156

さ び

第 156 号

目 次
1

ご挨拶
日本防蝕工業株式会社 代表取締役社長

佐藤元彦

港湾鋼構造物の維持管理手法に関する提案
日本防蝕工業株式会社 技術開発部〃〃
日本防蝕工業株式会社 技術研究所

斎藤達哉
後藤 大
小泉文人
田代賢吉

2

実海域における電着基盤へのサンゴ着床技術の基礎研究
8
日本防蝕工業株式会社 仲岡宏樹・近藤充浩
エム・エムブリッジ株式会社 木原一禎・細川恭史・小川良亮
アメリカ国立標準技術研究所 鯉渕幸生
八重山漁業協同組合 請盛宏明株式会社 Yasuda 近藤康文
シーピーファーム 増川敏行

日本防蝕工業株式会社「さび」編集室
令和 5 年 1 月 発行（非売品）©2023 The Nippon Corrosion Engineering Co., Ltd.

ࡈᣵᣜ᪥ᮏ㜵⼃ᕤᴗᰴᘧ఍♫௦⾲ྲྀ⥾ᙺ♫㛗 బ⸨ඖᙪⓙᵝ᪉࡟࠾࠿ࢀࡲࡋ࡚ࡣ㸪೺ࡸ࠿࡟᪂ᖺࢆศ㐩࡟࡛ࡁࡿࡇ࡜ࢆᐇ┤࡟⾜ࡗ࡚࠸ࡃࡋ࠿࠶㏄࠼ࡽࢀࡓࡇ࡜࡜࠾៞ࡧ⏦ࡋୖࡆࡲࡍ㸬ᮏᖺࡾࡲࡏࢇ㸬ࡑࡢ୰࡛ᖾ࠸ᙜ♫࡟ࡶ㄂ࢀࡿከࡃࡶᢏ⾡᝟ሗㄅࠗࡉࡧ࠘ࢆࡈឡㄞ࠸ࡓࡔࡁࡲࡋࡢⱝᡭࡀ࠾ࡾ㸪♫ࢆᨭ࠼ࡿཎືຊ࡜ࡋ࡚ᴗົ࡚㸪ㄔ࡟࠶ࡾࡀ࡜࠺ࡈࡊ࠸ࡲࡍ㸬࡟ྲྀࡾ⤌ࢇ࡛࠸ࡲࡍ㸬ᅔ㞴࡞ࡇ࡜ࡶࡼࡾ୍ᒙ᫖ᖺࡣ㸪ᑗᲦࡢ⸨஭⪽ኴ❳⋤ࡀ  ௦ึࡢ஬ࡢດຊࢆࡶࡗ࡚஌ࡾ㉸࠼㸪♫ဨ୍୸࡜࡞ࡗ࡚ෙࢆᡂࡋ㐙ࡆ㸪ࣉࣟ㔝⌫⏺࡛ࡣబࠎᮌᮁᕼᢞࡼࡾⰋ࠸〇ရ࡜ࢧ࣮ࣅࢫࢆ࠾ᐈᵝ࡟ࡈᥦ౪࡛ᡭࡀ  ᖺࡪࡾ࡟᏶඲ヨྜࢆ㐩ᡂࡋ㸪ᮧୖ᐀㝯ࡁࡿࡼ࠺㑌㐍ࡋ࡚࠸ࡃᡤᏑ࡛ࡈࡊ࠸ࡲࡍ㸬㑅ᡭࡣྐୖ᭱ᖺᑡ࡛୕ෙ⋤ࢆ㐩ᡂࡍࡿ➼㸪ⱝᮏᖺࡶᘬࡁ⥆ࡁኚࢃࡽࡠࡈឡ㢳ࢆ㈷ࡾࡲࡍ࠸᪉ࠎࡀከ᪉㠃࡛ά㌍ࡋ㸪ᵝࠎ࡞グ㘓ࢆሬࡾࡼ࠺ࡼࢁࡋࡃ࠾㢪࠸⏦ࡋୖࡆࡲࡍ㸬௒ᅇ࠾ᒆࡅࡍࡿᢏ⾡ሗ࿌ࡣ௨ୗࡢ  ௳࡛ࡈ᭰࠼ࡓᖺ࡛࠶ࡗࡓࡼ࠺࡟ᛮ࠸ࡲࡍ㸬୍᪉㸪ࣟࢩ࢔࡟ࡼࡿ࢘ࢡࣛ࢖ࢼ౵ᨷ㸪Ᏻಸඖ⥲⌮኱⮧ࡊ࠸ࡲࡍ㸬ࡢ஦௳㸪 ࢻࣝ࠶ࡓࡾ  ෇ࢆ㉸࠼ࡿ෇Ᏻ➼㸪࣭‴㗰ᵓ㐀≀ࡢ⥔ᣢ⟶⌮ᡭἲ࡟㛵ࡍࡿᥦ᱌ୡ⏺ࡢᨻ἞⤒῭ࢆ኱ࡁࡃᦂࡿࡀࡍฟ᮶஦ࡶከᚑ᮶ࡢ≛≅㝧ᴟࡢᑑ࿨ホ౯ἲ࡛࠶ࡿᾘ⪖㔞ࡃ㸪༳㇟῝࠸  ᖺ࡛ࡋࡓ㸬ࡇࡢࡼ࠺࡞ୡ⏺᝟ㄪᰝࡸ㟁ᅽ㝆ୗἲࡢㄢ㢟ࢆゎỴࡍࡿࡓࡵ㸪⡆ໃࡢ୰㸪ᙜ♫ࡢ◊✲㛤Ⓨࡢᡂᯝࢆ࠾ᒆࡅࡍࡿ౽࣭Ᏻ඲࡟ィᢏ⾡᝟ሗㄅࠗࡉࡧ࠘ࢆⓎ⾜࡛ࡁࡲࡋࡓࡢࡶⓙࡍࡿࡇ࡜ࡀ࡛ࡁࡲࡋࡓ㸬ᮏἲ࡟ࡼࡾ㸪ᐇ⏝ⓗᵝ᪉ࡢࡈᨭ᥼ࡢ㈷≀࡜῝ࡃឤㅰ⏦ࡋୖࡆࡲࡍ㸬࡞ṧᑑ࿨ホ౯ࡀྍ⬟࡜࡞ࡾࡲࡋࡓࡢ࡛㸪ࡑࡢࡉ࡚㸪௒ᖺࡣ࡝ࡢࡼ࠺࡞ᖺ࡟࡞ࡿࡢ࠿㸪ᛮసᴗࡀ࡛ࡁࡿ㏫ゎᯒἲࢆ㛤Ⓨᐇド⤖ᯝࢆࡈ⤂௓࠸ࡓࡋࡲࡍ㸬࠸ᥥࡃ⌮᝿ࡢᮍ᮶ࡣ㸪౛࠼ࡤཎἜࡸ㠀㕲㔠ᒓ࣭ᐇᾏᇦ࡟࠾ࡅࡿ㟁╔ᇶ┙࡬ࡢࢧࣥࢦ╔ᗋᢏ➼ࡢཎᮦᩱ㈝㧗㦐ࡢ཰᮰㸪Ⅽ᭰┦ሙࡢ㐺ṇỈ⾡ࡢᇶ♏◊✲‽࡛ࡢᏳᐃ໬࡜ࡑࢀ࡟క࠺஦ᴗᣑ㈍࡟ࡼࡿቑࢧࣥࢦࢆቑṪࡉࡏࡿࡓࡵࡢ᪂ࡓ࡞ᡭἲ࡜ࡋ཰ቑ┈㸪᪂ᆺࢥࣟࢼ࢘࢖ࣝࢫឤᰁ⑕ࡢ⤊ᜥ㸪࡚㸪᥇༸ᚋࡢ╔ᗋ࠿ࡽึᮇᡂ㛗ࡲ࡛ࡢసᴗࢆ:25/'%$6(%$//&/$66,& ࡛ࡢ͆ౝ㝣ୖ࡛ࡣ࡞ࡃᐇᾏᇦ࡛⾜࠺ࡇ࡜࡛ࢧࣥࢦࡢ༸ࢪࣕࣃ͇ࣥࡢඃ຾㸪ࣛࢢࣅ࣮࣮࣡ࣝࢻ࢝ࢵࣉࡢὶฟ㜵Ṇ࡟ࡘ࡞ࡀࡾࡲࡋࡓ㸬ࢧࣥࢦࢆ༸࠿ ࣇࣛࣥࢫ኱఍࡛ࡢ͆ࣈࣞ࢖ࣈ࣭ࣈࣟࢵࢧࡽ⫱࡚ࡿࡇ࡜ࡣᯞᢡࡾ࡟ࡼࡿቑṪ᪉ἲ࡜ࡣ␗࣒ࢬ͇ࡢඃ຾➼㸪Ⰻ࠸ฟ᮶஦ࡤ࠿ࡾࡀᾋ࠿ࡧ࡞ࡾ㸪✀ࡢከᵝᛶࢆಖࡘࡇ࡜࡟ࡶࡘ࡞ࡀࡿࡓࡲࡍ㸬ࡋ࠿ࡋ࡞ࡀࡽ㸪⌧ᐇࡣᚲࡎࡋࡶᮇᚅ࡝ࡵ⏕ែ⣔࡟࡜ࡗ࡚ࡶⰋ࠸ࡇ࡜࡛ࡍ㸬ᮏሗ࡛ࡣ࠾ࡾ࡟࡞ࡿ࡜ࡣ㝈ࡽ࡞࠸ࡶࡢ࡛㸪ᐇ㝿࡟ࡣ⮬ࡑࡢᐇ᪋⤖ᯝࢆࡈ⤂௓࠸ࡓࡋࡲࡍ㸬ʷʷ

港湾鋼構造物の維持管理手法に関する提案
技術開発部

斎藤達哉

〃

後藤大〃

小泉文人

技術研究所

田代賢吉

1. 概要
従来，港湾施設の維持管理において，陽極消耗量調査や電圧降下法による犠牲陽極（以下，陽極）の寿命予測が用いられているが，これらの方法には課題もある．本報で紹介する逆解析法は，確率論を応用したものであり，測定した電位差データから陽極発生電流を推定するものである．
簡便・安全に測定作業ができるので，これからの維持管理手法の 1 つとして提案する．
陽極の維持管理項目の 1 つに残寿命予測がある．表 1 にそれらの手法と課題を示す．
表1
手法作業課題

従来の残寿命予測手法とその課題

消耗量調査

電圧降下法

(潜水士による陽極の寸法測定)(水中シャントによる電流測定)
測定した電流値を積算して残寿命を求測定した残存体積から残寿命を求める

める

残存形状の不均一による測定誤差

水中シャントの耐久性が期待寿命を満

水中作業の安全性たさない場合がある

2. 方法
2.1 推定値の表示桁数・誤差
本法による残寿命の算定は，陽極の発生電流を経時的に積分していくことにより求められる．本法の仕様を決めるに当たり，発生電流の表示桁数および誤差が残寿命に与える影響を予め検討した．図 1に陽極発生電流の中長期的な経時変化の模式図を示す．陽極から発生した電流は，防食対象物表面に電解生成物が生ずるのに伴い，次第に低減しながら数ヵ月後には定常状態となる．本法は，港湾施設の標図1

準的な詳細定期点検診断のタイミング，陽極発生電流の 経時変化の模式図

すなわち 5～10 年ごとの測定を想定している．
これを踏まえ，誤差が残寿命に与える影響を別途検討した結果，本法による値と後述する真値（電圧降下法による測定値）との誤差を±0.1A とした．このことから，測定可能な電流値を小数点以下第 2 位（0.01A オーダー）まで表示することとした．

注記）日本材料学会腐食防食部門委員会

第 344 回例会資料より許可を得て転載（一部修正）．
－2－

2.2 測定器と解析手法の改良
本法は長期に亘って開発を行ってきたが，解決すべき多くの問題および課題があった．
2018 年頃まで使用していた逆解析法の測定器（以下，旧測定器：図 21)）の構成は，a）電極フレーム，b）アーム，c）錘付きガイドロープ，d）データロガーであった．また，電極フレームには，2 次元的な電位差（x, z 方向）を測定するための照合電極 4 個と水深計

図21 個を取り付けていた．

旧測定器の構成

これは，i）測定中の電極フレームと陽極は互いに一定の離隔を維持しなければならない，ii）電極フレームの回転は許容できないなど，当時の逆解析法（最尤推定法）上の制約があったためである．ところが，実現場では測定時に以下（1）および（2）の問題が生じていた．
（1）電極フレームを回転させずに陽極との離隔を一定に保つには，錘が着底した状態でガイドロープにテンションをかけ続ける必要があるが，実際にはガイドロープが緩む．
（2）構成が複雑かつ移動性が悪い構造であるため，作業効率が低下する．
そこで，特に（1）を解決するため 3 次元的な測定を試み，空間を横切る電場をパーティクルフィ
ルタ 2)や拡張カルマンフィルタ 3)で解く解析手法を採用することにした．これに伴い，3 次元電場（x, y, z 方向）を測定するために電極フレームも立体形状（次節参照）に変更した．これにより問題であった錘付きガイドロープが不要となった．
これらの解析手法を導入する
ことにより，現場の作業効率が向上し，解析コスト（1 データ当たりの所要時間）も大幅に低減した（表 2）．その中で現在適用している拡張カルマンフィルタ
は非常に高速な処理が可能であ

図3

測定器の構成と配置り，解析コストの低減に最も大きな効果があった．
表2解析手法

解析手法の解析コストおよび測定条件
解析コスト（1 データ当たりの所要時間）

最尤推定法

48 時間

パーティクルフィルタ

24 時間

拡張カルマンフィルタ

1分

測定条件
・電極フレームと陽極の離隔は一定
・電極フレームの回転は許容できない・電極フレームと陽極の離隔は変化可
・電極フレームの回転を許容－3－2.3 現行測定器
測定器の構成と配置を図 3 に示す．測定器の構成は，a）電極フレーム，b）台車付きアーム，c）データロガーである．電極フレームには，3 次元的（x, y, z 方向）に電位差測定を行うための照合電極 4 個と水深計 1 個を配置した．
2.4 測定フロー
本法の測定フローを図 4 に示す．測定前の予備作業として，何らかの方法（図面，電位測定等）で陽極の位置を確認し，マーキングを行う．
2.5 測定要領
より正確な結果を得るためには，陽極と照合電極の位置関係（x, y, z 方向）の把握が重要である．図 5 に示すように，台車は陽極正面に対し左右への誤差 0.3m 以内で設置し，電極フレ

図4

逆解析法の測 定フローームと陽極の離隔は図 6 を用いて決定する．図 6 は，陽極－電極フレーム間の適正な離隔を網掛け部で表し，以下（例 1）および（例 2）のように二通りの使用方法を図示したものである．
（例 1）陽極発生電流を 1.0A と予想した場合，適正な離隔は 0.52～0.81m の間に存在する．
（例 2）離隔を 1m とした場合，陽極発生電流は 1.4～2.6A の間に存在する．
ただし，これらの条件を満たすためには，測定電位差のピークピーク値（以下，PPV）と呼ぶ値が，経験的に得られた判定基準内に収まる必要がある．測定電位差が PPV から外れた場合，正確な推定が難しくなるため，両値を比較しながら離隔を適正値に修正する．

図5

陽極に対する電極フレーム
図6の適正位置（ x 軸方向）

陽極と電極フレームの適正な離隔（アーム長： y 方向）－4－3. 結果
3.1 電圧降下法（真値）との比較検証
本法によって正しい値が得られていることを確認するために，図 7 に示す鋼矢板式岸壁において，電圧降下法と本法の結果を比較した．本施設には水中シャント付陽極（3.5A，50 年耐用）が設置されている．

3.2 解析結果
本法により陽極発生電流を推測するためには，照合電極（電極フレーム）の測定電位差および測定開始時における初期座標（x, y, z）の 2 つのデータが必要である．特に初期座標は，2.5 節に述べた方法で決めるが，正確に把握できないケースが生じることも考えられる．したがって，初期座標が曖昧な場合を検証しておく必要がある．ここでは曖昧な初期座標をあえて想定し，本法の柔軟性を確認した．
まず，測定時の陽極と照合電極の離隔情報を基に，初期座標の範囲を設定する．今回は x
座標を-0.5～+0.5m，y 座標を+0.6～+1.4m とし，この領域を 1 辺 5cm の正方形に分割する（図 8 に示す 280 個の格子領域）．次に，正方形の各頂点の座標を初期座標だと仮定した逆解析を頂点の数だけ繰り返し行う．つづいて，陽極設置後 280 日経過時の電流値（x0 = 0m, y0= 1.0m）を解析した結果を図 9 に示す．これ

図7

図8

図9鋼矢板式岸壁

鋼矢板式岸壁において設定した初期座標

鋼矢板式岸壁の陽極設置後 280 日経過時の電流値の解析結果－5－

は図 8 に示す各頂点の座標に解析結果の電流値を表す軸を加えた 3 次元図である．この時，図 9は以下の 3 つの領域に分割できる．
領域 1y1 = 0.6～0.8 の解析結果：1.4A

領域 3y3 = 1.3～1.4 の解析結果：2.8A

領域 2y2 = 0.8～1.3 の解析結果：1.9A

真値の解析結果を得るには，この 3 つの領域のうち 1 つを確からしいデータとして絞り込む必要がある．今，測定時に設定した離隔や施設の経過年数等の事前情報から図 10 を使用した真値の導出方法を以下に示す．
（1）PPV が得られた離隔（y0）が 1.0m であったため，図 10 から真値は 1.4～2.6A の間にあると推定できる．
（2）図 9 から，この離隔（y0）が領域 2 の：0.8～1.3m に収まっていることを離隔（y2）確認する．
（3）図 9 の領域 2 で導出された真値（1.9A）
が（1）で推定した電流値の範囲に収まっていることを確認する．
（4）（2）および（3）項を両方満たすことができたので，真値は領域 2 の 1.9A と判定す

図 10

適正な離隔を用いた電流値の絞り込みる．
一方，同じ経過日数における，電圧降下法による電流値（真値）は 1.8A であったため，本法により+0.1A の誤差で真値を導出できたことになる．
同様の手順により 14～621 日間の各経過日数における真値を推定した結果を表 3 に示す．何れも電圧降下法と比較して電流値の差が±0.1A 以内であることから，本法は電圧降下法と同等の結果が得られることが分かった．
表3測定時における電圧降下法と逆解析法による電流値の比較および判定
陽極発生電流（A）

差（A）

判定

陽極設置後経過日数①電圧降下法

②逆解析法

② － ①

（判定基準：誤差±0.1A）

14 日

3.95

4.01+0.06

〇

55 日

3.39

3.49+0.10〇

125 日

2.74

2.64-0.10〇

162 日

2.15

2.17+0.02〇

232 日

1.78

1.76-0.02〇

280 日

1.81

1.91+0.10〇

393 日

1.59

1.65+0.06〇

428 日

1.49

1.43-0.06〇459 日

1.55

1.65+0.10〇498 日

1.39

1.45+0.06

〇

532 日

1.28

1.32+0.04〇621 日0.99

1.02+0.03〇－6－4. まとめ
従来の犠牲陽極の寿命評価法である消耗量調査や電圧降下法の課題を解決するため，簡便・安全に計測作業ができる逆解析法を開発することに成功した．以下に本報の内容をまとめる．
1）逆解析法による電流推定値と真値との誤差を±0.1A，表示桁数を小数点以下第 2 位とした場
合，実用的な残寿命評価が可能である．
2）逆解析法を行うためには，照合電極の測定電位差および測定開始時における初期座標の 2 つのデータが必要である．
3）陽極と照合電極の離隔を確保しながら 3 次元的な電位差を測定する測定器を開発した．
4）曖昧な初期座標しか得られていない場合の解析においても，解析が可能であることを実証した．
5）電圧降下法と逆解析法による電流値の比較を 1.7 年継続して行った結果，両者の電流値は同等であることを確認した．
以上の結果から本法は従来の陽極残寿命評価法に代わる手法であるといえる．
参考文献
1）斎藤達哉，田代賢吉，天谷賢治，防錆管理，62，237（2018）．
2）生駒哲一，計測と制御，56，644（2017）．
3）片山徹，計測と制御，56，638（2017）．

－7－実海域における電着基盤へのサンゴ着床技術の基礎研究
日本防蝕工業株式会社
エム・エムブリッジ株式会社

仲岡宏樹・近藤充浩

木原一禎・細川恭史・小川良亮

アメリカ国立標準技術研究所

鯉渕幸生

八重山漁業協同組合

請盛宏明

株式会社 Yasuda

近藤康文

シーピーファーム

増川敏行

1. はじめに2004 年 3 月，エム・エムブリッジ株式会社（旧三菱重工鉄構エンジニアリング株式会社）によって沖縄県八重山郡竹富町に浮桟橋が設置され，その半年後，浮桟橋の底部および側壁部に多数のサンゴの自然着生が確認された．一方，浮桟橋以外の本海域にサンゴの生息は認められなかった．その後の調査により，浮桟橋を防食するために適用された「電気防食」により発生する微弱な電流（防食電流）が寄与した可能性があることがわかった．

写真 1

浮桟橋設置から 4 年後のサンゴ生育状況

そこで，人工的にサンゴを増殖する手法として，稚サンゴが着生しやすい電着基盤を用いて，着生したサンゴの成長を促進させる微弱電流を利用したサンゴ成長促進装置を開発し，本手法を Galvanic Method for Corals（以下 GMC と称す）と名付け，2007 年より実証試験を開始した．15 年以上にわたるモニタリング調査の結果，①サン
ゴへ作用する良好な電場強さ，②稚サンゴが活着しやすい電着基盤に関する知見を得た 1）～7） ．
1.1 電場（5 および 50mA/m2）によるサンゴの成長促進効果
サンゴ面積の変化を図 1 に示す．
サンゴの成長量は「電場無し」の場（単位：cm2）合よりも「電場有り」の場合の方が明らかに大きく，微弱電流による GMC効果が確認できた．
電場（電流密度）の大きさで比較すると，5mA/m2 で有意な効果が確認できた．

1.2 サンゴ着床基盤表面の粗面化（電着層の凹凸）による稚サンゴの着床促
進効果

0mA/m2（電場なし）

図1－8－5mA/m250mA/m2

電場影響下におけるサンゴ面積の変化 ※）電着基盤の効果を確認するために，基盤の違（単位：個体/100cm 2 ）いによる稚サンゴの加入量とその後の生残量の調査結果を図 2 示す．
2012 年 5 月 10，11 日，電着基盤および従来型のタイル基盤に対し稚サンゴの着床作業を行った．6 月 5 日，各基盤の着床数を確認し，以降，定期的に 8 月 27 日までモニタリング調査を行った．その結果，電着基盤への稚サンゴの着床数は，タイル基盤と比較して著しく多く，その後も海水温の上昇の影響を受けるま

図2で，同水準で維持された．

基盤の違いによる稚サンゴの加入量とその後の生残量（個/100cm2） ※）GMC は環境省の「平成 24 年度環境技術実証事業」において，その有効性が認められた（実証番号 090-1203）．また， NETIS（新技術情報提供システム）に登録された （NETIS 登録番号：OKK-170001-A，OKK-180001-A）．
※）平成 24 年度環境技術実証事業 閉鎖性海域における水環境改善技術 実証試験結果報告書，平成 25 年，p.27，38．（引用）2. 目的
従来行っていた電着基盤へのサンゴ着床作業では，図 3
a.金 網 基 盤

ら着床まで日ごとの水換え作業や，初期成長時に日ごとのb.通電により電着層形成

電流測定および電流調整が必要で，多大な労力を要し，また，幼生収集装置にて採卵した卵が陸上水槽輸送時や水替陸上作業の着床促進フローにおいて，採卵したサンゴの卵を受精か

e.電着基盤設置
d.採卵え作業時に流出（ロス）するという課題があった．

e.着床

そこで，本報では「c. 電着基盤設置」から「g. 実海域

f.初期成長への移設」までの工程をすべて実海域で実施する方法を新たに考案し，稚サンゴの人工着床の効率化を図った．

g.実海域への移設

図3

3. 実験方法

従来の着床促進フロー

図 3 において，陸上で行っていた「d. 採卵」から「e. 着床」の作業は，昼夜を問わず海水を循環させるなど，多大な労力が必要であった．そこで，作業の簡略化を目指し，d および e を含む「c. 電着基盤設置」から「g. 実海域への移設」までの工程を実海域で行う新工法を考案した．そして，新工法による電着基盤へのサンゴ着生効果を電場の有無により，比較・検証した．
3.1 電着基盤製作
実験に供試した基盤は,市販の鋼製グレーチングを陸上水槽中で電着させて製作した．電着基盤製作状況を図 4 に示す．
（白い電着層形成状況）

3.2 電着基盤の海底設置作業
製作した電着基盤は図 5 に
図4示すように，海上輸送後，海底－9－

電着基盤製作状況

に固定された鉄筋架台に設置した．基盤は１ロット 2 枚で，1 枚に GMC を導入した．
海 上運 搬架 台設 置アルミニウム合⾦陽極

図5

電着基盤の海底設置状況

3.3 幼生収集装置による採卵状況
幼生収集装置による採卵状況を図 6 に示す．産卵前のサンゴを幼生収集装置で取り囲み，産卵後，浮遊するサンゴの卵が幼生収集装置内に留まるようにし，産卵から 4 日後の，プラヌラ幼生の電着基盤への自然着床を見込んだ．幼生収集装置は，産卵から約 1 週間後に撤去した．
なお，採卵したサンゴはハイマツミドリイシ，ウスエダミドリイシ，スギノキミドリイシおよびヤッコミドリイシの 4 種類である.
サ ンゴ 産卵状況

電 着基 盤

幼 ⽣収 集装置

図6

幼生収集装置による採卵状況

4. 実験結果
4.1 サンゴ着生数
サンゴ着生状況を写真 2 に，着生数を表 1 に示す．

写真 2サンゴ着生状況－10－産 卵状 況（幼⽣ 収集 装置上部 ）表 1 に示すように，すべての電着基盤にサンゴが着生していることが確認された．また，GMCを導入した「電場あり」の基盤上には，より多くの稚サンゴが着生する傾向が認められた．特にNo.1 の基盤では，電場の効果が顕著であった．
表1着生数

着生数

4.2 労力削減
考案した新工法では，採卵から初期成長まで陸上水槽で実施していた工程をすべて実海域で行うことが可能となった．また，陸上で行っていたサンゴの基盤への着生作業をすべて実海域で行えるため，労力を大幅に削減できることが確認できた．
5. まとめ
本実験結果とこれまでの研究成果から，サンゴを増殖させるために必要な①海水中でサンゴの卵を採卵し着生させる技術，②着生しやすくする技術，③稚サンゴの成長促進技術を確立できた．
新工法では，採卵後に陸上で行っていた着床から初期成長までの作業をすべて実海域で行えるため，陸上作業の大部分を削減することが可能となり，サンゴの卵の流出防止につながった．卵の時から育てられることはサンゴの枝折りによる増殖方法とは異なり，種の多様性を保つことにもつながるため，地球環境保全にも寄与できるものと考える．
参考文献
1）鯉渕幸生，木原一禎，山本悟，近藤康文：微弱電流がサンゴの着床や成長に及ぼす影響，土木学会論文集 B2（海岸工学），Vol.66，No.1，pp.1216-1220（2010）．
2）山本悟，木原一禎，細川恭史，鯉渕幸生，近藤康文，谷口洋基：サンゴ基盤開発，第 24 回日
本沿岸域学会研究討論会論文集，2011．
3）木原一禎，細川恭史，山本悟，鯉渕幸生，近藤康文,山本秀一：GMC によるサンゴ再生技術，
日本沿岸域学会論文集，2018．
4）木原一禎，後藤大，近藤康文，鯉渕幸生，大森信（平成 26 年），特許第 5476313 号
5）木原一禎，細川恭史, 山本悟，鯉渕幸生，近藤康文：電源レス電場再生技術（GMC）を応用した鋼製サンゴ棚の開発，海洋開発論文集 B3（海洋開発），74 巻 2 号，pp.330-335（2018）．
6）木原一禎，細川恭史, 山本悟，鯉渕幸生，近藤康文，山本秀一：サンゴ生活史に配慮した GMCによるサンゴ再生技術，日本沿岸域学会論文集，2019．
7）木原一禎，細川恭史，近藤充浩，後藤大，鯉渕幸生，近藤康文，請盛宏志郎：名蔵湾におけるサンゴの増殖実験経過について，日本沿岸域学会論文集，2021．

－11－経済産業省の「経年埋設ガス管の腐⾷リスク評価⽅法・基準の開発事業」（2016〜2019）で確⽴された「腐⾷リスクレベル判定」が「供内管腐⾷対策ガイドライン」（2020.7）に取り込まれました．この「腐⾷リスクレベル判定」では，対象となるガス内管（お客様の敷地内のガス管）の『腐⾷リスクレベル（4 段階）』を決定するために，内管周辺地盤の⼟壌抵抗率と，内管の管対地電位の現地測定が必要です．
「オームメーターⅣ型」は，⼟壌抵抗率を現地測定するための測定機器で，前述の経済産業省の開発事業も含め，これまで全国で多数の測定実績を有します．また「デジタルＯＭチェッカー」は，直流電圧計，飽和硫酸銅電極，接続ケーブル等をコンパクトにパッケージ化した管対地電位測定機器であり，このツールを現地活⽤すれば，スピーディーな測定が可能です．
⽇本防蝕⼯業株式会社では，「腐⾷リスクレベル判定」の現地測定および判定業務だけでなく，測定機器の販売も⾏っています．機器販売の場合には，機器使⽤⽅法，現地測定・判定⽅法を丁寧にご説明し，また，機器の校正検査等のアフターサービスも⼗分に対応させていただきます．

『電気防⾷法』を利⽤したサンゴの増殖・有性⽣殖の取組み
1.サンゴ増殖・有性生殖を始めたきっかけ
沖縄県⼋重⼭諸島に設置された浮桟橋において多数のサンゴが⽣育していることが確認されました．この海域では浮桟橋の他にサンゴの⽣息は認められませんでした．
このことをきっかけに，浮桟橋に適⽤している『電気防⾷法』に着⽬し，2005年より研究を⾏っています．

浮桟橋設置から4年後のサンゴ⽣育状況

2.研究成果① 実海域において電気防⾷法を利⽤したサンゴ増殖棚は，写真に⽰すように顕著な有効性が確認されました．

2007/04/27②電気防⾷法にて製作した電着基盤へのサンゴ着床数は，⼀般的に⽤いられるタイル基盤と⽐較して，4〜5倍に増⼤したことが確認されました．

1.5年経過後のタイル基盤

3.その他の取組み

1.5年経過後の電着基盤（4〜5倍に増⼤）2019年8⽉，サンゴ電着技術を活⽤して新たにデザインしたサンゴ育成装置を⻑崎県⻑崎市⾼島町に設置しました．サンゴ育成装置の海中からの景観は⾼島海⽔浴場を訪れる観光客への環境教育に役⽴ち，またサンゴの成⻑を楽しみにしてくれるリピーターの増加と新たな観光客の獲得にも繋がって，
本活動は2020年3⽉，環境⼤⾂から第15回エコツーリズム⼤賞パートナーシップ賞を受賞しました．
2019/5/29

日本防蝕工業株式会社

2022/5/14

඲ᅜࢆ⥙⨶ࡍࡿࢧ࣮ࣅࢫࢿࢵࢺ࣮࣡ࢡ
໭ᾏ㐨ᆅ༊‫ە‬໭ᾏ㐨ᨭᗑ
ࠛ060-0807 ᮐᖠᕷ໭༊໭୐᮲す 1-1-2㸦SE ᮐᖠࣅࣝ 6 㝵㸧σ㸦011㸧736㸫6591 FAX㸦011㸧736㸫6593

ᮾ໭ᆅ༊‫ە‬ᮾ໭ᨭᗑ
ࠛ980-0804 ௝ྎᕷ㟷ⴥ༊኱⏫ 2-15-28㸦⸨ᓮ኱⏫ࣅࣝࢹ࢕ࣥࢢ 1 㝵㸧σ㸦022㸧264㸫5511 FAX㸦022㸧265㸫6506

㛵ᮾ⏥ಙ㉺ᆅ༊

‫۔‬ᮏ♫
ࠛ144-8555

ᮾி㒔኱⏣༊༡ⵦ⏣୍୎┠ 21 ␒ 12 ྕ㸦᫛࿴ࣅࣝ㸧σ㸦03㸧3737㸫8400 FAX㸦03㸧3737㸫8479‫ە‬ᗈᇦႠᴗ㒊 㸦ᮏ♫ෆ㸧σ㸦03㸧3737㸫8441 FAX㸦03㸧3737㸫8459‫ە‬ᮾிᨭᗑ㸦ᮏ♫ෆ㸧σ㸦03㸧3737㸫8450 FAX㸦03㸧3737㸫8458‫ە‬༓ⴥႠᴗᡤ
ࠛ260-0834

༓ⴥᕷ୰ኸ༊௒஭ 1-20-1㸦Y’s21 ࣅࣝ 2 㝵㸧σ㸦043㸧263㸫2118 FAX㸦043㸧263㸫2558‫ە‬᪂₲Ⴀᴗᡤ
ࠛ950-0086

᪂₲ᕷ୰ኸ༊ⰼᅬ 2-1-16㸦୕࿴ࣅࣝ 3 㝵㸧σ㸦025㸧244㸫0911 FAX㸦025㸧247㸫6030
୰㒊ᆅ༊‫ྂྡە‬ᒇᨭᗑ
ࠛ464-0075

ྡྂᒇᕷ༓✀༊ෆᒣ 1-10-10σ㸦052㸧735㸫3481 FAX㸦052㸧735㸫3480‫ە‬ᅄ᪥ᕷႠᴗᡤ
ࠛ510-0061

ᅄ᪥ᕷᕷᮅ᪥⏫ 3-2㸦PLAZA1986 2 㝵㸧σ㸦059㸧351㸫7163 FAX㸦059㸧353㸫8599
㛵すᆅ༊‫ە‬኱㜰ᨭᗑ
ࠛ530-6004

኱㜰ᕷ໭༊ኳ‶ᶫ 1-8-30㸦OAP ࢱ࣮࣡4 㝵㸧σ㸦06㸧6356㸫9800 FAX㸦06㸧6356㸫9820‫⚄ە‬ᡞႠᴗᡤ
ࠛ651-0085⚄ᡞᕷ୰ኸ༊ඵᖭ㏻ 4-1-38㸦ᮾὒࣅࣝ 7 㝵㸧σ㸦078㸧242㸫2535 FAX㸦078㸧242㸫5426‫ە‬ᮏᅄႠᴗᡤ
ࠛ700-0962

ᒸᒣᕷ໭༊໭㛗℩⾲⏫ 3-1-12㸦໭㛗℩㥐๓ϩࣅࣝ 1 㝵㸧σ㸦086㸧805㸫0287 FAX㸦086㸧244㸫1077
୰ᅜᆅ༊‫ە‬୰ᅜᨭᗑ
ࠛ730-0051

ᗈᓥᕷ୰༊኱ᡭ⏫ 5-1-1㸦኱ᡭ⏫ࣇ࢓࣮ࢫࢺࣅࣝ 3 㝵㸧σ㸦082㸧243㸫2720 FAX㸦082㸧248㸫2364‫ە‬ᚨᒣႠᴗᡤ
ࠛ745-0073

࿘༡ᕷ௦ࠎᮌ㏻ࡾ 1-30㸦ᒣ㝧ࣅࣝ 4 㝵㸧σ㸦0834㸧31㸫3762 FAX㸦0834㸧31㸫3791
஑ᕞᆅ༊‫ە‬஑ᕞᨭᗑ
ࠛ810-0013⚟ᒸᕷ୰ኸ༊኱ᐑ 1-4-34㸦஬ᖖ≀⏘ࣅࣝ 2 㝵㸧σ㸦092㸧523㸫8001 FAX㸦092㸧523㸫8002‫ە‬Ἀ⦖Ⴀᴗᡤ
ࠛ900-0006

㑣ぞᕷ࠾ࡶࢁࡲࡕ 4-10-18㸦ࢱ࢝ࢲ᪂㒔ᚰ࣐ࣥࢩࣙࣥ 2 㝵㸧σ㸦098㸧862㸫0226 FAX㸦098㸧864㸫2383