Ａｐｒｉｌ.2003

第 3 号

2003年4月30日発行

龍谷大学 大学教育開発センター〒６１２−８５７７ 京都市伏見区深草塚本町６７
ＴＥＬ （０７５）６４５−２１６３
ＦＡＸ （０７５）６４５−２１９０

http://www.ryukoku.ac.jp/fd
Y.KIKUCHI

大学教育開発センターのホームページが開設されました。

CONTENTS
１． 就任の挨拶 「大学教育の再構築に向けて」
大学教育開発センター長
上杉 孝實
２． 委員紹介・・・・・・・・・ 2

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3

３． センター活動状況（１） 授業に関する意識・実態調査アンケートについて・・・ 4（２） 教員対象コンピュータ講習会報告
・・・・・・ 5（３） ＦＤサロン （第３〜５回）
・・・・・・・・ 6（４） 自己応募プロジェクト
・・・・・・ 7
４． サイバー・キャンパス・コンソーシアム報告
経営学部教授李 洙任
５． 資料一覧

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 11

６． センター活動記録（ 2002年12月 〜 2003年4月 ）７． 編集後記

・・・・・・・・・ 9・・・・・・・ 15

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 15

1

大学教育開発センター通信 第 3 号

就任の挨拶
大学教育の再構築に向けて大学教育開発センター長

上杉孝實

田中昌人教授の後をうけて、センタ−の業務に関わることになりました。高等教育の大衆化、さらにはユニバーサル化に伴い、その教育のあり方があらためて問われ、日本でも大学教育そのものを研究対象としたセンターがつくられるようになり、その後大学教育の改善をはかるセンターが各大学に設けられるようになっています。かつては教員の研究への取り組みを見ることによって学生の教育がおのずからなされるといったとらえ方が強く、大学教員の使命はもっぱら研究にあるとされていました。今日においても、教員の研究への姿勢が教育効果を持つことを認識することは重要ですが、市民社会の成熟に伴って、大学教育の機会拡充への期待が高まるのは必然であり、学生の多様化もあって、教育についてもさまざまな工夫が必要になっています。新制大学発足当時理念として掲げられた市民形成、教養ある職業人養成の比重がますます高まっています。
教育においては、一人一人を大切にするとの観点から、集団教育においても教員と学生の個別的関わりを重視してきました。初等中等教育もさることながら、成人教育においても、イギリスで発達したチュートリアルクラスに見られるように、少人数での個別指導に重点がおかれています。大学においても演習は、学生の主体的な参加を促すものとしてだけでなく、教員と学生の個別的関係を深めるものとして重視されています。その一方で、選択科目の多いことなどから、科目によっては多人数授業になるものもあり、そこでどのように学生との関係を築くかが大きな課題となっています。
21 世紀の大学は、リカレント教育の機能も増大するものであり、環境、平和、人権など地球的また地域的諸問題に取り組むために、多彩な年齢･経歴の学生と教員の互いの尊敬と信頼に基づいた人間関係をベースに、相互教育が促進されるべきものと考えられます。とくに本学は、教育重視の建学精神に満ち溢れていて、初等中等教育や成人教育における教育研究をも参照しながら独自の教育研究を発達させ、新たな時代を拓くために大学教育を再構築することが、今日きわめて重要になっています。academic freedom は、研究と教育の自由を含むものであり、一人一人の自由な取り組みが大切にされなければなりませんが、それは孤立したものてなく、互いの切磋琢磨や情報交換の促進を前提としたものと考えられます。教学の中心になるのは学部・研究科等であり、それぞれでの FD 活動の活発になることが期待されます。センターは、そのような活動との連携の上で、研究・実践の交流、情報の収集・提供、教育支援などにあたってまいります。すべての教職員の方々がスタッフとして関わってくださいますようお願いいたします。
２

大学教育開発センター通信 第 3 号

委員紹介
下記のとおり、2003 年度の委員が決定しましたので、ここに紹介致します。

2003 年度 大学教育開発センター会議構成員（１）センター長上杉孝實（２）各学部教務主任

木田知生（文学部）

細田信輔（経済学部）

佐藤研司（経営学部）

白石克孝

（法学部）

岩本太郎

（理工学部）

栗田修司（社会学部）

松原廣志（国際文化学部）

阪口春彦（短期大学部）（３）教学部長

高田信良（４）教学副部長

中沖隆彦（５）入試部長

窪田通雄（６）キャリア開発部長

藤谷峻成（７）教学部次長

上英之（８）その他学長が指名する者

2003 年度 大学教育開発センター運営委員会委員（１）センター長上杉孝實（２）教学部長

高田信良（３）教学副部長

中沖隆彦（４）教学部次長

上英之（５）その他学長が指名する者

殿内恒

（文学部）

新井潤

（経済学部）

杉村昌昭（経営学部）

三阪佳弘

（法学部）

藤原学

（理工学部）

田村公江（社会学部）

ﾌｧｰﾏﾉﾌｽｷｰ・ﾏｲｹﾙ （国際文化学部）（６）センター事務室課長

川崎昭博

津秋博之

（短期大学部）

３大学教育開発センター通信 第 3 号

センター活動状況■

授業に関する意識・実態調査アンケートについて

2003 年 3 月中旬に、各先生方のご自宅に「授業に関する意識・実態調査 調査票在中」と書かれた封書が届いたことと存じます。その封書を見て、どのような感想を持たれたでしょうか。
この調査は、大学教育開発センター運営委員会のもとに設置いたしました「教育活動評価支援プロジェクト」が主体となり、2002 年度に授業を担当いただいた先生方全員を対象として実施したものです。
1997 年度から 2000 年度まで教務会議のもとに授業アンケートが実施されました。しかし、設問項目、実施時期、公表の問題など、種々の指摘や改善の意見が出され、現行の方式で実施することは有効ではないとの判断に至りました。
本事業が、大学教育開発センターに業務移管され、今後のＦＤのあり方等を検討するにあたり、本プロジェクトでは、先生方の授業に関する意識調査と学生対象の授業アンケートを実施することにより、その実態を様々な角度から客観的に把握、分析することで、授業改善、よりよい教授法の構築の材料になればと考えています。
今回、先生方にご協力いただいたおかげで、1,363 通送付（5,680 科目）のうち、823 通(3,251科目)の回答を得ることができ、現在集計中です。回答率の詳細につきましては、以下のグラフにて報告させていただきます。
集計結果等につきましては、次号の大学教育開発センター通信にて報告いたします。

専任教員回答率
非常勤講師回答率

５４．６％
６３．０％

学部別回答数比較＜専任教員＞

対象数
回答数

各学部専任教員の回答率
文 学部：61.2%

経 済 学 部 ：43.8%

LE

経 営 学 部 ：61.8%

B

法 学J部

：50.0%

理 工 学 部 ：53.7%

TC

社 会 学 部 ：59.6%

W

国際文化学部：41.0%

S020

40

6080

100４120

短 期 大 学 部 ：59.1%

大学教育開発センター通信 第 3 号

回答人数比率

回答科目数比率

17%

27%
43%

40%

43%
専任教員■【【非常勤講師30%
未回答

専任担当

非常勤担当

未回答

2002 年度 教員対象コンピュータ講習会報告日場時

所】】

2002 年 2 月 19 日（水）2・3 講時Web・ﾜｰﾌﾟﾛｺｰｽ

2002 年 2 月 20 日（木）2・3 講時ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝｺｰｽ

2002 年 2 月 21 日（金）2・3・4 講時

ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞ作成ｺｰｽ

2002 年 2 月 24 日（月）2・3 講時表計算ｺｰｽ2002 年 2 月 25 日（火）2・3 講時統計処理ｺｰｽ

2002 年 2 月 26 日（水）2・3 講時Excel による計算技法

2002 年 2 月 27 日（木）2・3 講時Mathematica 講座−基礎編−2002 年 2 月 28 日（金）2・3 講時Mathematica 講座−活用編−龍谷大学 深草学舎 ５号館 情報処理実習室▲

教員対象コンピュータ研修の様子

上記日程にて、2002 年度 第 2 回教員対象コンピュータ講習会を実施致しました。今回の講習会は、教職員の教授法改善に繋がるコンピュータスキル向上に幅広く対応するため、全８コースを設けたこともあって、総計６０名の方々が参加されました。大学教育開発センターでは、今後もこのような講習会を定期的に行いますので、ご要望等ございましたらお気軽にご連絡下さい。

５大学教育開発センター通信■

第3号

ＦＤサロン

ＦＤサロンとは・・・
教職員の交流の場として、話題提供者が提供するテーマについて、お茶を飲みながら、自由に意見交換等が行える機会を積極的に設け、各種の教育活動の経験や意見が話し合えるようにと、昨年 10 月から毎月開催しております。さまざまなＦＤの取り組みを理解し、全学にどのように環流していけばよいかを考えることを目的としています。
興味のある話題の際には、ぜひ足をお運びください。リラックスした雰囲気で情報交換しませんか。

第３回
話題提供者：加藤正浩

先生（経営学部）

開 催 日 時：12 月 19 日（木）17:45〜19:00

深草学舎 1 号館 314 号室にて

話題：授業・教室におけるビジュアルな表現技術の活用

内容
教科書と板書だけによる講義を反省し、液晶ペンタブレット、ウォール・ディスプレー、プラズマＴＶによる新聞記事などのディスプレーなど大学教育において使用可能な最新のプレゼンテーション機器について、近畿音響工業株式会社・福井健司氏を迎え、本学で今後取り入れていくべきビジュアルな表現技術の提案、その活用のために必要な学内組織や環境整備について討論。
＜加藤先生から一言＞
教室という場所を会場にしたため、サロンという雰囲気に欠けてしまった。以前より、このような企画を考えていたので、実現する場が与えられたことはとても幸運であった。今後も、センター運営委員でなくてもＦ
Ｄサロンに話題提供者として参加していきたい。

第４回
第２回
話題提供者：加藤博史

先生（短期大学部）

開 催 日 時：1 月 27 日（月）13:30〜14:30

話

題：知的障害者の高等教育の可能性

内容

深草学舎 紫英館 1 階 大学教育開発センターにて知的障害者の高等教育における可能性の探求の第一歩として、2002 年度短期大学部をあげて試みた障害者交流学習の実状、課題、展望について報告。
＜加藤先生から一言＞
自由な雰囲気で様々な立場の先生方からコメントがもらえたことで相互理解が進む機会となり大変良かった。

第５回
第２回
話題提供者：藤原学先生（理工学部）

開 催 日 時：2 月 26 日（水）話

13:30〜15:30

瀬田学舎 1 号館 533 会議室にて

題：物質化学科におけるカリキュラム改革（少人数教育への試み）

６大学教育開発センター通信内第3号

容2000 年度に物質化学科が行ったカリキュラム改革についての背景、建学の精神との関わり、実際の作業手順について報告。特に新カリの特徴となる少人数教育科目である「入門セミナー」と「研究デザイン演習」での目的と科目内容を紹介。
＜藤原先生から一言＞
出席者をできるだけ多くする必要があるのなら複数の話題提供者で開催した方がよいかもしれない。教育学の立場からの勉強会的なもの（理論）と実際の授業を通じての問題点を出すもの（実践）とのコラボレーションが図れないだろうか。教職員への周知がまだ充分でないので、学部の枠を越えて連携ができるような試みを、是非継続させていって欲しい。

■

自己応募プロジェクト

自己応募プロジェクトとは、教育改革のための教育開発研究費として、個人またはグループに対し財政面から支援するものです。内容としては、公開授業とそれに伴う研究会開催、授業研究や授業報告集の作成、他大学の資料収集経費、ＣＤやビデオなどを含む自主教材の作成費、ゼミ等の共通教材作成経費、学生討論会・報告発表
会を対象とした教育改革の検討、本学の教育改革に関する資料分析費、高等教育問題に関する研究経費等が申請できます。実施期間は 1 年間で、報告集の作成、代表プロジェクトによる報告会を行っています。
2003 年度は、10 プロジェクトの申請があり、下記の 10 プロジェクトが採択されました。来年度の募集につきましては、秋頃に予定しております。

2003 年度 自己応募プロジェクト一覧表
プロジェクトＡ（予算３０万円）
１．
「心理学の研究方法および臨床心理実習に関する教材作成」
代表者：足立明久

共同研究者：友久久雄、森田善治

２．
「大学における知的障害者とのインクルージョン学習方法の開発」
代表者：加藤博史

共同研究者：濱上星野征士、飯田一道、若原道昭、阪口繁一３．
「短期大学で社会福祉を専攻とする学生を対象とした情報処理教育プログラムの開発」
代表者：川崎昭博

共同研究者：藤原直仁

共同研究者：湯野勉、細田

４．
「経済英語の変革」
代表者：谷直樹

7信輔

春彦

大学教育開発センター通信第3号

５．
「大学・地域住民・行政との混成体による｢里山学｣の創成」
代表者：土屋和三

共同研究者：岡崎田中晋明、好廣眞一、久米直明、松田千都真介

プロジェクトＢ（予算２０万円）
６．
「演習論文集の作成による授業成果の公開」
代表者：井口富夫

７．
「留学生別科・日本語授業のＦＤ化プロジェクト」
代表者：北川逸子

共同研究者：高岸雅子、坂東正子、小田美恵子

８．
「経済データ・ベースの効率的利用」
代表者：佐竹光彦

共同研究者：西本秀樹

９．
「理工学部物質科学科「入門セミナー」における報告書作成と発表会の実施」
代表者：原田忠夫

共同研究者：葛西道生、浦部和順、中沖隆彦

10．「英語における共通テストの開発とその結果分析に基づく教授法の構築」
代表者：福本宰之共同研究者：ﾄﾞｰﾙﾄﾝ･ﾌﾗﾝｸ、嶋林昭治、村田和代、李洙任

2002 年度 自己応募プロジェクト研究発表会報告
日時：2003 年 3 月 14 日（金）14：00〜17：00

場

所

：深草学舎

報告者

：

第一部「理工系のための英語的日本語文章学習法の研究」

紫光館 2 階大会議室研究代表者：岡田至弘（理工学部教授）

共同研究者：渡辺靖彦（理工学部講師）、藤井大輔（理工学部実験講師）

第二部「人間発達における自然体験の基礎研究」
研究代表者：好廣眞一（経営学部教授）共同研究者：土屋和三（文学部助教授）他

2002 年度自己応募プロジェクト（全 9 プロジェクト中、2 プロジェクトに代表で報告）の研究発表会を上記の日程にて開催しました。田中前大学教育開発センター長の挨拶の後、第一部は、「理工系のための英語的日本語文章学習法の研究」をテーマに、藤井先生から理工系学生の初期段階の文章学習法として英語のもつ論理性に着目した教材コンテンツの開発や、学習様式の幅を広げるためのインフラストラクチャとして、ネットワーク分散型の ICT（Information and Communication Technology）を活用する新たな教育学・教育手法の枠組みを検討したプ
ロトタイプの作成について報告されました。
第二部は、「人間発達における自然体験の基礎研究」をテーマに好廣先生、土屋先生より「龍谷の森」での 2002
年度の取り組みについて報告があり、この活動に参加した龍谷大学生への影響についても語られました。
その後これらの報告を受けて、それぞれの方面からお集まりいただいた方々より、活発な討論を行いました。

8

大学教育開発センター通信第３号

社団法人私立大学情報教育協会

サイバー・キャンパス・コンソーシアム報告
サイバー・キャンパス・コンソーシアム（C.C.C）について【設立目的】
情報通信技術を活用した新しい教育方法、教育環境について大学が連携して実践的な研究を行い、望ましい教育を実現・促進し、大学運営に寄与することを目的とする。

【連携の対象】
本協会連盟の大学・短期大学で希望を募って構成する。また、可能であれば外国の大学にも参加を働きかけ、教育のグローバル化の実現に努めるものとする。国立大学、公立大学の参加については、状況を踏まえつつ検討し、実現への努力を否定しない。なお、事業支援の体制を安定させるため参助会員の協力を得るものとする。

【連携の体制】大学がネットワーク上で協力可能な範囲で参加できるようにする。その上で事業ごとに参加校による協議組織および拠点大学による幹事会を構成し、運営する。また、事業実施に伴う実際的な支援組織としては、参加校の中から拠点大学を募り、「サイバー共同支援センター」を設置して実施する。なお、サイバー共同支援センターの運営については、拠点大学での負担を軽減するため国の財政支援の活用を前提に展開すると共に、参助会員からの協力を最大限に活用する。また、外国大学との連携については、必ずしも大学としてでなく、研究室など教員レベルの連携を中心に進めることとする。

【事業内容】（１）

シラバスとＩＴを活用した授業運営情報の共有（２）

教材・素材等の共同使用（３）

教材の共同開発（４）

授業の支援及び共同授業（５）

生涯学習プログラムの共同運営（６）

ネットワークによる共同購入

その他、C.C.C.に関する詳しい情報は、下記の Web サイトをご覧下さい
http://www.juce.jp/ccc/ccc01.htm
龍谷大学では、現在（３）ネットワークによる教材の共同開発の事業に絞って参加を呼びかけ、英語、中国語、社会学、情報専門科目系、教育学、人文科学系の学系グループに参加しております。ただグループによっては、参加教員が５名未満の学系もあり、未だ活動ができていない状況です。そこで、今回は、英語学グループで実施されたインターネットＴＶ会議システムを利用しての会議に、対面会議の形式で出席されました李先生からご報告頂きます。
9大学教育開発センター通信第３号

サイバー・キャンパス・コンソーシアム（C.C.C.）

第２回 英語学グループ会議報告
平成 15 年 3 月 25 日（火）午後 1 時〜３時

報告者：李洙任（経営学部教授）
会議での検討事項は以下の２点であった。
１．ポータルサイトを介した教材共同使用の進め方について
２．教材の共同開発の可能性について
第 1 回英語学グループ会議（平成 14 年 5 月 15 日）において、「教材の共同使用・共同開発」が検討された。近年学生の基礎英語学力、例えば語彙力やヒアリング能力が低下していることが指摘され、本グループでは、ネットワークを利用して英語語彙力を強化することを目的とした教材を開発することが決定された。当面は、既存の教材・素材を収集し、基礎英語力を補完するために共同使用する可能性が検討された。そこでの問題提起として、（１）自学自習用の教材では、学生の学習履歴を測る仕組みが必要であることと、（２）時事英語などの掲載された教材を頻繁に使用する際には、出版社、新聞社、放送局などに対する著作権処理が煩雑であることから、円滑に処理できる仕組みが必要であることが指摘された。
第２回英語学グループ会議では、前回の会議決議事項を継承し、「教材の共同使用・共同開発」を具体化していくことが検討され、専修大学

岩淵孝先生が「インターネットを利用した英語ボキャブラリー強化プログラム（仮称）」の企画書案を提出された。プログラムの目的は、中位レベルの大学生対象に、応用の効く英単語の知識量を大幅に増やすことである。レベルは英検 2 級、TOEIC470 点（新入社員のレベル）、大学生として最低の到達目標を目指し、既に岩淵氏が作成済みの原案が提示された。
テスト問題は５０問を一遍として最低１３遍（100 語につき１遍）Lesson 1･13 最大 65 遍、合格ライン８０点（１００点満点）としている。作業手順として、（１）単語一覧表を基本に語彙の確定、難易度・使用頻度を区別し、単語一つにつき 5 つ以上の例文作成をする。
（２）単語一つにつき 5 つ以上の例文作成に 13 人程度の教員が必要となり、一人 100 語を（句）を担当する。以上の企画案が提示され、支援メンバーとして数名の教員がこの企画を推進することが決定された。
日進月歩の勢いで革新を続ける情報通信技術は、教育環境にも大きな影響を与えることが予想される。IT を活用した効果的な教育・学習を推進するために、「教員の役割」かつ「学生の役割」が変化することが想定される。IT を駆使した多様な教材が考案された教育環境では、それらの教材を効果的に使用する教授法なども考察されなくてはいけない。この課題は、報告者自身の教育研究テーマであり、「教員・学校・メディアの新しい役割の考察：韓国・ドイツ人学生とのオンライン・コミュニケーシ
ョン」というテーマで研究を進めた。この研究成果は、FD・教材等研究開発研究書（2002）で報告されているので、興味のある方は参照していただきたい。報告者のホームページからも閲覧できます。

http://www.biz.ryukoku.ac.jp/~lee/english/gyouseki/fd/2002fd01_01.html

10大学教育開発センター通信 第３号

新 着 図 書 一 覧
書名年号

著者

編・訳者
喜多村和之／舘 昭
伊藤彰浩【書名 五十音順】
発行
玉川大学出版部

アメリカの大学・カレッジ＜改訂版＞ー大学教育改革への提言

1996 Ｅ.Ｌ.ボイヤー

アメリカの大学・ニッポンの大学ーＴＡ・シラバス・授業評価

1992 苅谷剛彦

玉川大学出版部

アメリカの大学基準成立史研究ー「アクレディテーション」の原点と展開

2003 前田早苗

東信堂

アメリカの大学事情

2000 渡部哲光

東海大学出版会

ガイドブック
大学授業の改善1999

伊藤秀子／大塚雄作

有斐閣選書

学力低下が国を滅ぼす

2001

西村和雄

日本経済新聞社

学力低下論争2002 市川伸一

筑摩書房

語りあい 見せあい 大学授業1996 和光大学授業研究会

大月書店

学校の自己点検・自己評価の進め方

2003

高階玲治

教育開発研究所

教育技術研究 Ｎｏ．５
「授業評価」で教師の力量を高めるーこの問題をどう評価するかー

1995

日本教育技術学会

明治図書出版株式会社

教員評価制度の導入と大学の活性化

2003

高等教育情報センター

地域科学研究会

教授が変われば大学は変わる

2000 岩田年浩

毎日新聞社

現代の教育改革と学校の自己評価

2001 八尾坂 修

ぎょうせい

高等教育シリーズ１１１
大学改革の現場へ

2001 山岸駿介

玉川大学出版部

高等教育シリーズ１１５
大学評価ハンドブック

2002 Ａ・Ｉ フローインスティン

玉川大学出版部

高等教育シリーズ１１８
ＩＣＴを活用した大学授業

2002

飯村龍一／大藤正
小原芳明
菊池重雄／斎藤宏（他）

玉川大学出版部

高等教育シリーズ１２１
大学教員「教育評価」ハンドブック

2003

ラリー・キーグ
マイケル・Ｄ・ワガナー

高橋靖直

玉川大学出版部

高等教育における教授活動ー評定と訓練

1989 ルウィス・エルトン

香取草之助

東海大学出版会

自己評価活動が学校を変える

2002 古川 治

明治図書出版株式会社

授業のワザ一挙公開〜大学生き残りを突破する授業づくり

2002 浅野 誠

大月書店

授業を変えれば大学は変わる

安岡高志／滝本 喬
1999 三田誠広／香取草之助 原 孝
生駒俊明

プレジデント社

授業をどうする！
カリフォルニア大学バークレー校の授業改善のためのアイデア集

1995

東海大学出版会

私立大学の経営と教育

2002 丸山文裕

成長するティップス先生〜授業デザインのための秘訣集〜

2001

池田輝政／戸田山和久
近田政博／中井俊樹

大学開発の担い手〜ディベロップメント・オフィサー

1997

M.J.ワース
J.W.アプスⅡ

香取草之助

東信堂
玉川大学出版部
山田礼子

玉川大学出版部

大学教育開発センター通信 第３号

書名

年号

著者

編・訳者
和光学園実践シリーズ
出版委員会

発行

大学教育の新しい展開を目指して

1993

星林社

大学教育の可能性ー教養教育・評価・実践

2002 寺崎昌男

東信堂

大学教育の創造ー歴史・システム・カリキュラム

1999 寺崎昌男

東信堂

大学授業の研究

1989

片岡徳雄
喜多村和之

玉川大学出版部

大学審議会全２８答申・報告集
ー大学審議会１４年間の活動の軌跡と大学改革ー

2002

高等教育研究会

ぎょうせい

大学生の学習テクニック

1995 森 靖雄

大学力を創る：ＦＤハンドブック

1999

大学の生き残り戦略ー少子化社会と大学改革

2001 佐藤 進

社会評論社

大学の自己変革とオートノミー〜点検から創造へ

1998 寺崎昌男

東信堂

大学の質を問う

1997

大学の授業

1999 宇佐美 寛

東信堂

大学は生まれ変われるかー国際化する大学評価のなかで2002 喜多村和之

中央公論新社

大学評価ー理論的考察と事例

1993 新堀道也

玉川大学出版部

大学評価と大学創造ー大学自治論の再構築に向けて1999

佐藤春吉／千賀康利
林 昭／細井克彦

東信堂

大学評価の理論と実際ー自己点検・評価ハンドブック

1998

喜多村和之／舘 昭
坂本辰朗

東信堂

大学評価文献選集

2003

大南正瑛（代）
清水一彦／早田幸政

エイデル研究所

デジタル・キャンパスーＩＴ革命で変わる新しい大学ビジネスモデル

2001 松岡一郎

東洋経済新報社

日本に大学らしい大学はあるのか

1989 川上正光

共立出版株式会社

みんなのｅ-ラーニングー体験的授業改革論

2002 生田目康子

中央経済社

論争・学力崩壊2001

大月書店（財）大学セミナーハウス 東信堂

木村 孟「中央公論」編集部
中井浩一（財）大学基準協会

中央公論新社大学教育開発センター通信 第３号

大学別 資料一覧『私立大学編』【大学名 五十音順】

関西大学
書名
関西大学ＦＤフォーラム Vol.３
特集１.ビデオを用いた大学の授業研究
２.2001年度後期(秋学期)「学生による授業評価アンケート」報告
関西大学ＦＤフォーラム Vol.４
特集１.ビデオ「材料工学実験」の制作にあたって
２.2002年度春学期・前期「学生による授業評価アンケート」報告
視聴覚教育 第２５号

年号

著者

編・訳者

発行
関西大学全学共通教育推進機構 ＦＤ部門委員会
授業評価部門委員会
関西大学全学共通教育推進機構 ＦＤ部門委員会
授業評価部門委員会

2002

2002
2002

関西大学視聴覚教室

京都女子大学
書名
２０００年度ＦＤ研究報告書 −ジェンダーと社会−

年号

著者

編・訳者

発行
京都女子大学現代社会学部ＦＤ研究会・ジェンダーと社会2001

慶應義塾大学
書名

年号

著者

編・訳者

発行

教養教育研究会

教養教育研究会

教養教育グランド・デザイン−新たな知の創造−

2002

慶應義塾大学ガイドブック ２００３ −未来を創る学問を始めよう−

2002

慶應義塾大学入学センター

慶應義塾大学教養研究センター

2002

慶應義塾大学教養研究センター

上武大学
書名

年号

著者

編・訳者

上武大学における教育・研究の自己点検と改革の指標 平成１２年度

2001

上武大学自己点検委員会

上武大学における教育・研究の自己点検と改革の指標 平成１３年度

2002

上武大学自己点検委員会

発行
上武大学
上武大学

専修大学
書名

年号

著者

編・訳者

発行

専修大学全学ＦＤ委員会広報誌 創刊号 Ｎｏ．１

2000

専修大学全学ＦＤ委員会

専修大学全学ＦＤ委員会広報誌 Ｎｏ.２

2000

専修大学全学ＦＤ委員会

専修大学全学ＦＤ委員会広報誌 Ｎｏ.３

2001

専修大学全学ＦＤ委員会

専修大学全学ＦＤ委員会広報誌 Ｎｏ.４

2002

専修大学全学ＦＤ委員会

専修大学全学ＦＤ委員会広報誌 Ｎｏ.５

2002

専修大学全学ＦＤ委員会

日本大学
書名

年号

著者

ＦＤ委員会活動報告書（平成１４年度）

2003

大学における授業の改善と支援体制の構築に関する研究

2002 北野秋男(研究代表者)

編・訳者
日本大学文理学部
ＦＤ委員会

発行
日本大学文理学部
ＦＤ委員会
日本大学文理学部

大学教育開発センター通信 第３号

阪南大学
書名

年号

著者

編・訳者
田口幸一

発行

大学教育研究所年報 No.２

1999

大学教育研究所年報 No.３

2000

阪南大学大学教育研究所

大学教育研究所年報 No.４

2001

阪南大学大学教育研究所

大学教育研究所年報 No.５

2002

能登征夫

阪南大学大学教育研究所

阪南大学大学教育研究所

立教大学
書名シリーズ 教養教育改革ドキュメント
立教大学〈全カリ〉のすべてーリベラル・アーツの再構築ー

年号
2001

著者

編・訳者

寺崎昌男/絹川正吉(監 立教大学全カリの記録修)
編集委員会

発行
東信堂

立命館大学
書名

年号

著者編・訳者

発行

シンポジウム「21世紀の高大連携と大学入学制度の新展開」

2001

立命館大学 大学教育開発・支援センター

シンポジウム「学力問題と高大の教育接続」

2002

立命館大学
高大連推進室立命館高等教育研究 第１号

2003

立命館大学大学教育開 立命館大学大学教育開発・支援センター
発・支援センター

人間科学研究 第１号

2001「立命館人間科学研究」 立命館大学
編集委員会
人間科学研究所

大学院要覧

2001

立命館大学研究部
大学院課

履修要項･講義概要

2001

立命館大学

立命館大学 大学教育開発・支援センター活動まとめ

2002

立命館大学 大学教育開発・支援センター

立命館大学
立命館大学

早稲田大学
書名

年号

オープン教育センター
早稲田ファースト・セミナー
行動する「知」の創出をめざして

著者

編・訳者

発行
早稲田大学

2001

早稲田大学

大学教育開発センター通信第3号

センター活動記録（200２年 12 月〜200３年４月）
１２月

１７日

大学教育開発センター通信 第２号発行

１２月

１９日

第３回 ＦＤサロン開催（話題提供者：加藤 正浩先生）

１２月

２４日

教育活動評価支援プロジェクト検討プロジェクト開催

１月

１０日

大学教育開発センターNews No．5 発行

１月

１６日

大学教育開発センターNews No．6 発行

１月

１７日

自己応募プロジェクト検討プロジェクト開催

１月

１７日

教育活動評価支援プロジェクト検討プロジェクト開催

１月

２７日

第３回 大学教育開発センター運営委員会開催

１月

２７日

第４回 ＦＤサロン開催（話題提供者：加藤 博史先生）

２月

３日

大学教育開発センターNews No．7 発行

２月

６日

大学教育開発センターNews No．8 発行

２月 19〜28 日

教員対象コンピュータ実用講習会 8 コース実施

２月

２４日

教育活動評価支援プロジェクト検討プロジェクト開催

２月

２６日

第５回 ＦＤサロン開催（話題提供者：藤原 学先生）

３月 ８・９日

大学コンソーシアム主催「第８回 ＦＤフォーラム」参加

３月

１２日

大学教育開発センターホームページ開設

３月

１４日

第４回 大学教育開発センター運営委員会開催

３月

１４日

2002 年度 自己応募プロジェクト研究発表会開催

４月

２５日

2003 年度 第 1 回大学教育開発センター会議開催

４月

３０日

ＦＤ・教材等研究開発報告書 第 5 号発行

編集後記大学教育開発センター通信第３号

新緑のまばゆい季節となりました。センター長が交代し、事務組織改編により、大学教育開発センタ

発行

日： ２００３年４月３０日

ーが教学課から切り離され独立した一組織となり、発行

元： 龍谷大学

早１ヶ月が過ぎました。また、事務職員の人事異動

大学教育開発センターも発令され、センター長、課長、専任職員 2 名、嘱〒612‑8577

託職員１名、アルバイト１名の計６名体制で運営し京都市伏見区深草塚本町 67ていくことになりました。

発 行 責 任 者 ： 上杉 孝實

皆様方からいただいたご意見・ご要望を少しでも編集 ： 大学教育開発センター

多く実現できるよう努力してまいりますので、お力◆ご意見・ご感想をお寄せください

添えをよろしくお願いいたします。

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