日本ソフトウェア科学会第 31 回大会 (2014 年度) 講演論文集

筑波大学大学院における IT 実践力育成の施策と評価
山戸 昭三, 北川 博之, 田中 二郎

社会から期待される高度 IT 人材の育成が求められている．筑波大学大学院も 2007 年度から継続的に IT 実践力育成の施策を推進している．本論文では，その主要な取り組みの特徴を提示し，期待される効果と述べ，継続的なモニタリング活動としてのスキル診断，修了生アンケートからプログラムの成果を評価する．今後，さらに自律して実践的 IT 人材を育成し続けるための施策を提言する．

Fostering high level IT professional students is a strong social demand. Actions to address this have been
carried out continuously at Graduate School, University of Tsukuba since 2007. In this paper, an overview
of the main action and its expected eﬀect are shown, and we evaluate the result of the action from theskill diagnosis in our continuous monitoring activity and the student questionnaires. Some suggestions areshown to make it possible to continue activities to foster high level IT professional students in universities
in future.

通り経験させることを含む）, ➂自分で学び考え

1 IT 人材白書にみる社会から期待される人材主体的に行動する力を育成する，とした [1]．こ

日本経団連は, わが国の国際競争力を担うトップ人の実現に向け, 本学は、高度 IT 人材育成の重点材候補生として, ➀産業界や社会を改革するリーダ，支援拠点校として選定され情報系修士課程学生➁技術革新を創造し実践できる人材，➂システム開発に, 企業講師による実践的専門科目,PBL 型授業,の企画，開発，検証まで全般に対応できる人材，➃グ中長期の実践的インターンシップ等を設計し, こローバルに通用する技術を持ちグローバルに活躍でれまで 8 年間にわたってこれらの諸施策を推進きる国際人，という人材像を設定した．5 年から 10している.

年後にはプロジェクトマネージャ，ICT アーキテクト，高度組み込み技術者，CIO 候補生として活躍でき

2 大学院における IT 実践力育成の施策る人材の育成を目指し，そのための育成方針として，本学では，高度 IT 人材育成の取り組みとして➀IT 専門分野の基礎を習得させる，➁チームによる2007 年度より，高度 IT 人材育成のための実践システム開発力を育成する，（これには, 技術的的ソフトウェア開発専修プログラム（以下，専知識・手法をリアルドメインの課題に適用し実修プログラム）を推進している [2]．本専修プロ

践力を養成すること, システム開発プロセスを一グラムは，ソフトウェア開発プロジェクト型科目群，ソフトウェア開発実践型科目群，専門技

Implementation and Evaluation of Education to Foster Students’ Practical IT Skills in University ofTsukuba Graduate School.
Shoso Yamato, Hiroyuki Kitagawa, Jiro Tanaka, 筑波大学大学院システム情報工学研究科コンピュータサイエンス専攻, University of Tsukuba Department ofComputer Science Graduate School of Systems andinformation Engineering.

術科目群から構成される．その主要な施策について述べる．
2. 1 PBL

PBL（Project Based Learning）とは，問題の把握から，問題解決策の立案，実施，評価に到る一連の学習プロセスを主とした教育方法であPBL の進め方は，年々変化しているが，教員る．小グループによる自律的な学習形態が特徴

またはゲスト講師による座学，学生チームからである．現実世界との関係性を重視し，プロジェのプロジェクト状況報告と様々な観点からの質クトとして，現実の課題に取り汲むことが求め疑応答とアドバイスという形態で進める．座学られる．その課題を教員の支援のもとに解決し，は，筆者および企業講師から学生プロジェクト企画をたて実施する過程そのものが学びとなる．の進行に合わせた内容で行う．また，プロジェ

以下に，本学 PBL [2–9] の特徴と狙いを述べる．

クト報告は，学生は顧客のみならずさまざまな(1) 実在する企業 (顧客) を対象

ステークホルダーの存在を理解し，それに沿っPBL 科目には，実在する顧客企業の経営課題・た発表を工夫する．

業務課題をヒアリングしてその解決方法を考える研修（フィールドスタディ）と仮想的な企業

表1

PBL への教員の関与の度合いと長所・短所に関する情報を読みこなしてその解決策を考える研修（ケーススタディ）がある．本学の PBLの特徴の一つは，実在する顧客企業を対象とすることである．仮想的な企業の場合は，ケース課題を読めば，課題が埋め込まれている場合が多く，それを構造化して解決方法を見つけていくという進め方になるが，実在する企業の場合は，より複雑である．顧客自身が課題に気づいていない場合もあり，課題認識に乏しい場合もある．また，逆に顧客自身が何をしなければならないかを認識し，どう作るかを設計している場合もある．学生達は，顧客にあわせて適切に(4) 業務課題の理解から納品，活用支援までその力量を発揮できる開発要件に誘導していか

対象顧客の業務課題をヒアリングしその課題なければならない．企業に就職してからの実際を解決する IT ソリューションを提供し，さらにの仕事は，フィールドスタディに類似した進めはその活用を支援するところまで行わせる．一方が圧倒的に多い．

般的には，業務プロセスの改革なしには，課題(2) チームは同学年の少人数構成を解決することは困難であり，IT ソリューショ

同学年の 3〜5 人で一つのチームを構成し，一ンで実現できる範囲と顧客の意識改革の必要性

学年 4〜6 チームがそれぞれの顧客（役）を対象を学ぶ．にプロジェクト活動を行う．他大学の PBL では，(5) 活動期間は一年間

院生と学部生が混在してチームを構成するとこ

顧客とのファーストコンタクトからシステムろもある．また，本学の PBL は必修科目であ開発，納品と活用支援までを，一年以内に行う．

り，原則的に全員が授業に出席し，プロジェク

このことは，顧客への適切な引き継ぎと活用体

トのリーダあるいはメンバとしての役割を果た制の確立を促すことになり，学生は，そのためさなければならない．プロジェクト計画を立案には顧客の IT 活用成熟度に合わせた支援が必することや実績把握をするためにも，プロジェ要であることに気づく．

クトメンバは，いわゆる当てにできる人材としての状態を作らなければならない．

(3) 問題解決の進め方の工夫

2. 2 研究開発プロジェクト科目

場における就労体験を通じ，仕事の進め方を体

研究開発プロジェクト科目は，M2 学生が履修験するとともに，自らの能力，適性を客観的にする科目であり，➀修士研究を基本的に 1 人で遂評価し，将来の進路決定に役立てる．ヒューマ行する形態（修士論文）および➁PBL 型システンスキルの実践的向上を図る．インターンシッ

ム開発の延長で開発を行う形態または➂教員やプ報告会を行って自己の成長を再確認する．

企業または学生からの開発リクエストを請負ってシステム開発する形態（特定課題研究報告書）

2. 5 企業講師・大学教員・学生が合同で参画するがある．本科目の特徴は，PBL で培った自律的授業に関する振り返りの場な活動を更に強化するところにある．PBL 科目

企業教員，大学教員，学生が，一堂に会し，相では，基本的に週一回の報告による軌道修正や互理解を深めつつ，主体的にあるべき教育の場関係者からのアドバイスがあるが，本科目の場を創造するために，情報共有と改善検討を行い，合には，年間 2 回の中間発表と最終的な修士論推進していくための基盤とする．学生アンケー

文及び特定課題研究報告書の提出と公開発表がトと教員の実施報告書を基本情報とし，分科会行われる．学生には，自律的にチームの計画立に分かれて，対話しながら意見交換を行い，情案と役割分担，チームの連携と自らの課題達成報共有し，問題の原因を分析し，解決案を討議が強く求められる．

する．

2. 3 企業講師による実践的専門科目

3 施策の効果プログラム開始当初より，連携企業から常勤

3. 1 企業人となった修了生に対する評価

教員 2 名，非常勤講師約 70 名余りの陣容で，実IT 人材白書 2014 には，企業人となった修了

践的専門科目を開始した．今も続く主要な科目

生の成長を，修了生本人およびその上司からのを以下に示す．

評価として，総括的に，「上司は，知識やスキル

2. 3. 1 最新 IT 動向に関する特別講義

よりも仕事の早さ，意欲・向上心を修了生本人

企業の第一線で活躍する講師により，社会の以上に高く評価している．特に，産業界の将来関心の高いテーマや企業の最先端の技術，IT 動を担う人材と人の自覚，精神的な強さ・ストレ向を紹介している．毎回の講義は，学生で満席

ス耐性，仕事の内容や進め方に対する理解，にであり，講師と学生の熱心な質疑応答が行われ高評価者の特徴がある．
」と述べている [1]．定ている．

量的な数値では無いが, 修了生との対話で,「新2. 3. 2 企業情報システム論

入社員教育の場面で, すでに体験し学んだことが主に，一般企業（事業会社）の視点で経営改革あったので, 他大学よりもスタートダッシュがでを推進する CIO，IT 部門の要員が身につけるべきているように感じる」との感想を聞くことがき知識とスキル，気づきを，演習を通じて，実できた.

践的な力を身につけさせる．
3. 2 本学スキル診断に見る成果
2. 4 高度 IT インターンシップ

ITSS-DS は，IT スキル標準（ITSS）をもとに，実働日数が 20 日以上という長期にわたるイン

IT エンジニアに求められるスキルを診断・分析

ターンシップである．派遣先では，プロジェクすることができる IT スキル診断ツールである．

トの一員として実業務に従事し，与えられた範日経 BP 社，ザ・ネット，日経 BP マーケティン

囲の業務について，管理や判断を行いつつ，一グが設立した任意団体，IT スキル研究フォーラ

定の成果物を出すことが求められる．企業の現ム (iSRF) が運営している．本学では，ITSS-DS

を学生向けに改訂した ITSS-DS for Student をに差が見られる．高い成長率を示しているのは，使用している [2–4, 9]．診断項目は，コアスキ

試験・品質検査（平均成長率 = 1036.5%），業ル，性格診断，EQ(Emotional Intelligence Quo-

務分析とシステム企画提案（同 = 940.2%），プ

tient：こころの知能指数)，パーソナルスキル，ロジェクトマネジメント（同 = 796.8%）であっ情報工学（基礎分野，専門分野）である．モニタ

た．J07 の IS(Information Systems) 分野 [10] のリングのタイミングとしては，二年間に 3 回 (入成長率が著しい．PBL 科目および研究開発プロ学時, 一年後, 卒業時) 実施する．本論文では，各ジェクト科目で，顧客の業務分析とシステム企期生ごとの診断項目の学生による自己診断評価画提案を行い，プロジェクトマネジメントを遂

値を一期生から六期生まで平均し，卒業時の評行してシステム開発を行ったことや高度 IT プロ

価値を入学時の評価値で割ったものを平均成長

ジェクトマネジメント科目で，プロジェクトプロ率とし，教育効果の定量的評価指標とする．平

セスを学んだことによる自信が見られる．一方均成長率がマイナスになる診断項目は無かった．

で，アルゴリズムとデータ構造（同 = 119.7%），3. 2. 1 コアスキル（最小値 0〜最大値 100）

プログラミング（同 = 143.2%），情報ネット

図 1 に示すように，コアスキルでは牽引（平ワーク（同 = 147.7%）のような CS(Computer

均成長率 = 119.2%），リスクマネジメント（同Science) 分野 [10] については，システム開発を= 116.2%），課題設定（同 = 115.8%）で高い値していることから要素技術として活用しているを示している．これは，PBL 科目，研究開発プはずであるが，成長率としては低かった．このロジェクト科目で，チーム活動の牽引や課題のことは，本プログラムに入学してくる学生は，設定を求められ，リスクの識別しながら取り組入学時点から高い知識とスキルを持っているこんでいることの効果と見られる．ただし，後述とから理解できる．図 3 および図 4 は，図 1 おの情報工学基礎分野および専門分野に比較してよび図 2 に比べ成長率が高いため，縦軸を最大成長率が比較的小さいのは，講義科目と直結し1,200%としている．ている知識ではなく，実行性を伴うスキル評価であり，自信を持ちつつもまだ経験不足との自己認識もあると思われる．

3. 2. 4 情報工学専門分野（最小値 0〜最大値 4.0）

図 4 に示す情報工学専門分野では，基礎分野と同様に成長率の増加した項目と比較的低い成3. 2. 2 パーソナルスキル（最小値 0〜最大値 4.9）

長となっている項目に差が見られる．高い成長

図 2 に示すように，パーソナルスキルでは，率を示しているのは，IT コンサルティング（平問題解決（平均成長率 = 166.3%），リーダシ

均成長率 = 1056.6%），システムの運用管理（同ップ（同 = 151.7%），ネゴシエーション（同= 831.0%），マーケティング（同 = 772.7%），= 141.8%），コミュニケーション（同 = 130.2%）

システムの性能設計（同 = 668.8%）であった．の順に高い．PBL 科目，研究開発プロジェクト

PBL 科目および研究開発プロジェクト科目によ

科目で，問題解決やプロジェクト活動，顧客やる効果とともに，企業情報システム論で，経営戦チームメンバとの交渉に成長が促進されたもの

略立案から IT 戦略立案，IT サービス活用まで体と考える．コアスキルと同様に成長率が低めな系的にカリキュラム編成が行われている効果も大のは，スキルがある程度の経験の蓄積によってきい．一方で，コンパイラ（同 = 130.3%），人工徐々に向上するものと思われる．図 1 および図知能（同 = 133.6%），ロボット（同 = 139.8%）

2 の縦軸を最大 180%としている．

については，成長率が低かった．

3. 2. 3 情報工学基礎分野（最小値 0〜最大値 4.0）

図 3 に示す情報工学基礎分野では，成長率の増加した項目と比較的低い成長となっている項目

図1

コアスキルの成長率

図2

パーソナルスキルの成長率

図3

情報工学基礎分野の成長率

3. 3 修了生アンケートに見る成果アンケートを実施している．20 余りの質問項目

本プログラムでは,2012 年度卒業生（4 期生）から構成されている．学生の成長率向上感に貢から, 施策の成果をモニタリングする仕組みとし献している授業科目について聞いている「Q7.て, 学生に対して卒業前（M2 の 2 月）に修了生

このプログラムで有益と感じた科目を 1 つ挙げ図4

情報工学専門分野の成長率てください」という設問がある．図 5 はこの設することが，大学にとっても卒業生や在学生に問に対する回答である.PBL 型システム開発が回とっても有効である．

答者数 82 名中 39 名（全体の 47.6%）, 研究開発
プロジェクトは 27 名 (同 32.9%) である．両科目が 8 割以上の修了生に有益と判断されている．

4. 3 学生に異次元の体験や人物と遭遇するような場の創出

学生を大きく成長させるには，これまでの思4 今後の施策を提案

考を揺さぶる体験，異なる価値観を持つ人物に専修プログラムの開始から 8 年が経過した．企

遭遇させ，批判的精神を育て，本質を見つめさ業からの常勤教員がいなくなり，これからが大せるような場を創出することが求められる．そ学として自律した施策を遂行すべき段階となっのためには，企業からの非常勤講師による講義・ている．社会が求める高度な実践的 IT 人材を育対話，海外研修を行い，長期インターンシップ成し続けるための施策を提案する．

といった場の創出を継続的に推進し続けることが必要である．

4. 1 大学教員の企業インターンシップ

若手の大学教員が，1〜2 年間，企業プロジェクトにインターンシップに出向し，大学に戻っ

4. 4 SL 理論 [11] に基づき学生にコーチングできる人材の確保て，実践的教育を担当することを提案したい．

本プログラムに入学する学生は，すでに高い

若手大学教員の批判的な指摘で，企業のプロセ知識とスキルを持っている．このある程度高いス改革になり，若手大学教員も研究の要素を見成熟度を持つ学生を大きく成長させるには，SLつけることが期待される．

（Situational Leadership）理論 [11] に示される
適切な間合いを保ちながら親密にコーチングで4. 2 OB との連携・創発の場の醸成きる人材，すなわち親身になったアドバイスや本プログラムで育成された学生は，すでに 200指導ができる身近な教員が必要である．

名近く企業において活躍している．彼らは，企業において大いに期待され最先端の仕事に従事

これら新たな施策を加え，継続的に「将来のしている者も多い．この人材を大学の教育に，社会環境の変化を大学が自律的に考え，学生にまた本プログラムのコミュニティとして組織化必要とする教育を企画し，そのための教育人材

図5「このプログラムで有益と感じた科目を 1 つ挙げてください」に対する回答

を環境の中で採用・循環させる流れを創り出し，実践していく」ことを，提案する．
参 考 文 献[ 1 ] 独立行政法人情報処理推進機構 IT 人材育成本部
編. IT 人材白書, 独立行政法人情報処理推進機構. 2014.
[ 2 ] 田中 二郎, 北川 博之. 筑波大学「高度 IT 人材育成のための実践的ソフトウェア開発専修プログラム」の「これまで」と「これから」 . 情報処理学会, 情報処理,Vol.52,No.10, Oct.2011.
[ 3 ] 戸沢義夫. itss-ds を活用した大学院学生スキル診断の試み . 産業技術大学院大学紀要 No.1, pp.17 −37, 2007.
[ 4 ] 駒谷 昇一, 田中 二郎, 北川 博之. 筑波大学における高度 it 人材育成のための実践的ソフトウェア開発専
修プログラム . 日本工学教育協会, 工学教育 Vol.57
No.4, pp.92-98., 2009.
[ 5 ] 山戸昭三.
筑波大学の PBL . PMI 日本支部

2012PMI フォーラム，東京, 2012.
[ 6 ] 山戸昭三.
大学院 PBL のマネジメントシステム構築構想について . プロジェクトマネジメント学会
2011 年度秋季研究論文発表大会，東京, 2011.
[ 7 ] 山戸昭三. 大学院における Project Based Learning の実施事例 . 日本技術士会， IPEJ Journal(2011 年 5 月), No.532:pp8–11, 2011.
[ 8 ] 山戸昭三.
大学院 PBL におけるプロジェクトマネジメント教育の実施 . プロジェクトマネジメント学会 2011 年度春季研究論文発表大会，東京, 2011.
[ 9 ] 山戸 昭三, 北川 博之, 田中 二郎. 筑波大学大学院
における PBL の実施と評価 . 日本工学教育協会, 工学教育, Vol.61,No.5,:pp94–99, 2013.
[10] 情報処理学会情報処理教育委員会 J07 プロジェクト連絡委員会. 情報専門学科におけるカリキュラム標準
J07(中間報告) . 情報処理学会, 2007.
[11] プロジェクトマネジメントハンドブック編集委員会
編.
プロジェクトマネジメントハンドブック . オーム社, 2009.