情報通信月間セミナー

舞台音響家が知るべき、ワイヤレスマイクの電波と運用の知識

一般社団法人 特定ラジオマイク運用調整機構
Ver.2023.05.25

『ワイヤレスマイク運用に必要な電波の基礎』
１.

運用連絡と運用調整の必要性

２.

運用調整システムの仕組みや注意点

３.

公共の電波をクリアな環境で安全に運用するために

電波法とは？(電波法の目的）• 第一条
この法律は、電波の公平且つ能率的な利用を確保する事によって、公共の福祉を増進することを目的とする。
電波の利用に関する基本法であり、無線局の免許制度、無線設備の技術基準、無線従事者制度、無線局の運用、業務書類、監督、罰則等について、基本的事項を定めている。

各種ワイヤレスマイク周波数帯域と運用形態について【免許が必要な帯域（特定ラジオマイク）】A帯・・・コンサートや舞台、番組収録など、業務用での使用を目的とする高品質なマイク無線局の免許を取得する必要がある。
⇒運用にあたっては、事前の運用調整を行い、混信が無いようにする必要。
【免許不要の帯域（特定小電力無線局）】
B帯・・・宴会場、学校、店頭の呼び込みなど、一般的に普及している。
⇒806-810MHzの4MHz幅、同時運用可能局数は6～10局程度。

C帯・・・電車の車掌、駅員などがアナウンスで使用中。声が通る程度の明瞭度しかない。
⇒322MHz帯、同時運用可能本数は4局まで。
【その他システム】
2.4GHz帯・・・Wi-Fiの帯域を利用、比較的安価で購入出来る、⇒同時運用可能本数も16局程度まで可能な物も（環境条件により異なる）
1.9GHz帯・・・DECT帯域。主に会議用システムやワイヤレスインカム等で普及している。

特ラ連・特ラ機構とは？
特定ラジオマイク（A型ワイヤレスマイク）とは、プロ用のワイヤレスマイクとして平成2年(1990年）に制度化、周波数の有効利用とFPUや特定ラジオマイク同士の安全運用を目的として、
特ラ連 （特定ラジオマイク利用者連盟） が発足。
平成26年(2014年） 周波数移行を機に法人化

一般社団法人 特定ラジオマイク運用調整機構 （略称：特ラ機構）【主な業務内容】
・ 特定ラジオマイクの混信防止を目的とした利用者相互間の運用調整連絡業務
・ 会員を対象とした免許申請業務の支援、煩雑な免許申請などの手続きをサポート
・ 電波法や特定ラジオマイクに対する知識の普及活動
・ TVWSチャンネルリスト申請業務

特定ラジオマイクの周波数移行

我が国の周波数割り当て（総務省 電波利用ホームページより）特定ラジオマイクの各周波数帯について
呼称/周波数/TVch

運用形態

利用時のチャンネル選択

TVホワイトスペース帯
470 ～ 710MHz

固定型
可搬型

チャンネルリストに掲載されている施設ごとに決められた使用可能TVチャンネルの中から選択。
地上波デジタル放送の空きチャンネルを活用

固定型
可搬型
移動型

日本全国どこでも運用可能
割り当て周波数の中から自由に選択出来る。
TV52chに隣接する事からTV53chとも呼ばれる。

固定型
可搬型

チャンネルリストに掲載されている施設においてTV52chが使用可能な場合にのみ運用可能。

固定型
可搬型
移動型

日本全国どこでも運用可能
割り当て周波数の中から自由に選択出来る。
FPUなどとの共用（各種レーダーなどの影響も考慮が必要）

TV13ch～52ch

特定ラジオマイク専用帯
711 ～ 714MHz
TV53ch710 ～ 711MHz（1MHzのガードバンド）

1.2GHz帯(1240～1252/1253～1260MHz)ＴＶホワイトスペースとは？

※各施設毎に地デジ空きチャンネルかつ混信を与えない周波数は異なりますTVホワイトスペース帯について
TVホワイトスペース帯の運用にはいくつかの確認事項があります。
【1】運用を希望する施設のチャンネルリスト掲載の有無の確認【2】チャンネルリスト記載の使用可能TVch (アナログorデジタル）【3】使用したい機器と周波数帯を選択の順に検討を行っていきます。
※1つのTVchにつき、アナログマイクは約７局、デジタルマイクは約１０局使用可能です。
具体的なチャンネルプランは、各メーカーが推奨するチャンネルプランソフトや、特ラ機構ホームページから会員限定で利用が出来る「チャンネルプラン作成システム」をご活用下さい。

チャンネルリスト記載の施設で使用可能なTVch
チャンネルリストの例（例）「特定ラジオマイク運用調整機構」 で運用する場合使用可能なTVchは…
「13ch、14ch、34ch～52chまで」となります。

チャンネルリストに登録がない施設ではTVWS帯の運用はできません！
年に何度か「近い場所に〇があるから、この施設のリストを使おう」と申請される方がいらっしゃいますが、運用することはできませんのでご注意下さい。

※チャンネルリストは特ラ機構ホームページからダウンロード可能です。
https://www.radiomic.org/index.html

運用調整システムとTVWSチャンネルリスト

運用調整システムのTVWS帯入力画面※データベースとしてチャンネルリストが収納されています。

TVWSチャンネルリスト
アナログ/デジタル

運用調整システムとは、運用データを登録しているシステムです。

チャンネルリストの読み方
使用可能なTVchの読み方
例1）前後に使用可能なTVチャンネルが無い場合（例：TV40ｃｈの場合）
TV40ch(632～638MHz)内の前後1MHzにGB(ガードバンド※)を設定し、実際に使用可能な周波数は633～637MHzとなる。

実際に使用可能な
TV40chの範囲

例２）使用可能なTVチャンネルが連続する場合（例：TV34～35ｃｈの場合）
実際に使用可能な
TV34chの範囲

実際に使用可能な
TV35chの範囲

TV34ch(596～602MHz)内の前に1MHzのGB、TV35ch(602～608MHz)内の後ろに1MHzのGBを設定し、実際の使用可能な周波数は597～607MHzとなる。

※GB(ガードバンド）とは、隣接する周波数を利用する地上デジタル放送との混信・干渉を防ぐために設けられる、保護周波数帯です。この帯域の中で特定ラジオマイクを運用することは、禁止されています。

チャンネルリストの読み方
使用可能なTVchの読み方（例外パターン）例３）片側に地デジ放送チャンネルの使用周波数が隣接しない「TV13ｃｈ」の場合実際に使用可能なTV13chの範囲

TV13ch(470～476MHz)の後ろだけに1MHzのGBを設定し、実際の使用可能な周波数は470～475MHzとなる。

例４）片側に地デジ放送チャンネルの使用周波数が隣接しない「52ｃｈ」の場合実際に使用可能なTV52chの範囲

特定ラジオマイク専用帯（710～714MHz）

TV52ch(704～710MHz)内の前に1MHzのGBを設定し、実際に使用可能なTV52chの周波数は705～710MHzとなる。
特定ラジオマイク専用帯域側も隣接のTV52chに使用許可がある為、専用帯域側もGBが不要になる。
この場合の実際の使用可能な周波数は705～714MHzまでとなる。

チャンネルリストの留意事項
Ｑ. 同一施設内だが、同一階or低い階で使用したいチャンネルリスト適用エリアと同一階or低い階で使用したい場合、遮蔽損失が適用エリアと同等以上と認められる場合にはその適用エリアのチャンネルリストを使う事ができます。
適用エリアより上層階の場合は、高さにより、電波の到達距離が延びる為、使用する事はできません。

Ｑ. 屋外のリストがあるが、その施設の屋内での使用したい屋外のチャンネルリストがある施設において、その施設の屋内で使用したい場合、一階or低い階層であれば、屋外のチャンネルリストを使用する事ができます。

上の特例と同様で、高さが上がる場合は、使用できません。
このような諸条件で使用したい場合には、一度特ラ機構事務局にお問合せ下さい。

TVホワイトスペースチャンネルリスト掲載について特ラ機構では「TVホワイトスペースチャンネルリスト」に掲載が無い施設の、リストへの追加申請業務を行っています。
【チャンネルリスト掲載の流れ】① 総務省の認定事業者による該当施設に於ける地上デジタル放送波のと混信保護検討（資料による机上計算or実測）② 当機構より該当地域を担当する総合通信局を通じ、地域の放送事業者へ確認③ 運用調整システムのデータベースに登録
ご依頼を受けて運用が可能となるには２～３か月必要となります。
なるべく早い段階でチャンネルリストへの掲載の有無を確認して下さい。
（ユーザーを受け入れる施設においては、チャンネルリストへの掲載は必須といえます。）

詳しい掲載までの流れや、諸費用については、特ラ機構のホームページをご参照の上、事務局までお問合せ下さい。

専用帯、1.2GHz帯について専用帯(711-714MHz)と、1.2GHz帯は、TVホワイトスペースチャンネルリストに掲載の無い場所であっても、日本全国どこでも使用可能です。
( 運用調整システム内の地図情報に、緯度・経度を登録するイメージです。)

ただし、周波数には限りがありますので、運用調整が発生した際には、チャンネルリストに掲載のある施設ではTVWS帯を使うなど、運用者の皆さんで譲り合って使用する必要があります。
特に専用帯は3MHz幅しかなく、その中で使用できるマイクの数は限られています。
イヤーモニターは1.2GHz帯の機材がないため、チャンネルリストに掲載の無い場所では専用帯しか使う事ができない為、非常に貴重な帯域となります。
近隣の状況など、機器選定で気になる事がありましたら、ご購入の前にご相談下さい。免許取得に関して機材を購入をしたら技術基準適合証明証書/工事設計認証書が同封されています。
免許申請に必要な大事な書類ですので、無くさないように保管をお願いします。
免許申請を実際にご依頼頂いた場合、免許状交付までは約1か月程度かかります。
購入してすぐに使える訳ではありませんので、ご注意下さい。
免許を自社で総合通信局に申請して取得する場合も、運用調整が必要な為、特ラ機構への「加入が義務」付けられています。
また、免許申請時に必要な加入証明書を発行致しますので、必ずご連絡下さい。
入会について詳しくはホームページをご覧頂くか、お問合せ下さい。
https://www.radiomic.org/nyukai/index.html

まずはご購入の前に、ご一報頂ければ、ご相談に乗れるかと思います。

移動会員と固定会員の違い
免許取得にあたり、用途に併せて2種類の免許に分かれています。
それに併せて特ラ機構では、便宜上、移動、固定という呼称で呼んでいます。

移動会員

・免許状記載の移動範囲が「全国」・帯域を選択し、日本全国に持ち出して使う事ができる（専用帯/1.2GHz帯を使う、chリストに登録されている施設etc…）
・使用する前に運用連絡票を特ラ機構へ提出、→運用調整システムに登録し近隣との混信を判定する。
・固定会員や他の移動会員との運用調整が必要な場合がある。

固定会員

・免許状記載の移動範囲が「免許人の業務区域内」
・免許状に記載された常置場所でのみ使う事ができる（マイクを持ち出して使用する事ができない）
・運用調整システム上、常置場所において、24時間365日使用する登録となっているので、運用連絡票を提出する必要がない。
・移動会員との運用調整が必要な場合がある。
・運用調整費が、移動会員に比べて安くなっている。

無線局免許状の交付
免許申請から1か月程度で左のような免許状が総合通信局から交付されます。
この段階でやっと、実際にマイクがお使い頂ける状態になります。
この免許状は「移動会員」の例ですが、固定会員の免許状の場合は移動範囲が、「免許人の業務区域内」となります。
免許状も技適書類と同様、紛失してはいけない大事な書類ですので、必ず解りやすい場所に保管して下さい。
※廃局・免許更新後には免許状を返納します。
「TVホワイトスペース帯+特定ラジオマイク専用帯」の無線局免許状の例

運用調整システムについて運用調整システムの固定会員登録画面の例※当機構職員によって登録します。

赤い円:半径200m範囲 緑の円:半径400m範囲

運用調整システムとは、運用データを登録しているシステムです。

固定会員の場合は、運用調整システムへ当該施設の住所に基づく緯度・経度情報を登録し、24時間365日運用調整を行う設定となっています。

実際にマイクを使用する①運用連絡票の提出（移動会員のみ）
移動会員の方には、いつ、どこで使用するのかという情報を特ラ機構へお送り頂いています。

②運用調整
混信を防ぐ為に、事前にユーザー同士でのやり取りが必要になる場合があります。

③実際に運用するでは、次のページから実際の流れを追っていきましょう。

運用連絡票の提出（移動会員のみ）
日時・場所・使用TVch・使用マイク数などが決まったら、その内容を記入した運用連絡票をメールにてお送り下さい。
メールアドレスは、表の中にある通り、
rm-unyo@radiomic.orgです。
件名には、「運用日」、本文には「所属や連絡先」を明記してください。

この運用情報を特ラ機構の職員が、運用調整システムに入力します。

運用連絡票

運用連絡票および記入解説は、特ラ機構ホームページからダウンロード可能です。
https://www.radiomic.org/index.html

運用連絡票に関するお願い
記入漏れがある。
→【催事名】や【使用マイク数】などの記入がないと、運用システムに登録できません。
記入漏れ、誤記入には注意して下さい。

使用TVchは、使用予定のTVchのみを記載してください。
→運用調整打合せの前情報としてTVchをお知らせ頂いていますので、使用予定のTVchのみをご記入下さい。
また、TVchの予約制度ではありません。現場での急な変更は、他の運用者との混信を避けて行って下さい。

【施設名】【適用エリア】がチャンネルリストの表記と違う。
→チャンネルリストの表記に合わせて記載して下さい。
同一フロアの他会場など特例使用時はコメント欄に詳細を記入して下さい。
チャンネルリストに対する疑問や要望があれば、事務局まで。

PDFかExcelでお送りください。
→Numbersなど、Excel互換ソフトを使用した際は、PDFで出力してお送り下さい。
表が壊れて確認できない場合があります。
運用箇所が多く、シートが2枚以上になる場合もシートで分けず、ファイルを分けてお送りください。
複数の運用連絡票をお送りになる際は、1通のメールにまとめて頂いて構いません。
一番早い運用日を件名にご記載下さい。

変更連絡を送る際は、変更点をコメント欄やメール本文に必ず明記を！
→お手間かと思いますが、変更箇所をできるだけ詳細に教えて下さい。

運用連絡票の提出（移動会員のみ）◆運用連絡票の提出は、運用日の2日前までにお願いします。
これは、混信保護の観点から事前に打ち合わせや、機材変更を必要とする場面がある為です。
運用調整システムへの登録がない状態での運用は、混信の可能性が見えず非常に危険です。
絶対におやめください。
未調整のまま運用を行い他の無線局に混信を与える行為は悪質であるといえます。
免許制度のある機材をご使用になるという事は、法規に則って利用する事を前提としております。
お忙しいかとは思いますが、早めの運用連絡票の提出にご理解とご協力お願い致します。

特ラ機構の運用連絡票受付時間は平日、土曜日の9:30-18:00です。
日曜・祝日は休業日となりますので、ご注意下さい。
また、連休は、特別営業日程にて営業致します。
詳しくは連休前にホームページで告知致しますので、事前にご確認をお願いします。

営業時間後や休日の提出は、翌営業日の入力処理となります事をご了承下さい。

運用調整の流れ
運用連絡票を送付頂き、その情報を基に運用調整システムへ登録を行う事で、近隣で使用している会員、他のシステム（※）との混信の恐れがある場合には、それぞれの運用者へ通知を行います。
※エリア放送や、放送事業者の使用するワイヤレスマイク、FPUなど

運用調整システムについて運用調整システムの固定会員登録画面の例※当機構職員によって登録します。

赤い円:半径200m範囲 緑の円:半径400m範囲

移動会員または放送局の移動運用の場合は、日時・場所・使用ch・使用マイク数などを指定した運用連絡情報を入力し、登録します。
登録されたポイントから半径数百メートル以内に、別の運用連絡情報が入力されると、運用調整連絡の帳票が双方に送信されます。（次ページ以降を参照）

運用調整連絡の送信（固定会員の情報）

運用調整連絡の送信（移動会員の情報）

運用調整の実施
必要に応じて当該会員の担当者と周波数の運用調整を実施して下さい。
運用調整の例②うちで使っているTVホワイトスペース帯のchは39chで、627.000、627.500、628.000、628.500MHzでデジタルマイク4本(局)を使用しています。

①運用調整のお知らせが届いたので連絡しました。使ってる周波数はどちらでしょうか？

③分かりました。
こちらは711.025MHzの専用帯を使用するので、問題ないと全体の使用マイクが少ない思います！
調整完了

全体の使用マイクが多い時担当者A⑤628.500MHz以降の周波数なら使って大丈夫です。

④マイクを30本(局)使うので、可能であればTV39chも使いたいのですが、大丈夫でしょうか？

⑥ありがとうございます。
それでは629～632MHzの周波数を使わせて頂きます。
調整完了

移動会員担当者 B

運用調整連絡がこない場合
近隣との運用調整がない場合は、運用調整メールは送信されません。
安心して利用して下さい。
移動会員の方で、運用連絡票が入力されているか不安だという方は、運用連絡票のコメント欄に 「入力完了通知希望」運用直前に送付した方などは「通知後から使用開始」などとご記入下さい。
簡易的ではありますが、「入力しました」というおしらせのメールを運用連絡の窓口担当者と現地担当者の2人に、自動送信させて頂きます。
※2020年秋より始めた試験的サービスになります。

周波数を共有する他のシステムについて• 1.2GHz帯 FPUとの関係性• TVWS帯 エリア放送との関係性

FPUと1.2GHz帯の関連性
1.2GHz帯の特定ラジオマイクとFPUは、一部周波数において共用しています。
FPUとは、放送局がマラソン等で映像・音声を中継現場から本社・中継所へ伝送するためのシステムです。1.2GHz帯のFPUは周波数帯が下記の2つに分かれています。
FL:1240～1260MHz
FH:1260～1300MHz（なるべくFHで運用するようお願いしています）
特定ラジオマイクはなるべくLチャンネルからのご利用をお願いします。
FPUとの運用調整連絡は、特定ラジオマイク同士の運用調整の範囲より広範囲で判定されますので、出力や運用の詳細は放送局ご担当者様とご確認下さい。

エリア放送とホワイトスペース帯
エリア放送とは、地上デジタル放送の周波数帯を利用した地域密着型の放送局です。
ラジオで言うコミュニティFMのような放送と考えて頂くと解りやすいと思います。
放送範囲も一般的な地上波放送よりも狭い範囲に向けて放送しています。

エリア放送もFPU同様、混信判定はラジオマイク同士よりも広範囲となります。
5km以上離れた地点との混信判定が出る場合もありますが、十分に距離が離れており、混信の恐れがなければ利用する事ができます。
テレビ放送ですので、フルセグの場合はTVch目いっぱいの帯域幅を使用しています。
ワンセグの場合でも、一般的なラジオマイクの波よりは占有幅が広いので、近くで使用する際は、その点に注意が必要です。
エリア放送との共用の際は受信機のスペアナ機能を使うなど安全確認を行い、影響がない事を確認した上でご利用下さい。

フルセグ
帯域幅
ワンセグ
帯域幅ラジオマイク帯域幅

帯域幅 簡易イメージ図

公共の電波をクリアな環境で安全に運用するために• 運用環境に関する安全確認（電波環境の整備）• コントロールソフトウエアの活用• システムセットアップの電源投入は受信機から• 運用周波数ならびにRF出力の再確認• 技術基準適応証明等の無い、海外製品に注意！

電波は限りある資源です。
双方で連絡を取り合い、必要に応じて譲り合い、周波数の有効利用にご協力下さい。