44201830

広島体育学研究44：29 ～ 36，2018〔研究資料〕

わが国のバスケットボールにおける競技者育成システム構築のための基礎的研究
─地域クラブと学校運動部の二重登録に焦点を当てて─石川峻*

A Study on Construction for Athlete Development Systemin Japan’s Basketball:
Focus on Duplicate Registration of Regional Sports Club and School Sports
Shun ISHIKAWA(Ashiya University)

Abstract
In Japan’s basketball, future establishment of a new athlete development system centering
around regional sports club would be taken into consideration. However, research related theathlete development systems for basketball in Japan, had not always being sufficient. Therefore,
further study would be needed. In this study, we took up the Aichi Junior Basketball Federation
as a case. And the purpose of this study was aimed to obtain the materials for constructing futureathlete development system. The results of this research were as follows.
In the Aichi Junior Basketball Federation, club members selected clubs freely. So it seemedthem to be widen the possibility to select the leaders and colleagues freely. In relation to theregistration system, the most of club members wished to have duplicate registration in the future
and the directors of federation also regarded them as merit. However, it was found that therewere many troubles due to allow the duplicate registration. In addition, there were few convention
where regional sports club could participate and some of them were complained this situation. In
constructing a new athlete development system in the future, it was thought to solve the issues
that were duplicate registration and number of competitions where regional sports club canparticipate.

* 芦屋大学― 29 ―

広島体育学研究44.indb 29

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広島体育学研究第 44 巻

平成 30 年３月

検討したものであり，わが国の地域クラブにおけⅠ．はじめにるバスケットボールの競技者育成ステムに関する

日本の各中央競技団体への個人登録者数で，バスケットボールはサッカーに次いで多く 63 万

研究は，管見の限り見当たらず，ほとんどされていないのが現状である。

6,987 人，登録チーム数では軟式野球に次いで多本研究では，学校運動部の枠を超えて活動を展

く，３万 4,302 チームとなっており（笹川スポー

開している愛知ジュニアバスケットボール連盟

ツ財団，2017），多くの人々に親しまれている。 （以下，愛知ジュニア連盟）を事例として取り上
しかし，男子日本代表は自国開催を除くと，世界げた。
愛知ジュニア連盟は，愛知県バスケットボー

選手権，オリンピック共に長らく出場できていな

ル協会の中に位置づけられており，多くの地域クい。この現状をふまえ，日本バスケットボール協ラブを統括し，大会等を企画している。今後の地会は，「『JABBA 変革 21』：中長期強化計画『20域クラブを中心とした競技者育成システムとして年構想』」の３本柱の一つとして，底辺の拡充と一つのモデルになる可能性があると考えられる。

選手の発掘・育成を掲げ，一貫指導による普及及

そこで愛知ジュニア連盟に所属している地域クラび選手の発掘育成に取り組もうとしている。
また，ブのクラブ員の志向性や苦悩等の意識の実態か

2016 年９月に開幕した日本男子プロバスケット

ら，特にジュニア期（中学生）を中心とした競技ボールの新リーグである通称「B リーグ」では，者育成システムを構築する上での課題等を探るこ

リーグ加入のライセンス発行の条件として「ユーとを目的とした。

ス チ ー ム 」 の 保 有 を 設 け て い る（B.LEAGUE，Ⅱ．研究方法

2017）。今後はわが国のバスケットボール界でもサッカーのような地域クラブを中心とした新たな

１．調査対象競技者育成システムの構築が視野に入れられてお愛知ジュニア連盟に加盟している地域クラブにり，指導現場からの強い要請もうかがえる（長谷所属するクラブ員 165 名を対象に調査票を用い，川，2015；佐古，2015）。

配票法により調査を行い，146 名の有効回答が得ところで，日本の多くの競技における育成年代られた（有効回答率 88.5%）。調査期間は 2015 年の選手は学校運動部に所属して活動しており，学10 月から 11 月にかけてである。また，連盟理事（1校運動部はわが国の競技力向上に果たすことが歴名）を対象とした半構造化インタビュー調査を史的に運命づけられており，その役割を企業とと行った。

もに果たしてきたと言っても過言ではない（三本愛知ジュニア連盟には本研究の趣旨を連盟理事

松，2008）。しかし，日本体育協会（2015）の調の S 氏に事前に面会した際に口頭で説明し，調査で明らかにされたように，学校運動部では顧問査への協力を得た。調査対象のクラブ員には配票

教師の専門指導力不足等の問題が顕在化してお調査前に本研究の趣旨を口頭で説明し，了承を得り，日本バスケットボール協会が目指す「底辺のて調査を実施した。

拡大と選手の発掘・育成」という観点から見ると，

愛知ジュニア連盟は，愛知県内のジュニア（中学校運動部も視野に入れながら，新たな競技者育学生）バスケットボール競技の進歩的普及発展を成システムの構築が急務であると思われる。

はかるとともに，競技を通じ少年少女の健全な育日本のバスケットボールにおける競技者育成シ成に寄与することを目的として，1993 年に愛知ステムを検討した研究として，一貫指導システム

県バスケットボール協会によって立ち上げられを検討した蔵元・鈴木（2013）や鈴木・蔵元（2013）た。そして，目的を達成するために，①各種大会，の研究がある。しかし，これは日本バスケットボー競技会の開催，②各種講習会の開催，③その他目

ル協会が実施している「エンデバーシステム」を的達成のために必要な事業を行い，現在に至って― 30 ―

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わが国のバスケットボールにおける競技者育成システム構築のための基礎的研究─地域クラブと学校運動部の二重登録に焦点を当てて─いる。

力向上のために一貫指導が必要であるという議論から「開かれた運動部活動」が求められ，多様化

２．質問項目

＝外部化の推進が図られようとされていた時期でクラブ員への配票調査では下記①～⑥の質問項あった。加盟クラブ数及び登録者数については，目を設定した。質問項目の設定理由に関して，①

表１のように，設立当初は男女合わせて 16 クラについては，地域クラブは住んでいる地域とは関ブ 235 人であったが，その後年々増加傾向にあり，係なく，自由に行きたいクラブを選択できるので，現 在 は 男 子 73 ク ラ ブ 1166 人， 女 子 78 ク ラ ブ

クラブ員は何を基準でクラブを選択しているの1097 人である（加盟クラブ数は 2015 年度，登録

か，クラブ員の志向性やニーズを把握するために者数は 2014 年度）。クラブへの加入については特設定した。②については，学校部活動と違い，クに制限は設けられてはおらず，複数の中学校の生ラブ員が通う中学校の体育館で練習していない可徒が加入しているクラブも相当数存在する。また能性があり，また，それには親の送迎等の親の理登録に関しては，愛知県中学校体育連盟と愛知解，協力が必要の場合も多いと考えられ，そのこジュニア連盟への二重登録が認められている。日とを把握するために設定した。③，④については，本協会登録選手数（中体連と愛知ジュニア連盟の愛知ジュニア連盟の現在のシステムの課題を検討

二重登録）は男子 1001 人，女子 931 人，日本協するために設定した。⑤，⑥については，サッカー会未登録選手数（愛知ジュニア連盟のみ登録）は等と違い，愛知ジュニア連盟が認めている二重登

男子 165 人，女子 166 人であり，クラブ員全体の録について検討するために設定した。

８割以上が二重登録者であった（2014 年度）。

①地域クラブへの加入理由②地域クラブの練習への移動手段と時間

２．所属クラブ員の意識と実態③地域クラブにおけるクラブ員の悩み

１）地域クラブへの加入理由④クラブ員の退部意思とその理由

図１は，現在の地域クラブに加入した主な理由⑤クラブ員が望む今後の活動環境の結果を示したものである。11 項目から複数選⑥二重登録の是非についての自由記述

択で回答を得た。図１に示すように，最も割合が高かったのは「良い仲間がいるから」56.2%，次Ⅲ．結果

いで「良い指導者がいるから」55.5%，「練習内容

１．愛知ジュニア連盟の概要がいいから」26.7%，「強いから」17.1% であった。

連盟設立の契機について，連盟理事の S 氏は「学校の部活を社会体育へ移行するアイデアから」と2）練習への移動手段と移動時間語っており，中澤（2011）が区分したわが国の部

地域クラブの練習への移動手段に関して，最も活動議論の「1990 年代～2000 年代」にあたる。

割合が高かったのは「自家用車」74.7%，
次いで「自この年代は生涯スポーツ論・子どもの権利保障・転車」14.4%，「徒歩」8.2% であった。また，地教師の負担・「生きる力」育成との関連や，競技域クラブの練習への移動時間に関して，最も割合

表１

加盟クラブ数と登録者数の推移

1993 年

1995 年

2005 年

現在

加盟クラブ数（クラブ）

男子
女子

88

男子
女子

1616

男子
女子

53
46

男子
女子

73
78

登録者数（人）

男子
女子

124
111

男子
女子

191
195

男子
女子

895
802

男子
女子

1166
1097

― 31 ―

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広島体育学研究第 44 巻

平成 30 年３月

良い指導者がいるから55.5

良い仲間がいるから

56.2
10.3

家が近いから

17.1

強いから

26.7

練習内容がいいから
10.3

練習の都合がいいから
2.1

お金が安いから

8.9

中学の先生・監督のすすめ

15.1

親のすすめ
4.1

兄弟姉妹のすすめ

9.6

その他

1
2

0

10

20

30

40

29.4

教え方の違い10.3

お金がかかる5

帰りが遅くなる

6

場所が遠い

19.1

7

自由時間が減る

20.6

8

29.4

36.8

勉強時間が減る
10.3

試合が少ない9

練習が少ない11.8

10

学校運動部の仲間との関係

10.3

11
12
1
13
2
14
3
15
4
16
5
17
6
18
7
19
8
20
9
21
10
11
12
1
132
14
3
15
4
16
5
176
18
7
広島体育学研究44.indb 3219

60

図１ 地域クラブへの加入理由（%）
図 1 地域クラブへの加入理由（%）

3
450

38.2

学校運動部と重なる
0

その他
0

10

20304050

図２ 地域クラブにおける悩み（%）
図 2 地域クラブにおける悩み（%）
27.3

指導者との関係
9.1

練習がきつい15.2

練習が楽しくない

18.2

他にしたいことがある

21.2

勉強進学が気になって0

お金がかかる
健康面が悪くなって

9.1

地域クラブの仲間との関係

9.1
12.1

学校部活動の仲間との関係
9.1

上手くならない

14

その他
0

510

15.2
15202530

図３ 退部意思の主な理由（%）
図 3 退部意思の主な理由（%）― 32 ―

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わが国のバスケットボールにおける競技者育成システム構築のための基礎的研究─地域クラブと学校運動部の二重登録に焦点を当てて─が高かったのは「15 分～30 分」58.2%，次いで「15Ⅳ．考察分未満」22.6%，「30 分～１時間」16.4% であった。

１．地域クラブの可能性
３）地域クラブにおける悩み

愛知ジュニア連盟に加盟しているクラブの場

地域クラブに加入していることでの悩みの有無

合，学校運動部との二重登録が可能である。質問について質問したところ，「ある」と答えたクラ

項目①の結果より，中学校区というエリアにこだ

ブ員が 53.4%，「ない」が 46.6% であり，悩み事わらず，「指導してもらいたい指導者」や「一緒をかかえているクラブ員とかかえていないクラブにプレーしたい仲間」を求めて自分が活動したい員の割合は半々程度であった。「ある」と答えたクラブを選択している。連盟理事の S 氏も「指クラブ員に，その内容を 11 項目から複数選択で導の内容や指導者の人格に選手が集まり，同じ中回答を得た。図2に示すように，最も割合が高かっ学校の選手も違う地域クラブに行くことも普通でた の が「 学 校 運 動 部 と 練 習・ 試 合 が 重 な る 」ある。」と述べている。質問項目②の結果より，38.2%，次いで「勉強時間が減る」36.8%，「学校全体の約８割のクラブ員が 30 分以内と居住地か運動部の指導者と教え方が違う」29.4%，「帰宅時ら比較的近くの地域クラブに加入しているが，全間が遅くなる」29.4% であった（図では設問を省

体の約７割の者が保護者などに自家用車で送迎し略して記述している）。てもらっており，練習会場への親の送迎等，保護者の理解や協力が必要ではあるが，学校運動部で4）退部意思とその理由問題となっている専門的指導を受けられないとい地域クラブに対する退部意思については，「よう課題はクリアしていると思われる。日本では学くある」と答えたクラブ員が 4.8%，「少しある」

校の約７割以上が公立学校であるため，自分が進が 17.8% であり，この2つを合わせると約2割の学した中学校に専門性のある教師が勤務しているクラブ員がやめたいと思ったことがあることがわ

かは生徒にとっては運次第であり（関，2013），かった。一方，「あまりない」は 26.7%，「まったたとえ専門性がある教師がいたとしても，その教くない」は 50.7% であった。

師の指導法が自分に合うかどうかは分からない。

「よくある」，「少しある」と答えたクラブ員に，学校運動部の退部理由を調査した先行研究では指その主な理由を 11 項目から2つまで選択しても導者や仲間との人間関係の問題が理由の一つとしらった。図３に示すように，退部意思の主な理由て 指 摘 さ れ て い る（ 青 木，1989； 稲 地・ 千 駄，として最も割合が高かったのは「指導者との関係」

1992；桑野，1984）。学校運動部を退部すると，27.2%， 次 い で「 勉 強 や 進 学 が 気 に な っ て 」

他の学校に転校という選択は容易ではなく，バス21.2%，「他にもしたいことがある」18.2% であっ

ケットボールを日常的に行う環境を失ってしまた。

う。しかし，地域クラブが普及していけば，他のクラブに移籍することも可能となり，バスケット５）今後の活動環境ボールを続ける環境が残される。このような点で地域クラブ員が今後どのような環境でバスケッ
トボールをすることを望んでいるかという質問にも地域クラブの普及はジュニア競技者の選択の可能性を広げると思われる。

関して，「地域クラブと学校運動部の両方」が87.0% と 最 も 高 く， 次 い で「 地 域 ク ラ ブ の み 」
10.3%，「部活動のみ」2.7% であった。

２．二重登録の可能性
質問項目③～⑤の結果より，様々な悩みが存在しているものの，約９割のクラブ員が地域クラブと学校運動部の両方に所属した二重登録で活動し― 33 ―

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広島体育学研究

第 44 巻

平成 30 年３月ていくことを望んでおり，質問項目⑥のクラブ員互いの大会に参加する等，ジュニア連盟と中体連の二重登録の是非に関しての自由記述においての連携も積極的であるようだが，他県では地域クも，「他の人より多く練習できる」，「練習時間がラブが強引に選手を囲い込み，トラブルになった増えてよい」という練習時間の増加，「試合に出ケースも存在する。
このような現状をふまえると，る機会が増えた」，「いっぱい試合ができる」とい強引な地域クラブへの移行は，学校運動部と地域う試合機会の増加，「上手な人とやれる」，「いろクラブとの間に「選手を獲った，獲られた」といんなプレーができる仲間とできる」という仲間のう軋轢を生むことになりかねない。2016 年度の質の向上といった肯定的な記述がみられ，地域ク天皇杯を制した B リーグ所属の千葉ジェッツ

ラブと学校運動部の両方に所属することの相乗効（2017）は，2018 年度から傘下のユースチームに果をうかがうことができる。S 氏も地域クラブに入部する新中学１年生の二重登録の禁止を決定し加入することのメリットとして二重登録ができるた。
一つの方策と思われるが，日本バスケットボーことを挙げている。そして，二重登録により，クル界として今後の競技者育成システムを構築する

ラブ員に練習する機会を増やすこと，幅広い指導上で，この二重登録をどうするかは慎重に議論さ者やクラブ員との交流による社会性の向上，クラれるべき重要課題と思われる。

ブ員の選択肢の拡大等をメリットとして捉えている。

また，地域クラブ数が増えてきているものの，地域クラブが参加できる大会は少ない。今回のク

一方で，中学生・高校生のスポーツ活動に関すラブ員の調査においても，「試合が少ない」こと

る調査研究協力者会議（1997）の調査では，地域を悩みとして訴えるクラブ員がいた。悩みの中でスポーツクラブに加入しているクラブ員の悩みに最も割合が高いのは「学校運動部の練習・試合とついて，「疲れがたまる」35.6%，「活動場所が遠重なる」であり，地域クラブが参加できる試合がす ぎ る 」21.6%，「 思 う ほ ど う ま く な ら な い 」

少ないにも関わらず，その試合が学校運動部の練15.6%，「練習時間が短すぎる」15.0% 等であった

習・試合と重なるクラブ員も多いことが考えられと報告している。今回の調査では，「学校運動部る。ジュニア連盟と中体連という大枠では連携にとの関係」，「勉強や自由時間との関係」という二積極的なのかもしれないが，各学校運動部の指導重登録ゆえの悩みが上位であった。また，退部意

者には二重登録していてもクラブ員が自分の行き思の主な理由としても「他にしたいことがある」，たい方に行ける雰囲気を作ることも必要ではない「勉強進学が気になって」がそれぞれ約2割を占かと思われる。また，クラブ員の二重登録の是非

め，いずれも学校運動部と地域クラブの両方に加に関しての自由記述において，「クラブで教えて入していることによる課題であると考えられる。

もらったことを部活動で活かせる」，「クラブのこ今後も二重登録を望んでいるクラブ員が多く存とが部活動で役に立っている」，「クラブで上手に在していること，ジュニア連盟理事の S 氏の意なれるので，部活でもプレーが上手くいく」とい見等をふまえると，この活動形態は当面維持されう記述を確認することができた。これは専門的なるものと思われる。しかし，二重登録によるクラ指導や仲間の質等から地域クラブの環境の方が上ブ員の負担の課題は依然残ることとなる。また，達できるが，それは試合数の多い学校運動部の試学校運動部の顧問を務める教師の勤務時間が問題合で活躍するために必要ととらえているのではな視されている現状を考慮すると，内田（2017）がいかと考えられる。したがって，地域クラブの試提案するように学校運動部活動の総量を規制し合が増加すると，地域クラブだけに専念したいと（例えば週３日），これ以外は地域クラブにおいて思うクラブ員も増える可能性が推察される。日本

展開し，競技者を育成していくシステムを検討すバスケットボール協会（2016）は，U-15，U-18ることも考えられる。愛知県では審判や運営でおの年代で「各種大会の整理・見直しを行うととも― 34 ―

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わが国のバスケットボールにおける競技者育成システム構築のための基礎的研究─地域クラブと学校運動部の二重登録に焦点を当てて─に，リーグ戦導入の推進，競技レベルに応じた試

文献

合数の増加や各年代での試合出場機会の創出，クラブチームが参加できる公式大会の新設を推進し青木邦男（1989）高校運動部員の部活動継続と退ていく」方針であるが，地域クラブの発展には，部 に 影 響 す る 要 因。 体 育 学 研 究，34(1)：89-

日本バスケットボール協会や B リーグ，都道府100。

県バスケットボール協会，中学生バスケットボー

愛知ジュニアバスケットボール連盟。http://ajbf.

ル連盟，愛知ジュニア連盟のような地域クラブのaichibasketball.jp/，（参照日 2017 年 9 月 2 日）。

組織が協力して地域クラブが出場できる大会を増B.LEAGUE（2017）B リーグクラブライセンス加させて行くことが急務であろう。

交付規則。
https://www.bleague.jp/about/pdf/r-35_2017.

Ⅴ．まとめ

pdf，
（参照日 2017 年 9 月 5 日）

愛知ジュニア連盟所属のクラブ員は，指導者や千葉ジェッツ（2017）地域クラブチーム，ジュニ

仲間から自分が行きたいクラブを選択しており，

ア ユ ー ス チ ー ム 設 立 の お 知 ら せ。https://

専門的指導が受けられていると考えられる。学校

chibajets.jp/news/26089.html，（ 参 照 日 2017

運動部で問題となっている専門的指導を受けられ年 9 月 10 日）。

ないという課題をクリアできており，また学校運

中学生・高校生のスポーツ活動に関する調査研究動部と違い移籍等も可能であることからも，地域協力者会議（1997）運動部活動の在り方に関すクラブの普及はクラブ員の選択の可能性を広げるる調査研究報告書。

ことに繋がると思われる。したがって，日本バス

蔵元彩・鈴木淳（2013）バスケットボールにおけケットボール協会や B リーグが視野に入れている一貫指導システムの現状と課題─サッカーのるように，地域クラブを中心とした新たな競技者一貫指導システムとの検討─。福岡教育大学紀育成システムの構築は，「底辺の拡大と選手の発

要 第 5 分冊，62：111-118。

掘・育成」の観点から必要なことであり，愛知県

桑野裕文（1984）運動部と文化部における退部・だけでなく他の地域でも適用されていくべきであ転部についての調査研究。日本体育学会 大会

ろう。

号，35：704。

しかし，現在の愛知ジュニア連盟の地域クラブ

長谷川健志（2015）「組織の成功は苦しまないとと学校運動部との両方に登録ができるというシス生まれない」長谷川 HC に聞く若手育成〈後編〉。

テムに関して，今後も二重登録を望むクラブ員がSportsnavi，http://sports.yahoo.co.jp/，（参照多く，ジュニア連盟側もメリットととらえている

日 2017 年 9 月 3 日）。

が，今回の調査で二重登録が認められているが故稲地裕昭・千駄忠至（1992）中学生の運動部活動の悩みが多いことがわかった。また，地域クラブにおける退部に関する研究：退部因子の抽出とが参加できる大会は少なく，そのことを悩みとし退部予測尺度の作成。体育学研究，37（1）：て抱えている者も存在した。わが国のバスケット

55-68。

ボールにおける今後の競技者育成システムを構築

中澤篤史（2011）学校運動部活動の戦後史（下）する上で，特にジュニア期において地域クラブを─議論の変遷および実態・政策・議論の関係─。

中心としたシステムが必要だが，二重登録の扱いの検討と，地域クラブが出場できる大会の増加が課題である。

一橋社会科学，3：47-73。
日 本 バ ス ケ ッ ト ボ ー ル 協 会。http://www.
japanbasketball.jp/，（参照日 2017 年 9 月 8 日）。
日本バスケットボール協会（2016）「登録料改定内容」と「競技環境充実に向けた新たな取り組― 35 ―

広島体育学研究44.indb 35

18/03/24 10:48

広島体育学研究

第 44 巻

平成 30 年３月

み 」 に つ い て。http://www.japanbasketball.
jp/news/20190，（参照日 2017 年 9 月 10 日）。
日本体育協会（2015）学校運動部活動指導者の実態に関する調査報告書。
佐古賢一（2015）日本バスケットボール再生への道「#CHENGE_JBA」vol。10。ABOVE
BASKETBALL CULTURE MAGAZINE，
http://above-mag.com/，（ 参 照 日 2017 年 8 月25 日）
三本松正敏（2008）変わりゆく日本のスポーツ。
世界思想社：京都，pp。14-18。
笹川スポーツ財団（2017）中央競技団体現況調査。
http://www.ssf.or.jp/，（ 参 照 日 2017 年 9 月 1日）。
関朋昭（2013）戦後の学校スポーツ胎動。北海学園大学大学院経済学研究科研究論集，11：1527。
鈴木淳・蔵元彩（2013）バスケットボールにおける一貫指導体制の再検討─エンデバーシステムの課題─。福岡教育大学紀要 第 5 分冊，62：119-123。
内田良（2017）ブラック部活動。東洋館出版社：
東京― 36 ―

広島体育学研究44.indb 36

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