多肢選択の選択肢集合形成における限定合理的選択タイプの分類−スキー場選択を例に−

1．はじめに

H03075

冨田泰弘

指導教員

岩倉成志

選択肢数と属性数

現在，土木計画学の分野では，需要予測や便益評価をⓑ 連結型 ⓓ 辞書編纂型

理論的かつ簡便に行えるモデルとして，ロジットモデル
習慣などの日常行動が実務面で広く浸透している．ロジットモデルはミクロ経済学における効用最大化理論に立脚したランダム効用Ⓒ 分離型 ⓔ EBA
観光地選択

ⓐ 加算型

理論により展開され，「選択肢に対する全ての情報を知り，判断力を要する程度その中から最も効用が高いものを選択する．
」といった完シビルミニマムの全合理的選択仮定を持つとされている.

ⓐ 加算型

公共サービス
交通機関選択しかし，観光地選択や買物目的地選択といった，多数の選択肢が存在する場合には人間の処理できる情報量の図 1 2 軸と選択における方略との関係性限界を超えてしまうと考えられる．そこで，「必ずしも最適ではないが満足可能な選択をする」という形で仮定を

図 1 では選択肢数と属性数，判断力を要する程度の 2 つ緩和した限定合理性に着目する．
限定合理性は，効用最大化理論より簡便な意思決定方の軸を用いて観光地選択などの様々な場面がどの位置に略（以後方略とする）に基づいて選択を行うものである．

あるかを表している．また，次節に記す限定合理性の方

現在ではこの限定合理性を考慮した複数の方略タイプが略タイプがどの選択場面で使用されるかを表した．観光

提案されているが，多肢選択の絞込み過程における方略

地選択においては，選択肢数や判断すべき問題が多いたタイプの変化を対象とする研究，および完全合理的選択

め，限定合理性と完全合理性の組み合わせや限定合理性を行える選択肢数の存在に関する研究は数少ない．

のみで選択を行うと考えられる．

2-2．完全合理的な意思決定方略

以上より，3 つの仮説を考える．

完全合理的な選択において用いられる方略を紹介する．

（1）選択肢の絞込みによる選択肢集合の形成過程では，

a) 加算型：全ての属性にわたってその属性間でトレー簡便な限定合理性の方略が用いられる．

ドオフを考えて，全体評価が最良の代替案を選択す（2）ある程度の選択肢数まで絞れると最適解を導く完る．ロジットモデルなどで用いられる方略である．

全合理的選択が行われる．
（3）福田ら（2002）をはじめ，選択肢集合形成過程で2-3. 限定合理的な意思決定方略
森川ら（2002）を参考に，限定合理的な代表的方略には各個人に対して同一の方略だけを用いているが，ついて紹介する．

複数の方略が用いられている可能性がある．
そこで本研究では，この 3 つの仮説をスキー場選択とb) 連結型：全属性に最低許容水準を設定し，代替案のいう多選択肢問題に当てはめ，被験者の観察・調査によ全属性がこの基準を満たせば，選択の対象とする．って検証することを目的とする．

基準を満たす代替案が複数残った場合，他の方略を2．合理性と意思決定方略について用いるか，初めて条件を満たす代替案を選択すると2-1．合理的選択とはいう場合がある．

合理的な選択とは，完全合理性を用いるならば効用がc)

最大，限定合理性ならば許容水準を満たすものとなる．

- 117 -分離型：全属性に選択するに足る水準を設け，一つでもその水準を越える属性があれば選択の対象とす

る．複数残った場合は，連結型と同じ処置を行う．
d) 辞書編纂型：最も重要な属性を全ての代替案で比較して最良の代替案を選択する．もしその属性につい→分離型 EBA→EBA，の方略の変化が多いという結果が得られた．よって，仮説（3）が証明できた．

5．まとめ
分析結果より，過去の数少ない研究の結果と同じようて最良の代替案が複数存在すれば，重要度が高い順e)に，2 番目，3 番目と比較を続ける．に，選択肢形成過程では限定合理性が用いられている．

EBA：属性を 0−1 のアスペクト（ex.料金が 500 円以また，選択肢が絞込まれると，限定合理的方略から加算下である）として捉え，各アスペクトの有無で代替型への移行が行われるという結果が得られた．限定合理案を精査していく．

的方略から加算型へ選択肢数 4 以下で移行する傾向があることから，加算型を多数の選択肢から成る観光地目的b)〜e)の 4 つはトレードオフがない方略である．

3．調査概要選択に用いることの危険性を示すことができた．

本学土木工学科 4 年生を対象とし，「同性の友人 4 人と今後の課題として，サンプル数 25 人と少ないので，サバスツアーのスキー旅行に行く」という仮定で，パンフンプル数が増えても本研究の傾向が維持されるか確認しレットに記載された 33 ヶ所のスキー場から１つを選択ていきたい．選択肢集合形成過程での，タイプの組み合してもらった．その際，選択までの思考の変化を探るた

わせや順序の要因などにより，複数の限定合理的方略がめにプロトコル法を用いた．プロトコル法は観察法の一どのように用いられるかについて，さらに深度化された種で，発話の全てをプロトコルデータとして取得する方研究が必要と考える．

法である．また，時間別の選択肢数を知るために，一定連結型

時間ごとに選択肢として残っているものに印を付けても100%080%

9らった．そこから得られた時間別の選択肢数をデータとして取得した．個人属性は，調査終了後にアンケートを1110470820%

を精査し，方略を特定した．

430%
1回目 2回目

13回目

1420
4回目 5回目
0100
6回目 7回目

び選択属性の変更回数が 1〜3 回目では非補償型の分離

方略および選択属性の変更回数

型・連結型・EBA が多く，4〜7 回目では加算型の割合が

図 2 思考の変化と方略の割合多くなっていくことが分かる．さらに,限定合理的方略か

2ら加算型への方略の変化と選択肢数の関係性についても

2○連結型 6人調べてみた．

11

仮説（2）について加算型となる選択肢数は，サンプル数 25 人中 20 人が限定合理性的方略から加算型へと移行した．その内訳が，選択肢数が 15 個で 1 人，4 個で 5 人，

1○分離型 10人

543 個で 9 人，2 個で 5 人という結果であった．多少の個人○分離型 2人

1○EBA 2人

111

○辞書編纂型 1人11○連結型 1人○連結型 1人○決定 1人○辞書編纂型 2人

1621○EBA 6人得ることができた．その中でも，分離型→EBA，分離型- 118 -2
1○分離型 2人

12○連結型 1人○EBA 2人

2○分離型 3人

1○分離型 2人

13○EBA 2人○連結型 1人○EBA 9人に，1 つの方略だけではなく複数の方略を用いる傾向を○加算型 2人○加算型 2人と，限定合理的方略から加算型へ移行しやすいというこ仮説（3）について図 3 より，個人が意思決定するまで○EBA 2人○決定 1人

2○EBA 5人
○分離型 4人○辞書編纂型 1人

1差はあるが，4 個以下という絞られた選択肢数に達するとがいえる．よって，仮説（1）（2）が証明できた．

1106仮説（1）について方略の変化は，図 2 より，方略およ

加算型

8240%

調査により得たプロトコルデータから，各思考の特徴

辞書編纂型

0160%
割
合4．分析

EBA13実施し取得した．調査には 1 人当たり 1 時間程度の時間をかけ，男性 21 人，女性 4 人のサンプルを得た．

分離型

2○加算型 4人

図 3 意思決定方略の移り変わり（1 回目〜3 回目）