変電施設による地磁気・地電流擾乱
地磁気観測所テクニカルレポート
第２巻第２号 ５１
６
７頁 平成１６年１２月   
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５１
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２００４

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５１

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小池捷春・大川隆志（観測課）・徳本哲男・中島新三郎・大和田毅（技術課）・長谷川浩（女満別出張所）
２００４年３月２３日受付，２００４年１２月６日改訂，２００４年１２月１７日受理

１．はじめに変電所等の大電力供給施設が設置されると，近傍にある地磁気・地電流観測点に影響を及ぼす可能性がある．その原因として（）
変電施設から漏洩する電流による電場の乱れ，およびこれに伴う磁場の乱れ．
（）
送電線電流による地磁気観測機器への影響．
（）
変電施設や送電線鉄塔等に使われる磁性体による地球磁場の乱れ．
が考えられる．
東京電力（株）は，２００２年９月から２００３年５月にかけて，地磁気観測所から概ね東北東１．
４の位置に八郷変電所を建設し，地磁気観測所の東側１．
５付
近を南北に走る送電線も敷設した．
（）（）（）の影響を把握するために，地磁気・地電流の調査観測が実施された．本報告は，観測および資料解析の結果報告である．
２．調査観測の機器，観測方法および解析方法
２
１．（）の調査観測
東京電力（株）は，２００３年５〜６月にかけて八郷変電所施設への充電試験（送電線および変電施設に電圧を付加する試験）を実施し，続いて６月初めには本格運用に入った．調査観測は充電試験が行われた
５月２４日３時３０分から５時頃（日時は協定世界時，以下同）を挟んで行った．充電試験では，電圧は６６０００の高圧であるが，充電電流は非常に小さく（同社推定で数アンペア以下），地磁気・地電流観測に与える影響が広範囲に及ぶことはないと考えられたので，地磁気観測所内での観測の他に，変電施設周辺に臨時の観測点を設けて，地磁気・地電流データを収集した．
変電施設とその周辺の観測点との位置関係を図１に示す．変電施設の周辺数百メートルの範囲は河川（恋瀬川）と水田である．地磁気３成分観測点は図中に示す １，２の２点に置き，それぞれ １６２型
フ ラ ッ ク ス ゲ ー ト 磁 力 計 と １６３型 フ ラ ッ ク ス
ゲート磁力計の検出器を設置した．フラックスゲー
ト磁力計はプロトン磁力計に比べて，高サンプリング，高分解能での計測が可能であり，瞬間的な通電電流による地磁気変化にも対応できると期待される．計測部本体およびデータ収録部は，変電施設中心から北東１２０（１観測点からは北北東１１０，２観測点からは南南西３０）の位置に路上駐車した
軽トラックの荷台に設置した．軽トラックおよび計測部本体等は非磁性物質ではないが，これらは観測中全くの静止状態であるため，今回目的とした調査観測の障害とはならない．磁場変化に対する応答速度を高くするためフラックスゲート磁力計のローパスフィルターは通さない設定とした．計測は５００／１０のレンジ設定で行い，３成分出力は 変換器を備えた８４２０型メモリハイロガ−に接続した．小さく，速い地磁気変化でも捉えられるよう，デジタ
ル 値 の 記 録 は １ 秒 サ ン プ リ ン グ，最 小 分 解 度 は０．
５（０．
０３に相当）とした．また，１観測点データについては，出力信号を分岐して３チャンネルペンレコーダーにも接続し観測中のモニターとした．
１観測点および ２観測点から変電施設中心までの直線距離は，４０および１５０である．狭い範囲に原因を持つ地磁気異常は距離の増加に伴って減衰すると推定されるので，２観測点磁力計で観測される変電施設に起因する磁場異常は，１観測点よりもかなり小さくなると予想される．
地電流観測用の電極は，変電施設の東側を流れる恋瀬川堤防上に８本と，変電施設西側１本の計９本を設置した（図１の 
１〜 ９）．電極は銅・硫酸銅電極を使用した．
２〜 
９電極での電位をプラス側，
１電極の電位をマイナス側としてデータ収録装置に入力 し，記 録 は １ 秒 サ ン プ リ ン グ，最 小 分 解 度 は

５２

小池捷春

図１他

変電所付近の地磁気・地電流観測点０．
０３に設定した．使用したデータ記録器の諸元を表１に，地電流観測の各測線の方向及び基線長（電極間距離）を表２に示した．

大きさ約４６０００に対して陽子の角運動周波数は約２０００となる．送電線に５０の高電圧が加わるとその高調波が約２０００の磁場信号に重畳し，プロトン磁力計による磁場の測定値が異常になる可能性
２
２．（）の調査観測がある．
送電線にかかる高電圧および大電流は地磁気観測
これを踏まえ，高圧送電線により影響を受ける地器の計測に影響を与える可能性がある．この影響を磁気観測器としてプロトン磁力計を選び，これによ調査するに当たっては，電流量による影響の違いもる観測を行った．また，影響の受け方はプロトン磁確認することにし，調査観測は充電試験時（５月２４力計の機種によっても異なると推定されるので，３日，５月２９日で高電圧は加わっているが負荷電流は種類のプロトン磁力計を使用した．
数アンペア未満），および変電施設の本格運用開始
図２に５月２４日の観測点の位置を示す．ここに後（６月１８日で負荷電流３６）にも実施した．観測
１〜 
３の３台の磁力計を設置し１０秒サンプリング
場所は変電施設から南南東に約１離れた位置で， で連続観測を実施した．送電線真下から西へ８７程
２１送電線鉄塔と 
２２送電線鉄塔の中間点にあ離れた位置に １（８５６プ ロ ト ン 磁 力 計（１））たる．
を，東 に７の 位 置 に ２（８５６プ ロ ト ン 磁 力 計
プロトン磁力計は物質の基本となる陽子の角運動 （３））および ３（２０６プロトン磁力計）を周波数が周囲磁場の大きさに比例することを利用し設置した．各磁力計の検出器の高さは地上２とした地球磁場の測定器であり，柿岡付近の地球磁場のた．



変電施設による地磁気・地電流擾乱
表１

表２５３

磁力計等の諸元

地電流観測の基線長と方向

図３に５月２９日および６月１８日の観測点配置図を示す．この観測の目的は，プロトン磁力計の計測異常と，送電線に流れる電流の大きさや送電線から検出器までの距離との関連を調べることである．使用した磁力計は ８５６プロトン磁力計（
１，
３）と
２１５プロトン磁力計で，送電線の直下から西へ９０の 位 置 を 起 点 と し，７０，６０，５０，４０，３０，２５，２０の位置に移動しながら計測を繰り返した．ただし，２１５については４０まで近づいたところで計測不能となったため，それより近い位置での計測は行わなかった．検出器の設置高は地上２である．
２
３．（）の調査観測
磁性体による地球磁場の乱れを調べるための地磁
気 観 測 は，変 電 施 設 お よ び 送 電 線 鉄 塔 の 建 設 前（２００２年１１月２９日 か ら１２月５日）と，同 建 設 後（２００３年５月１６日から２２日）の２度実施し，それらの周囲の磁場分布が建築物によってどう変化したかを調べた．２度の観測の間に約半年の開きがあるた
め，長期的に安定した測定値が得られるプロトン磁力計を使用した．
観測点および施設の位置，並びに施設から各観測点までの距離を表３に，観測点の配置を図４に示す．地磁気擾乱源としての鉄材量（磁性体）は，変電施設分が３５トン（変圧器（１基）２０トン，送電線鉄塔（２６）１１トン，その他４トン（推定））である．また，観測の対象とした 
２４送電線鉄塔に使われた鉄材の重量は１８トンである（いずれも，東京電力（株）からの情報）．なお，

２４送電線鉄塔に隣接する 
２５送電線鉄塔は１３トンであり，解析の際にはこれらの存在も考慮しておく必要がある．数多くの送電線鉄塔のうちから 
２４送電線鉄塔を選んだのは，比較的鉄材量が多く地磁気への影響が捉えやすいと思われたこと，送電線経路のカドにあり他の送電線鉄塔の磁性の影響が比較的小さいと思われること，他の送電線経路では並行する道路の工事が行われておりその擾乱を受けること等の理由によ

５４

小池捷春

他る．
し，観測点近くを通過する車輌により影響を受けた
両施設の周囲は殆どが水田のため観測点の選定に観測値は解析から除いている．得られた観測値にはは多くの制約があった．そのためいくつかの観測点地磁気の自然変化分が重畳しているが観測点一帯
では水田の境界杭を使用した．変電施設周辺には， （数百メートルの範囲程度）ではこの変化は同じと北側３点（１〜 ３），東側４点（７〜 １０），西側２見て良い．この変化分は地磁気観測所での全磁力連点（４，５）及び北東側に２点（
６，
１１点は，距続観測値との差をとることによって取り除いた．
離的にみて擾乱量はかなり小さいと予想される）の計１１点を配置した．送電線鉄塔周辺には，北側２点３．観測結果と考察（
１，２），東側４点（３〜 ６）及び南東側３点
３
１ （）の調査観測結果 −変電施設の影響−（７〜 ９）の計９点を配置した．変電施設の中心を東京電力（株）による充電試験時（５月２４日）の地基点とした２０観測点の座標（東向きおよび北向きを磁気変化観測記録を図５に示す．上３本が １観測正）は，２５００分の１地形図から読みとった．
点，次の３本が ２観測点の地磁気３成分毎秒値の施設周辺に配置した観測点（１〜 １１，
１〜 ９） 時 間 変 化 で あ る．各 々，上 か ら 地 磁 気 水 平 分 力
での全磁力測定は，８５６プロトン磁力計（４）を （），鉛直分力（），偏角（，西向きを正）で，変用いて，センサーの高さ杭上２にて行った．ま電施設への電力供給に伴う地磁気微小変化が見やす
た，センサーポールを固定する三脚は条件が悪く使いように地磁気観測所の連続観測値との差の形で表用できなかったため，センサーポールを手持ちにて示している（広範囲にわたる地磁気の変化を除去し行った．１観測点での計測回数は１０秒毎３０回前後とている）．

図２

プロトン磁力計観測点配置図１



変電施設による地磁気・地電流擾乱

充電試験開始前の２時から３時のデータを見ると，１観測点で得られたデ−タのノイズ幅は０．
４（，）または０．
０４′（），２観測点で得られたデ−タのノイズ幅は０．
８（，）または０．
１５′（）程度であることが分かる．観測点西側１００の大型農道を通過する自動車等による人工擾乱には△マークを印した．また，＊マークは観測状況点検等に起因 す る 異 常 で あ る．３時２２分，３時３６分，４時２５分，４時５６分および５時３分にある縦線は，変電施設への通電状況が変わった時刻である（東京電力（株）からの情報）．状況の変化を整理すると次のようになる．
３時２２分以前：送電線は張られているが，電力は供給されていない．
３時２２分〜３時３６分：変電施設の一部に電力が供給された．

図３５５

３時３６分〜４時２５分：送電線は張られているが，電力は供給されていない．
４時２５分〜４時５６分：変電施設に電力が供給された．
４時５６分〜５時０３分：送電線は張られているが，電力は供給されていない．
５時０３分以降：変電施設の一部に電力が供給された．
電力の供給状況の変化に着目して観測データを見直すと，１観測点，２観測点共に，縦線を境にした観測値のばらつき（図では，線の太さ）の変化は認められず，１，２観測点のフラックスゲート磁力計の計測への影響は検出されなかったことを意味する．
１観測点については，図５の資料として使った毎秒デジタル値と並行して，観測状況をモニターすプロトン磁力計配置図２

５６

小池捷春

るためのペンレコーダによるアナログ記録をとっていた．これは高感度で記録しており，毎秒サンプリングで収録したデジタル値よりもさらに速い地磁気変化を検出することができる．その一部を図６に示す．この記録によると，変電施設に電力が供給された４時２５分に，１０弱のパルス状変動が記録されている．この変動が自動車等による人工擾乱ではないことは観測中に確認している．記録に変化が現れると同時に変電施設での作業進行を知らせる笛の音が鳴ったことも考え合わせると，パルス状の地磁気変化は電力供給状況の変化によるものと推察される．
電力の供給開始・停止の作業はこの時間の他にも４回行われているが，そのうち２回（０４時５６分と０５
表３他時０３分）については，わずかながら車輌などによる人工擾乱ではない地磁気変化が記録されている．４
時２５分についてデジタル毎秒値記録を詳細に見てみると，１観測点のみわずかながら地磁気変動が記録されていた．この部分を拡大して図７に示す．この図は微小変化を見やすくするため，毎秒値データを前後値差に変換してプロットしている．１観測点に２〜３秒の間に数 変動していることが分かる．地磁気変動が現れる機構については不明である
が地電流観測値に特に変動がないことから，変電施設内への電力供給の開始または休止に伴う電流により発生した磁場変動であったと思われる．
次に同時に測定した地電流デジタル毎秒収録値をプロットしたものを図８に示す．これは，北側に設観測点と施設までの距離および影響量の計算に用いた X-Y 座標



変電施設による地磁気・地電流擾乱

置した電極 １を基準にした各電極の電位変動で，単位長１当たりの地電位差変動に換算している．
電極は銅・硫酸銅電極を使用したので土壌との接触電位差は安定していたが，観測中に何度か硫酸銅溶液を補充したことによる欠測あるいは観測値の不連

図４続があった．
全体に周期２０〜６０秒程度の短周期ノイズが目立
つ．概ね南北方向の基線を作る ２〜 
７電極の電位差の変動は小さく，北東−南西の基線を作る ９電極
では大きい．ノイズ波形にわずかな位相差が見られ変電施設および送電線鉄塔付近のプロトン磁力計観測点配置図

図５５７

充電試験時の地磁気変化

５８

小池捷春

他

るものの変動の形は良く似ている．この付近一帯に流れている電流によるノイズではないかと推定されるが観測資料が少なくはっきりとは断定できない．
先に記述した変電施設への通電状況の変化時刻付
近の観測値を見てみると，３時２２分〜３６分，４時２５分〜５６分，および５時３分以降は，変電施設の電圧が加わっている状態であるが，他の時間帯と比べても，観測値の短周期変動（ノイズ状況）は特に変わっていない．また，瞬間的な通電電流が流れた可能性のある上記時刻についても，特段の変動は認められない．他の原因によると思われる短周期ノイズに隠れてはっきりしないが，変電施設への電力供給に起因する信号は検出できなかった．のモニター値による）に増加しており，より顕著な影響が見えると予想された．
図９には，送電線直下からプロトン磁力計検出器までの距離と，プロトン磁力計の異常計測値の比率の関係を示す．比率は（異常値数）／（全計測値数）［％］で表した．全計測値数は各々約６０個である．
異常値は，地磁気観測所の全磁力連続観測値との差を求め，その差の変動が±１を超えたものとした．図上段が ８５６プロトン磁力計（３）で，下段が ２１５プロトン磁力計による計測結果である．検出器のコイルは，どちらもツインソレノイド型である．送電線に近づくほど異常値の割合が大きくなる
が，プロトン磁力計の機種の違いにより異常値の現れる距離は異なることがわかる．
８５６プロトン磁３
２ （）の調査観測結果 −送電線電流による力計では４０付近，２１５プロトン磁力計では７０
影響−地点付近まで影響を受けている．２１５プロトン磁
図２のプロトン磁力計配置での全磁力観測結果を力計の負荷電流数アンペアのデ−タでは，距離６０〜図５の下部３段に示す．送電線直下から８７離れた７０で異常値の発生率を示す曲線に乱れが見られる

１観測点では観測期間を通して全て正常な観測値が，計測値のばらつきによる統計上の誤差であり，が得られている．これに対し送電線直下から７の特別な現象ではないと考えられる．また，今回の試位置に設置した ２観測点，３観測点の観測値には， 験結果では，送電線に流れる電流量の違いによる異一部異常が見られる．この異常値が発生したタイミ常値の発生率の違いは見いだせなかった．
ングは，前述した変電施設への電力が供給されてい図１０は６月１８日の地磁気測定時（送電線電流：る時間（送電線に通電があった時間）と一致する．
３６）の ２１５型プロトン磁力計の磁場計測信号の送電線電流の大きさの変化がプロトン磁力計計測一部分であり，この信号の周波数を計測し，磁場の値に与える影響について調査するため，図３のプロ大きさを測定する．正確な測定のためには，きれいトン磁力計配置での全磁力観測を，５月２９日，６月な信号波形であることが望ましい．
１８日にも実施した．５月２９日の負荷電流は数アンペ
図の上段は，送電線から離れた場所（９０）で地ア未満であるが，６月１８日には３６（東京電力（株）
磁気を測定したときの信号で，２０００の信号の振図６

充電試験時の地磁気変化（M１観測点の地磁気３成分アナログ記録）



変電施設による地磁気・地電流擾乱

幅の大きさは揃っている．従って，核運動周波数は正確に計測され，磁場の大きさも正しく表示される．ところが，送電線に近づいて（送電線から６０の距離，図の中段）地磁気を測定しようとすると，ノイズが大きくなるため２０００信号は乱れ，測定される磁場の大きさは異常な値を示す．更に送電線に近づく（距離４０，図の下段）と，信号の乱れ方

５９は激しくなり，測定される磁場の大きさは全く信頼できない値となる．
地磁気計測時に得られた信号を周波数分析した結果を図１１に示した．横軸は磁場計測信号の周波数を，縦軸は信号強度を表し，太い線は送電線から９０離れた位置での信号を，細い線は４０の位置での信号を分析した結果である．１９７５の信号（先図７４時２５分付近の地磁気変動

図８充電試験時の地電流変動

６０

小池捷春に概ね２０００と見た信号で，磁場の大きさに換算すると４６３８７）が卓越している．この周波数の付近に，１９５０や２０００のピ−クがあるがいずれも送電線の周波数５０の高調波である．５０の高調波の他にもいろいろな周波数のノイズを含んでいるのが分かる．約２０００の信号を極大として，高周波，低周波側での減衰が見られる．これは，同調回路等，磁力計の特性に起因するものである．
信号（１９７５）とノイズ（１９５０）の正常計測時（図１０上段）における強度比（／ ）は概ね３００であった．送電線から４０の位置まで近づくと，信号強度は低くなり，ノイズ強度は高くなる．結果として，／ は高々５程度になる．この ／ の低下が周波数計測を異常にし，地磁気測定値を異常にしている．
３
３ （）の調査観測結果 −磁性体の影響−
変電施設及び送電線鉄塔の磁性体による影響は，施設の建設前後における １〜 １１，
１〜 
９での観測値の差から求めることができる．観測点での観測値と基準値（今回の場合，地磁気観測所の全磁力連続観測値）との差を とし，施設の建設前後での図９

他
の変動分をΔとして，これらを表４に示す．Δ
は各観測点が受けた変電施設或いは送電線鉄塔に使われた鉄材の磁性の影響であり，これがゼロならば影響はなかったことになる．
しかし，これだけでは，観測点での影響量は分かっても，周辺全体の擾乱の様子は分からない．そこで，施設の磁化を磁気モーメントで近似することが行われている．複雑な構造物であっても，ある程度の距離が離れた場所であれば磁気モーメントと見なしても充分な精度で擾乱量を見積もることができる．また任意の場所での磁場の影響量を計算することも可能である．従って，今回の観測点 １〜 １１，
１〜 ９で影響量Δを実測しておき，これにより施設の磁気モーメントを算出することにする．
１〜 １１でのΔを用いて，磁気モーメントの中心位置を変電施設位置に固定して，変電施設の磁気モーメントを計算した．この計算値と観測値との差の２乗を「残差」と呼び，誤差のない観測値を使用した場合には，各残差はゼロとなるはずである．ところが，表５の（）に示したように大きな残差を示すものもあり，各観測点残差の合計は２００
２以上になっている．このような場合には特定の観測点

プロトン磁力計の異常値発生率



変電施設による地磁気・地電流擾乱に大きな観測誤差が含まれている可能性が考えられる．図４および表４により，観測点の配置とΔ
を見比べると，
７〜 １０と ４，５は変電施設に対して対称の位置にある．通常，擾乱源に対して対称の位置にある観測点の全磁力値の影響量Δ は同じセンスとなるが，４，５のΔ
は ７〜 １０と比べて逆セ６１ンスになっている．原因は分からないが，４，５の観測値が異常である可能性が高い．また １も観測点位置に比べて影響量が大きい．
１，
４，５の磁場傾度の大きさ等は他の観測点に比べて違いはなく，これらの観測点には別の何らかの人工擾乱を受けたものと思われる．
４，
５および １の観測値を除い

図１０ プロトン磁力計の信号波形

６２

小池捷春て再計算を行った結果を図１２，表５の（）に示す．
これによると，各観測点での残差も小さくなり，計算された変電施設の磁気モーメントは観測値Δを良く説明できる．再計算により求められた変電施設の位置（（０，０，１５））における磁気モーメント は（−８．
９，５．
９，９．
３）×１０となった．位置座標は，変電施設位置に原点を置いて，東向き，北向き，上向き（高さは海抜）を正として表した．また
磁気モーメント成分は，東向き，北向き，上向きを正として表示した．


２４送電線鉄塔の位置に磁気モーメントの中心を置き，
１〜 ９の擾乱量Δを用いて変電施設と同様の解析を行った結果を図１３及び表５に示す．各観測点での残差も小さく，各観測値を良く説明できている．

２４送電線鉄塔位置（１５３，−２４２，２０）に お け る 磁 気 モ ー メ ン ト  は，（１．
７， −２．
４，
−３．
４）×１０  と計算された．
地磁気擾乱の概算量（Δ［ ］），鉄材の重量（［］）および擾乱源と観測点の距離（［］）との関
係は，簡便式Δ＝α・により試算できる．αは他

鉄材の質や形状によって決まる係数で，送電線鉄塔および変電施設による影響量の実測値から計算すると０．
４〜０．
７が求められた．これは，今までの経験からすれば比較的大きな値ではあるが，特別にかけ離れているとは言えない．
また，観測値から算出された磁気モーメントを基に影響量を算出し，これと比較すると大きく外れた観測点（
１，４，５）があったが，その他の観測点ではほぼ妥当な結果が得られたと言える．
観測点で受ける影響量は，磁気モーメントを持つ鉄材位置との相対的な方向によって異なる．鉄材から１００離れた位置での影響量は，影響の大きい方向では１７（変電施設），５（送電線鉄塔）と計算され，変電施設の影響がより広い範囲に及んでいることが分かる．影響の小さい方向では概ね２０分の１程度である．
これらのことは，地磁気観測点から見て磁気的な影響を受けやすい方向に変電施設または送電線鉄塔が建設されても，その距離が４００〜５００離れれば影響量は０．
１程度となり，地磁気観測への影響が小

図１１ 信号波形の周波数分析結果



変電施設による地磁気・地電流擾乱
表４表５

施設建設による地磁気観測値への影響量

各観測点における残差（計算値と観測値の差）

６３

６４

小池捷春

他

図１２ 変電施設の磁性体による影響量（計算値）

さいことを意味する．今回の変電施設の建設場所および最も近い送電線鉄塔の位置でも，地磁気観測所
か ら は１．
４程 離 れ て お り，計 算 上 の 影 響 量 は０．
０１未満であるため，その影響は無視できる．
４．おわりに調査観測では，八郷変電所の運用に伴う地電流変化は検出されなかった．変電所から４０の距離に設置した １観測点では八郷変電所への充電開始に伴う数 程度の地磁気変動が観測されたが，８０離れた ２観測点ではこれに符合する地磁気変動は観測されなかった．この現象の距離による減衰は非常に大きいと見られ，変電所から１．
５程度離れた地磁気観測所への影響は検出されなかった．
送電線から数十メートルの範囲でプロトン磁力計を動作させると，計測値が異常になることが分かった．地磁気観測点の近くに高圧（６６）受電施設が作られれば地磁気計測に重大な影響を受けることが予測される．また，野外での観測点選定に当たっても高圧線近傍は避けることが必要である．
変電施設または送電線鉄塔から１００離れた位置の，使用された鉄材による地磁気観測への影響は最大でも２０弱である．４００〜５００離れると０．
１程度になる．今回の施設建造場所と地磁気観測所は１．
４程離れており，影響量は０．
０１未満と計算され無視できる．
これらの観測結果は今回新設された八郷変電施設に対する結果であり，たとえ同規模の施設であっても同じ結果となる保証はなく，その適用範囲については個別に検討すべきであると考える．
５．謝辞
茨城工事センター前島茂課長をはじめ東京電力株
式会社の方々には，本調査に当たって多くの情報を提供していただいた．
本報告作成のための基礎デ−タの作成にあたっては，熊坂研究官，芥川技官（以上技術課所属）および岩瀬技官（観測課所属）の協力をいただいた．また，吉田所長，仲谷観測課長および山田技術課主任
研究官には，試験観測のための便宜供与並びに報告書校正等においてお世話になった．紙面に記してお礼を申し上げます．



変電施設による地磁気・地電流擾乱

６５

図１３ 送電線鉄塔の磁性体による影響量（計算値）

参考文献
徳本哲男・他：変電所・高圧送電線による地磁気・地電流観測への人工擾乱，地磁気観測所技術報告第１０４号
概要：
地磁気観測所の東北東１．
４の場所に，２００２年９月から２００３年５月にかけて，東京電力（株）八郷変電所が設備された．変電所等大規模変電施設は，近傍の地磁気・地電流観測に影響を及ぼす可能性が懸念されるため，影響量調査のための試験観測を実施した．
その結果，次のことが確認できた．
（１）八郷変電所の運用に伴い，地電流変化は検出されなかったが，数 程度の地磁気変動が観測された．観測点が極めて近距離（変電所から４０）であったためで，変電所から１．
５程度離れた地磁気観測所への影響はなかった．
（２）送電線から数十メ−トルの範囲でプロトン磁力計を動作させると，計測値が異常になることが分かった．地磁気観測点の近くに高圧（６６）受電施設が作られれば地磁気計測に重大な影響を受けることが予測される．
（３）変電施設または送電線鉄塔に使用された鉄材の磁性による地磁気擾乱量は，４００〜５００離れると０．
１程度になる．地磁気観測所と今回の施設建造場所は１．
４程離れており，影響量は０．
０１未満と計算され，無視できる程小さい．



変電施設による地磁気・地電流擾乱                     
２３
２００４６
２００４
１７
２００４  １．
４    ２００２２００３                      １             ４０      １．
４ ２        ６６     ３       
０．
１  
４００
５００  ０．
０１    
１．
４ 

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