情報提供用資料（2024年8月）

当ファンドは、特化型運用を行います。

ハリス日本株ファンド（資産成長型）／（年4回決算型）

エリック・リューハリス・アソシエイツ社
ポートフォリオ・マネジャー
シニア米国外株式アナリスト
CFA（米国証券アナリスト）

追加型投信／国内／株式

日本の株式市場で何が起きているのか＜当ファンドをご愛顧いただいているみなさまへ＞
このレポートは、情報提供を目的として、助言会社であるハリス社の担当ファンドマネジャーのコメントをもとに、朝日ライフアセットマネジメントが作成したものです。

四半期も半ばに差し掛かり、このようなコメントをお送りするのは異例なことと思われるかもしれません。 しかし、日本の株式市場で起きている極端なボラティリティを考えると、何が起きているのか、さらに重要なことは、この不安定な時期にお客様のポートフォリオをどのように運用しているのかについて、ハリス社の見解をお伝えすることがみなさまのお役に立つと考えました。
私がすべての答えを持っているわけではありませんし、今後数ヶ月、数四半期でさらに多くのことが判明していくと思われますが、以下のことを裏付ける強力な事象がみられると信じています。
1. パラダイム・シフト
⽇本市場ではパラダイム・シフトが起きていると考えます。 ⽇銀は17年ぶりに⾦利を引き上げ、さらなる利上げも想定されています。数⼗年にわたるデフレの後、⽇本の物価は軒並み上昇しています。今年に⼊って150社近くの企業とお会いしましたが、その⼤半が程度の差こそあれ値上げを実⾏しています。 円

相場は約40年ぶりの安値まで下落しましたが、ここ1ヶ⽉の間に急激な円⾼が進みました（この話題については後ほど詳しく説明します）。これらは⼤きな変化であり、市場参加者が期待とポジショニングを再調整している以上、ボラティリティが⾼まる時期となるのは⾃然な流れとも⾔えます。
2. 円⾼による企業価値の⾒直し市場は、約40年ぶりの円安⽔準が中短期間は維持されると想定していました。このことは、今後数年間の企業の業績予想を⾒ても⼀⽬瞭然です。ハリス社は為替の専⾨家ではありませんが、円／ドルのキャリー・トレードが過剰になり、投機的な動きが活発化し、円がさらに下落したことは明らかです。ハリス社では円安が⻑期的に続くという考えにはかなり慎重でした。どのような公正価値指標（購買力平価、実質実効為替レートなど）でみても、円は客観的に過⼩評価されていました。さらに、⽇⽶間の⾦利差もいずれ縮⼩すると考えていました。しかし残念ながら、2023年から2024年前半にかけては、円⾼に戻っても収益を確保できる企業に⽐重を置いたポートフォリオであったため、こうしたハリス社の懐疑的な⾒⽅から、参考指数に対する相対パフォーマンスは低下しました。 ここ1ヶ⽉の急激な円⾼により、市場は現在、外貨収⼊の⽐率が⾼い企業の再評価を⾏っているとみています。
3. ⽇本株式市場の投機マネー15年間⽇本を調査してきましたが、⽇本の株式市場についてのハリス社の⾒解を尋ねるお客様がこれほど多かったことはありません。 2023年と2024年に開催されたコンファレンスに出席した際、⽇本が初めてという初⼼者の海外投資家が⾮常に多く⾒受けられました。 ここ数年の⽇本株式市場の上昇には、強⼒な下⽀え要素（主に東証と政府による改⾰圧⼒）がある⼀⽅で、投機資⾦や「観光客のような投資家」も相当数参⼊していたと思います。 残念ながら、この種の投資家は短期志向であることが多く、トラブルの兆候があればすぐに売ってしまうため、ダウンサイドのボラティリティがさらに⼤きくなってしまいます。

※上記は作成時点の見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
※上記コメントは、予定なく変更することがあります。

実績数値は過去の実績等であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

お申込みに当たっては、必ず「投資信託説明書(交付目論見書）」をご覧ください。

■ 設定・運用

当ファンドの取扱い販売会社は巻末の販売会社一覧をご覧ください。
商号等 ／ 朝日ライフ アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第301号
加入協会 ／ 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

2024-08-42

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情報提供用資料（2024年8月）

当ファンドは、特化型運用を行います。

ハリス日本株ファンド（資産成長型）／（年4回決算型）
追加型投信／国内／株式

このレポートは、情報提供を目的として、助言会社であるハリス社の担当ファンドマネジャーのコメントをもとに、朝日ライフアセットマネジメントが作成したものです。

＜ハリス社の投資スタンス＞
みなさまには、ハリス社がボラティリティの⾼い時に何をするのかをご理解いただくことが重要だと思います。 その答えは意外かもしれませんし、退屈でさえあるかもしれません。 リサーチの観点からは、ハリス社ではいつも通り、企業を徹底的に調査し、経営陣を吟味し、事業を再評価します。全ての担当アナリ
スト達は、新しい投資先企業を⾒つけるために懸命に働いています。ポートフォリオ・マネジメントの観点からは、パフォーマンスが良く、上昇余地が少ないと思われる銘柄を削減する⼀⽅、パフォーマンスが悪く、上昇余地が⼤きいと思われる銘柄を購⼊しています。 繰り返しますが、これはポートフォリオを前向きに維持するために常に⾏っていることです。しかしボラティリティが⾼まっている時期には、より頻繁に取引を⾏い、より積極的に動くことができるという違いはあります。

このような時期には神経をすり減らし、ストレスを感じ、混乱されることもあるかと思います。 しかし、ハリス社の運⽤チームは以前にもこのような時期を経験しており、冷静に状況をコントロールしています。
ハリス社では、優れた事業⾒通し、インフレ上昇の影響を緩和できる価格決定⼒、為替変動にあまり依存しない、あるいは場合によってはまったく依存しない収益性向を持つとみられる企業でポートフォリオを構築してきています。 同様に重要なのは、これらの企業は低い⽔準から妥当な⽔準程度のバリュエーションで取引されていることです。 これは、⽇本市場全体と⽐較して⾮常に魅⼒的な状況であり、今後の投資機会についても楽観的であり続けます。

2024年8⽉2⽇

⽇本株式担当ポートフォリオ・マネージャー

エリック・リュー※上記は作成時点の見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
※上記コメントは、予定なく変更することがあります。

【ご参考】基準価額（税引前分配金再投資ベース）の推移（２０24年１月１６日（設定日）～2024年8月5日まで）
ハリス日本株ファンド（資産成長型）

ハリス日本株ファンド（年４回決算型）※参考指数はTOPIX（配当込み）を掲載しています。（設定日の前営業日を10,000として指数化）※参考指数は当ファンドのベンチマークではありませんが、参考までに掲載しています。※基準価額（税引前分配金再投資ベース）は信託報酬控除後であり、税引前分配金を再投資したものとして計算しています。換金時の費用、手数料等は考慮しておりません。※基準価額は信託報酬控除後です。※実績数値は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

実績数値は過去の実績等であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

2ファンドの特色
1.

厳選した銘柄に集中投資 企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄（15～30銘柄程度）に集中投資します。 ※銘柄数は変動する場合があります。
2. マザーファンドの運用にあたっては、ハリス・アソシエイツ社から助言を受けます。 バリュー株投資で評価の高い米ハリス・アソシエイツ社より、マザーファンドにおける日本株式にかかる調査・分析情報、組入銘柄等の助言を受けます。
3. ファンドは、特化型運用を行います。
特化型運用とは、一般社団法人投資信託協会規則に定める寄与度が10%を超える、または超える可能性の高い支配的な銘柄が存在するものをいいます。このため、特定の銘柄への投資が集中することがあり、当該銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
4. 分配方針 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないこともあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
(資産成長型) ：年1回（1月9日。休業日の場合は翌営業日）決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金額の決定にあたっては、複利効果による信託財産の成長を目指すため、原則として分配を極力抑制する方針とします。

(年4回決算型)：年4回（1・4・7・10月の各9日。休業日の場合は翌営業日）決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
※資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

当ファンドの投資リスクについてファンドは値動きのある有価証券等を投資対象としますので、組入有価証券等の値動きなどの影響により、基準価額が下落することがあります。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、これを割り込むことがあります。ファンド
は預貯金と異なります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
≪ 基準価額の変動要因 ≫株
リ価変ス

動ク

企業の経営・財務状況の変化、国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて株価が下落した
場合には、ファンドの基準価額が下落する要因となります。ファンドが投資している企業が業績悪化や倒産等に陥った場合、その企業の株価は大きく下落し、ファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。

集リ

中投ス

資のク

当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。

信用リス

ク

ファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、それらの価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

流 動 性 リ ス ク

ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
≪ その他の留意点 ≫ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
※ 詳しくは、｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。

ファンドの費用◆ 投資者が直接的に負担する費用
お申込手数料 ： 購入価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額※ 詳しくは販売会社へお問い合わせください。
信託財産留保額 ：ありません。
◆ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬） ： ファンドの日々の純資産総額に年1.793％（税抜1.63％）の率を乗じて得た額※ （資産成長型）は、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき、（年4回決算型）は、毎計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払われます。
※ 委託会社の報酬には、助言会社（ハリス・アソシエイツ社）への報酬が含まれています。
その他の費用・手数料 ： 以下の費用などがファンドから支払われます。これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
・ ファンドの監査費用（ファンドの日々の純資産総額に年0.011％（税抜0.01％）の率を乗じて得た額。
ただし年44万円（税抜40万円）を上限とします。）
・ 有価証券売買時の売買委託手数料
・ 先物・オプション取引等に要する費用※ ファンドの費用（手数料等）の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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お申込みメモ
ファンド名
商品分類
主要投資対象
信託期間
繰上償還
決算日

収益分配

購入
換金
申込締切時間
換金制限
購入・換金申込受付の中止及び取消し

課税関係

スイッチング
受託会社
委託会社

ハリス日本株ファンド(資産成長型)／（年４回決算型）
追加型投信／国内／株式
日本の株式 <ファミリーファンド方式 ： ハリス日本株マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。>
無期限（設定日：2024年1月16日）
受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、受益者のため有利であると認めるときまたはやむを得ない事情が発生したときなどには、繰上償還されることがあります。
（資産成長型）毎年1月9日（休業日の場合は翌営業日）（年4回決算型）毎年1・4・7・10月の各9日（休業日の場合は翌営業日）（資産成長型）年1回決算を行い、収益分配方針に基づき分配金額を決定します。
（年4回決算型）年4回決算を行い、収益分配方針に基づき分配金額を決定します。
※分配を行わない場合もあります。※収益分配金をそのつど受け取るコースと自動的に再投資するコースがあります。自動的に再投資するコースを選択された場合の収益分配金は、税金が差し引かれた後、決算日の基準価額で再投資されます。
購入単位 ： 販売会社が定める単位購入価額 ： 購入申込受付日の基準価額
換金単位 ： 販売会社が定める単位換金価額 ： 換金申込受付日の基準価額※原則として、換金申込受付日から起算して4営業日目から支払います。
原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込みとします。
2024年11月5日以降は、原則として午後3時30分までとなる予定です。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みを制限する場合があります。
金融商品取引所における取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込みの受付けを中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金申込みの受付けを取り消すことがあります。
課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※上記は、税法が改正された場合等には、変更される場合があります。
配当控除の適用が可能です。益金不算入制度の適用はありません。
各ファンド間でのスイッチングが可能です。販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。スイッチングを行う場合の申込手数料は、販売会社が定めています。また、スイッチングにより解約をする場合は、解約金の利益に対して税金がかかります。詳しくは販売会社にご確認ください。
みずほ信託銀行株式会社
登録金融機関 関東財務局長（登金）第34号
加入協会／日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
朝日ライフ アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第301号
加入協会／一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

販売会社一覧
お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求《ハリス日本株ファンド（資産成長型）》
加入協会
販売会社名
あかつき証券株式会社
極東証券株式会社
東洋証券株式会社
山和証券株式会社
リテラ・クレア証券株式会社

登録番号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第65号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第121号
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第190号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第199号

日本証券業
協会

○
○
○
○
○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○

一般社団法人第二種金融商品取引業協会〇〇《ハリス日本株ファンド（年４回決算型）》
加入協会
販売会社名

登録番号

あかつき証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号
極東証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第65号
東洋証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第121号
山和証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第190号
リテラ・クレア証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第199号
おかやま信用金庫
登録金融機関中国財務局長（登金）第19号※上記の販売会社は2024年7月末現在の情報であり、今後変更となる場合があります。

日本証券業協会

○○
○
○
○
○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○

一般社団法人第二種金融商品取引業協会〇〇■本資料は、朝日ライフ アセットマネジメント（以下、当社といいます）が、当ファンドの運用の内容やリスク等を説明するために作成したものであり、勧誘を目的としたものではありません。■当ファンドは価格変動リスクや流動性リスク等を伴う証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）ので、市場環境等によって基準価額は変動します。したがって投資元本は保証されているものではありません。運用による損益はすべて投資家のみなさまに帰属します。■本資料は当社が信頼できると判断した情報を元に、十分な注意を払い作成しておりますが、当社はその正確性や完全性をお約束するものではありません。■本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。■本資料に記載されている内容は、今後予告なしに変更することがあります。■ファンドの取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容についてご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。■当ファンドは、金融機関の預金または保険契約ではありませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合は、投資者保護基金による支払いの対象にはなりません。

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