Discussion Paper No. 934

5大学経済学研究科及び附置研究所の研究業績比較調査（2014年）

二神 孝一
神谷 和也
芹澤 成弘
柴田 章久

April 2015
The Institute of Social and Economic Research
Osaka University
6-1 Mihogaoka, Ibaraki, Osaka 567-0047, Japan

5 大学経済学研究科及び附置研究所の研究業績比較調査（2014 年）1 2
二神孝一*、神谷和也**、芹澤成弘***、柴田章久****１．はじめに
自然科学の多くの学問分野では、著作の被引用回数やレフェリー付きの国際学術誌への論文掲載数が、研究成果を評価する上で一つの重要な目安になる。国際的には、経済学をはじめとする社会科学でも同様である。論文や著書などの著作が引用されることは、その著作の重要性が第三者に認められていると考えられ、被引用回数は著作の質の客観的な指標とされている。また、著名な国際学術誌への掲載には厳しい審査があるため、そのような学術誌への論文掲載数も、質を重視した研究評価方法
として国際的なスタンダードになっている。
しかし、分野が違うと、論文掲載数や被引用回数の数値の意味も、大きな違いがある。スポーツに例えると、サッカー選手とバスケット選手を年間得点数で比較しても意味がない。リーグで年間数十点得点する選手は、サッカーではリーグ・ランキングのトップを争うが、バスケットでは並の選手である。サッカーでは、年間試合数が少なく、数点しか入らない試合がほとんどである。一方、バスケ
ットでは、試合数も多くかつ、一試合で頻繁に100点近く入るからである。同じことが違う学術分野の比較にも言える。分野によって、論文掲載から引用までのスピード、学術誌数、さらに学術誌の年間掲載論文数や採択率も大きく異なる。分野間で学術誌数や論文数が違えば、当然、引用回数も違う。
実際、被引用数データを提供しているトムソン・サイエンティフィック社も、異分野間の被引用数比較に注意を促している。3 従って、著作の被引用回数やレフェリー付きの国際学術誌への論文公刊数も、似た分野の研究成果を比較してこそ、意味のある指標となる。
そこでこの調査では、日本の5大学、すなわち東京大学、一橋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学の経済学研究科及び、5大学の経済・社会科学系附置研究所である東京大学社会科学研究所、一橋大学経済研究所、京都大学経済研究所、大阪大学社会経済研究所、神戸大学経済経営研究所の研究業績を、著名国際学術誌に掲載された論文数と著作の被引用数をもとに比較してみた。以下、研究業績の比較方法とその結果を主に説明する。
２. 各部局所属研究者のリスト
各部局（研究科または研究所）の研究業績は、その部局に所属する研究者の研究業績に基づいて計算される。どの範囲までそれぞれの部局に所属する研究者と見なすかで比較結果が異なるので、注意すべきである。本調査では、その範囲を以下のように定めた。
比較対象とする部局には、専任の研究者以外にも、他の機関の研究者が、客員研究員、兼任教員、特任教員、特命教員などのポストで一時的に所属している場合がある。そのような研究者の研究業績は、その部局本来の研究業績とは考えられないものが多いため、本調査では、所属する研究者のリストからそれらの研究者を除き、専任教員に絞ることにした。
また、助教・助手などの専任教員のポストで、研究・教育サポート要員が雇用されている場合もある。それらの要員も研究者のリストから除くため、所属する研究者のリストを専任講師以上の研究者に絞ることにした。ただし、専任講師以上の待遇で、経済学から遠い分野の研究者や研究・教育サポート要員・語学担当教員などが雇用されている場合もあり、そのようなメンバーも研究者のリストから除くことが本来望ましい。しかし、経済学以外の研究者や研究・教育サポート要員と研究を本務とする研究者を区別することが難しい場合があり、個別に判断すると恣意的になってしまう危険もある。
そのため、本調査では、一律に専任講師以上の研究者を対象にすることにした。
以上の判断から、本調査では、「部局に所属する研究者」を、「2014 年 4 月 1 日時点、各部局 HP
1 本稿は、著者達の個人的な見解であり、所属部局・研究機関を代表するものではない。

*大阪大学大学院経済学研究科、**東京大学大学院経済学研究科、***大阪大学社会経済研究所、****京都大学経済研究所
2 この記事作成に際して協力頂いた下村研一先生、古沢泰治先生、松村敏弘先生に感謝いたします。また、科学研究費助成事業（課題番号 2 5 5 9 0 0 4 5）と大阪大学社会経済研究所、共同利用・共同研究拠点（公募共同研究）の支援を受けています。
3 トムソン・サイエンティフィック社、「研究評価のためのビブリオメトリックス手法」、2007 年。

1

に掲載されている専任講師以上の研究者」とした。4
３. 国際的著名学術誌掲載数による比較
3.1. 国際的著名学術誌のリストと計算方法
論文掲載数による業績比較の結果は、調査対象となる学術誌のリストに左右される。研究業績を適切に比較するためには、リストに経済学の分野で実際に評価の高い学術誌が含まれている必要がある。また、特定の大学の研究者が掲載しやすい学術誌がリストに含まれていると、その大学に有利な比較結果になってしまう。それを避けるために、学術誌リストの作成に際して、中立性にも留意しなければならない。そのため、この調査では、学術研究の評価でスタンダードなデータ・ベースをもとに、一定の基準でできるだけ機械的に学術誌リストを作成した。
トムソン・ロイターの Web of Science は、多くの分野の学術研究の評価で広く利用されているデータ・ベースであり、この調査でも Web of Science を利用した。Web of Science では、各分野の引用デー
タに基づいた学術誌の指標として AIS (Article Influence Score)を公表している。経済学分野の学術誌のAIS ランキングは、短期間でも大きな変動があるため、この調査では、過去 7 年間（2007 年から 2013年まで）の年間ランキングに基づいて、次のように「TOP20」、「TOP50」、「TOP100」、「TOP200」というリストを作成した。
TOP20: 7 年間に、上位 20 位以内に 2 回以上入った学術誌のリスト（23 誌）
TOP50: 7 年間に、上位 50 位以内に 2 回以上入った学術誌のリスト（56 誌）
TOP100: 7 年間に、上位 100 位以内に 2 回以上入った学術誌のリスト（118 誌）
TOP200: 7 年間に、上位 200 位以内に入り続けるか、または上記の「TOP100」に入る学術誌のリスト（合計 146 誌）
ただし、この調査では、研究論文評価のために学術誌の審査機能に着目しているので、依頼論文が中心である学術誌、また一般投稿を受け付けていない学術誌をリストから排除してある。5 これら 4つの学術誌リストは付録に記載してある。
TOP20 に含まれるのは、経済学分野を代表する文字どおりのトップ・ジャーナルである。TOP50 のリストには、経済学の上位総合誌とともに、経済学の各専門領域のトップの学術誌が入っている。TOP100 のリストには、加えて、各専門領域の上位学術誌が入っている。
TOP200 には、さらに多様な学術誌が含まれている。日本固有の経済現象を扱っている論文を多く掲載している Journal of the Japanese and International Economies も、TOP200 に含まれている。ランキン
グ上位の学術誌のほとんどは欧米で編集されているので、日本固有の経済現象に関する論文などは、掲載されにくいきらいがある。TOP200 ではそのような論文も一部カウントされている。6高いランキングの学術誌のリストの方が、一般に論文掲載の審査基準は高くなっており、質の高い研究の指標に適している。しかし、学術誌は、単に質の高さだけではなく、独自の編集方針に従って論文を審査するので、質の高い論文でも、編集方針に合わない論文は審査で却下される場合がある。
低いランキングの学術誌はそのような論文も含んでいる。そのため、4 つの学術誌リストを併用することより、多面的に業績評価が可能になる。
本調査の比較対象となった部局には、経済学以外の分野の研究者も所属している。そのような研究者の研究業績をカウントするために、経済学の隣接分野を含んだ「拡張リスト」を次のように作成した。
拡張リスト： Top200 に含まれている学術誌に加えて、SSCI (Social Sciences Citation Index) のBusiness (110 誌)、Business, Finance (89 誌)、Management (172 誌)、Law (131 誌)、Sociology (137誌)、History (72 誌)、History of Social Sciences (36 誌)、Political Science (156 誌)、IndustrialRelations & Labor (26 誌)、Area Studies (63 誌)、International Relations (82 誌)、Urban Studies (38誌)、および SCI (Sciences Citation Index) の Operation Research & Management Sciences (79 誌)、Statistics & Probability (119 誌)に分類されている学術誌。
4 各部局の HP で調べた後、それぞれの部局の教員に e-mail で問い合わせ、確認した。
5 各学術誌のウェブ・サイトを調べた結果、この基準により、Brooking Papers on Economic Activity、Economic

Policy、Journal of Economic Literature、Journal of Economic Perspectives、Annual Review of Economics、Notional Tax
Journal、Oxford Review of Economic Policy を排除した。
6 しかし、Japanese Economic Review と Japan and World Economy は、TOP200 に含まれていない。

2

経済学以外の分野の研究者が多く所属している部局は、TOP20、TOP50、TOP100、TOP200 という経済学学術誌中心のリストでの業績比較では不利になっている。しかし、上記のように、拡張リストが含む経済学以外の学術誌の数は、TOP200（146 誌）よりもはるかに多くなっている。さらに、経済系リストは、一定以上のランキングの学術誌だけを選定したが、拡張リストは、経済学隣接分野の学術誌をランキングにかかわらず全て含んでいる。したがって、拡張リストの学術誌への論文掲載数比
較では、経済学以外の研究者の不利益がかなり緩和されていると考えられる。このようなリストにより、さらに多面的に業績評価が可能になる。
3.2.論文掲載数の計算方法
共同研究として発表された論文は、論文に記載されている著者数で割ってカウントした。例えば、ある研究者が 3 人の共同論文を掲載すれば、1/3 本とカウントした。学術誌に掲載された文章でも、editorとしての執筆や Book Review などは研究業績としてカウントしなかった。Proceedings へ掲載された論文は、学術誌の通常の審査基準とは異なった審査が行われるため、カウントしなかった。7 また、以前掲載された論文の間違いを訂正する Corrigendum は論文としてカウントしなかった。（まず A という論文が掲載され、その後 A の間違いが見つかり、それを訂正するために B という論文が掲載された
場合には、A を 1 本の論文としてカウントしたが、B は論文としてカウントしなかった。）
3.3. 論文掲載数の計算期間経済学で優れた研究業績を出すには、非常に長い研究期間が必要なことがある。例えば、審査期間に 1 年以上、採択された論文が実際学術誌に掲載されるまでに、さらに 1 年以上かかることもある。
そのような分野の研究業績を比較するためには、できるだけ長い期間で掲載論文数を計算することが望ましい。一方、計算期間があまりにも長いと、現在の研究活動を評価するためには不適切になる。
どちらの観点からでも、研究成果を測定できるように、上記の TOP20、TOP50、TOP100､ TOP200、と拡張リストについて、各部局の研究業績の計算を次の 3 期間で計算した。
(1) 2010 年 1 月 1 日から 2014 年 12 月 31 日の最近 5 年間
(2) 2005 年 1 月 1 日から 2014 年 12 月 31 日の最近 10 年間(3) 1995 年 1 月 1 日から 2014 年 12 月 31 日の最近 20 年間
3.4 掲載数の計算結果
過去 5 年間、10 年間、20 年間への、各学術誌リストへの論文の掲載数は、次ページの３つの表の通りである。表では、各部局を大学名と、研究科・研究所の別で表記してある。例えば、東京大学（科）は東京大学経済学研究科を、東京大学（所）は東京大学社会科学研究所を表している。「総数」は、各部局の掲載論文数の総和である。「一人当」は、部局の「一人当たりの論文数」つまり「総数」を教員数で割った数値である。一人当たりの論文数は、部局の規模の違いを考慮した研究業績の比較に適している一方、少数の研究者に大きく左右されてしまう傾向がある。そのため、この調査では、中位値という統計値も併用する。「中位値」は、各部局の教員を論文数の多い順にならべ、ちょうど中位にある教員の論文数である。表では、拡張リストの一人当たりの数値で、部局を並べている。
まず一人当たりの論文数を見ると、全てのリスト、全ての期間（過去 5 年、10 年、20 年）で、東京大学経済研究科、京都大学経済研究所、大阪大学社会経済研究所が上位 3 位を占めている。この 3 部局は、他の 7 部局よりも、過去 5 年間で大きな格差がある。過去 10 年間と過去 20 年間でも、TOP200のリスト以外では、やはり格差がある。上位 3 部局以外の順位は、リストと期間により入れ替わっている。
次に中位値を見る。どの部局でも、リスト、期間にかかわらず、一人当たりよりも、中位値が低くなっている。これは、どの部局でも、多くの論文掲載が一部の研究者に偏っていることを示唆している。特に、中位値がゼロになっている場合は、その部局の過半数の研究者が、当該期間に当該リストの学術誌へ掲載した論文数がゼロであることを意味する。ただし、2 節の所属研究者リストの作成で説明したように、本来除くことが望ましいメンバーが研究者リストに含まれている可能性があることとに注意が必要である。87 この基準により、American Economic Review の Proceedings 号（例年、5 月号）への論文をカウントしなかった。
8 さらに、このようなメンバーの比率が部局によって異なる可能性があることにも注意されたい。

3教員数

大阪大学（研）東京大学（科）
京都大学（研）東京大学（研）
一橋大学（研）神戸大学（研）
一橋大学（科）大阪大学（科）
京都大学（科）神戸大学（科）合計、 平均合計、 平均合計、 平均

総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値

TOP20

国際著名学術誌への論文掲載数： 過去10年間(2005-2014)
TOP50
TOP100TOP200

拡張リスト

総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値

11 4.17 0.38 0.00 25.92 2.36 1.00 40.92 3.72 2.00 55.73 5.07 3.33 60.07 5.46 3.33
59 21.67 0.37 0.00 46.23 0.78 0.00 81.38 1.38 0.00 98.13 1.66 0.00 174.05 2.95 1.33
19 13.17 0.69 0.00 20.00 1.05 0.50 37.83 1.99 1.33 46.20 2.43 1.70 54.95 2.89 2.50
27 2.00 0.07 0.00 8.33 0.31 0.00 21.28 0.79 0.00 38.15 1.41 0.50 52.52 1.95 1.37
22 1.50 0.07 0.00 6.17 0.28 0.00 21.75 0.99 0.00 29.33 1.33 0.00 41.33 1.88 0.67
48 8.95 0.19 0.00 27.20 0.57 0.00 46.87 0.98 0.00 60.95 1.27 0.00 87.45 1.82 0.00
34 0.33 0.01 0.00 2.67 0.08 0.00 10.17 0.30 0.00 32.67 0.96 0.00 54.42 1.60 0.00
43 2.83 0.07 0.00 12.83 0.30 0.00 30.67 0.71 0.00 36.07 0.84 0.00 54.23 1.26 0.00
49 1.50 0.03 0.00 5.58 0.11 0.00 17.92 0.37 0.00 26.25 0.54 0.00 49.25 1.01 0.00
56 2.67 0.05 0.00 10.50 0.19 0.00 27.08 0.48 0.00 37.58 0.67 0.00 49.92 0.89 0.00
368 58.78 0.16 0.00 165.43 0.45 0.00 335.87 0.91 0.00 461.07 1.25 0.00 678.18 1.84 0.33
（合計） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置）教員
数

大阪大学（研）京都大学（研）東京大学（科）神戸大学（研）
一橋大学（研）
一橋大学（科）
東京大学（研）大阪大学（科）神戸大学（科）
京都大学（科）

拡張リスト

11 1.67 0.15 0.00 15.83 1.44 0.33 23.00 2.09 1.33 27.95 2.54 1.67 30.78 2.80 1.67
59 11.42 0.19 0.00 20.65 0.35 0.00 39.88 0.68 0.00 49.30 0.84 0.00 90.07 1.53 0.50
19 5.17 0.27 0.00 9.50 0.50 0.33 16.92 0.89 0.50 19.95 1.05 0.70 24.37 1.28 1.08
34 0.33 0.01 0.00 2.17 0.06 0.00 8.17 0.24 0.00 23.00 0.68 0.00 32.92 0.97 0.00
27 1.00 0.04 0.00 3.00 0.11 0.00 8.78 0.33 0.00 17.12 0.63 0.00 25.82 0.96 0.50
22 0.50 0.02 0.00 1.83 0.08 0.00 8.92 0.41 0.00 11.17 0.51 0.00 19.50 0.89 0.50
48 4.78 0.10 0.00 13.03 0.27 0.00 20.70 0.43 0.00 27.45 0.57 0.00 39.12 0.81 0.00
43 0.83 0.02 0.00 5.00 0.12 0.00 12.83 0.30 0.00 15.70 0.37 0.00 23.87 0.56 0.00
56 0.67 0.01 0.00 3.00 0.05 0.00 10.42 0.19 0.00 19.25 0.34 0.00 26.83 0.48 0.00
49 0.50 0.01 0.00 2.50 0.05 0.00 7.00 0.14 0.00 11.17 0.23 0.00 23.33 0.48 0.00
368 26.87 0.07 0.00 76.52 0.21 0.00 156.62 0.43 0.00 222.05 0.60 0.00 336.60 0.91 0.00
（合計） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置）教員
数

大阪大学（研）東京大学（科）
京都大学（研）
一橋大学（研）神戸大学（研）
一橋大学（科）
東京大学（研）大阪大学（科）神戸大学（科）
京都大学（科）

TOP20

国際著名学術誌への論文掲載数： 過去5年間(2010-2014)
TOP50
TOP100TOP200TOP20

国際著名学術誌への論文掲載数： 過去20年間(1995-2014)
TOP50
TOP100TOP200

総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値 総数 一人当 中位値

拡張リスト
総数 一人当 中位値

11 21.50 1.95 0.00 49.83 4.53 2.33 74.33 6.76 4.50 100.15 9.10 6.50 105.98 9.63 6.50
19 26.67 1.40 0.33 45.17 2.38 1.92 76.17 4.01 3.67 93.20 4.91 4.67 103.78 5.46 4.67
59 38.75 0.66 0.00 86.98 1.47 0.25 134.80 2.28 0.58 166.72 2.83 1.00 281.56 4.77 2.70
22 5.25 0.24 0.00 13.92 0.63 0.00 41.00 1.86 0.00 57.58 2.62 0.00 76.41 3.47 1.17
27 4.00 0.15 0.00 12.67 0.47 0.00 34.28 1.27 0.50 63.32 2.35 1.00 86.52 3.20 2.00
48 17.28 0.36 0.00 51.20 1.07 0.00 84.20 1.75 0.00 106.12 2.21 0.00 143.95 3.00 0.33
34 2.17 0.06 0.00 6.00 0.18 0.00 16.83 0.50 0.00 47.17 1.39 0.00 89.08 2.62 1.00
43 9.50 0.22 0.00 26.00 0.60 0.00 55.17 1.28 0.00 73.07 1.70 0.00 109.32 2.54 1.00
49 7.50 0.15 0.00 20.08 0.41 0.00 41.78 0.85 0.00 57.37 1.17 0.00 113.37 2.31 0.00
56 3.17 0.06 0.00 14.33 0.26 0.00 36.25 0.65 0.00 46.75 0.83 0.00 66.75 1.19 0.00
368 135.78 0.37 0.00 326.18 0.89 0.00 594.82 1.62 0.00 811.43 2.20 0.00 1176.72 3.20 1.00
（合計） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置） （合計） （平均） （中位置）4ここで過去 20 年間の拡張リストを見てみると、中位値がゼロなのは 2 部局と比較的少ないことがわかる。これは、上述の通り拡張リストが経済学以外の膨大な数の学術誌を含んでいるので、多くの分野の研究をカウントしていることを反映している。しかしながら、過去 10 年間の拡張リストに目を移すと、中位値がゼロの部局が 5 部局まで増えてしまう。
部局形態の違いについても見てみよう。京都大学、大阪大学、神戸大学では、全てのリストと全ての期間で、研究科より研究所の方が、一人当たりの論文数も中位値も高い。研究科と違い、研究所は研究に特化した部局であり、それが performance に反映されていると考えられる。しかし、一橋大学では、全ての期間で、TOP200 と拡張リストを除き、研究科の方が研究所より高くなっている。TOP200と拡張リストにおいては、研究所の方が一人当たり論文数も中位値でも研究科を回っているものの、上記 3 大学と比較して格差が小さい。さらに、東京大学では、全てのリストと全ての期間で、研究科の方が研究所よりも、一人当たりの論文数も中位値も高く、しかも多くの場合格差が大きくなっている。
４. 被引用数による比較
4.1. 被引用数の計算方法
著作の被引用回数を次の方法で計算した。まず、調査対象の経歴・業績リストをそろえた。具体的には、個人 HP や大学の HP・データベース等を利用して、調査対象の経歴・業績リストを集め、さらに、EconLit でも調査し、抜けているものを補い、できるだけカバーする範囲の広い業績リストを対象者全員分そろえた。
次に、データベースを SSCI (Social Sciences Citation Index, Web of Science)により、2014 年 11 月 18 日～19 日にかけて、First Name のイニシャルと Last Name で一人ずつ検索した。その検索結果の中で、被引用回数が 3 回以上ある著作について、上述のように作成した業績リストと照合した。9 その際に、Discussion Paper や著書などは、経歴・発行元等の情報から、本人であることがほぼ確実であると判断できるもののみカウントした。日本語文献についても、本人であることが確認できるものはカウントした。また、Self Citation を区別せずにカウントした。10
4.2. 被引用数の計算結果
被引用数の 10 部局全体の平均値は 70.85、中位値は 9.00 である。各部局の被引用数の計算結果は下のグラフの通りである。平均値の多い順に左から並べてある。論文掲載数と同じように、東京大学経済研究科、京都大学経済研究所、大阪大学社会経済研究所が、平均値でも中位値でも、上位 3 位を占め、他の 7 部局と大きな格差がある。
一般にどの部局でも、一人当たりよりも中位値が低くなっている。これは、論文掲載数と同様に、どの部局でも、被引用数が一部の研究者に偏っていることを示唆している。特に、京都大学経済学研究科の中位値が、ゼロとなっている。この調査では、被引用回数が３回以上ある著作に限って被引用回数をカウントしたので、ゼロは引用が全くないということを意味するわけではない。しかし、この被引用数は、SSCI (Social Sciences Citation Index, Web of Science)にリストされている社会科学系の全ての学術誌の過去全ての引用からカウントされていることを考慮すれば、かなり低い数値である。
京都大学と大阪大学では、論文掲載数と同様に、研究所が研究に特化した部局であることを反映し、研究科より、平均値も中位値も高い。しかし、一橋大学では格差が小さい。神戸大学では、中位値においては研究所が上回っているものの、一人当たり被引用数では研究科の方が高くなっている。さらに、東京大学では、研究科の方が研究所より、平均値も中位値も極端に高い。
9

検索結果の中には、照合が困難な著作も多数あり、客観的なルールを定めないと恣意的な照合になる危険性がある。被引用回数が 3 回以上ある著作については照合が比較的容易なので、ここではそのような著作に絞ってデータを作成した。このようなやり方が生じさせるバイアスについてチェックするために、正確な業績リストが利用できる幾つかの部局について、被引用数が 1 以上である全ての論文についても調べ、その結果を被引用数回数 3 以上に限った場合と比較したが、各部局の相対的な関係については無視できる影響しかなかった。
10 日本語文献、Discussion Paper、著書などは、引用元データがないので、Self Citation だけを区別して排除することができない。しかし、被引用回数が少ない著作の引用は Self Citation であることが多く、被引用回数が 3 回以上ある著作に絞ってカウントしているため、Self Citation をある程度排除している。

5

189.02
一人当たり被引用数135.55

124.16
中位置954756.59

53.85

4440.812137.30
13432.50

34.51
5330.8040

東京大学 大阪大学 京都大学 東京大学 一橋大学 一橋大学 大阪大学 神戸大学 神戸大学 京都大学
（科）
（所）
（所）
（所）
（所）
（科）
（科）
（科）
（所）
（科）

５. まとめ以上の調査からわかることは以下の二点である。第一に、著名国際学術誌への論文掲載数においても、著作の被引用数においても、東京大学経済研究科、京都大学経済研究所、大阪大学社会経済研究所が、上位 3 位を占め、他の 7 部局と比較して、大きな格差がある。第二に、どの部局においても、どちらの指標でも、中位値は一人当たりの統計値よりも低くなっており、研究成果は部局の一部の研究者に偏っている。日本では、一部の研究者が国際的に華々しい研究成果を出す一方で、多数の研究者が国際的な研究成果をほとんど出していないと言われている。本調査でも、それが裏付けられた。
〖附録：経済系学術誌リスト〗
著名国際学術誌論文掲載数で用いた Top200 のリストに含まれる学術誌は、以下の通りである。

Top100､ Top50､ TOP20 のリストの学術誌はそれぞれ「*」､「**」､「***」で表示してある。
Agricultural Economics; American Economic Journal: Applied Economics***; American Economic Journal:
Economic Policy**; American Economic Journal: Macroeconomics***; American Economic Journal:
Microeconomics**; American Economic Review***; American Journal of Agricultural Economics*; Annual
Review of Financial Economics*; Australian Journal of Agricultural and Resource Economics; Cambridge
Journal of Economics; Canadian Journal of Economics-Revue Canadienne D Economique*; China Economic
Review; Ecological Economics*; Econometric Reviews*; Econometric Theory**; Econometrica***;Econometrics Journal*; Economic Development and Cultural Change*; Economic Development Quarterly;
Economic Geography**; Economic History Review*; Economic Inquiry*; Economic Journal***; EconomicTheory*; Economica*; Economics and Human Biology*; Economics and Philosophy; Economics Letters;
Economics of Education Review*; Economics of Transition*; Economist-Netherlands; Economy and Society*;
Energy Economics *; Energy Journal*; Environmental and Resource Economics*; European EconomicReview**; European Review of Agricultural Economics*; Experimental Economics***; Explorations in
Economic History*; Federal Reserve Bank of St Louis Review*; Feminist Economics *; Food Policy*; Gamesand Economic Behavior**; Health Economics*; IMF Economic Review***; IMF Staff Papers*; Industrial andCorporate Change*; International Economic Review**; International Journal of Forecasting*; International
Journal of Game Theory*; International Journal of Industrial Organization*; International Tax and PublicFinance*; JCMS-Journal of Common Market Studies*; Journal of Accounting and Economics***; Journal ofAfrican Economies; Journal of Agricultural Economics; Journal of Applied Econometrics**; Journal of Bankingand Finance*; Journal of Business and Economic Statistics***; Journal of Comparative Economics*; Journal ofDevelopment Economics**; Journal of Development Studies*; Journal of Econometrics***; Journal ofEconomic Behavior and Organization **; Journal of Economic Dynamics and Control*; Journal of EconomicGeography**; Journal of Economic Growth***; Journal of Economic History*; Journal of Economic
Psychology*; Journal of Economic Surveys**; Journal of Economic Theory ***; Journal of Economics; Journalof Economics and Management Strategy**; Journal of Environmental Economics and Management**; Journal
6

of Evolutionary Economics; Journal of Finance ***; Journal of Financial and Quantitative Analysis**; Journal ofFinancial Econometrics*; Journal of Financial Economics***; Journal of Health Economics**; Journal ofHousing Economics; Journal of Human Resources***; Journal of Industrial Economics**; Journal ofInternational Economics**; Journal of Labor Economics***; Journal of Law and Economics**; Journal of Law
Economics and Organization**; Journal of Macroeconomics; Journal of Mathematical Economics*; Journal of
Monetary Economics***; Journal of Money Credit and Banking**; Journal of Policy Analysis andManagement*; Journal of Political Economy***; Journal of Population Economics*; Journal of ProductivityAnalysis; Journal of Public Economics**; Journal of Real Estate Finance and Economics; Journal of RegionalScience*; Journal of Regulatory Economics*; Journal of Risk and Insurance*; Journal of Risk andUncertainty**; Journal of The European Economic Association**; Journal of The Japanese and International
Economies; Journal of Transport Economics and Policy*; Journal of Urban Economics**; Kyklos; LabourEconomics*; Land Economics*; Macroeconomic Dynamics*; Mathematical Finance**; National Tax Journal;
Oxford Bulletin of Economics and Statistics*; Oxford Economic Papers-New Series**; Pharmacoeconomics*;
Post-Soviet Affairs*; Public Choice; Qme-Quantitative Marketing and Economics**; Quarterly Journal ofEconomics***; Rand Journal of Economics***; Real Estate Economics*; Regional Science and UrbanEconomics*; Resource and Energy Economics*; Review of Economic Dynamics**; Review of EconomicStudies***; Review of Economics and Statistics***; Review of Environmental Economics and Policy**;
Review of Financial Studies***; Review of Income and Wealth; Review of International Political Economy*;
Review of World Economics; Scandinavian Journal of Economics**; Small Business Economics; Social Choiceand Welfare*; Southern Economic Journal; Studies in Nonlinear Dynamics and Econometrics; Theory andDecision; Tijdschrift Voor Economische En Sociale Geografie; Transportation Research Part A-Policy andPractice*; Transportation Research Part B-Methodological*; Transportation Research Part E-Logistics andTransportation Review*; Value in Health*; Work Employment and Society*; World Bank Economic Review**;
World Bank Research Observer**; World Development*; World Economy7