様式２
全学共通教育についての自己点検・評価報告書（教育部会用）
教育部会名：外国語第Ⅱ部会
部会長名：湯淺英男
作成者名：湯淺英男
概要（2000 字）
１．組織・運営―現状と問題点―
平成 24 年３月末現在で、外国語第Ⅱ部会の構成員は 33 名であった。各未修外国語の担当者の内訳は、次の各部局の所属教員からなる。
独語：人文学研究科２名、国際文化学研究科８名、国際コミュニケーションセンター３名（内、特任外国人教員１名）
仏語：人文学研究科２名、国際文化学研究科７名、国際コミュニケーションセンター２名（内、特任外国人教員１名）
中国語：人文学研究科１名（特任外国人教員）、国際文化学研究科４名（内、任期制の外国人教員１名）、国際コミュニケーションセンター２名
ロシア語：国際文化学研究科２名
なお、平成 23 年度末には独語担当教員３名（内訳は、国際文化学研究科２名、国際コミュニケーションセンター１名）、仏語担当教員１名（国際文化学研究科）が定年退職となり、少なくとも神戸大学の「半年ルール」によって平成 24 年度後期からの後任教員の着任となる。また独語担当の国際コミュニケーションセンター教員の後任はさらに半年間部局の都合で着任が遅れることとなっている。こうした事態はやむを得ないこととはいえ、とりわけ平成 24 年度前期限りといった制限付きの非常勤講師の増加に結びつくため、結果として平成 23 年度中に行う平成 24 年度非常勤講師の雇用計画については計画的かつ慎重な対応が求められた。
教養部を廃止し、平成５年から未修外国語毎に教科集団を組織する大学教育研究セン
ターの体制となったが、平成 17 年度からは大学教育推進機構内に位置する全学共通教育部へと組織改変がなされ、独・仏・中・ロの未修外国語は同一の「外国語第 II」という教育部会を組織した。また選択科目となっている第３外国語（独・仏・韓国語・スペイン語・イタリア語）もその部会内に組み入れられている。本教育部会の教育部会長は、前年度の 2 月に独・仏・中・ロの次期幹事予定者が集まり、幹事会の「申し合わせ」に従って互選で選出している。本教育部会の運営については、まずは部会長と３名の幹事から成る幹事会によって協議し、場合によっては担当教員会議を開催して審議している。
本年度については、幹事会は計９回開催し、担当教員会議は平成 23 年４月と平成 24 年３月の計２回開催した。初回の担当教員会議では、中国語履修者の急増に関わって中国語授業担当者数の問題が話し合われた。1 年次生の中国語履修者は平成 22 年度においても、1193 名で、１クラス平均が未修４外国語の中で唯一 40 名を越えており（再履修者を除き 42 名程度）、平成 23 年度においては昨年度選択者総数をさらに 70 名程度越える1267 名の選択者がおり、クラス増が喫緊の課題となった。本年度については緊急的措置として中国語のクラス数を１クラス増要請し（30 クラスから 31 クラスに）認められたが、担当教員会議においても、現在中国語の授業担当者を出している部局及びそれ以外の部局には中国語担当可能な教員がなお所属されていると予想されるため、それらの教員への協力要請の声が高かった。英語の外国語第 I 部会と未修外国語の外国語第 II 部会の上には、外国語部門会議があるため、本教育部会としては担当教員会議の声を受けて「近年の中国語履修選択者の急増に対する要望」という文書と共に、全学的規模での中国語担当可能教員への協力を外国語部門会議に要請した。外国語部門会議ではこの要望
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のもたらす様々な影響を考慮し、全学共通教育部長への上程には至らなかったが、今後も中国語選択者の増加には何らかの対応を考える必要がある。
本年度は種々の問題が生じる度に、幹事会を適宜開催し対応してきた。上記の中国語選択者の急増問題については、６月末提出の各未修外国語の「平成 24 年度外国語第 IIクラス分け基準（案）」提出時に幹事会で協議し、独語、仏語でクラス数を各１クラス減（結果独語が 31 から 30 クラスへ、仏語が 17 から 16 クラスへ）とし、中国語クラス数を例年より２クラス増（30 から 32 クラスへ）で提出することができた。各未修外国語のクラス数問題については、神戸大学全体での非常勤講師削減計画や非常勤講師の雇用問題等も関係し、決して容易に解決できることではないが、同一の教育部会として絶えず幹事会で情報を共有し、時期を逃さず迅速な対応を図ることが今後も重要なことと考える。本年度の幹事会においては、中国語選択者急増問題のみならず、７月に発生した中国語クラスにおける学生からの苦情問題や未修外国語の CP（カリキュラムポリシー）の作成などについても適宜話し合い、対応した。未修外国語の授業においても、絶えず組織的対応を伴う改善が求められており、外国語第 II 部会として、問題の共有と相互理解の上に立って、適切な対応を今後とも行なう必要があろう。
各外国語第Ⅱ部会を構成する専任教員は上述の通りであるが、未修外国語の授業においては、非常勤講師も多くの役割を担っている。特に平成５年度まで 300 名以下の１年次生の選択であった中国語については、平成 23 年度においてはその約４倍の 1200 名を越える選択者がおり、不可避的なクラス増については主に非常勤講師の増加で対応してきた。その結果、現在では中国語の全授業コマ数の約７割は非常勤講師によって担当されている。その他の外国語でも独語は４割超、仏語が３割超、ロシア語が約５割の非常勤担当率である。こうしたことを考えると、専任教員と非常勤講師の意見交換や授業における連携も頻繁に行う必要がある。しかし３月におこなう外国語オリエンテーションのガイダンスの際の分科会以外、日常的な意見交換は専任教員の繁忙化もあって最近一層困難になってきている。非常勤講師側からは種々の意見を事務方にではなく専任教員に伝えたいといった声も聞くので、非常勤講師との連携を密に行い、さらに細かな授業改善に結び付けていく必要もある。なお各未修外国語の専任教員グループでは、必要に応じて会議を開き、各種問題について適宜話し合っている。
予算配分については、外国語第 I、第 II 合わせて 224000 円あり、それを両部会で折半し、さらに第 II 部会においては各未修外国語で等分して使用している（各外国語で28000 円）。昨年度必ずしも使用状況が適切でない未修外国語があったため、本年度は予算の使用について幾度か周知し、適切な予算の使用を各幹事には依頼したが、今後とも教育改善のための十全たる予算執行が求められる。
外国語第 II 部会としては、神戸大学全体の外国語教育という観点に立って、部会内でより一層活発な議論を交わし、共通の外国語教育への認識を目指し授業改善に努める必要がある。
２．カリキュラム―現状と問題点―
必修を含む独・仏・中・露の授業科目は以下の通りである。
１年次：ⅠA（前期）、ⅠB（前期）、ⅡA（後期）、ⅡB（後期）（以上、全学部必修）、SA+SB（後期、独・仏・中のみで希望者より選抜）
２年次：ⅢA（前期、文・経済・経営のみ必修、他学部は選択）、ⅢB（後期、選択）
３年次以降：ⅣA（前期、選択）、ⅣB（後期、選択）
また第３外国語の独・仏・韓国語・スペイン語・イタリア語については、２年次以降の配当として、それぞれ前期（XI）・後期（XII）に選択科目として開講されている。
上記の各授業科目については WEB 上のシラバスにおいて「授業目的」などが掲載されているが、平成 21 年度から作成・配布されるようになった『外国語ハンドブック』においても明記され、新入生に周知されるようになった。ⅠA・ⅡA では基礎的な文法事2項の習得が目的とされ、ⅠB・ⅡB では総合的実践的な言語運用能力の習得が目指されている。これらの授業科目は全学部必修科目である。なお平成 17 年度から、１年次・後期にインテンシブコース（SA、SB）が設置され、集中的に外国語を学習したい学生向けに高度な言語運用能力の習得を目指した授業が展開されている。このクラスは意欲のある学生の少人数教育を企図していると同時に、日本人教員とネイティブ・スピーカーが週に２コマ（SA、SB）の授業で緊密に連携することによって、様々な日常的な状況等を想定した高度なコミュニケーション能力の養成を図っている。このクラスで修得した単位はⅡA、ⅡB の単位に読み替えられる。
２年次におけるⅢA は文・経済・経営のみ必修で、他学部は選択科目、ⅢB はどの学部も選択科目である。これらの科目は１年次に習得した語学力をさらに発展させたいと希望する学生のために開講された科目である。講読テキスト、映像テキスト、会話など等の様々な教材を用いて外国語の運用能力の向上を目指している。
また平成 20 年度から１・２年次以降も引き続き第２外国語を学び、より高度な言語運用能力の修得を目指せるように、３・４年次生向けⅣA（前期）、ⅣB（後期）を設置した。これにより、当該の外国語圏への留学などを希望する学生のために、外国語能力を磨く環境が高年次に至るまで整備された。またこうした外国語学習環境によって、神戸大学国際コミュニケーションセンターが中心となって用意しているグラーツ大学（独語）、リヨン・カトリック大学（仏語）、北京外国語大学（中国語）等の海外短期研修プログラム等とも連動しながら、意欲のある学生の外国語運用能力の向上が図られる。
なお、平成 17 年度から第３外国語として２年次以降の学生向けに、独語、仏語、韓国語、スペイン語、イタリア語の授業が週に１コマ（韓国語のみ２コマ）開講されることとなった。このクラスは選択科目であり、１年次においてⅠA・ⅡA 及びⅠB・ⅡB の必修単位を修得した学生のみが受講可能である。このクラスの設置によって、英語や選択必修とした未修外国語以外にも、興味のある、あるいは研究上必要となる外国語の学習に道を開いたこととなり、学生自らより広い異文化理解へと可能性が拡がることとなる。
現在のクラスサイズは 40 名を越えないことが原則とされているが、中国語のクラスを除いてはほぼ理想的なクラス人数に収まっている。必修の未修外国語の場合、どの言語を選択履修するかは約 2650 名の新入生の意思に任されている。学習意欲の問題を考えれば好ましい履修の仕方に違いないが、毎年独・仏・中・露でどれだけの選択者がいるかは多少時代的傾向があるとはいえ、４月初めにならないと分からないのが現状である。
場合によっては急遽非常勤講師を探しクラス増を行う必要があり、４月の授業開始まで授業運営には気を配る必要がある。この点、なかなか解決策が見つからないところであるが、現行の新入生の履修システムを維持する限り、本教育部会が抱える課題として絶えず存在し続ける。
３．活動の状況（授業実施にあたっての工夫や問題点）
平成 21 年度から各年度の外国語担当者向けに、新学期の初めの新入生向け外国語オリエンテーション実施に向けた教務上のガイダンスや、外国語担当者向けの FD 講演会を実施してきた。平成 23 年度向けの当該の FD 講演会においては神戸大国際コミュニケーションセンター長等を歴任された沖原神戸大名誉教授に講演いただき、外国語教育についての知見を高めることができた。このガイダンスでは田中教育担当理事や大野全学共通教育部長から神戸大学の教育憲章や神戸大学における外国語教育の目的などについても直接話を聞くことができ、単に履修上の注意事項の説明に留まらず、神戸大学の外国語教育に関する共通認識を得る機会となった。
かつての LL 教室が現在のパソコンやインターネットが使用できる CALL 教室に改築され、現況では最新の授業環境が整備されていると言える。また CALL 教室使用に関する年度前の調整等も、担当の教務職員が英語の授業も含めて一括で申込を受け付け、担当の関係教員ともども調整にあたってくれており、以前よりも手続きも合理化されている。ただ未修外国語の場合、１年次の授業では、対面的な発音指導や初級文法の習得に3どうしても集中せざるを得ず、また一部学部の学生は２年次まで必修として未修外国語の授業を受ける必要もあって、文法事項を適切に１年次終了時までに学習してもらわなければばらない。その点では、必然的に未修外国語では進度が遅くなる傾向のある CALL教室の使用は英語などに比べ少ないと言える。IB、IIB のクラスでは総合的な力をつける意味でも CALL 教室使用の可能性は存在すると思われるので、今後各教員が CALL 教室の使用可能な授業方法の習得に努め、整備された授業環境の一層の活用を図る必要があるかもしれない。
すでに「１．組織・運営―現状と問題点―」や「２．カリキュラム―現状と問題点―」で触れたが、特に中国語の選択者の増加の問題が、１クラスの人数の増加にもつながり、クラスによっては再履修者も含めれば、50 名を越えるクラスも出てきている状況である。過去５年間の各未修外国語の選択者数は以下のようである。入学者総数は例年 2650
名前後で変化はあまりない。

平成 19 年度
平成 20 年度
平成 21 年度
平成 22 年度
平成 23 年度

独語
998
1038
1088
873
750

仏語
563
584
526
487
538

中国語102690894611931267

ロシア語66968897106

本年度は中国語の選択者数が昨年よりさらに 70 名程度増加したため、急遽 1 クラス増の 31 クラスとすることを認めてもらい、１クラス 40~44 名規模に留めることができたが、再履修者を加えるとどうしても 50 名近いクラスも出てきて、初修外国語としてはやはりクラス規模が大きすぎると言える。来年度はさらに 1 クラス増で 32 クラスとすることが他の外国語との調整で可能となったが、依然として新入生の選択動向に左右されるため不確定要素が強い。こうした１クラスの学生数に直結する各未修外国語のクラス数の調整は、今後とも課題として残る。
７月に発生した事務方への、授業に対する学生の苦情の案件については、中国語の IA、IB の当該クラス担当教員への中国語幹事等からの面談や中国語専任教員会議での話し合いなどを経て、対応策を含めて全学共通教育部長宛に報告書をまとめた。同一の学生が履修する両クラスは共に非常勤講師担当授業であり、専任教員との意思疎通やサポート体制が十分でなかったことが指摘できるが、昨今の学生気質の変化なども踏まえながら、成績評価基準の明確な説明や、非常勤講師との意思疎通やサポート体制の充実化、さらには問題の収拾のために場合によっては当該幹事が授業に出向いて一緒に指導する等も対応策として挙げた。非常勤講師への依存度が高まる中で、前述のような緊密な意思疎通体制が一層必要となってくる。こうした対応策に即し、後期の 10 月に当該非常勤講師から報告を受けてきたところによれば、特に教室内で問題は発生していないとのことである。
授業内容については、様々な情報機器やインターネット、各種メディアの利用、DVD、CD などの視聴覚教材の活用、対話型学習やペア学習、グループワーク、さらには国際的な学習参照基準の活用、さらにはミニテストや中間テストの活用など、最新の教授方法に基づく様々な授業の工夫が見られる。さらには前述した提携先の外国の大学における短期語学研修への参加なども取り入れ、外国語の授業自体は日々改善している。学部
によっては提携先での短期語学研修の時間数に応じて研修を単位化しているところもあり、そうした学部の取り組みが学生の外国語学習への意欲を高める一助になっている可能性もある。今後こうした種々の授業方法の効果などを検証しながら、よりよい授業方法を共有し授業改善を図っていくことも課題となる。
本年度の新入生から成績評価に、90 点以上の「秀」（S）が加わり、これまでの「優」（A）をより細分化し成績評価することとなった。また事務への「教務情報」（WEB）で
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の成績報告も、平成 24 年度からの GPA の導入に向けて、100 点満点の評点で入力することとなった。これまでの 80 点以上を「優」とする評価に比べて、成績の上位グループに対してはよりきめ細かな評価をすることが可能になり、成績優秀者にとってはより勉学の励みになることが期待される。今後 GPA が導入された場合にどのような活用方法があるかについては、今後の課題となろう。
４．課題と問題点
神戸大学教育憲章には「国際化の教育」が教育の目的の一つとして謳われており、「多様な価値観を尊重し、異文化に対する深い理解力を有し、コミュニケーション能力に優れた人間の育成」が述べられている。その意味では英語以外の外国語の習得の重要性は言うまでもないことであり、授業担当者には当該外国語の知識のみならず外国の文化についても深い学識が求められている。また同時に外国語の教育方法についても絶えず改善への努力が求められている。すでに上記に述べたように、神戸大学の全学共通教育としての未修外国語の授業においては、毎年変動する新入生の各外国語選択者数、とりわけ中国語の選択者の増大などへの対応、ゆとり世代の大学生の増大による授業態度等の変化に対する対応、後任教員の半年ルール等による時限的な非常勤講師増等への対応、さらには法人化以降の学内行政上の仕事の増大による専任教員の繁忙化等などもあり、徐々に専任教員間の意思疎通あるいは専任と非常勤講師との連携に時間を割く余裕がなくなってきている。また直接人事権を持たない全学共通教育部及び教育部会であるため、どうしても神戸大学の外国語教育への長期的展望をもった各未修外国語の専任教員数については、本教育部会あるいは外国語部門会議において本格的議論がこれまで避けられてきた傾向がある。そうした状況下で今年度定年退職される４名の未修外国語担当教員の後任人事においては、これまで平成 17 年４月の学長裁定の「申し合わせ」による前任者の授業科目を引き継ぐという原則と一見整合しないように見受けられるような人事が一部で行われる可能性も、まだ公式の手続きにのる前段階ながら出てきている。英語も含めた各外国語の専任教員の数についても、今後中長期的見通しの中で議論していくことが、場合によっては必要となってくるかもしれない。
様式２（続き）項目・観点ごとの記述
基準５ 教育内容及び方法
５－１－②： 授業の内容が，全体として教育課程の編成の趣旨に沿ったものになっているか。
（観点に係る状況）平成 17 年度からのカリキュラムの改定により、学部における４年一貫の語学教育が目指されることになった。外国語教育も国際化してきているため、例えば独語の授業などでは、EU（欧州連合）の「ヨーロッパ言語共通参照枠」に沿った「EU 言語標準」を用いた授業が展開されている。これなどは言語教育における国際的基準の導入の試みと言える。
さらに外国語学習意欲の高い学生のためにインテンシブコース（SA、SB)、アドバンストコース（ⅣA、ⅣB)、第３外国語のクラスなども提供することとなった。同時に短期の海外語学研修などとも連携して多角的な外国語能力の養成も目指されている。また母語以外に二つの言語を習得させることを通じて、多言語の習得を実現し、異文化理解・多文化理解の促進に貢献してきた。こうした新カリキュラムは、「神戸大学教育憲章」の中の「国際性の教育」にも適合するものであり、今後改善の余地はあるものの、学部の４年間をとおした外国語教育のカリキュラムとしてはおおむね好結果を得ていると言える。

5根拠資料・ 神戸大学教育憲章
・ シラバス・ 新入生用の『外国語教育ハンドブック

５－１－③：2011 年度版』

授業の内容が，全体として教育の目的を達成するための基礎となる研究の成果を反映したものとなっているか。

（観点に係る状況）担当教員はそれぞれの知見に従って、現在のヨーロッパで活用されている「ヨーロッパ言語共通参照枠」といった国際的基準に沿ったテキストを利用したり、ペアワー
クやグループワークといった最新の言語教育の教授法を適用したりしている。 また CD や
DVD といった各種情報メディアやインターネットなどを通したアクチュアルなニュース等も活用し、最新の教授法を実践している。言語教育については学内でも各種講演会やセミナー等も開かれ、そうした教授法を積極的に授業に活用している例も見られる。専任の教員グループや非常勤講師との懇談会などでも教授法や教科書の選定の適否、学生の興味のありようなどについて恒常的に議論し、検討している。本学の授業で使われている、あるいはそのために作成されている教科書には比較文化的な内容や現地の生活などをふんだんに取り込んでいるものも多い。
根拠資料・ 各教員の自己点検・報告書
・ シラバス・ 教科書

５－１－⑤：

単位の実質化への配慮がなされているか。

（観点に係る状況）期末の定期試験以外に、授業時において、あるいは学期内において、小テスト・ミニテストや中間テストを実施し、理解が不十分なところを学習者に自覚させ、復習を促している。また毎授業後に宿題を課したりすることによって、復習と予習とを奨励している。
「作文」といった学習到達点を図る課題を与え、毎回解説・添削などもしているケースもある。
またテキストを筆写し、訳す課題を与えている教員もいる。ペアやグループで積極的に会話練習をさせて、コミュニケーション能力を身につけさせている例もある。毎回の授業後に授業・学習記録カード等を用いることによって教員と学生との意思疎通を図っているクラスもある。
このように各担当教員は授業内の練習のみならず、作文や筆写などの課題を授業外にも与えることで、単位の実質化に努めており、学習記録カードなどを用いることでもって、さらに授業と授業外での自習との有機的な関連を自覚させている。
根拠資料
・ 出席簿（小テストの成績、宿題の提出の有無をも記入）
・ 期末の授業評価アンケート
・ 各教員の自己点検・報告書
・ 教科書

５－２－①：

教育の目的に照らして，講義，演習，実験，実習等の授業形態の組合せ・バランスが適切であり，それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法の工夫がなされているか。（例えば，少人数授業，対話・討論型授業，フィール
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ド型授業，多様なメディアを高度に利用した授業，情報機器の活用，ＴＡの活用が考えられる。）（観点に係る状況）ⅠA（ⅡA）とⅠB（ⅡB）との授業の連携を図っている。たとえば文法中心の授業と会話を中心とした総合学習の授業とを設けるなど、効果的な語学の教授のあり方を探っている。グループ方式やペア方式による会話練習・対話練習や教壇上に立っての会話発表などの、臨場感を持って学ばせる工夫もなされている。またⅢA、ⅢB では、多様なテーマを設定した授業を行うなど、学生の関心を喚起することに力を入れている。教員が一方的に授業を行うのではなく、対話や会話、さらにはディスカッション等も取り入れ、発表する力をつけることをめざす授業形態も試みている。授業担当者は CD や DVD などの各種情報メディアを活用したり、インターネットの最新のニュースなども活用して、授業の活性化を図っている。
授業外ではネイティブの留学生等が TA として国際コミュニケーションセンター内のランゲージ・ハブ室(以下ハブ室と略記)に詰め、各言語での会話の実践や各種の質問に応じている。このほか CALL 教室を整備・開放し、外国語教育ソフトを充実させて、学生を自学自習へ導くための課題を学生に課すクラスもある。
根拠資料
・ 新入生用の『外国語教育ハンドブック 2011 年度版』
・ シラバス
・ 授業中の配布資料（文化面にかかわる）
・ ハブ室勤務表
・ 国際コミュニケーションセンターホームページ（「CALL 室利用者統計」等）

５－２－③：

自主学習への配慮，基礎学力不足の学生への配慮等が組織的に行われているか。

（観点に係る状況）小テスト・ミニテスト等を行い、その解説を授業中に行っている。また、作文などの課題を課して、添削し、授業中に解説などを行っている。こうした授業中の練習問題や小テスト、さらに授業外の作文等の課題を通して、基礎学力不足の学生を生みださないよ
うに努力している。毎回の授業後に提出カード等を用いて、重要ポイントが理解できているかをチェックし、個別の質問に答えている教員も少なくない。各言語とも授業の出席率も高く、合格率も高いと考えられる。また期末試験における受験放棄者は極めて少ない。
ハブ室には留学生等が TA として一定時間帯に待機し、積極的に学習言語で会話を交わし、学習の仕方などについての相談に応じている。小テスト・ミニテストの励行あるいは中間テストの実施によって、学生の学力を常にチェックすることにも配慮している。また CALL 教室の活用を促し、自習を効果的なものにするよう工夫している。
根拠資料
・ 出席簿（小テストの成績、宿題の提出の有無をも記入）
・ 期末授業評価アンケート・ ハブ室訪問学生簿
・ 成績分布表・ 国際コミュニケーションセンターホームページ（「CALL 室利用者統計」等）

５－３－②：

成績評価基準に従って，成績評価，単位認定が適切に実施されているか。
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（観点に係る状況）期末試験、中間テスト、小テスト・ミニテスト、授業外での課題の提出、出席・予習・発表状況等を適切な割合に配当し成績評価の基準としている。それらはシラバスで明示するか、あるいは最初の授業時間において学生に説明している。
根拠資料
・ シラバス・ 出席簿
・ 期末定期試験答案、中間テスト答案、小テスト・ミニテスト答案
・ 各教員の自己点検・評価報告書

基準６ 教育の成果
６－１－③： 授業評価等，学生からの意見聴取の結果から判断して，教育の成果や効果が上がっているか。
（観点に係る状況）学期末の学生アンケート（「授業評価」）で各言語ともほぼ全項目にわたって「中」以上のよい評価を受けている。語彙や文法について、あるいは文化について興味を抱き、授業後に個人的に質問に来る学生も増えてきた。また、海外における夏季短期語学研修への参加を希望する学生や個人で外国旅行に行く学生も増えている。
根拠資料
・ 学期末の学生授業評価アンケート（「授業評価」）
・ 海外夏季短期語学研修参加名簿・ 成績分布表・ 各教員の自己点検・評価報告書
・ 国際コミュニケーションセンターホームページ（「海外外国語研修」等）

基準７ 学生支援等
７－１－②： 学習相談，助言（例えば，オフィスアワーの設定，電子メールの活用，担任制等が考えられる。）が適切に行われているか。
（観点に係る状況）ネイティブの留学生などが TA として国際コミュニケーションセンター内のハブ室に一定時間帯に待機し、学習相談等に応じている。また各教員はシラバス上でオフィスアワーなどを明示し相談に応じたり、担当クラスの学生に相談・助言の時間帯を伝え、必ずしもオフィシャルではないものの、質問、相談等に応じている。
根拠資料
・ 国際コミュニケーションセンターホームページ（「ハブ室利用者統計」等）
・ 国際コミュニケーションセンター勤務表・ シラバス・ 各教員の自己点検・評価報告書

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