHDI teams in PyeongChang is likely just a
result of there only being the one team from this ranking in PyeongChang（North
Korea）. Only four NPCs from the Medium IHDI rank have competed since Torino
2006. Mongolia has participated at all three with a maximum team size of 2 men.
South Africa competed in Torino 2006 and Vancouver 2010, having previously also
competed in the two winter Games before that. However, this was actually just one
man, Bruce Warner, who competed in alpine skiing events from 1998 to 2010. Warner
lost a leg in a car crash and having previously intended to make a career in hockey,
he subsequently embarked on a career in skiing（Brittain, 2016）. That a country as
successful as South Africa in sport generally and at the summer Paralympic Games isunable to compete at the winter Paralympic Games highlights the impact of many of
the issues regarding participation at the winter Paralympic Games. Tajikistancompeted in their first winter Paralympic Games in PyeongChang with a malevisually impaired cross country skier and their guide. The final participating NPC
from the Medium IHDI rank was Uzbekistan with two male athletes in Sochi,
although it should be noted that in the latest UN IHDI rankings that came out after
this research had been completed, Uzbekistan have been upgraded to the High IHDI
rank（UN, 2017）. In the case of all four NPCs, all of the participating athletes at thefour Games were in standing classifications, which includes visual impairment,
amputees, co-ordination problems and muscle weakness in legs and/ or arms（IPC,
2017c）.

55

Journal of Paralympic Research Group vol.12

Table 9. Average NPC team size by IHDI and gender at the last three winterParalympic Games（2010-2018）
Average Number in Team
（Vancouver 2010）

Country
IHDI Band

Average Number
in Team（PyeongChang 2018）

Average Number
in Team（Sochi 2014）

NPCs

Men

Women

Total

NPCs

Men

Women

Total

NPCs

Men

Women

Total

Very High

30

10.93

3.1

14.03

29

10.83

3.14

13.97

30

11.87

3

14.87

High

12

4.17

2.33

6.5

14

6.64

2.64

9.28

15

4.73

2.8

7.53

Medium

2

1.5

0

1.5

2

1.5

0

1.5

3

0.67

0.33

1

Low

0

0

0

0

0

0

0

0

1

2

0

2

The major difference between the participation rates at the summer and winterParalympic Games is likely to be access to ice facilities, and geographical i.e. access tothe necessary topographical （e.g. mountains） and climatic conditions （e.g. snow）
needed for the regular practice of winter sports. Those countries lacking these
conditions would need to be able to afford to send athletes to train in areas of theworld where these conditions can be found, which, along with the cost of thenecessary adapted equipment, makes participation in winter sports for these nations
a very expensive proposition indeed.
In addition, as table 10 highlights, lower ranked countries are also less likely tobring competition partners such as guides for visually impaired athletes, as withlimited budgets, bringing a competition partner would probably mean bringing one
less athlete.
Table 10. Number of competition partners by NPC and IHDI
ranking at PyeongChang 2018.

56

Country
IHDI Band

NPCs

Very High

Number of Competition Partners
PyeongChang 2014
Men

Women

Total

30

38

11

49

High

15

21

2

23

Medium

3

1

0

1

Low

1

0

0

0

Total

49

60

13

73

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Games

Medal success
An analysis of medal success at the last six winter Paralympic Games（see table11）shows that one hundred percent of all medals have been won by countries in the
Very High or High IHDI rank. It would also appear to show that an increasing
number of medals have been won by a very small number of NPCs from countries inthe High IHDI rank. At the four winter Games prior to PyeongChang 2018 this has
been down to the same three NPCs（Belarus, Russia and Ukraine）, with Russia inparticular winning increasing numbers of medals culminating in them topping the
medal table in Sochi with 80 medals, which amounts to 37% of all available medals.
However, like Uzbekistan mentioned above, Russia have also been ‘promoted’ in thelatest IHDI rankings from High to Very High, and so it is highly likely that this trend
will be reversed in the future. This will either be because Russian medals from future
winter Games will count towards the Very High rank or, in the case of PyeongChang
2018, that the Russian ban from Paralympic sport for state sponsored doping meansthat the medals they might have won were picked up by other countries in the VeryHigh rank. Indeed the results from PyeongChang clearly highlight the absence of theRussian team and the impact their absence had upon the medal table. Even if the
Neutral Paralympic Team medals are included, given that Russia（where the neutral
athletes came from）is now ranked in the Very High IHDI ranking, this would meanthat 94.2 percent of all medals in PyeongChang were won by countries in the VeryHigh ranking.
Table 11. Percentage of all available medals won by IHDI group at the last five
winter Paralympic Games
1. Very High

2. High

1+2

3. Medium4. Low

3+4

Nagano 1998

89.1（19）

10.9（2）100.0（21）000Salt Lake 2002

87.3（19）

12.7（3）100.0（22）000Torino 2006

61.5（16）38.5（3）100.0（19）000Vancouver 2010

65.5（18）34.4（3）100.0（21）000Sochi 2014

50.0（16）50.0（3）100.0（19）00093.5（22）

6.5 （3）100.0（25）

0

0

0

＊＊

PyeongChang

Numbers in brackets are the number of NPCs from that IHDI ranking winning medals＊＊
Excludes Neutral Athletes Team medals

57

Journal of Paralympic Research Group vol.12

Discussion
Technology
Howe（2011; p. 872）claims that ‘medal tables at the Paralympic Games have been
traditionally dominated by Western nations in part because they are at the forefrontof the technological advancements in mobility apparatus’. According to Zettler（2009）
the more specialised a piece of equipment becomes, its cost increases greatly due tothe smaller pool of potential purchasers. A single racing prosthetic for a below theknee amputee with fitting can cost up to $20,000（Runners World, 2015）, and a top of
the range Invacare Top End Eliminator OSR Racing Chair with carbon fibre wheels
costs just over £6,200 （Invacare website, 2017）. Novak （2014） claims that theexistence of technology has brought those with the economic means to access it
closer together, whilst those that do not have access become even more isolated,leading to a ‘disability divide’. The implications of this divide have clearly been seenin the results of this research and Novak cites a number of examples of how this
impacts upon access to sport for people with disabilities on the wrong side of this
divide. He cites Noutcha （2008） who claimed that in Cameroon, only twenty-fivecompetition wheelchairs existed for 500 athletes, with the remaining athletes having
to use their own wheelchairs to compete in a range of sports from basketball toathletics. Novak also cites Crawford and Stodolska（2008）who stated that in Kenya‘the high cost of equipment forced athletes to use whatever was readily available,
even though it was not proper equipment to be used during international
competitions’（p. 141）
. However, as pointed out earlier in the quote from Naar（2017）,
it is not only those countries who are in the Low IHDI rank that struggle to accessthe necessary financial resources, with the Australian NPC apparently only receiving
13.7% the budget of the Australian Olympic Committee. If a country in the Very HighIHDI rank like Australia receives such a small fraction of their Olympic counterparts
it is highly conceivable that in countries in the Low IHDI ranking, where Olympic
budgets are likely to be much smaller by comparison, the budgets for the NPCs arelikely to be very small indeed.

58

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Games

Controlling the resources
The resources required by individuals and organisations wishing to take part insport for people with disabilities and ultimately to participate at the Paralympic
Games appear to be controlled and or restricted in a number of ways. Firstly, on an
ideological level, the concept of ableism is used to both exclude（to varying degrees
depending upon the country and the situation）people with disabilities from the wider
society and to restrict their access to the resources necessary to take a full and activerole within society. On a national level, this means that access to key resources
necessary for life such as education and employment may be restricted, making it
extremely difficult for people with disabilities to even consider getting involved in
sport. Ableism within the organisational structures of sport and its supporting
apparatus （e.g. government, sports federations, sponsors etc.） often mean that
resources are prioritised for non-disabled sport. The scarcer the resources and thegreater the inequalities within a country, the more likely athletes with disabilities andthe organisations that support them are to struggle to gain access to the resources
necessary to survive let alone succeed at the highest levels. Finally, control over the
resources is also maintained through the power held by those already in control.
Novak（2014）claims disability sport at the elite level requires expensive technologicalinputs in the form of sport prostheses, adapted equipment, and trained coaching,regulated by European and American institutions in the form of the Paralympic
Games and the sport federations that lay the ground rules for competition（p. 44）.
This appears to imply that the more developed nations maintain their power andcontrol over the less developed nations through a monopoly on resources necessary
to achieve success at the highest levels. When you put all of these factors together, it
is clear to see why there are such disparities in the participation rates and success at
the Paralympic Games of those countries in the Low IHDI rank compared to nations
ranked above them.

The Agitos Foundation and the development of Parasport
It is clear that IPC has its work cut out if it is to fulfil its proclaimed role as aninternational advocate of disability rights, rather than just as the organiser of a major
sports event. It needs to try and overcome the huge gulf in resources that areapparent from the analysis of results in this paper. According to former IPC
59

Journal of Paralympic Research Group vol.12

Development Manager Amy Farkas Karageorgos, the IPC has been carrying out
development work in Africa since at least 2003（Farkas Karageorgos, 2015; personalcommunication）and works closely with the African Sports Confederation of Disabled（ASCOD）, which is described in the IPC newsletter ‘The Paralympian’ of 2003 as the
IPC’s African regional committee （The Paralympian, 2003; p. 10）. The IPC has
certainly been running workshops in Africa covering various topics such asclassification seminars for doctors and physiotherapists since around the year 2000
（The Paralympian, 2000; p.8）
. However, more recently, as the IPC has grown instature and relative financial security, this has allowed them to set up an embryonicversion of the IOC’s Olympic Solidarity in order to try and promote the developmentof sport for people with disabilities around the world. The Agitos Foundation, whichtakes its name from the Paralympic Symbol, the Agitos, was launched by the IPC on
Tuesday September 4th, 2012 in order to fulfil its strategic goal in terms ofdevelopment and education, with the aim of supporting the implementation of theUnited Nations Convention on the Rights of Persons with Disabilities （2006） andsustaining and delivering on the Paralympic Movement’s global objective of helping
to create a more inclusive society. It aims to do this by increasing awareness, forming
partnerships and securing the necessary resources to implement programmes
covering four key areas: i. Sports development; ii. Awareness and education; iii.
Advocacy and inclusion and iv. Knowledge and research（IPC Website, 2017d）.
In 2016, in the fourth year of their grant support programme（GSP）, the Agitos
Foundation put out a call for proposals from IPC member organisations to access€650,000 of funding to instigate partnerships in order to implement development
projects that support the IPC strategic priorities. The 2016 GSP received a total of 66
applications of which 33 received funding, bringing the total number of projects
funded over the four iterations of the programme to 126（Winters, 2016）. In the first
three years of the grant support programme the awards were split as follows（seetable 12）:60

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Games

Table 12: Agitos Foundation Grant awards by region（2012-2015）
RegionAfricaAmericas

Asia

EuropeOceania

Partnership between
Regions

Number of
Projects

21

16

9

16

4

27

Source: Agitos Foundation（2016）

In addition, the Agitos Foundation also runs a number of other programmes aimed
at increasing awareness, knowledge and capacity of and within the Paralympic
Movement.
・The Organisational Capacity Programme aimed at empowering NPCs with theknowledge, support and motivation to spread the Paralympic Movement acrosstheir countries.
・The Road to the Games programmes that aim to develop additional organisational
capacity in countries and sub-regions where a Paralympic Games or major eventis due to be held.
・The Proud Paralympian programme provides education about Paralympic
values and practical support throughout an athlete’s career.
・The I’m possible programme is an education toolkit aimed at young children andaspires to change perceptions and bring about social inclusion through Parasport
experiences, including the accomplishments, stories and experiences of Paraathletes.
・The WoMentoring programme is part of the IPC’s goal to see many more womenin positions of influence within the Paralympic Movement.
（IPC Website, 2017e）

In comparison to the IOC’s Olympic Solidarity, the Agitos Foundation is certainly a（financially） poor relation, but it is clear that it is doing its best with limited
resources to increase the capacity of the human resources available to nationalorganisations to maximise awareness of the Paralympic Movement, and in doing so
increase the resources of the parent organisation（the IPC）in its goal to grow anddevelop. Only by growing interest and opportunity at the national level can the IPC
hope to continue to develop interest from sponsors and spectators in Parasport at theinternational level, as without the necessary resources at the national level （e.g.
athletes, spectators, awareness and interest）they cannot hope to develop their own
61Journal of Paralympic Research Group vol.12

resources and grow further as an international organisation. In order to further thisgoal, the Agitos Foundation signed a five year contract in 2016 with the Foundation
for Global Sport Development in order to ‘raise awareness and knowledge of Parasport across the world’（Pavitt, 2016）. By raising awareness and changing attitudes
towards sport for people with disabilities, it would appear that IPC is attempting tolessen the prejudice borne of ableism in order that ultimately this may lead to a fairer
distribution of resources and, therefore, provide greater resources for sport for people
with disabilities, particularly in less developed countries. In addition, this decrease ininequality at the national level may go some way to increase both participation andeventually success at the Paralympic Games by countries in the Medium and Low
IHDI ranks. Finally, this in turn may lead to increased resources for the IPC itself
from sources such as sponsorship, enabling IPC to then feed more resources into
promoting Parasport worldwide.

Conclusion
The results of this research have clearly highlighted the impact of a number offactors that impact upon the participation and success of nations at the Paralympic
Games. Prejudice borne out of an ableist ideology that sees people with disabilities
and sport for people with disabilities as something less worthy than non-disabledindividuals and non-disabled sport, leads to a restriction of resources in nearly allareas of the lives of people with disabilities that greatly restrict their opportunities
for participation in sport. This is particularly the case in less developed nations suchas those in the Low IHDI rank, where the United Nations deem inequalities between
those who have access to resources and those that do not to be greater. This is likely
exacerbated by there being less resources to go around, which leads to theprioritisation of those resources for non-disabled society and non-disabled sport, as it
is generally the non-disabled who are the gatekeepers of such resources. This ishighlighted by the fact that team sizes from these countries are significantly smaller
and they have far less success in terms of medals. This in itself is likely exacerbatedas a result of the very nature of Parasport, in that many of the sports require highly
expensive technology in order to compete. This again is highlighted by the fact thatcountries from the Low IHDI rank have only won medals in two sports at the last
62

The Impact of Resource Inequality upon Participation and Success at the Summer andWinter Paralympic Games

three summer Paralympic Games and have not even competed at the last three
winter Paralympic Games. In addition, the only events that they have won medals inat the last three summer Games are those that do not require access to expensive
technology such as racing wheelchairs or lower limb prostheses, or to major facilities
such as swimming pools. Beacom and Brittain （2016） claim that the most visible
challenge faced by the IPC is the gulf in resourcing for Parasport between high- andlow-resource nations and regions that remains significant enough to challenge thevery notion of the Paralympic Movement as truly international. This gulf in resources
is potentially damaging in the longer term to a movement predicated on international
representation and, therefore, promoting the rights of people with disabilities inresource-poor regions is critical to the longer-term development of Paralympic sport
by countries within these regions. It has clearly made a start in this direction throughthe work of the Agitos Foundation, but there is still a mountain to climb in order toachieve their aims.
Finally, it should be noted that similar patterns are likely to be found if Olympic
participation and success data were to be analysed in comparison to IHDI data. The
aim of this paper was to highlight the role of resource accessibility in terms oftechnology and also the role of ableism in determining participation and success at
the Paralympic Games. It would, however, be interesting to carry out further
research that compared the results of the Olympic and Paralympic Games.
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66リソースの不平等がパラリンピック夏季・冬季大会への参加と成功に与える影響

リソースの不平等がパラリンピック夏季・冬季
大会への参加と成功に与える影響
イアン・ブリテン（英国コベントリー大学

ソーシャル・ビジネスセンター）

本研究では，リソースの格差がパラリンピック競技大会における各国パラリンピック
委員会（NPC）（とりわけ発展途上国の NPC）の参加およびメダル獲得力に与える影響について検証した。国連の不平等調整済み人間開発指数（IHDI）のランキングと，国際パラリンピック委員会の成績データベースを用い，夏季および冬季両パラリンピック
大会における各国パラリンピック委員会の参加に関して，チームの規模と獲得メダル数で見た成果という２つの観点から分析した。また，IHDI のランキングが最下位層であった諸国の NPC が夏季パラリンピック大会の直近の３大会においてメダルを獲得した種目の種類についても分析を行った。
分析の結果明らかになったのは，次の点である。IHDI のランキングが下位の国ほど，派遣するチームの規模は極めて小さい傾向にあるとともに，女子選手が一人もいない可能性が高く，またメダル獲得の可能性も著しく低かった。加えて，IHDI のランキング
が最下位層の国々が獲得したメダルはいずれも，競技用車椅子や下肢義肢などの高価な用具あるいはスイミングプールなど主要スポーツ施設の利用が必要とされない個人種目においてである。
結論として，とりわけ多くのパラスポーツにおいて求められる技術的要件を踏まえると，IHDI のランキングの最上位層と最下位層の国々の間に存在するリソースの不均衡
が，機会の平等を基盤にパラリンピック競技大会の発展・推進を目指す国際パラリン
ピック委員会の取り組みを阻害する大きな要因となっていることが指摘できる。
キーワード：リソース依存，エイブリズム，パラリンピック大会，参加，成功67

パラスポーツにおける用具の技術開発の現状と課題
─スポーツ開発から一般製品への技術活用・転用の視点から─

パラスポーツにおける用具の技術開発の現状と課題
─スポーツ開発から一般製品への技術活用・転用の視点から─
永松陽明

はじめに
2020年に開催される東京2020パラリンピック競技大会に向けて選手を支える用具や機器開発も活発化している。ベンチャー企業であるサイボーグと東レなどの取組１や三菱ケミカルや産業技術総合研究所などの取組２をはじめ，スポーツ義足開発には相次いで新規参入があり，スポーツ用の車椅子開発企業の取組や活躍は，新聞やテレビに数多く取り上げられている。また，チェアスキーをはじめとして様々な個別技術開発を整理・調査された論文も数多くある３，４，５。
活発化する技術開発では先端的な素材や構造などが新しく作られるが，そうした技術
は一般の製品に活用・転用され，一般の消費者もそのメリットを享受していることが想定される。これまでも実際に，多方面の分野で技術の活用や転用が行われており６，７，８，９，10，
軍事技術としてアメリカで開発された GPS（Global Positioning System: 全地球測位システム）がカーナビゲーションシステムや時計の時刻設定などの民間利用に活用されていることはその代表例である。このような活用や転用がパラスポーツの技術開発に数多く見受けられるならば，ビジネスチャンスがある市場として，多くの企業に注目されると同時に市場参入が期待され，一般の消費者に更なる便益がもたらされると考えられる。また，このような視点での調査は僅少である。
以上の認識のもと，パラスポーツ技術開発から一般製品への技術活用・転用の流れの解明をねらいに，パラスポーツにおける主な用具（車椅子・義肢・チェアスキー）の開発の現状と課題を把握するために調査を行った。

69

パラリンピック研究会

紀要 vol.12

１．調査概要⑴

調査内容

回答者の負担を考慮し，パラスポーツに対する取組と技術貢献を問う項目に絞った表
１の調査票を設定した。尚，展開した調査票には本研究のねらいである技術に着目している旨を記載している。
表１ パラスポーツにおける用具の技術開発に関する調査票
No.
１

調査項目
回答企業・組織の名称，回答者の名前と職位

２ 【回答企業・組織の取組について】
パラスポーツ，パラリンピックに関して取組を行っている場合は①，いない場合は②にチェックをしてください。
□①取組を行っている□②取組を行っていない
３ 【２にて①と回答された場合】取組を実施している中で，技術開発全般に貢献していることや他の製品・サービスへの活用は行われているか。ある場合には①，ない場合には②にチェックをしてください。
□①ある
□②ない
①の場合，具体的な内容をお教えください。
４ 【２にて②と回答された場合】取組を行っていない理由をお教えください。

⑵

調査対象

表１で設定した調査票を基に日本車椅子シーティング協会（注１）加盟企業及び車椅
子・義肢・チェアスキーに関連する企業・組織にアンケートとヒアリングを実施した。
対象組織・回答者を表２と表３に示す。
アンケートにおいては，日本車椅子シーティング協会の加盟企業133社のうち15社から回答を得ている。そのうち３社に対してはヒアリングも実施した。

70

パラスポーツにおける用具の技術開発の現状と課題
─スポーツ開発から一般製品への技術活用・転用の視点から─

表２
No.

回収日

１

2018年２月19日

２

対象組織

回答者職位

企業所在地

車椅子メーカ経営責任者

福岡

2018年２月19日

車椅子メーカ

経営責任者

山梨

３

2018年２月19日

車椅子メーカ

経営責任者

埼玉

４

2018年２月19日

車椅子メーカ

経営責任者

埼玉

５

2018年２月21日

車椅子メーカ

営業責任者

東京

６

2018年２月23日

車椅子メーカ

経営責任者

茨城

７

2018年２月26日

車椅子メーカ

営業責任者

茨城

８

2018年３月５日

車椅子メーカ

経営責任者

岐阜

９

2018年３月５日

車椅子メーカ

経営責任者

東京

10

2018年３月５日

車椅子メーカ

経営責任者

神奈川

11

2018年３月５日

車椅子メーカ

経営責任者

兵庫

12

2018年３月６日

総合メーカ

開発責任者

大阪

表３
No.

実施日

13

2018年１月11日

14※※

アンケートを実施した対象組織・回答者

ヒアリングを実施した対象組織・回答者
対象組織

回答者職位

場所

車椅子メーカ広報担当者

千葉

2018年１月31日

総合メーカ

製造責任者

大阪

15

2018年３月５日

リハビリ機器提供病院

開発責任者

神奈川

16

2018年３月６日

リハビリ機器提供病院

開発責任者

神奈川

17

2018年３月７日

関連協会

会長，副会長東京

18

2018年４月21日

総合メーカ

サービス担当者

東京

192018年８月29日

リハビリ機器提供病院

開発責任者

東京

20

2018年８月30日

車椅子メーカ

開発責任者・担当者

愛知21

2018年８月30日

総合メーカ

開発責任者・担当者

岐阜

表２に示した No.12の企業と同一企業だが，回答者は異なる。

ヒアリングを行った回答者は，文献調査などからパラスポーツの技術開発の大手企業在職者及び学会・所属団体のキーマンとして認識できた人々に絞っている。

71

パラリンピック研究会

紀要 vol.12

２．調査結果⑴

パラスポーツに対する取組の現状

表２と表３に示した20団体より回答を回収した。
まず，調査票で設定した質問２の「【回答企業・組織の取組について】パラスポーツ，
パラリンピックに関して取組を行っている場合は①，いない場合は②にチェックをしてください。」について結果をまとめた。回答結果はパラスポーツ，パラリンピックに関して取組を実施している企業・組織は12団体（重複があるため同一企業の回答はまとめている），未実施の企業・組織は８団体であった。結果は図１の通りである。



図１

調査対象企業・組織におけるパラスポーツへの取組状況

Ｎ＝20

未実施の企業・組織のうち，以前取組を行っていた企業は２社あった。図１の結果から60％の企業・組織はパラスポーツに取り組んでいる状況にあるが，この結果は積極的に取り組んでいる組織，つまりヒアリングを行った組織も母数にカウントしているた
め，高めの傾向にあると考えられる。
また，パラスポーツへの取組が未実施の企業は多くの場合，企業規模が小さく営業地
域が限定されている（注２）。関連して，質問４「【２にて②と回答された場合】取組を行っていない理由をお教えください。
」についての回答は「市場規模が小さくなっている（ユーザが高齢化している）」「ビジネスとして成立する状況にない」などであり，パ72

パラスポーツにおける用具の技術開発の現状と課題
─スポーツ開発から一般製品への技術活用・転用の視点から─

ラスポーツの技術開発に取り組むことができる企業は，全国展開ができるなど体力がある企業に限定されると考えられる。
⑵

パラスポーツに対する取組からの一般製品への技術活用・転用

質問３「取組を実施している中で，技術開発全般に貢献していることや他の製品・サー
ビスへの活用は行われているか。ある場合には①，ない場合には②にチェックをしてください。①の場合，具体的な内容をお教えください。」についての結果をまとめる。
図１で取組を行っている企業・組織（12団体）のうち，スポーツ向け用具開発から一般製品への技術の波及効果があるとした企業・組織の回答を図２に示す。回答は13名から得ているためサンプル数は13としている。



図２

スポーツ開発から一般製品への技術的な効果

Ｎ＝13

図２より，スポーツ分野における開発の一般製品への技術活用は38％程度しかないことがわかった。
内容を精査するために，取組を実施しているとした12団体のうち，特徴のある回答を得ることができた７団体の回答を表４から表10に示す。
表４は，車椅子メーカＡのアンケートコメントを整理したものである。主としてス
ポーツ車椅子に対する取組の技術，広告へのメリットが述べられている。

73

パラリンピック研究会

紀要 vol.12

表４
回答カテゴリ「取組による技術開発全般への貢献や他 の 製 品・ サ ー ビ
スへの活用」に対するコメント

コメント➢➢
その他のコメント

アンケートコメント（車椅子メーカＡ）➢➢

パラ選手用のオーダーメイドモデルを選手と相談，実験，調整しながら作成している。その試行錯誤の中で，通常では使わない材
料や加工方法を試したり，構造解析だけでは現わせない剛性とシナリのバランスを理解したり，操作感といった感性に関わる数値化しにくい性能の理解が進む。それらは，市販型の各種スポーツ
モデルにフィードバックされる，社員の理解が進むことにより高
齢者用車椅子にも間接的には影響を与えていると考える。
パラリンピックに使用してもらうことが，展示会等で弊社に興味を持ってもらう一助になっている。
社員や，その家族，また社員の採用等に良い影響がある。
海外での販売において新規参入するときに，スポーツ用は最初の一歩となりえる。

表５は，車椅子メーカＢのアンケートコメントを整理したものである。主としてス
ポーツ車椅子に対する取組の技術，ブランド向上へのメリットが述べられている。
表５
カテゴリ「取組による技術開発全般への貢献や他 の 製 品・ サ ー ビ
スへの活用」に対するコメント

コメント➢➢

その他のコメント

アンケートコメント（車椅子メーカＢ）➢

軽量，高強度の素材（アルミ，チタン，カーボン）を導入し，競技車で使用した後，日常用車椅子にも採用している。また，性能を求められるパーツ（車輪，キャスターなど）は，品質の良い海外製品を輸入，採用している。反対に自社生産が可能なパーツは内製に切り替え，他の競技車や日常車との互換性を持たせることでコスト低減を図っている。
競技用は生産量が少なく，一点もののオーダーが多いので，量産化によるコストダウンが図りにくい反面，外部仕入れ先との繋がりから，新知識を得ることができたり，自社が持たない技
術を得る機会にもなっている。シルバーアルマイト一辺倒だった過去の車椅子が現在のようにカラフルでオーダー対応可能となったのも車椅子競技を行う選手が海外製品を見て，国内のメーカに要望を伝えた事が始まりである。現在，アルミ製車椅子の場合の表面処理は，アルマイト，カチオン塗装，アクリル塗装，粉体塗装，メッキなど多様な選択肢が用意されている。
競技用車椅子には，それぞれに商品名が設定されていて，商品名を表記するためのロゴデザインも費用を掛けて作られている。
商品名をつけてブランド化することで，車椅子を所有する喜びという新たな価値が生まれている。

表６は，総合メーカＡのアンケートコメントを整理したものである。主としてチェア
スキーに対する取組の技術向上へのメリットが述べられている。総合メーカＡは義肢装
74

パラスポーツにおける用具の技術開発の現状と課題
─スポーツ開発から一般製品への技術活用・転用の視点から─

具関係の事業も手掛けるため，チェアスキーと義肢装具関係の技術活用・転用を読み取ることができる。
表６
カテゴリ

アンケートコメント（総合メーカＡ）
コメント「取組による技術開発全般への貢献や他 の 製 品・ サ ー ビ
スへの活用」に対するコメント➢冬季パラリンピックで使った（チェアスキー用）製品のシートに FRP（強化繊維プラスチック）のハンドレイアップ成型技術※を採用し生産を行った。また本技術はそのほかのスポーツの車
椅子シートにも転用し供給を行っている。本技術を他の製品・サービスへの活用として，規格化した長下肢装具のカフ部分の成型に技術転用を行っている。一般プラスチック製品の生産型
は初期費用が高いが，FRP のハンドレイアップ成形の成形型は樹脂型が一般的で，金型への投資が必要なく初期費用は余りかからないメリットを活かして生産を行っている。

※

ハンドレイアップ成型技術とは，「成形型に強化基材をあらかじめ賦形（ふけい）させ，人手によって樹脂をハケやローラーで含浸させ，脱泡しながら所定の厚さまで積層する成形法」
で あ る。 日 東 紡 ホ ー ム ペ ー ジ「 グ ラ ス フ ァ イ バ ー と は 」 ＜ https://www.nittobo.co.jp/
business/glassfiber/about/method/handrayup.htm ＞（最終閲覧日2019年５月30日）

表７は，リハビリ機器提供病院Ａの関係者からのヒアリングコメントを整理したものである。リハビリ機器提供病院Ａでは，義肢装具からチェアスキーまでも手掛けるため，高い技術力を持つが，パラスポーツで開発した技術は他の機器へ活用はしていないとの回答であった。ただし，ユーザは開発側が想定しない使い方をすることがわかったため，開発する上での貴重な経験を得たとのコメントがあった。
表７

ヒアリングコメント（リハビリ機器提供病院Ａ）

カテゴリ「取組による技術開発全般への貢献や他 の 製 品・ サ ー ビ
スへの活用」に対するコメントコメント➢➢

選手と一緒に時間を過ごすことで障がい者の用具の使い方などがわかった。
スポーツ用具の開発がほかの機器開発にメリットがあったとは言えない。

表８は，リハビリ機器提供病院Ｂの関係者からのヒアリングコメントを整理したものである。主として義肢装具の視点から回答されたコメントである。パラスポーツでは高負荷，高精度の技術が求められ，それらの技術は一般的な製品・装具に活用されることを指摘している。

75

パラリンピック研究会

表８

紀要 vol.12

ヒアリングコメント（リハビリ機器提供病院Ｂ）

回答カテゴリコメント「取組による技術開発全般への貢献や他 の 製 品・ サ ー ビ
スへの活用」に対するコメント➢ 「素材」と「アライメント」に関する知識をスポーツ分野から得た。
➢
従来，義足のソケット部分はプラスチックなどを使用していたが，厚生労働省は10年程前にカーボン素材の一般向け使用を許可した※。スポーツ用義足を20年程取り扱っており，カーボンの知識があったため，カーボン製ソケットを活用している。肉体労働をする一般の使用者などもカーボン製ソケットを使用している。
➢
ソケットとその他の構成要素との相対的な位置関係をアライメントと呼ぶ。その設定は，歩行や立位の安定に大きな影響を与える。この調整において，スポーツ選手は一般の使用者と比較して，動作に合せての義足追従性などを求めるため，精緻な設定能力が身についた。この能力を一般にも活用している。

その他のコメント➢➢➢

障がい者が自立するためにスポーツは重要である。感覚として，障がい者全体の５％程度がスポーツに取り組んでいる。身体的に逞しくなるだけでなく，成功した場合は経済的にも自立できる。パラリンピックにおける成功はオリンピックよりも影響が大きいと考えられる。
義足を提供した選手がアメリカ・ユタ州に遠征に行った際，ソケットと膝継手の接合部が折れることがあった。それは使用環境が想定とは違ったためだと推測される。素材と使用環境との関係も経験として得ることができた。
義足は一人一人に合せて提供するため，これまでの経験を規格化，マニュアル化していくことは難しい。

※

義肢や車椅子などは「補装具費支給制度」があり，国からの購入補助がある。また，費用算定するため素材などが厳密に設定されている。

表９は，車椅子メーカＣのヒアリングコメントを整理したものである。特定の素材の取り扱いには他社も一目置く企業であり，製品を使用した選手は多くのメダルを獲得している。しかし，パラスポーツでの開発は一般の製品に大きな影響を与えるまでには至っていないことを指摘している。
表９
回答カテゴリ「取組による技術開発全般への貢献や他 の 製 品・ サ ー ビ
スへの活用」に対するコメント

76

ヒアリングコメント（車椅子メーカＣ）
コメント

➢

➢

製品を提供している選手がパラリンピックに参加し，メダルを獲ると製品に関する海外からの問い合わせが増加する。また，素材の売り込みなどもある。スポーツ分野で開発した技術は，素材メーカと開発した。航空機にも使用されていると聞く。
ただ，スポーツ分野での開発技術から多くの知見を得ていないのではないかと感じる。

パラスポーツにおける用具の技術開発の現状と課題
─スポーツ開発から一般製品への技術活用・転用の視点から─

その他のコメント➢➢

現在，技術開発は選手自身と共に進めている状況である。技術
開発や選手を育成する全体計画が充足できていないまま行っている。チェアスキーでは選手の高年齢化が進んでいる。
国からの資金援助は選手に対するものがほとんどであり，技術開発までは行き届いていないと感じる（注３）。

表10は，総合メーカＢのヒアリングコメントを整理したものである。様々な機器を提供する企業ではあるが，スポーツ分野では選手自身と直接コミュニケーションをとって機器開発をしておらず，義肢装具士経由での機器提供というビジネスモデルである。また，メダル獲得ができていないため，コマーシャルベースに寄与していないとのコメントもあった。
表10

ヒアリングコメント（総合メーカＢ）

回答カテゴリコメント「取組による技術開発全般への貢献や他 の 製 品・ サ ー ビ
スへの活用」に対するコメント➢その他のコメント➢➢

スポーツ分野に提供している部品は一般仕様。スポーツ向けに開発しているものは上記以外は少なく，主要製品ではない状況。
また，スポーツ選手とは義肢装具士を通じて対応するため，直接フィードバックをもらうことも少ない。
メダルを獲得するなどの実績も少ないため，海外からの問い合
わせなどはない。
パラスポーツがもっと脚光浴びることができればビジネスチャ
ンスが広がると考える。現状では，スポーツではコマーシャル
ベースにはなっていない。

以上のコメントから，パラスポーツに対する取組からの一般製品への技術活用・転用の例を表11に整理する。表11中の技術カテゴリの「内外作判定」とは部品を内製とするか購入部品とするかの判断を指す。
表11から，パラスポーツでの取組は，製品設計プロセス，調達プロセス，生産プロセ
ス，保守プロセスといった製品を作り上げる（実現する）プロセス11において幅広く影響を与えていることが分かった。これらの例は製品品質の向上に寄与していると考えられる。

77

パラリンピック研究会

表11

パラスポーツに対する取組からの一般製品への技術活用・転用の例

技術カテゴリ（製品実現プロセス）
製品使用環境理解（製品設計）

事例➢➢

素材選択・加工・理解（製品設計）➢➢➢

調達・内外作判定
（調達）

➢

➢
➢

78

紀要 vol.12

選手と一緒に時間を過ごすことで障がい者の用具の使い方などがわかった（リハビリ機器提供病院Ａ）。
義足においてソケットと膝継手の接合部が折れることがあった。
それは使用環境が想定とは違ったためだと推測される。素材と使用環境との関係も経験として得た（リハビリ機器提供病院Ｂ）。
通常では使わない材料や加工方法を試したり，構造解析だけでは現わせない剛性とシナリのバランスを理解したり，操作感といった感性に関わる数値化しにくい性能の理解が進む（車椅子メーカＡ）。
軽量，高強度の素材（アルミ，チタン，カーボン）を導入し，競技車で使用した後，日常用車椅子にも採用している（車椅子メーカＢ）。
スポーツ用義足を20年程取り扱っており，カーボンの知識があったためカーボン製ソケットを活用している。肉体労働をする一般の使用者などもカーボン製ソケットを使用している（リハビ
リ機器提供病院Ｂ）。
性能を求められるパーツ（車輪，キャスターなど）は，品質の良い海外製品を輸入，採用している。反対に自社生産が可能なパーツは内製に切り替え，他の競技車や日常車との互換性を持たせることでコスト低減を図っている（車椅子メーカＢ）。
外部仕入れ先の繋がりから，新知識を得ることができたり，自社が持たない技術を得る機会にもなっている（車椅子メーカＢ）。
スポーツ分野で開発した技術は，素材メーカと開発した（車椅子メーカＣ）。

生産
（生産）

➢

製品のシートに FRP（強化繊維プラスチック）のハンドレイアッ
プ成型技術を採用し生産を行った。また本技術はそのほかのス
ポーツの車椅子シートにも転用し供給を行っている。本技術を他の製品・サービスへの活用として，規格化した長下肢装具のカフ部分の成型に技術転用を行っている。一般プラスチック製品の生産型は初期費用が高いが，FRP のハンドレイアップ成形の成形型は樹脂型が一般的で，金型への投資が必要なく初期費用は余りかからないメリットを活かして生産を行っている。（総合メーカＡ）。

製品調整
（保守）

➢

ソケットとその他の構成要素との相対的な位置関係をアライメントと呼ぶ。その設定は，歩行や立位の安定に大きな影響を与える。この調整において，スポーツ選手は一般の使用者と比較して，動作に合せての義足追従性などを求めるため，精緻な設定能力が身についた。この能力を一般にも活用している（リハ
ビリ機器提供病院Ｂ）。

パラスポーツにおける用具の技術開発の現状と課題
─スポーツ開発から一般製品への技術活用・転用の視点から─

また，技術的な面以外では，下記のコメントがあった。
１）社員や，その家族，また社員の採用等に良い影響がある（車椅子メーカＡ）。
２）海外での販売において新規参入するときに，スポーツ用は最初の一歩となりえる（車椅子メーカＡ）。
３）商品名をつけてブランド化することで，車椅子を所有する喜びという新たな価値が生まれている（車椅子メーカＢ）。
以上より，パラスポーツの取組は，採用やマーケティングに有用であるとも想定できる。

３．結論
パラスポーツ関連事業では義足をはじめとして新規参入企業・組織が増え，先端技術を用いた研究開発が行われている。そのような先端的な技術は一般の製品に活用・転用
され，一般の消費者もそのメリットを享受できるとの認識の下で，パラスポーツにおける主な用具（車椅子・義肢・チェアスキー）の開発の調査を行った。
調査からわかったことで先ず注目すべきは，20団体のうち60％の企業・組織がパラス
ポーツに取り組んでいる状況にあることである。60％の企業のうち，スポーツ向け用具開発から一般製品への技術の効果があると回答した団体は38％程度であったことも興味深い。また，回答の詳細を見ていくと，製品設計プロセス，調達プロセス，生産プロセ
ス，保守プロセスといった製品を作り上げる（実現する）プロセスにおいて幅広く影響を与えていることが分かった。すなわち，パラスポーツの取組は，一般製品の製品品質の向上に寄与している場合も多いことが判明した。また，技術的な面以外でわかったこととして，パラスポーツの取組は，採用やマーケティングに有用であることであった。
一方，課題として浮き彫りになったことは「東京パラリンピックのために義足などの分野で公的支援を活用した新規参入は見受けられるが，既存のメーカには公的支援が充実していないこと」や「現在の多くの技術開発の取組が選手個人に照準を合わせたものであり，競技団体などは長期視点での人材育成や技術開発の計画を充足できていないこと」であった。
東京2020パラリンピック競技大会をトリガーとした研究開発が一過性に終わることな
く，開催後もパラスポーツの技術開発が持続し，ひいてはそれが共生社会構築を支える重要なファクターとなるためには，課題を喫緊に解決すべきである。
また，本調査はヨーロッパの大手企業一社にもヒアリングを行っているが，具体的で技術的な取組をヒアリングできていない。ヨーロッパの大手企業は，モジュラー型と呼ばれる高さなどをカスタマイズできる車椅子や市場シェアの高い義足部品を揃え，高い79

パラリンピック研究会

紀要 vol.12

技術を併せ持つ。今後の追跡調査には，それらのヒアリング調査が必要である。
注⑴

日本車椅子シーティング協会は，車椅子・電動車椅子をはじめとする座位保持装置などを提供する企業が設立した協会である。本調査にあたり事務局の林幹太氏をはじめ多くの加盟企業に協力を得た。

⑵

車椅子や義肢を手掛ける企業の多くは中小企業であり，全国展開している企業は少ない。

⑶

メーカに対する国の支援として，厚生労働省による「障害者自立支援機器等開発促進事業」が行われており，スポーツ用義足はそのサポートを受けた実績はある。その取組の報告書は公開
さ れ て い る ＜ https://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/cyousajigyou/jiritsushienkiki/
H22/S13/13report.pdf ＞。

参考引用文献１

サイボーグホームページ，「トップアスリート向け競技用義足の新モデル『Xiborg ν』を製品」，
http://xiborg.jp/wp-content/uploads/2018/08/Xiborg_nu_pressrelease.pdf，（2019年５月31日）．

２

三菱ケミカルホールディングスホームページ，「スポーツ用義足ブレード『Griffon Beak』の販売開始のお知らせ」，https://www.m-chemical.co.jp/news/2019/__icsFiles/afieldfile/2019/04/10/190410_１.pdf，（2019年５月31日）．

３

大塚滋ほか，2012，「スポーツ用義足部品の開発―任意方向の移動が可能な膝継手―」，『日本
義肢装具学会』，28（３），159-165．

４沖川悦三，2014，「スポーツ用具としてのチェアスキー開発」，『バイオメカニズム学会誌』，38（２），93-98.

５

相馬りか，2015，「科学技術動向研究 障害者スポーツ用具の技術動向」，『科学技術動向』，
151，16-22．

６藤原雅俊，2004，「生産技術の事業間転用による事業内技術転換 : セイコーエプソンにおけるプリンター事業の技術転換プロセス」，『日本経営学会誌』，12，32-44．

７小山田和仁， 2016，「デュアルユース技術の研究開発 : 海外と日本の現状」，『科学技術コミュ
ニケーション』，19，87-103．

８

菅原義治，2018，「インテリジェントなモーターサイクルの未来とそのデザイン」，『IATSS
Review（国際交通安全学会誌）
』
，43
（１）
，25-31．

９

高石静代，朝倉和子，上野亮磨，左右内敏浩，都築泉，出口哲也，渡邉薫，2018，「段階的発想法による用途探索：～自社コア技術から新事業領域を探る～」，『情報の科学と技術』，68（４），180-185．

10

滝口尚，山田純輝，山本松男，2018，「インプラントチタン表面清掃の新たな試み」，『日本歯周病学会会誌』，60（１），４-12．

11

中條武志，2010，『ISO9000の知識

80

第３版』
，日本経済新聞出版社．

Current Situation and Challenges of Technological Development for Para-Sports Equipment: fromthe Viewpoint of Utilizing Technology for Sports Development in General Products

Current Situation and Challenges of Technological Development
for Para-Sports Equipment: from the Viewpoint of Utilizing
Technology for Sports Development in General Products
Akira NAGAMATSU

Supportive equipment and devices for athletes are being actively developed
towards the 2020 Tokyo Paralympic Games. There have been successive new entries
into the market for prosthetic legs for sports, including the startup Xiborg, Toray,
Mitsubishi Chemical, and the National Institute of Advanced Industrial Science andTechnology. In addition, the activities and contributions of companies manufacturing
sports wheelchairs have received much coverage in newspapers and on television.
Increased activity in technological development has led to the creation of forexample cutting-edge material and structures, and it can be expected that suchtechnology will be used for general products and also offer benefits to ordinary
consumers. We have seen technologies from various fields utilized for general
purposes, a typical example being the Global Positioning System (GPS) which was
originally developed in the U.S. as military technology but is now used commerciallyfor car navigation systems, time setting, and other purposes. If many of thetechnologies developed for para-sports can also be utilized commercially, it will
become a market for new business opportunities attracting the attention of many
companies and could promote the growth of the market, which will offer further
benefits to the general consumer.
With the above in mind, and with the aim of clarifying the process through which
technology developed for para-sports may be utilized for general products, a study
was conducted to identify the current situation and challenges facing thedevelopment of para-sports equipment (wheelchairs, prosthetic limbs, outrigger skis).
With the cooperation of the Japan Association of Wheelchair and Seating, responses
81Journal of Paralympic Research Group vol.12

were gathered from 20 entities through questionnaires and interviews.
One notable fact revealed by the study is that 12 of the 20 companies andorganizations work in the field of para-sports. Interestingly, approximately 38% of the
12 companies responded that the utilization of technology developed for sports
devices in general products is effective. A detailed look at the responses showed that
there was a broad impact on processes for creating (realizing) products, including at
the levels of product design, procurement, production, and maintenance. It is thus
apparent that in many cases, working in para-sports contributes to improving thequality of general products. Furthermore, regarding non-technological aspects, thestudy showed that working in para-sports is useful in recruitment and marketing.
The following challenges stood out in the study: (1) although government support
was used for the Tokyo Paralympics by some new entries in the market, for example
for prosthetic legs, support for existing manufacturers is insufficient, and (2)technological development is geared towards individual athletes and thus lacking along-term perspective for developing human resources and technology. These issues
need to be addressed urgently.
The study also included interviews with leading European companies, but specificinformation concerning their technological endeavors has yet to be obtained. These
companies are developing competitive and advanced technology, such as modulartype wheelchairs that can be customized for example in height, and are important for
further study.

82

執筆者
小倉

和夫
日本財団パラリンピックサポートセンター
独立行政法人国際交流基金
青山学院大学理事長

顧問

特別招聘教授

イアン・ブリテン
英国コベントリー大学ソーシャル・ビジネスセンター
永松

助教

陽明
日本財団パラリンピックサポートセンター
パラリンピックリサーチチーム

研究員

横浜市立大学大学院国際マネジメント研究科

准教授

83

Authors
Kazuo OGOURA
President, The Nippon Foundation Paralympic Support Center
Senior Advisor, The Japan Foundation
Guest Professor, Aoyama Gakuin University
Ian BRITTAIN
Assistant Professor, The Centre for Business in Society at Coventry University, UK
Akira NAGAMATSU
Research Fellow, The Nippon Foundation Paralympic Support Center
Associate Professor, Graduate School of International Management,
Yokohama City University

84パラリンピック研究会

紀要

第12号

2019年９月発行
発行者
日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会〒107-0052 東京都港区赤坂１−３−５ 赤坂アビタシオンビル４階
電話：03-5545-5991
Fax：03-5545-5992
URL: http://para.tokyo/

Journal of Paralympic Research Group Vol. 12
Published in September 2019
Publisher
The Nippon Foundation Paralympic Support Center
1-3-5-4F, Akasaka, Minato-ku, Tokyo 107-0052, Japan
Tel: ＋81-（0）3-5545-5991
Fax: ＋81-（0）3-5545-5992
URL: http://para.tokyo/english/
ISSN 2432-6100

Journal of Paralympic Research GroupVol.12September 2019