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私の研究

温室効果ガスの分離回収技術〜ガス吸収液（イオン液体）の開発と評価〜

児玉 大輔（こだま だいすけ）
日本大学工学部生命応用化学科准教授

１．はじめに

dioxide Capture and Storage）プロセスの開発が2015年11月30日から12月11日まで、フランス・進められている。国内では、日本 CCS 調査㈱が、パリで開催されていた気候変動枠組み条約第21回2016年度からの実証試験に向けた試運転を北海道締約国会議（COP21）で、新たな地球温暖化対苫小牧市の出光興産㈱北海道製油所の隣接地で策「パリ協定」が採択された。中国や米国など主2015年12月から始めている。このような大規模技

要排出国が参加しなかった「京都議定書」と異な術を実現するためには、二酸化炭素の分離回収コり、途上国も含めたすべての国が参加する画期的ストを大幅に削減することが重要である。現在、な協定であり、二酸化炭素（CO２）をはじめとしアルカノールアミン類などを利用した二酸化炭素た温室効果ガスの排出を大幅に抑制するとともに化学吸収プロセスが一部の商用プラントで稼動し低炭素社会への道筋をつける技術開発が、より重ているが、吸収液の再生コストが50％を占め、エ要になってくるはずである。

ネルギー消費に著しい問題がある。コスト削減の本稿では、ここ数年、日本学術振興会の最先端・次世代研究開発支援（NEXT）プログラムやため、低エネルギー再生型吸収液の開発が望まれている。

科学研究費助成事業により、私の研究室で取り組イオン液体（IL: Ionic Liquid）は、陽イオンんできた「イオン液体を利用した二酸化炭素物理（カチオン）と陰イオン（アニオン）のみからな吸収プロセスの構築」に関する研究成果の一端をる室温で液体状態の塩（えん）である。イオン紹介する。

液体の蒸気圧は、ほぼゼロであることから大気中への拡散を防ぐことができ、リサイクルが容２．研究背景易で環境にやさしく、揮発性有機化合物（VOC:

地球温暖化対策技術の一つとして、火力発電所

Volatile Organic Compound）に代わるグリーンなど大規模固定発生源の排出ガスに含まれる二溶媒として期待されている。また、イオン液体は酸化炭素を大気中に拡散させることなく分離回

難燃性もあり、熱及び化学的安定性に優れ、幅広収し、地中や海洋に隔離貯留する CCS（Carbon-い温度範囲で使用することができる。さらに、イ

福島の進路 2016. 2

私の研究
大規模固定発生源
排出ガス

圧縮＋CCSプロセス
MeOH
CH4
転換
Biofuel

任意圧力
排出ガス

脱CO2ガス

CO2

IL+CO2ILIL

減圧

IL(CO2)IL
CO2物理吸収・濃縮

排出ガス圧縮
図１

表１

CO2回収

I L再生

イオン液体を利用した二酸化炭素物理吸収プロセス概念図

アミン法とイオン液体法の比較
アミン法

イオン液体法

吸収

原理

化学吸収

物理吸収

吸収条

件

常温、常圧

常温、高圧（〜10MPa）

再生条

件高温、常圧

常温、任意圧力高温処理必要容易

吸収液再利用オン液体には、二酸化炭素など酸性ガスを選択的のが持つ特殊な物性解明に関する研究は、あまりかつ大量に吸収する性質があり、CCS プロセス行われていないため未解明な課題も多い。本研究でのガス吸収液として利用可能である。図１や表の遂行により、基礎科学的な観点から様々な現象

１に示すように、このイオン液体を利用し、二酸を明らかにできるだけでなく、日本発の地球温暖化炭素の分離回収状態を常圧から高圧へ変換する化対策技術を国外に広く発信できる。また、イオことができれば、吸収液の再生に熱エネルギーをン液体の高度利用が飛躍的に増加し、VOC を利大量に消費する蒸留操作などを一切必要とせず、用したプロセスから環境調和型プロセスへの切り従来の吸収液再生エネルギーコストを大幅に削減替えが進むなど、政府による新成長戦略の中でもできる。イオン液体を利用し二酸化炭素を分離回謳われているグリーン・イノベーション推進にも収する方法は、温度、圧力変化のみによる物理吸寄与できると考えられる。

収・再生メカニズムを利用したものであり、簡便な操作によりプロセスを構築できる。また、再生３．従来のイオン液体研究により回収される二酸化炭素も、常圧ガスとしてイオン液体を利用した CCS プロセスを設計操ではなく、隔離貯留に有利な液化炭酸あるいは任作する際、イオン液体がどのくらい二酸化炭素を意の高圧状態の二酸化炭素として回収できるとい吸収するのか？詳細に把握しておく必要がある。

う利点がある。

イオン液体−ガス系の研究は、イミダゾリウム系

イオン液体は、電池をはじめとした電気化学デ

イオン液体を主な対象として、欧米各国 1 3）を中バイス、有機合成などの化学反応溶媒、さらには心に精力的に進められている。我々の研究グルー

触媒としての利用など、様々な分野で応用研究がプでは、アミド型構造（N,N ‑ジメチルホルムアミ積極的に行われており、その用途に合わせて構造ド ; DMF）を持つイオン液体 [DMFH][TFSA]を自由にデザインできることから「デザイナー流を合成し、このイオン液体に対するガス溶解性体」とも呼ばれている。一方、イオン液体そのもや選択性などについて明らかにし発表した 4 , 5）。

福島の進路 2016. 2私の研究

8CH+ 3(CF3SO2)2NC NH
HCH3O[DMFH][TFSA][DMFH][TFSA]஧㓟໬Ⅳ⣲య✚⃰ᗘ c1‫ە‬Υ‫ڸ‬Υ࢖࢜ࣥᾮయయ✚⃰ᗘ c2‫ڦ‬Υ‫ی‬Υ
[Bmim][TFSA]஧㓟໬Ⅳ⣲య✚⃰ᗘ c1‫ۑ‬Υ‫ڹ‬Υ࢖࢜ࣥᾮయయ✚⃰ᗘ c2‫ڧ‬Υ‫ۍ‬Υ-3c1, c2(mol㺃dm )6CO2 ⃰ᗘ

4CO2 ྾཰㔞
ቑຍ2⁐፹⃰ᗘ

313.15 K (40Υ)

00.00.20.4x1
図２0.60.8酸−塩基型イオン液体の二酸化炭素吸収量（体積濃度基準）[DMFH][TFSA] の二酸化炭素溶解度は、同じスト型ガス吸収液の開発を目指し、図３に化学構アニオン骨格を持つイミダゾリウム系イオン液体

造を示す対称グリコールエーテルのジグライム[Bmim][TFSA] と同等で、同圧下では温度降下（Diglyme）とリチウム塩を混合した溶液 6）を調に伴い溶解度が増加することを明らかにした。一製し、溶液の基本的性質の解明と二酸化炭素吸収方、図２に示すとおり、体積濃度基準では、カチ特性についての評価を進めてきた。ここで主に用オンの式量に起因し、二酸化炭素の吸収量が増大いたリチウム塩は、リチウムイオン二次電池や電することを確認した。今後さらに低エネルギー再解コンデンサーなどの電解質として幅広く使用さ生型吸収液を開発するためには、高価なイミダゾれている。

リウム系イオン液体ではなく、安価で化学的安定イオン液体のガス吸収特性評価は、我々の研性に優れるイオン液体を対象に、二酸化炭素など究グループで開発した体積可変セルと振動管式酸性ガス溶解メカニズムの検討を早急に進める必

密度計を備えた高圧溶解度測定装置（図４）7）な要がある。

ど独自の測定技術と測定装置を駆使しながら進めている。図５に、313.15 K（40℃）におけるジ４．ガス吸収液の開発と評価グライム−リチウム塩溶液に対する二酸化炭素

従来のイオン液体が持つ高粘度・高価格といっ溶解度の測定結果を示す。ジグライムに LiBF4やた問題は、温室効果ガス吸収など大規模プロセス

LiTFSA を添加すると二酸化炭素溶解度は低下における工業的利用だけでなく、電気化学デバイしたが、LiBETA を添加した場合、ジグライム

スなどでの実用化を妨げる大きな要因になっていより二酸化炭素溶解度が若干増加した。LiBF4やた。そこで我々は、粘度が低く、二酸化炭素をはLiTFSA では塩析の影響で溶解度向上に繋がらなじめとした温室効果ガスの吸収特性に優れる低コ

かったが、LiBETA では、二酸化炭素に対する

福島の進路 2016. 2

私の研究親和性が高いフッ素の相互作用による効果が大き
Diglymeかったためと考えられる。また、対称性リチウム塩（LiBF4, LiTFSA, LiBETA）と非対称性リチウム塩（LiNFBS, LiHFOS）とでは、かさ高い構造を有した対称性リチウム塩が高い二酸化炭素溶

LiBF4: Lithium tetrafluoroborate

解度を示した。また、欧米の研究者による既報 2）
では、最も優れる二酸化炭素溶解度を示すアニオンは TFSA であったが、本研究によって、さらに優れる二酸化炭素溶解度を示すリチウム塩がLiTFSA: Lithium bis(trifluoromethanesulfonyl)amide


LiBETA であることを明らかにした。

LiNFBS: Lithium nonafluorobutane sulfonate


LiBETA: Lithium bis(pentafluoroethanesulfonyl)amide

LiHFOS: Lithium heptadecafluorooctane sulfonate

図３

図４

ジグライムとリチウム塩の化学構造

高圧溶解度測定装置

8p(MPa)6‫ۑ‬㸸Diglyme‫ە‬㸸LiBF4‫ی‬㸸LiTFSA‫ڦ‬㸸LiNFBS‫ڸ‬㸸LiBETA‫ۂ‬㸸LiHFOS

CO2 ྾཰㔞ቑຍ

4

10wt% (13.7mol%)
10wt% (4.9mol%)
10wt% (4.6mol%)
10wt% (3.7mol%)
10wt% (2.9mol%)

2313.15 K (40Υ)

00.00.2
図５0.4x10.60.81.0

ジグライム−リチウム塩溶液の CO2吸収量（モル分率基準）

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

私の研究
これらジグライム−リチウム塩溶液は、Selexol

も、被災地企業のシーズ支援プログラムにより、や Genosorb などとして市販されている既存の物蒸発しないイオン液体の特長を生かした「リン系理吸収液と比較しても極めて優れた二酸化炭素吸イオン液体の高温熱媒体の開発」（http://www.

収性能を示している。また、プロセスシミュレー

fukushima.aist.go.jp/seeds/results̲detail̲h27̲15.

ションの結果からも、ガス吸収液のコスト低減、html）研究を進めている。今後とも、化学工学

ガス吸収装置の小型化、CCS プロセスにおけるに基づく一連の研究を推進することにより、福島

圧縮工程削減、吸収液使用量抑制の可能性などが発の地球温暖化対策技術を国内外に発信し続け、示唆され、二酸化炭素排出の総合収支からも、本東日本大震災と福島第一原子力発電所事故からの研究で開発したガス吸収液に大きな優位性がある復興に貢献していきたい。と考えられる。

< 参考文献 >５．おわりに今後の日本経済の成長に必要なエネルギーを安定的に確保しつつ、二酸化炭素削減を着実に進めるにはどうしたらよいか。再生可能エネルギーの普及、脱化石燃料に向かうにしても、そのスピード感はどの程度なのかが不透明であり、しばらく

１）Kamps, Á.P.‑S. et al.: J. Chem. Eng. Data 48,746‑749（2003）
２）Aki, S.N.V.K. et al.: J. Phys. Chem. B 108,20355‑20365（2004）
３）Gutkowski, K.I. et al.: J. Supercrit. Fluids 39,187‑191（2006）の間は、火力発電所を利用し続けることになるで

４）特開2009‑106909（2009）

あろう。COP21で採択された「パリ協定」を順５）Kodama, D. et al.: J. Supercrit. Fluids 52, 189‑

守し、地球温暖化を防止するためには、火力発電

192（2010）

所などの排出ガスに含まれる二酸化炭素を分離回

６）特開2012‑170842（2012）

収し、地中や海洋に隔離貯留する CCS プロセス

７）Kodama, D. et al.: Fluid Phase Equilib. 302,の実現は、避けて通れない道である。

103‑108（2011）

イオン液体をガス吸収液として工業的に利用するためには、吸収液の価格を低減させるだけではなく、ガス吸収プロセス全体をデザインし、パッケージとして完成させる必要がある。現在、国立研究開発法人産業技術総合研究所（産総研）や山形大学、民間企業などの協力を得ながら共同で研究を進めている。今後、ベンチ・パイロットス
ケールでの実証実験を行い、ガス吸収分離性能の評価改善に取り組むことにより、アルカノールアミン類などを利用した化学吸収法に代わり、低コストで環境負荷の低い二酸化炭素物理吸収プロセスの実現を目指していく。
また、イオン液体の用途拡大を視野に、産総研の福島再生可能エネルギー研究所（FREA）と

福島の進路 2016. 2< プロフィール >1970年 郡山市生まれ。1993年 日本大学工学部工業化学科卒業、1995年 日本大学大学院工学研究科博士前期課程修了、1995年 ㈱朝日ラバー 研究員、1998年 日本大学工学部 助手、2002年 博士（工学）（大阪大学）、2003年 日本大学工学部 専任講師、2003年 カナダ・オタワ大学工学部 客員研究員、2005年 アメリカ・ジョージア工科大学 客員研究員、2008年〜
日本大学工学部 准教授、2012年〜 産業技術総合研究所 客員研究員、2013年 神戸大学大学院工学研究科 非常勤講師