CONTENTS
産業保健ストラテジー

全５巻のご紹介

目次
・緒言… …………………………………………………３
・推薦の言葉… …………………………………………６
・全巻執筆者一覧（発行時所属）… …………………８
・各巻要約
第１巻 産業医ストラテジー… ……………… 14
第２巻 健康診断ストラテジー… …………… 17
第３巻 適正配置・両立支援ストラテジー…… 20
第４巻 職場面接ストラテジー… …………… 23
第５巻 職業巡視ストラテジー… …………… 26

1

これは、産業医活動の全貌を詳細に「見える化」した体系本です。

■ 産業医学のバイブルを目指した「ストラテジー」シリーズ
土屋健三郎先生（産業医科大学初代学長）監修の初版「健康診断ストラテジー」は、平成 10 年の発刊以降長年にわたり高い評価をいただき、この種の本では珍しく累計１万冊の販売実績を上げました。職場で行われる「健康診断」は、もはや我が国の文化とも言えるほどに定着している制度ですが、本書は、その成り立ちや科学性、そして運用上の管理や倫理問題などについて原点に立ち戻って記述されたものでした。特筆すべきは、執筆者全員が日々格闘している若き専属産業医たちだったため、内容が実践的であり、特に実務にあたっている医師やこれから実務に就く人々にとって役立つ参考書だったはずで、それが好評を得た理由でもありました。
あれから 15 年が経ち、この間に、新しい法令や制度の導入（過重労働への対応、面接
指導、職場復帰支援、精神障害労働災害認定基準、メタボ健診、ストレスチェック等）、
健康診断にまつわる裁判や、産業医を単独被告にした民事裁判が起きるなど、産業保健の世界にも社会変革の波が確実に押し寄せてきており、社会変革から生じる圧倒的なエネル
ギーが産業保健の世界にも大きな影響を及ぼしております。こういう状況だからこそ、我々は時代の奥深くに変わらず流れている産業医学の原則や原点、ヒューマニズムを見失わな
いために、産業医活動の普遍性についてしっかりと記述しておく必要があると確信するわ
けです。そういう意味で、今回上梓した「ストラテジー」シリーズは、法律改正や新しい健診技術の導入などにも影響されない、産業保健活動の原則を記述する、いつの時代にも役立つ産業保健バイブルにしたい、との意欲のもとに編集 / 監修を行いました。産業保健の全域を総覧するため、領域別に５分冊とし、初版ストラテジーの意志を継ぐ初版執筆者
たちを分冊の監修者に、そして原稿のいたるところで汗や努力を感じて頂けるように、編集者以下の執筆者に現場で伸び盛りの産業医を充てました。執筆に当たり心がけたのは、「産業医マインド」が醸成されるような本、どのように戦略立案していくかがわかる本、
発想や論理が整理される本、具体例や事例を入れて活用性の高い本、にしようというものでした。

■ 新機軸の５分野で「ストラテジー」を展開する
産業医活動を「ストラテジーする（ストラテジックに取り組む）」に際して、議論を重ね、５つの新機軸での分冊として独立させました。第１巻：産業医ストラテジー、第２巻：健康診断ストラテジー、第３巻：適正配置ストラテジー、第４巻：職場面接ストラテジー、
第５巻：職場巡視ストラテジー、という構成です。とくに第１巻は、全シリーズを牽引す
る先鋒であり、それ以降の４巻の総論としての立場でもあることから、産業医の全景につ3

いて時間的にも空間的にも取り上げ、同時に以降４巻執筆者たちと連携を取り合いながら、
2013 年７月に完成させることができました。ここで各巻に込めた監修者の思いを序言の一部から紹介させていただきます。

第１巻：産業医ストラテジー（監修者浜口伝博）

産業医は、健康障害因子を拾いあげ、それら個別リスクの高低を推認しながら、一方で、個々の労働者の健康状態と業務との調和を図る医学の専門家である。情報化とグローバル化の進展のなかで、国内の産業構造は激変し、第三次産業が GDP の約８割を占めるようになった。これに伴い、変化した産業現場は、「ハザード管理からリスク管理」、「労働衛生組織から産業保健組織への再構築」、「人の外側にある障害因子から人の内側にある障害
因子への深い洞察力」など、産業医機能と技能の変化に期待を寄せている。

第２巻：健康診断ストラテジー（監修者森晃爾）「『健康診断は法に書かれている箇条書きを実行に移す』ことではなく、医師自身が健康診断からいかなる情報を得てそれを受診者に戻すかを自ら考えること」が必要であり、戦略行為としてとらえるべきである。
（中略）健康診断の基本的考え方、健康情報の取扱い、健康診断に関わる倫理や法令等の総論に加え、健康診断の企画・実施・判定、結果に基づく保健指導、事後措置、評価・改善の一連の流れを基本として章立てを行い、各章の内容
は、基本的事項、戦略立案の際に考慮すべき要素に加え、対象集団や企業・事業場の特性に合わせた戦略立案の実際の事例を通して検討した。

第３巻：適正配置・両立支援ストラテジー（監修者堀江正知）

産業医学を現場で実践する専門職は、いかなる職務も遂行が可能あるいは不可能という絶対的な健康状態は存在せず、疾病を有する人間が就業できる可能性を常に追求することを基本原則とすべきである。個々の健康と与えられた職責を丁寧に理解して、健康と業務との適合を図るべく最大限の努力を払わなければならない。健康状態により、就業上の基準を設けたり、作業を制限したり、就業適性がないと判断したりすることを安易に行ってはならない。

第４巻：職場面接ストラテジー（監修者林剛司）

産業医としては面接当該者の訴えと職場状況や就業規則等より一定の判断を求められる。そして、その判断基準がぶれないことも重要である。このような判断基準は、会社の制度・規則の理解や職場巡視による職場理解だけではなく、多くの労働者と面接し、職場・企業を理解することで醸成されるものと思われる。産業医学を現場で実践する専門職は、これらの問題に対して真摯に向き合い、個々の労働者と企業・組織との適合を図るべく最大限の努力を払わなければならない。
4

第５巻：職場巡視ストラテジー（監修者宮本俊明）

患者を診察しないで処方する医師がいないように、職場を観察せずに産業保健活動はできない。
（中略）本書は職場を知り労働者の背景を知る職場巡視を縦軸に、有害業務や特定業務と健康影響、特殊健康診断の考え方、生物学的モニタリングの理解、労働衛生工学
や人間工学の活用、労災補償や業務上疾病、産業疲労や労働生理学分野、労働衛生教育や保護具の活用と限界、安全管理やリスクマネジメントまでを横軸として網羅することを試みた。

■ 産業医は時代を背景に転換し続ける
産業医の発祥は工場法（1911 年）にさかのぼりますが、現代の産業医像に通じる系譜は、
労働基準法の「医師たる衛生管理者」に始まり、労働安全衛生法（1972）における公称
名「産業医」の登場、そして同法の改正で産業医の専門性が謳われて（1996）、一気にその社会的認知も広がりました。この変化の文脈はひとえに産業構造の質的変遷のなかでとらえるべきであって、医療制度や医療事情の影響ではなく、社会の健康意識が変化したからでもありません。これからの産業医への社会的期待も、同じ文脈として、生産システムのさらなる変化や柔軟な労働制度が導入されていくなかで、「労働と健康との調和」の達成が求められます。一般労働者への健康脅威が、おもに感染症であった時代や、有害化学物質であった時代から、いまは脅威の質が、過重な労働時間やストレス過剰へと移っていますが、どの時代を通じても、産業医にとっては人と生産システムとの調和がいつも命題でした。病院経験を経て産業医となった多くの医師が産業医活動に戸惑いを感じるのは、
まさにこのことに気づいていないからです。病院で培った、個人を診て治療する技能をそのまま職場で代用しても、労働者の健康問題はなかなか解決に至りません。個を「診て」、
生産システムを「診て」、職場集団での適応性を「診る」、との多角視点でのアプローチが産業医にはどうしても必要なのです。
こういった産業医の本質的な技能について、本シリー
ズはしっかりと伝えています。実践活動の構築に汗を流す最前線の産業医たちが、理論と実践をバランスよく配置し、産業保健活動の体系的な整理を試みたのが本書です。
これから産業医活動に取り組もうとされる医師にとって、本シリーズは実践上の教科書となり、熟練の産業医にとっては、今後の産業医活動に厚みを付ける知恵の源泉になるものと思います。産業保健に関わるすべての方々に一読していただければ、過去に類例を見ない意欲的な取組みであることをご納得いただけると思います。

総監修
監修代表

大久保利晃
浜口 伝博

5

推薦の言葉

日本産業衛生学会

理事長

圓藤

吟史

産業保健は産業構造の変化のため有害要因に焦点を当てた労働衛生対策のみでは対処できなくなった。1998 年に発刊された「健康診断ストラテジー」は新進気鋭の産業医の意気込みによる時代に先駆けた産業保健活動であった。今回改訂第三版として出されたる産業保健ストラテジーシリーズは「健康診断」を継承しつつも、「産業医」の立場と職務を明確にし、「適正配置」「職場面接」と推し進め、「職場巡視」を加えて５分冊となり、産業保健活動全般を網羅・体系化している。
現場の産業医、産業看護職の体験を基に編集されているので、産業保健専門職が疑問に思う事柄の答えが詳しく記述されている。産業医はもちろん、すべての産業保健専門職、ならびに人事労務担当者には繰り返し読んで戴きたいバイブルである。私も座右の書にしたい。

公益社団法人 日本医師会

常任理事

道永

麻里

産業保健ストラテジーが出版されてから 14 年が経過した。この間、産業保健
分野では、労働者の過重労働やメンタルヘルス対策が重点的に取組まれ、治療と就労の両立支援など、労働者の職業人生の充実に寄与する取組みが行われるようになってきている。
この度の改訂では、「産業医ストラテジー」、「健康診断ストラテジー」、「適正配置ストラテジー」、「職場面接ストラテジー」、「職場巡視ストラテジー」に分冊化され、産業医活動の全ての分野が網羅されることになった。
本シリーズは、産業医のあり方や産業保健制度の基本的な考え方と構造について編集され、産業保健分野の変化に応じた時宜を得た内容になっている。産業医や産業保健スタッフの座右の書となるものと思われる。

6

推薦の言葉
「産業保健ストラテジーシリーズの意義」
産業医科大学学長

東敏昭

平成 13 年に土屋健三郎産業医科大学初代学長の監修の下、発刊された「産業保健活動戦略」
を説いた成書の改訂シリーズ。法規、制度、技術の解説本と異なり、産業保健活動の意義、産業医のレーゾンデートル（存在意義）を盛り込んだ、ポリシーに基づく本です。実務家による実際の現場ニーズや活動実態および状況を踏まえた、実務の意味を含む要諦に触れた本です。将来、現在のところ特定の課
題を除き未整備な体系的産業保健活動のガイドラインの元となる書と考えます。
監修の大久保利晃氏の英知、執筆者各位の想い、出版社の英断への敬意とともに、産業保健活動に真摯に取り組む方々に、ぜひ座右において参照いただきたい書として、推薦いたします。

7

産業保健ストラテジーシリーズ  執筆者一覧  （発行時所属）
第１巻

産業医ストラテジー

第１部

産業医体系を理解する

第２部

法制度を活用する

第３部

産業医活動を戦略する

第４部

産業医活動を実践する

2013 年７月 25 日発行

監修

浜口伝博 フ ァームアンドブレイン有限会社

編集長

上原正道 ブ ラザー工業株式会社

副編集長

梶木繁之

産業医科大学代表

健康管理センター

産業生態科学研究所

統括産業医

産業保健経営学研究室

講師

執筆者（50 音順）
石川

浩二

三菱重工業株式会社

大江西健康管理科

内野文吾

ヤマハ発動機株式会社

小山一郎

旭化成株式会社

河下太志

リクルート健康保険組合

金

一成

トヨタ自動車株式会社

清本

芳史

株式会社熊谷組

幸地

勇

小林

祐一
宣明

相談医

管理本部

医療法人社団リクルートグループ

グローバル本社

三菱ふそうトラック・バス株式会社

智久

産業医

HOYA グループ環境・安全衛生・健康担当
産業保健部産業保健課
安全衛生

産業医

HOYA グループ健康推進統括マネージャー兼 HOYA グループ

産業医

株式会社アルバック
産業医科大学

総務・労政部HOYA グループ OSH 推進室
人事部

産業医

産業生態科学研究所

マツダ株式会社

西埜植規秀

ライオン株式会社

橋口

克頼

パナソニック健康保険組合

松井春彦

伊藤忠テクノソリュ－ションズ株式会社

森本英樹

森本産業医事務所

山口威俊パナソニック株式会社

山本

真二

渡部

真弓

制御機器事業部

人事室

産業保健経営学研究室

奈良井理恵

助教

産業医

人事部

健康サポート室

統括産業医

健康管理センター

健康管理支援室

人事部

健康支援室

室次長
統括産業医

代表
オートモーティブ＆インダストリアルシステムズ社

伊勢工場

日新製鋼株式会社
診療所

8

統括産業医

安全衛生グループ

こころとからだの元氣プラザ

HOYA 株式会社

永田

健康推進室

総務課

総括産業医

佐々木規夫
智

統括産業医

産業医

人事総務部

千葉事業所

佐々木直子

中尾

統括産業医

統括産業医

安全健康推進部

古河電気工業株式会社
兼 HOYA グループ坂本

健康推進センター

環境安全部

HOYA 株式会社科部長

健康管理室室長

周南製鋼所

環境安全部

専属産業医

株式会社オー・エイチ・ラボ

代表取締役

産業医
環境安全チーム

課長

第２巻

健康診断ストラテジー

第１部

健康診断の意義と背景

第２部

健康診断の企画

第３部

健康診断の実施と判定

第４部

健康診断結果の活用

第５部

リスク管理
晃爾

産業医科大学2014 年４月 10 日発行

監修

森

編集長

森口次郎 一般財団法人京都工場保健会
診療所副所長

副編集長

山瀧

一

産業医実務研修センター長
産業保健推進本部

産業保健推進室

産業保健推進本部長

一般財団法人君津健康センター

産業保健部

産業保健部長

執筆者（50 音順）
上原新一郎

大阪市立大学大学院医学研究科

小田原

公益社団法人鹿児島県労働基準協会

努

都市医学大講座・産業医学分野

川崎能道

社会福祉法人北海道社会事業協会岩内病院

川波祥子

産業医科大学

坂本史彦

パナソニック健康保険組合

櫻木園子

一般財団法人京都工場保健会

産業生態科学研究所

産業保健管理学教室

産業保健推進部

HOYA 株式会社

志田三四郎

一般財団法人日本健康開発財団

立石清一郎

産業医科大学田原裕之

株式会社安川電機

中谷淳子

産業医科大学日野義之

ひの労働衛生コンサルタント事務所

藤野善久

産業医科大学武藤繁貴

社会福祉法人聖隷福祉事業団

医学部

次長

産業医

J スクエア西日本健康増進センター

労政・安全グループ

産業保健学部

助教

労働保健部

医療次長

HOYA グループ OSH 推進室

産業医実務研修センター
看護学科

所長

内科部長

産業衛生科学センター

佐々木規夫

助教

ヘルスサポートセンター鹿児島

産業医

講師
統括産業医
産業・地域看護学講座

准教授

代表医師

公衆衛生学教室

准教授

聖隷健康診断センター

所長

9第２版 2019 年５月 30 日発行

第３巻

適正配置・両立支援ストラテジー 第１版 2015 年１月 15 日発行

１章

適正配置とは２章

仕事からみた適正配置

３章

疾病からみた適正配置

監修

堀江

正知 産業医科大学 ストレス関連疾患予防センター所長／
産業保健管理学研究室教授

編集長

神奈川芳行 東日本旅客鉄道株式会社
労働衛生科

副編集長

河津雄一郎JR 東日本健康推進センター

担当部長

株式会社平和堂

統括産業医

執筆者（50 音順）
赤松

直樹

浅海

洋

新生

忠司

国際医療福祉大学

医学部神経内科

九州旅客鉄道株式会社

人事部

教授

健康管理室

独立行政法人労働者健康安全機構

産業医

九州労災病院

門司メディカルセンター

内科部長
荒武

優

石丸

知宏

あらたけ労働衛生コンサルタント事務所
一般財団法人西日本産業衛生会

色川俊也

東北大学環境・安全推進センター、

所長

健康管理部

東北大学大学院医学系研究科産業医学分野
岩根幹能

日本製鉄株式会社

和歌山製鉄所医師准教授

安全環境防災部

一般財団法人 NS メディカル・ヘルスケアサービス

安全健康室

上原新一郎

大阪市立大学大学院医学研究科

遠田

東海旅客鉄道株式会社

和彦

副理事長

都市医学講座・産業医学

健康管理センター

上席主幹、

講師

所長

遠藤真紀子

公益財団法人田附興風会医学研究所

岡崎

浩子

三
 井化学株式会社 本社 人事部健康管理室 産業医、名古屋工場 健康管理室長

岡林賢

東京警察病院

呼吸器科

北野病院

健康管理センター

主任医長

荻ノ沢泰司

産業医科大学医学部第２内科学・両立支援科（併任） 学内講師

加来明希子

医療法人社団慶神会

加藤憲忠

富士電機株式会社

加部勇

株式会社クボタ

清本

芳史

株式会社スクウェア・エニックス

古賀才博

医療法人社団 TCJ 理事長、トラベルクリニック新横浜

新見亮輔

株式会社 IHI

征矢

敦至

EY 新日本有限責任監査法人

宋裕姫

日産自動車株式会社

竹澤公子

東日本旅客鉄道株式会社

武田病院
本社

立石清一郎

産業医科大学田中

昭和大学藤が丘病院

10

優子

精神科医師

健康管理センター

筑波工場

本社

副部長

健康管理室

所長

産業医

産業医

人事部労働安全グループ
本部産業医

横浜地区健康推進センター
JR 仙台病院

保健センター院長

産業医

健康管理センター

副センター長

脳神経外科

助教

産業医
医長（産業医）筒井隆夫

黒崎播磨株式会社

ヘルスケアプラザ中尾

智

株式会社アルバック

総務・人事部中西昌平

社会医療法人愛仁会

千船病院

中村

文

マツダ株式会社

統括産業医

健康推進室

産業医

腎センター長

安全健康防災推進部

産業医

長谷川しおり スマートホールディングス株式会社

産業医

松井

春彦

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 人事部

麦谷耕一

日本製鉄株式会社

村上太三

日本ハム株式会社

村上美紀

医療法人むらかみ眼科医院

吉川徹

和歌山製鉄所

健康支援室

安全環境防災部

一般財団法人 NS メディアル・ヘルスケアサービス
人事部健康管理室

独立行政法人労働者健康安全機構

上席主幹、

常務理事

全社統括産業医

副院長、産業医科大学

過労死等防止調査研究センター

統括産業医

安全健康室

眼科学

労働安全衛生総合研究所
統括研究員

11

第２版 2018 年 12 月 ７日発行

第４巻

職場面接ストラテジー（第２版） 第１版 2014 年 12 月 17 日発行

１章

産業保健専門職による職場面接の特徴

２章

一般健康診断に関わる職場面接

３章

特殊健康診断と事後措置

４章

過重労働面接５章

ストレスチェック制度における医師面接６章

メンタルヘルス不調者の職場面接

７章

禁煙指導における職場面接

８章

治療と就労の両立支援における職場面接

９章

その他の職場面接

監修
編集長
副編集長

林 剛司 株式会社日立製作所 日立健康管理センタ センタ長
佐藤裕司 富 士通株式会社 健康推進本部 統括産業医
大里 厚 セイコーエプソン株式会社 日野事業所 専属産業医

執筆者（50 音順）
岩崎明夫

産業医科大学

産業生態科学研究所

内田和彦

オリンパス株式会社岡本隆史

東京ガス株式会社

梶原隆芳

株式会社梶原産業医事務所

加藤憲忠

富士電機株式会社

加藤文雄

株式会社日立製作所

北原佳代

三菱日立パワーシステムズ株式会社

草野涼

株式会社日立製作所

小島玲子

株式会社丸井グループ

人事部

本社

代表取締役

日立健康管理センタ

健康推進部

武田

旭化成株式会社

守山製造所

中野

由紀

TIS 株式会社

増田将史

イオン株式会社

宮地

卓

12

所長
主任医長

安全環境管理総括部

日立健康管理センタ

産業医

みずほ健康保険組合

専属産業医

健康管理センター

株式会社ミツバ

戸津崎貴文

部長

環境安全部

人事部健康相談室
グループ人事部

健康管理室

主任医長

産業医

内幸町健康開発センター

エプソン販売株式会社

非常勤助教

統括産業医

人事部安全健康・福利室

瀧上知恵子
俊

作業関連疾患予防学研究室

副所長

保健師
イオングループ総括産業医

経営推進本部

健康管理室

産業医

室長

第５巻

職場巡視ストラテジー

１章

職場巡視の意義と基本的な考え方

2015 年 12 月１日発行～なぜ職場巡視をするのか 産業保健の目的と職場巡視～

２章

職場巡視の戦略とその実践

３章

職場巡視の方法

４章

巡視に役立つ知識

５章

有害要因別 職場巡視のポイント

６章

業種・職種別 職場巡視のポイント

７章

特殊健康診断と職場巡視

監修
編集長
副編集長

宮本俊明 新 日鐵住金株式会社 君津製鐵所 安全環境防災部 安全健康室
上席主幹、総括産業医、診療所長
坂本史彦 パナソニック健康保険組合 産業衛生科学センター 労働保健部 副部長
山本健也 東京大学 環境安全本部 助教

執筆者（50 音順）
内野 文吾
内山 鉄朗
岡本 隆史
小山 一郎
垣内 紀亮
川瀬 洋平
楠本 真理
幸地
勇
佐々木直子
佐藤 裕司
清水 智意
田代 充生
田中
完
筒井 隆夫
照沼にい菜
戸津崎貴文
富澤 亜樹
永渕 祥大
西 賢一郎
西埜植規秀
昇 淳一郎
橋口 克頼
福島 葉月
古河
泰
本迫 郷宏
増田 将史
村上 太三
森 まき子
森本 英樹
山瀧
一
山本
誠

ヤマハ発動機株式会社 人事部安全健康推進グループ健康推進センター 統括産業医
オムロン株式会社（GHR） 産業医
東京ガス株式会社 人事部安全健康・福利室 専属産業医
旭化成株式会社 環境安全部 統括産業医
ダイハツ九州株式会社 総務・人事部 安全衛生環境室 主担当員 産業医
三菱化学株式会社 人事部 健康支援センター 産業医
三井化学株式会社 袖ヶ浦センター 健康管理室 保健師
古河電気工業株式会社 総務・CSR 本部千葉事業所 総務課 安全衛生グループ 産業医三菱ふそうトラック・バス株式会社 労政部 安全衛生 産業医
富士通株式会社 健康推進本部 海外勤務者健康推進センター センター長
兼 川崎健康推進センター センター長
JFE スチール株式会社 東日本製鉄所 京浜地区 産業医
三菱重工業株式会社 神戸造船所 三菱神戸病院 健康管理グループ 医長
新日鐵住金株式会社 鹿島製鐵所 安全環境防災部 安全健康室 主幹 産業医
黒崎播磨株式会社 安全環境防災部 ヘルスケアプラザ 担当部長
JFE エンジニアリング株式会社 人事部 健康管理センター 産業医
みずほ健康保険組合 内幸町健康開発センター 副所長
富士電機株式会社 川崎工場 総務部 健康管理センター 産業医
セイコーインスツル株式会社 高塚事業所 産業医
ジヤトコ株式会社 安全健康管理部 統括産業医にしのうえ産業医事務所 所長
パナソニック ヘルスケア株式会社 松山地区健康管理室 健康管理室長
パナソニック健康保険組合 健康管理センター 健康管理支援部健康管理科 部長
新日鐵住金株式会社 技術開発本部 技術開発企画部 安全防災室 主幹 産業医
味の素株式会社 川崎健康推進センター 産業医
パナソニック健康保険組合 産業衛生科学センター 労働保健部 医長
イオン株式会社 グループ人事部 イオングループ総括産業医
JFE スチール株式会社 東日本製鉄所 京浜地区 産業医
コニカミノルタ株式会社 人事部 健康管理グループ 統括産業医
森本産業医事務所 代表
一般財団法人君津健康センター 産業保健部長
ヤマハ株式会社 人事部環境安全管理室 産業医

13

第１巻
監修 浜口 伝博

産業医ストラテジー
編集長 上原 正道

副編集長 梶木 繁之■ 第１部 産業医体系を理解する
産業医とは何者かという問いに対して、その職務や歴史的成り立ち、社会や企業における立場という観点から解説し、さらに、産業医の専門性とは何か、どのように産業医としてのキャリアを形成していくのか、産業医が研究活動を行う意義とは、ということを深く掘り下げている。そこから見えてきた産業医像は、労働衛生や産業保健現場の問題を個別的アプローチから解決を図るだけではなく、産業保健システムの問題と捉えて、組織的ア
プローチからも解決していく総合的能力を持った産業医であった。組織へのアプローチの視点をもつこの技能こそ、産業医の強みであり特徴であると言える。
産業医の職務の本質は、単に健康障害因子を排除するというだけでなく、労働と健康の最適な関係を追求していくことにある。産業医は、限られた時間の中で効果的に職務を遂行するためには、事業場をよく理解した上で、労働者の健康度の特徴や衛生管理の状況を把握し、取り組むべき課題を整理しその優先順位を決定していく。法定の活動にとどまらず自主的な取組みの必要性をも柔軟に判断し、一時的な対策でなく未来を予測した活動とし、個へのアプローチと組織へのアプローチをバランスよく実施することに努めなければならない。
また、産業医の歴史をひも解いていくと、労働衛生の変遷とともに深化・発展してきたことがわかる。今では、単に職業病の検証や職場衛生の維持管理を目的とする専門医という枠からはみ出し、企業経営と労働者の職業生活を支援する医師として独自の産業医文化を形成しつつある。その日本の産業医制度の特徴は、フランス、ドイツ、アメリカ、イギ
リスとの制度比較によってさらに浮き彫りとなってくる。
諸外国の産業医制度との比較によって明らかになってくることの一つは、産業医の独立性の制度的担保のあり方である。
法的に事業者に対する勧告権が規定されているとはいえ、事業者に雇用されているという特徴をもった日本の産業医の立場を考えると、その独立性はあいまいと言わざるをえない。こういった日本の現状を考えると、むしろ公正性という概念を用いて社会的な産業医の立場を説明する方が適切である。ここでいう公正性とは、意志決定に至るまでのプロセスが確立しており、意志決定の理由が明確に説明されているということである。産業医の公正性を支える要素は、産業医の独立性、倫理観の確立、専門知識の習得、企業活動の理解といったものであり、相互に作用することによって公正性が保たれる。
さらに、産業医の専門性は何かということを考えていくと、必要とされるコンピタンスが見えてきた。資質（人格的要素と能力的要素）と技量（専門知識と経験・力量：狭義の専門性）およびそれらを統合し望ましい結果を導き出す力（達成力）をあわせて「産業医14

のコンピタンス」と定義した。産業医に求められるコンピタンスは、基礎的コンピタンス、
専門的コンピタンス、管理的コンピタンスの３つであり、段階的に習得していかなければならない。キャリア形成とはこのコンピタンスを習得していく過程であり、日本産業衛生学会の専門医資格を取得することも一つのプロセスとなる。そして、最終的にコンピタンスを発揮し、現場で望ましい結果を導き出していくためには、産業医が戦略性を持って主体的に行動する姿勢が最も重要であり、法令で規定された産業医としての役割をこなすだ
けでなく、産業保健分野での新たな課題に積極的に対処していく攻めの姿勢を持った「行動する産業医」を目指してほしい。
産業医の専門性を高め、キャリアを形成していく過程では、産業医が研究活動を行うことがあるだろう。何が真実かを探求する姿勢は産業医にとって大切であり、研究によって真実に近づくことができる。産業医が中心となって現場発のエビデンスとサイエンスを作り出すことが期待される。

■ 第２部 法制度を活用する
労働衛生を守る法的な仕組みの解説に始まり、個人情報の取扱い、労災認定制度、安全配慮義務と自己保健義務について、基本的事項を解説するとともに産業医活動との関わりを考察した。
法の体系を理解する端緒としては法のヒエラルキーの理解が重要となる。労働衛生法規
等には、労働基準法や労働安全衛生法、じん肺法、作業環境測定法などがあり、労働災害防止計画や労働政策審議会の審議内容についても把握しておきたい。加えて、労働衛生行政の仕組みを理解し、さらには判例の動向にも注視しつつ、業務にあたることが求められる。
また、個人情報の取扱いにおいては、個人情報保護法や関連指針、健康情報の取扱いに関する倫理指針の内容をよく理解し、自らの倫理観を持ってその職務に当たらなければならない。健康情報の保護と活用のバランスを意識して情報管理に取り組むことが大切である。情報の「保護」という言葉を重く捉え過ぎずに、健康情報を「活用」するという意識を持って情報管理に取り組みたい。
そして、労災保険法や労災認定、それに係る裁判の動向についても、産業医は常に最新の情報を把握しておく必要がある。労災を疑う事例が発生した場合に、産業医は状況を正確に確認し、事業者に適切な助言を行わなければならない。
さらに、産業医は、安全配慮義務と自己保健義務の概念を理解して、産業医活動を行わなければならない。産業医は安全配慮義務の履行補助者であると同時に、労働者の自己保健義務の履行を支援する立場にある。

■ 第３部 産業医活動を戦略する
企業内でどのように戦略的な産業医活動を展開すればよいか、その方法論を論じている。
まず、活動の基盤となる産業保健体制の構築やサービス対象となる顧客のニーズ把握、産15

業保健活動を組織的かつ効率的に運営するためのツールであるマネジメントシステムについて述べ、続いて産業保健活動の評価の考え方や派遣、請負、アルバイトといった多様化
する雇用形態への対処法、はたまた組織心理学の理論を応用した職場の活力向上にも触れている。さらに、少子高齢化で労働力が減少する日本での高齢労働者の支援の在り方を通じて、疾病を管理する発想から健康を保つための方策について多面的に考察した。
産業保健活動は法的な要求事項を念頭におきつつ、企業内の人的リソースを効率的に組み合わせて展開されるものであり、そこで行われる産業医活動は企業の特性や事業場の課
題を踏まえつつ、サービスを受ける対象者（意思決定者とすべての人）のニーズを反映したものでなくてはならない。そのためには、周到に用意された企画と担当する産業保健ス
タッフのチームビルディングは不可欠である。
また、企業のグローバル化や多様化、複雑化をうけ産業保健活動も法令遵守型からリス
ク管理型・自主自律型への変貌が求められており、その際に有効な仕組みとなるマネジメ
ントシステムの理解や活動を評価し経営者へフィードバックを行うこと、さらに派遣や請負といった多様な雇用形態の労働者に適切に対応することが求められている。
上記に加え、ストレスチェック制度の導入により注目されるメンタルヘルス対策、特に１次予防に関して組織心理学の理論を応用した取組みで応えることや、生涯現役時代の到来を見据えた高齢労働者の支援の在り方も喫緊の課題である。これらに対応するには、健康課題が発生した後の疾病管理の発想から、社員の健康を企業の重要な資産ととらえ戦略的に投資していく健康経営の概念へと昇華する必要があり、戦略的な産業医活動を展開する上では新たな分野への挑戦も欠かせない。

■ 第４部 産業医活動を実践する
産業医が実施する主要な活動（職場巡視、健康診断、過重労働対策、メンタルヘルス対策、ヘルスプロモーション、快適職場づくり、個別の課題への対応）の概要を整理した。
産業医活動の原点ともいわれる職場巡視への向き合い方や効率的な実施方法のポイン
ト、さらに健康診断への対応策についても実施前から実施後まで時系列で記した。また、法令改正により産業医の役割として新たに加わった過重労働対策へのアプローチやメンタ
ルヘルス対策における主治医との連携、全国に普及が進むリワークの活用方法などもエッセンスをまとめている。
さらに、生涯現役を実現するための健康保持増進の戦略的な企画の立て方や様々な特徴を持つ労働者がともに働くことができる快適職場の実現方法、労働者の高齢化で増加が見込まれるがん就労者の支援やグローバル化に伴う海外赴任者対策、なかでも世界各地で時折アウトブレイクが散見される感染症の問題は今後も重要な課題でありつづけるであろう。産業医には、これらに対する非常に幅広い知識と経験が求められている。
この第４部で取り上げた項目の多くは、ストラテジーシリーズ第２巻から第５巻においてより詳細に論述されているので、そちらも併せてご覧いただきたい。
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第２巻
監修 森 晃爾

健康診断ストラテジー
編集長 森口 次郎

副編集長 山瀧 一「健康診断ストラテジー」は、今回の改版で「産業保健ストラテジーシリーズ」として
産業保健活動の全般を詳述するために５分冊となった。この中で第２巻「健康診断ストラテジー」は、旧版の「健康診断ストラテジー」と名称は同じではあるが、健康診断というテーマにより特化・深化しつつも、産業保健活動全般との関連性を常に意識した内容にすることを意図した構成・記述にする方針とした。執筆は労働衛生機関ネットワーク研究会（労働衛生機関に所属する産業医大卒業生で構成）のメンバーを中心に、健康診断実施と結果の活用に豊富な経験と高い見識、そして何より産業保健の実践に情熱を持つ産業医に依頼した。

■ 第１部 健康診断の意義と背景
健康診断の本質的意義は、医学的手法で健康度の調査を行い、健康確保に寄与することにある。したがって、特定疾病のスクリーニング（検診）は、健康診断の一要素であって健康診断そのものではない。わが国では労働者を対象とした一般定期健康診断が義務づけられているが、これは諸外国との比較でも特徴的な制度であり、わが国の産業保健活動の基盤となっている。このような中「『健康診断は法に書かれていることをその通りに実行に移す』ことではなく、医師自身が健康診断からいかなる情報を得てそれを受診者に戻す
かを自ら考える（故土屋健三郎先生：健康診断ストラテジー初版：1998 年）」ためには、
健康診断の意義と背景を根本から見つめ直す必要がある。
第１部では、まず健康診断の意義が、安全配慮義務の遂行・事後措置や集団へのフィー
ドバックにあることを述べ、次いで、諸外国の制度との比較、これからの課題について解説した（第１章）。
次いで、健康診断の法的背景について、歴史的経緯と法令の体系を概説したのち、労働安全衛生法およびじん肺法における健康診断と事後措置、および行政上の施策について解説を行った（第２章）。
一般健康診断については、まずその目的を明らかにするとともに、各検査項目について解説し、特定健康診査など、他の健康診断との関わりも示した（第３章）。
特殊健康診断については別に章を設け、検査項目・生物学的モニタリングの解説のみならず、判定と職場改善への活用についても詳述した（第４章）。

■ 第２部 健康診断の企画
産業保健活動の目的に適った健康診断を行うためには、その意義と背景を理解した上で、「健康診断の企画」が重要である。具体的な企画内容としては、検査項目の特性を熟知し目的にあった適切なものを選択すること・対象とする事業者・労働者集団の特性を把握し
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それに適合した計画を立てること・誰がどのように健康診断を実施するかを決めること、などが必要となる。第２部ではこの健康診断の企画について取り扱った。
健康診断結果を集団として解析するためには、疫学的手法が不可欠である。特に感度・特異度、ROC 曲線、および判定基準の設定に関する知識が求められる。そのため、まずこれらについて解説するとともに、費用便益分析・費用効果分析についても紹介した（第１章）。
健康診断の企画は、対象とする事業場・労働者の実態に即したものとすべきである。事業場の形態（例えば単独か、分散か）、労働者の雇用形態（正規か、非正規か）を把握した上で、事業場の方針に沿った健康診断の計画を策定することの重要性について、計画に盛り込むべき要点も含め解説した（第２章）。
健康診断では、法定のものに加えて法定外項目を追加して実施することもある。法定外
項目の追加には、導入を正当化するために、疫学的解析をすべきであり、加えて、情報の取扱いや倫理的な側面からの注意も必要となる。そこで法定外項目を導入する上での留意点、および代表的な法定外項目についても紹介した（第３章）。
実際には大部分の事業場では、健康診断を何らかの形で外部機関（健診機関）に委託して実施している。そこで、適切な健診機関の選定にあたり注目すべき事項、および健診機
関とのコミュニケーションについて、章を改めて解説した（第４章）。

■ 第３部 健康診断の実施と判定「神は細部に宿る」との言葉通り、
健康診断はその実施・判定に至る工程の一つ一つまで、本来の目的に適うよう配慮と工夫が徹底されるべきである。第３部では健康診断の実施から判定に至るまでの各論について、総論で解説した事項をいかに具体化するかを取り扱った。
健康診断は対象者の名簿作成と日程の決定・実施場所の確保から始まると言えよう。この段階での適切な対象者選定、受診に適した時期の設定（特に特殊健康診断における尿中代謝物の採取時期）、受診者のプライバシー保護を勘案した会場設営、正しい結果を得るための検査手技や検体取扱いなど様々な重要項目について詳説した（第１章）。
信頼のおける結果を導き出すためには、質の確保のための健診機関側の継続的な取組みも欠かせない。そのためには、組織のトップが定めた全体方針のもと、マネジメントシス
テムの考え方に沿って継続的な取組みが必要である。またその中でも、医学的な検査の精度を確保するための取組み（内部精度管理および外部精度管理）、健康診断に関わるスタッ
フを継続的に育成し質を向上させていく仕組みは重要である。これらの事項についても解説を行った（第２章・第３章）。
ここまでの過程は全て適切な判定を出すためにある。健康診断の判定は迅速かつ、ブレが無く、妥当な判断基準で、個別性を踏まえたものでなくてはならない。このような健康診断の判定の考え方についてもあるべき姿を示した（第４章）。
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産業保健活動においては健康情報をはじめ、多種多様な情報を取り扱う。その中で、情報システムの位置づけは今日ますます大きなものとなっている。そのため、本書では新たに章を設けて健康情報システムの概要と必要な要件、その適切な活用について解説した（第５章）。

■ 第４部 健康診断結果の活用
産業保健活動における健康診断の意義は、その結果を労働者個人および集団の健康確保につなげることにある。労働者個人には、結果の伝え方と、個々人の健康確保が重要となる。また健康診断結果を活用して安全配慮義務を遂行することも求められる。さらに集団には、そのデータを適切に解析し特性を伝え、集団での健康確保策につなげていく。第４
部では健康診断結果を活用したこれらの取組みについて解説した。
労働者個人への健康診断結果通知は適時でなければならない。またその結果を正しく理解してもらい、自己保健義務を支援するために、保健指導が行われる。これらの重要事項について、保健指導の基本的な進め方や理論的背景も含めて解説した（第１章）。
事業者は労働者に対して安全配慮義務を負っており、その遂行のためにも健康診断結果
を適切に活用する。これが就業上の措置である。この基本的な考え方とその実際について、今後の課題も踏まえ概説した（第２章）。
職域で健康診断を行う意義は、個人だけでなく集団の健康状態を把握し、その集団に応じた健康確保策をとることにもある。
集団の結果の解析についてその意義と基本的な手法、および解析結果を利用したポピュレーションアプローチについても紹介した（第３章）。

■ 第５部 リスク管理
健康診断は、医学的手法を用いて個人の健康情報を収集する活動である。取り扱われる情報は個人の健康など機微に触れる情報であり、また医学的手法には侵襲を伴うものも少なくない。この過程では、倫理面での配慮、また情報の漏えいや医療事故といったリスクの管理が求められ、近年その関心はますます高まっている。そこで第５部ではリスク管理としてこれらの事項について解説した。
職域において、労働者の健康情報は個人情報として適切に保護されるべきことは当然であるが、安全配慮義務との関連で実務者にとって大きな悩みともなりうる。そのため、健康情報の適切な取扱いに加え、安全配慮義務との両立についても基本的な考え方を示した（第１章）。
また、健康診断の場において特に留意すべき事故（採血時のトラブル、エックス線検査に関するもの、医療者の安全確保、集団感染）について解説するとともに、これらのリスクを管理するための健診機関内の取組みについても紹介した（第２章）。
本書が示す方向性は、今後法令改正などがあっても読者に基本的な指針を示すものと確信している。
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第３巻

適正配置・両立支援ストラテジー（第２版）

監修 堀江 正知

編集長 神奈川 芳行

副編集長 河津 雄一郎

産業保健の目的は、労働者にとって安全で健康な職場環境を維持することであり、産業
保健スタッフには、仕事を労働者の身体条件や健康状態に適合させるように、事業主に実現可能で効果的な助言を行うことが期待されている。
健康診断の結果により就業に悪影響を与える可能性が考えられる疾病が判明した場合、逆に、就業が心身に著しく悪影響を及ぼすことが懸念される場合、また、私傷病から職場復帰する場合に、産業医は、「就業の可否」、「就業可能な作業内容」、「職場での配慮の必要性とその内容」等について、「医学的な見地から具体的な意見」を述べることが期待されている。さらに、近年、疾病を抱えながら就労する人の増加に伴い、彼らの仕事と治療の両立を支援する上でも、産業医は重要な役割を担っている。日常の業務は、身体に様々な影響を与えると共に、身体の状況も業務に影響を与えており、適正配置に関する医学的な意見は、真に産業医の専門性が問われる部分である。

■ 本書の構成
本書は、産業医の専門性の核心である適正配置についてまとめたものであり、第１章では、適正配置と両立支援の総論、第２章・第３章は各論という構成としてある。
第２章では、
様々な「労働条件」や「作業負荷」が、健康に与える影響について述べている。
それぞれの業務ごとにどのような適正配置を考えるべきかについて解説しており、各業務に精通している現役の産業医を中心に執筆を依頼した。
第３章では、「五大疾病」や、「有病率等が高く、産業医の意見を求められることが多い
疾病」について取り上げ、疾病が就業に与える影響について詳細に解説している。疾病単位の項目となっているため、各々の疾病に詳しい産業医や、専門的な診療に従事している
診療医を中心に執筆を依頼した。

■ 第１章 適正配置と両立支援
本章は、適正配置と両立支援の総論である。産業医の核心的業務である適正配置と両立支援について、法的な位置づけから産業医としての倫理まで、基本的な考え方について解説している。具体的には、「産業保健における適正配置の意義」を解説すると共に、日本
での適正配置の考え方が、職務適性のための検診（健診ではない）から始まり、集団の健康リスク管理を経て、今日の「仕事を労働者に、そして、労働者を仕事に適合させる」た
めに必要な「適正配置」にたどり着いた経緯を紹介している。現在では、産業保健活動は、
従来から存在する狭義の有害作業による健康影響への対応だけでなく、長時間労働に伴う脳・心血管疾患やメンタルヘルス不調への対応に大きな力点がおかれるようになっている。
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また、産業保健スタッフの役割を考える上で重要な「労働安全衛生法と関係法令が規定する病者の就業禁止」の解釈や「労働者の就業適性を判断する際の留意事項（ILO「労働者の健康サーベイランスのための技術倫理ガイドライン」1998 年）」の要点も参考資料として収載している。さらに、2016 年に公表された「仕事と治療の両立支援」についても、その意義や流れを解説している。
実際の適正配置を行う上で、健康診断は貴重な情報源であるが、健診を有効に活用できていない職場も見受けられる。さらに、健診結果を放置する者や、受診勧奨に従わない者、
主治医や職場との連携が難しいケースなど、対応に難渋する事例も少なくない。また、職場での問題行動等を契機に、
産業保健スタッフが助言を求められる場合もある。そのため、本章では、具体的な対応方法を事例で示すとともに、対応のポイントとして、病歴等の収集と確認、主治医・職場・家族との連携、復職時の確認事項、復職後の方針やその決定方
法、個人情報の取扱いにおける留意点等も示している。

■ 第２章 仕事からみた適正配置
本章では、有害業務以外の一般的な労働条件である、夜勤・交替性勤務、長時間労働、
単身赴任、海外勤務の４つの労働条件と、「身体に負荷を与える作業」の観点から、重量物等取扱い作業、繰返し作業および不良作業姿勢による上肢障害、高所作業、心理的スト
レスの高い作業、運転に関係する業務、騒音、振動工具取扱い作業、高温・低温作業、異常気圧下の作業、電離放射線業務、その他の非電離放射線・電磁場などの影響、化学物質取扱い作業、病原体取扱い作業の 13 作業の計 17 の仕事を取り上げ、それぞれの労働条件や身体負荷が心身の健康に与える影響について解説している。
まず、各労働条件の理解を促すために、それぞれの労働条件の定義とともに、文献や統計情報等を参考にしてわが国における各労働条件の現状について概説している。次に、これらの労働条件が心身に与える具体的な負荷・影響のメカニズム等について、最新の医学的エビデンスを中心に解説している。そして、適正配置を考えるときに、各労働条件が与える負荷の留意事項をまとめ、最後に、就業上の配慮が必要となる具体的な病態や、健康障害を予防するために推奨されている対策について解説している。
作業に伴う身体への負荷は、その作業内容によって大きく異なる。そのため、身体への影響を早期発見するための特殊健康診断（法令８業務、通知 30 業務）等の実施や、健康
障害予防のためのガイドラインも策定されている。また、作業者の身体要件が定められている業務もある。13 の作業については、それぞれの作業の定義や概要、身体への負荷・影響とその軽減対策、それらの作業への従事が禁止・制限されている疾病、職場の管理・監督者や作業者本人が留意すべき事項、就業上の配慮が必要となる病態について解説している。
適正配置を考えるときには、職場巡視やヒアリング等を通じて作業の負荷を理解することが求められているが、本章のように、さまざまな労働条件や作業が心身に与える負荷そ21

のものについて医学的に理解することは、より適切な判断をするために重要であると考えている。

■ 第３章 疾病からみた適正配置
医療法に基づき厚生労働大臣が定める医療計画の基本方針において、「生活習慣病その他の国民の健康の保持を図るために特に広範かつ継続的な医療の提供が必要と認められる
疾病」
として医療法施行規則で指定されている「がん」「脳卒中」「急性心筋梗塞」「糖尿病」「精神疾患」のいわゆる五大疾病について、最新の発症状況や一般的な治療方法を解説すると
ともに、それらに関する適正配置について記している。これらの疾病は、「患者数が多く、かつ、死亡率が高い等緊急性が高いもの」「症状の経過に基づくきめ細かな対応が求められることから、医療機関の機能に応じた対応が必要なもの」「特に、病院と病院、病院と診療所、さらには在宅へという連携に重点を置くもの」とされている。さらに、「五大疾病」は、一次予防、二次予防、三次予防について切れ目なくサービスが提供できるように、地域の中で連携して保健福祉医療サービスが完結できるような体制の整備が推進されている。したがって、産業医にとっても、地域の医療機関と連携して対応することが非常に重要である。
五大疾病以外にも、有病率が高く、疾病の性質から就業上の配慮について意見を求められることが多い疾病として、高血圧、腎疾患、呼吸器疾患、肝疾患、炎症性腸疾患、HIV
感染症、視覚障害、不整脈、筋骨格系障害を取り上げた。最初にそれぞれの疾病についての臨床医学的な概説をおき、次に、各疾病の病態が就業に与える影響について述べ、最後に、具体的な就業上の配慮の内容について解説している。
産業医業務の核心である適正配置の中でも、「就業制限」はもっとも医学的・産業医学的に高度な判断が必要となってくる。そのため、第３章は、疾病に対する理解を深めることで、実際の適正配置の場において臨床の主治医と情報交換をする際に、ある程度の共通言語を持って話をするために資するとともに、就業上の配慮をどのような根拠をもって判断するのかについての考え方を理解することができるように企画している。

■ 最後に
労働人口の高齢化や医療技術の進歩に伴い、疾病を持ちながら、あるいは高度な医療を受けながら働く人の増加が予想される。仕事と治療の両立支援や、合理的配慮が求められる現在において、就業に関する医学的な見地からの意見の重要性は今後さらに高まると考えられる。その参考として本書を御活用いただければ望外の喜びである。

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第４巻

職場面接ストラテジー（第２版）

監修 林 剛司

編集長 佐藤 裕司

副編集長 大里 厚■ 第１章 産業保健専門職による職場面接の特徴
第１章は、総論として位置付けられている。職場面接は、労働者個人に対する面接のみならず、労働者に関係する職場関係者や人事労務担当者を含めた複数人を対象とした面接、また法令に基づく面接、任意で行われる面接など多彩である。本章では、そのような多様な職場面接に共通した考え方、留意点などをまとめた。最初に、面接における産業保健専
門職の特徴的な視点を挙げている。労働者個人に対する面接でも、労働者の健康に影響を与えている職場環境に問題がないかという視点から背景となる組織（集団）や環境を分析する目を持つことが大切である点を述べている。また、職場面接における臨床医学と産業医学の立場の違いを述べている。さらには、職場面接に関わる労働衛生情報の取扱いについて説明している。健康診断結果と事後措置の保存と破棄、健康情報の第三者提供、事業所内診療所の健康情報の取扱い、電子媒体を用いて健康管理情報を保存する場合、小規模事業場における健康管理情報の取扱いなどにおける留意点を示した。
第２章以降は、いわゆる職場面接の各論として、健康診断に関わる職場面接から認知症を持つ労働者の面接に至るまで、各面接場面における特徴、注意事項を示し、代表的な事例を挙げ、その場面において面接者が何を考え、どのように面接をすすめればよいのか、総論では書き切れない“職場面接のコツ”を示している。

■ 第２章 一般健康診断に関わる職場面接
定期健康診断に関わる職場面接は、健診結果の事後措置として労働者個人に対する面接のみならず、上司や衛生管理者、人事労務担当者との、個人と職場の健康リスクを低減させる面接を行う上での要点をまとめている。雇入時健康診断では、雇い入れた労働者の適
正配置やその後の健康管理上必要な対応を履行するため、問診で既往歴や業務歴等の聴取をしながら面接をすすめていく。特定業務従事者の健康診断は、作業負担や有害性の大きい特定業務に従事する労働者に対して、当該業務による健康障害の早期発見や業務に従事可能な健康状態であるかを判断する目的で実施される。特定業務への就業規制の有無という難しい判断が迫られる対応など事例を通して示している。海外派遣労働者の健康診断では法令で定める健診項目に加えて駐在先の衛生状態や医療事情等により健診項目が追加されるなど個別性が強い。ここでは海外勤務・継続の可否判断や関係者への対応を含めた面
接のポイントを示している。第２版では、予防接種について加筆した。

■ 第３章 特殊健康診断と事後措置
特殊健康診断は、有害業務に従事する労働者の健康上の措置を行うためのみならず、作23

業環境管理、作業管理の観点からも適切な措置を講じるために実施される。特殊健康診断
における職場面接は、特殊健診前、健診時、健診結果説明時、事後措置と様々な場面で行われる。また、面接対象者も健診対象者、職場管理者、上司、衛生管理者など様々である。
本章では、新たに有害業務が発生した場合の特殊健診実施職場や対象者選定のための面接、
生物学的モニタリング検査後の対応、派遣労働者への実施と事後措置、特殊健診を受診しない労働者への対応、有所見者が複数出た場合の就業上の配慮と職場全体への労働衛生教
育、配置前健診での対応など、特殊健診で起こり得る様々な面接上の留意点を示している。

■ 第４章 過重労働面接
過重労働面接を実施する場合に必要な事前準備、面接で確認すべき勤務状況や疲労の蓄積状況などについて、実際にどのような手順で面接をすすめていけば十分な情報を引き出すことができるのか、事例を挙げて解説している。忙しい業務の合間に面接にきた労働者への接し方、単に心身の状態だけではなく、過重労働の原因となっている業務状況を把握するための聞き方など、実践的な内容となっている。面接後の事後措置で繁忙職場の場合など、上司や人事労務担当者を交えてどのように進めていくのか、方法や考え方を示している。第２版では、労働時間の基礎知識と、長時間労働の是正について Column で加筆した。

■ 第５章 ストレスチェック制度における職場面接2015 年のストレスチェック実施義務化に伴い、第２版では本章を新たに追加した。まず労働衛生行政における本制度の位置付けや目的・役割等に触れ、ストレスチェックを職場で実施する上で基本となる知識を示した。次に高ストレス者の選定、医師面接指導、事後措置に至る流れに沿って、実務上での基本的な考え方、進め方を記述した。後半は、ス
トレスチェック医師面接場面での事例を示している。高ストレス者への一次予防としての面接や受療が必要な労働者への二次予防としての面接、職場の分析結果を基に管理職に行う面接を提示し、留意点を解説した。また、高ストレス者との面接で職場異動の希望が出された場合の基本的な考え方を示した。

■ 第６章 メンタルヘルス不調者の職場面接
メンタルヘルス不調者に対する職場面接は、近年職場面接で最も時間が費やされている
産業保健活動である。労働者がメンタルヘルス不調に陥る原因は多様であるが、面接における基本姿勢や考え方は共通している。まずメンタルヘルス不調者と面接する際の基本姿
勢や考え方、事例性や疾病性、事例性の判断と対応、職場復帰時の対応、職場への介入、
人事労務担当者、主治医、家族等との連携などについて、職場面接での考え方や進め方などを示している。また、不幸にも自殺者が出てしまった際の基本的な考え方にも言及している。事例は、自殺未遂、治療方法の再検討や主治医の変更が考慮される場合、発達障害、休業満了時、長期休業を繰り返す、家族の協力が得られない、試し出勤、新型うつ病、ア24ルコール依存、ギャンブル依存、判例から学ぶ留意点、質問票を活用した面接など、実際によく経験する、あるいは対応に苦慮したことのあるようなケースを取り挙げた。

■ 第７章 禁煙指導における職場面接
この章で取り扱われる禁煙指導は、診療や保健指導の場で行われる一般的な禁煙指導ではなく、職場巡視の機会を使った禁煙指導、新入社員である若年喫煙者への職場面接、ニ
コチン離脱症状がみられる従業員への職場面接、振動工具取扱い作業者で末梢循環不全を持つ従業員への禁煙指導など、産業保健活動の様々な場面での禁煙指導について、喫煙者
本人だけの問題とせず、作業環境管理として捉えて対応するなど、職場関係者と連携した対応について事例を通して示している。また、うつ病患者への禁煙指導について、主治医との連携も含め事例を通して留意点を示した。さらに第２版では、最近急速に普及しつつある加熱式タバコを職域でどのように取り扱うべきなのか、法的な枠組みや健康影響に言及した上で、紙巻タバコから加熱式タバコに移行した人の禁煙指導事例などを基に産業保健実務者の視点から解説を加えた。

■ 第８章 治療と就労の両立支援における職場面接
治療と就労の両立支援は、2016 年に国から公表されたガイドラインや、関連法規・制
度の改定によって、近年関心を集めている。第２版では、新たに加筆修正し、独立した章とした。中でも特に増加する職場でのがんサバイバーへの対応を中心に記述した。実務では、一人ひとりのケースで状況が異なり、まさにオーダーメード的な対応が求められている。産業保健スタッフが押さえておくべき基礎知識や考え方、留意点について解説した。

■ 第９章 その他の職場面接
近年職場で特に問題になりつつあるハラスメント、認知症をもつ労働者に対する面接を取り上げた。これらの職場面接では、いずれも対応が難しい故に苦慮された経験がある方も多いと思われる。ハラスメントに関連した面接では、専用相談窓口の活用や産業保健専
門職として関わるべきことは何かということを中心に解説した。また、若年性認知症の事
例では、診断のきっかけとなる面接から治療に結びつけるまでの面接、徐々に病状が進行していく際の就業に関する職場関係者や家族との面接などについてまとめられている。
以上のように、この職場面接ストラテジーでは、「自分だったら、次に何をするだろう、
どのような面接をしていくだろうか」と考えながら事例を読み進めるうちに、その場面での面接の基本的方針を自分の考え方と比較しながら掴むことが期待できる。また、本書の事例と類似した事象に実際遭遇した場合に、面接対応の前に職場面接ストラテジーを読むことで、いわゆる面接の予習が出来るような参考書として活用していただける内容となっ
ている。
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第５巻
監修 宮本 俊明

職場巡視ストラテジー
編集長 坂本 史彦

副編集長 山本 健也■ はじめに
産業医学の知識が十分にあっても、また、産業医としての十分な経験があったとしても、初めての職場を担当する産業医は、現場を知ることから始めない限り、役に立つ産業医活動をすることはできない。職場巡視は、現場を知る上でもっとも基本になる活動である。
第５巻では、この職場巡視に関連する事項を多角的に取り上げて解説した。第１章では職場巡視の法的な根拠や他の産業医活動との関係など、職場巡視の原理や位置づけなどを総論的に論じている。第２章から第４章までは、職場巡視の企画、方法、準備、記録のとり方、
職場改善への結び付け方など、職場巡視に関する理論的な仕組みを体系的に整理し、順次解説する内容となっている。第５章では、巡視の具体的な注目点を、衛生管理、安全管理、作業管理などの項目別に記し、第６章では業種・職種別の特徴を整理した。
したがって、初めて産業医巡視を行う人が先ずチェックポイントなどのノウハウを知りたい場合には、第５章、第６章を参照されれば、すぐにでも役立つと思う。また、第７章
は、職場環境に起因する疾病、つまり職業病を早期に発見するために職場巡視を通じて得た環境条件、作業条件などの情報と、特殊健康診断の結果を関連付けて解釈することにより、合理的・効果的な対応をするまでの筋道を論じ、さらに奥深く専門性の高い産業保健
活動への道に関する内容をとりあげている。初めての産業医にとっては、少し難しい内容
かもしれない。

■ 第１章 職場巡視の意義と基本的な考え方～なぜ職場巡視をするのか 産業保健の目的と職場巡視～■「職場巡視」は労働安全衛生規則第 15 条に記されている産業医の「権限」であることはご承知の通りである。産業医は職場巡視を行い、作業現場をつぶさに観察することにより、適性配置がされているか確認する必要がある。さらに、衛生面だけではなく安全な環
境で作業者が働いていることを確認するためにも職場巡視は産業医にとって必須な業務である。産業医は健康管理をはじめとした三管理（健康管理・作業管理・作業環境管理）を行うために助言し、労働衛生教育・統括管理も含め五管理を行う医師である。その全ての活動に必要なのが職場巡視であり、産業保健活動における基本であると言える。これ無しには産業医活動が成立しないわけで、職場巡視を産業医の権限として規定しているのである。
全ての産業医が十分な経験を積み、確実に現場に助言できるわけではない。しかし、適切な助言ができないことを恐れ、職場巡視を躊躇するのは本末転倒である。まずは現場に出て、作業者の働く姿を確認しよう。自ずと職場巡視の重要性が理解できるようになるは
ずである。
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■ 第２章 職場巡視の戦略とその実践
職場巡視と職場見学は明確に違いがある。巡視を見学で終わらせないためにはどうすべきか。なぜ職場巡視が産業医にとって必要なのか、現場を知ることが産業医活動を進めるにあたってどのような利点が生じるのかを論じている。そのような職場巡視の効用を理解した上で、職場巡視をいかに戦略的に活用するかを考える。また、この章においては作業者・作業現場から学ぶ姿勢、職場巡視のタイミング、産業保健スタッフとの連携の方法についても具体的に解説している。

■ 第３章 職場巡視の方法
実際に職場巡視を行う上で知っておくべきこと、職場巡視の種類、各職場巡視に行く前にすべき準備、などの基本事項について解説した章である。具体的には定期巡視、定期外の巡視（臨時の巡視等）の違いやその方法などを説明し、ついで、職場巡視の前に目を通すべき資料、職場巡視の実施・進め方、職場改善、巡視記録作成方法、職場巡視結果の伝え方、結果の活用方法など、具体的かつ実践的内容について説明している。

■ 第４章 巡視に役立つ知識
職場巡視において、産業医として「指摘」するための基礎知識について説明している。
職場巡視で必要な保護具の知識、職場巡視に役立つリスクアセスメント、業務上疾病の認定基準、職場巡視に必要な法的知識、法律適用の実際、安全の知識、職場作業環境の簡易な測定方法と作業環境測定結果の読み方、測定結果の活用方法など、職場巡視に関係する
広範な基礎知識について解説している。

■ 第５章 有害要因別 職場巡視のポイント
職場の危険要因や有害要因を要因別に整理し、例えば高所作業、暑熱作業、酸素欠乏作業などの危険要因のある作業現場ごとに、職場巡視ではどのようなことに気をつけて職場巡視すべきかについて解説している。つまり、職場危険要因に応じた職場巡視のポイントに特化して、特にその作業現場を巡視する上で産業医として注意すべき視点について解説したものである。

■ 第６章 業種・職種別 職場巡視のポイント
業種ごとに職場巡視において気をつけるべきポイントが異なる。そこで、設備工事業、卸売・小売業、食料品製造業など、代表的な業種に対応した職場巡視のポイントを解説した。自らが担当する職場を巡視する際のポイントを、もっとも端的に整理している章だといえる。つまり、第５章及び第６章は、産業医経験が浅い医師にとって、すぐに役立つよう、具体的に説明している。自分が担当する業種のそれぞれの現場ごとに危険・有害要因
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をあらかじめ整理しておけば、実際に職場に赴いたときに、潜んでいる危険や有害環境要因、不良作業姿勢などを認識しやすくなると期待できる。巻末付録に有害要因、業種・職種ごとの職場巡視チェックリスト例を提示してあるので、担当職場の実情に合わせて自身で改編することにより、使いやすいものが作成できると思う。

■ 第７章 特殊健康診断と職場巡視
特殊健康診断を行っても、その結果の解釈やその後の措置が適切に行われないと、適切な事後措置とはならない。この章では特殊健康診断における「主訴」、「理学所見」、「生物学的モニタリング」の読み方、作業条件の簡易な調査と作業条件の調査による有害物からのばく露状況の把握方法などについて説明している。そして、特殊健康診断の結果、有所見者が出た場合の事後措置についても説明している。
健診結果が有所見であった場合、その障害が有害物・有害作業によるものなのか、それとも業務とは全く関係ない本人の疾病なのかを判断しなければならない。また、生物学的モニタリング値が高値になった場合、産業医として具体的にどのように対処すべきかなどについても詳しく説明している。ここでは、生物学的モニタリングを作業者「個人の指標」とだけ取り扱うのではなく、「集団の指標」として分析することの重要性にもふれている。
例えば、作業者集団のばく露状況を職場間で比較したり、経年変化を調査したり、ばく露
状況をより多面的に解析することにより、
ばく露の実態がより的確に把握され得るわけで、この様な情報は、作業環境の改善につながる最も重要な情報となる。「作業条件の調査」は、ほぼすべての特殊健康診断において、二次健診の一部項目として医師の判断で実施されるが、その実践方法についても説明している。そのほか、一般的には法律で義務づけられた
特殊健康診断のみが行われているが、法律に規定されていない有害物についても、産業医の判断で特殊健康診断（法律で義務付けられていない）を行う場合もあり、また、職場からの要望で新たに特殊健康診断を行う場合もある。法律以外の有害物や有害作業から作業者を守るために必要な特殊健康診断を企画・計画し、実際に実践するまでに必要な手順や方法についても説明している。

■ おわりに作業現場を繰り返し訪問し、実現可能な作業改善や設備改善を助言することは産業医の重要な職務である。場合によっては、安全衛生委員会の合意を得て実際の作業改善に結びつける必要もあり、これがより効果的な場合も少なくない。職場巡視は、産業医活動の基本的なスキルとなることが、本書を通じてご理解いただけると思う。

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