キャリアと文化の心理学（5）

職業指導からキャリア教育へ i
土元哲平(立命館大学 OIC 総合研究機構)
本稿では、「キャリア教育」の考え方がどのように生じていったのかについて、歴史的に整理する。具
体的には、アメリカと日本において、「職業指導」から「キャリア教育」へと、どのように変遷していったのかについて整理していく。
1. パーソンズの職業指導と職業選択
アメリカにおける職業選択研究は、「職業指導 (vocational guidance)」として始まった。職業指導は、主として「職業選択」への支援を指すものであり、キャリア教育の前身であると言われている。ボストン大学の法学の教授であったパーソンズ(F. Persons)は、ショー夫人(Q. A. Show)とともに職業局 (The Vocation
Bureau of Boston) を 1908 年に開設し、職業指導という用語を初めて使用した (Persons, 1909; 清水, 2008a) 。
パーソンズの著作『Choosing a Vocation(職業の選択) 』 (Persons, 1909) は、そこでの実践をまとめたものであり、若者や人びとがどのようにして適切な職業を選択するかが重要な論点とされた。パーソンズ(Persons, 1909)は、この著作の中で、賢い職業選択のためには大きく次のような 3 つの要素があると述べている(表 1)。
表 1 パーソンズによる「賢い職業選択」(Persons, 1909, p.5)
(1)自分自身を明確に理解していること、あなたの適性、能力、興味、熱意、資源、限界、そしてそれらの原因。
(2)様々な職種における、成功の要件と条件、利点と欠点、賃金、機会、展望に関する知識。
(3)これら 2 つの事実群の関係についての真の理由づけ(true reasoning)。すべての若者はこれら 3 つの点で援助を必要としている。
このようなパーソンズの考え方の根底には、現在のキャリア研究とも繋がる危機感や問題意識があるといえるだろう。パーソンズが生きた 19 世紀後半から 20 世紀初頭の米国では、科学技術の発達によって近代化・工業化が進み、産業社会構造の変化と独占資本主義による社会・職業構造の変化、諸々の社会問題や社会運動の勃興などの複合的な条件のもとで、一般の人々の人生における職業の占める意味合いが急激に変化した (山中, 2010)。社会構造が大規模に変革する中で、若者が自分自身と職業との関係を熟慮した上で職業を決めることの必要性が生じてきたのである。パーソンズは、こうした背景の中で、求人にすぐに飛びつくのではなく、若者や支援者がキャリアを「よく考えて決める」ことにこだわったのであった(下村, 2015)。
2. アメリカにおける「職業指導」から「キャリア教育」への流れ
職業指導の運動は、アメリカの学校教育のなかで「職業教育」というかたちで発展した(木村, 2017)。
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20 世紀初頭には、わが国でも、1901 年に無料での職業斡旋所として東京本所若宮町の私立第一無料宿泊所が、1920 年に大阪と東京に少年職業相談所が開設されるなど、公的に職業紹介・職業指導を行う動きが現れた。また、入澤宗壽が『現今の教育』(入澤, 1915)の中でアメリカの職業指導を紹介したことで職業指導という用語や機能が登場した(清水, 2008b)。
20 世紀後半には、職業指導よりもキャリア指導(career guidance)が重視されるようになった。その流れを牽引したスーパー (D. E. Super)は、キャリアを「生涯の過程を通じて, ある人によって演じられる諸役割(roles)の組み合わせと連続」(Super, 1980, p. 282)と定義している(キャリアにおける「役割」については、連載第 4 回を参照)。特定の職種だけでなく幅広い役割を対象としたこと、生涯にわたる連続的なキャリアを想定したことが、従来の職業指導(vocational guidance)と区別されるところである。また、アメリカでは 1971 年にマーランド(S. P. Marland)がテキサス州ヒューストンで開かれた全米中等学校長協会年次大会において「キャリア教育(career education)」を提唱した(餅川, 2013)。そこでは、「職業教育」から「キャリア教育」への転換が明確に打ち出されていた。マーランドの「キャリア教育」は、幼稚園から成人教育までの教育全体を、キャリア発達の観点から再編成しようとする一大教育改革であった(木村, 2017)。
以上のように、20 世紀アメリカにおいては「職業指導からキャリア教育へ」という歴史的変遷が見られるが、日本では、「職業指導から進路指導へ」「進路指導からキャリア教育へ」といった移行が特徴的に見られる(吉田, 2008)。以下では吉田 (2008)による整理を補助線としながら、日本における「職業指導からキャリア教育へ」の流れを簡潔に整理する。
2. 日本における「職業指導」から「キャリア教育」への流れ
日本において本格的な職業指導の活動が学校教育に定着したのは、いわゆる新教育としての 1948 年以降となる(清水, 2008a)。日本の学校教育で職業指導が行われ始めた契機は、1947 年の「教育基本法」「学校教育法」制定、そしてそれに伴う「学習指導要領」の制定がある。
「学習指導要領」において、中学校では「職業科」としての科目が制定され「職業指導」が行われた。ただし、この「職業指導」は、職業教育(特定の職業に向けたスキル習得)と混同されたり、就職斡旋や選職指導と狭く解釈されるなどの反省があった(吉田, 2008)。このような背景の中で 1957 年の答申「科学技術教育の振興方策」(中央教育審議会,1957)によって、「進路指導」という用語が用いられた。
「進路指導」は、次のように定義される。
進路指導とは、生徒の個人資料、進路情報、啓発的経験および相談を通じて、生徒みずから、将来の進路の選択、計画をし、就職または進学して、さらにその後の生活によりよく適応し、進歩する能力を伸長するように、教師が組織的、継続的に援助する過程である(文部省, 1961; 文部科学省, 2011 より重引)
この定義からは、進路指導が単に職業指導にとどまらないことが明らかになっており、現在の「出口指導」、つまり中学校や高等学校の最終学年における進学先・就職先の選択にとどまらないものである。さ
らに、この「進路指導」は 1983 年には次のように定義されている。
進路指導とは、生徒の一人ひとりが、自分の将来の生き方への関心を深め、自分の能力・適性等の発見と開発に努め、進路の世界への知見を広くかつ深いものとし、やがて自分の将来への展望を持ち、進279

路の選択・計画をし、卒業後の生活によりよく適応し、社会的・職業的自己実現を達成していくことに必要な、生徒の自己指導能力の伸長を目指す、教師の計画的、組織的、継続的な指導・援助の過程（である。）(文部省, 1983; 文部科学省, 2011 より重引)
このように、「進路教育」は、本来的には、現在「キャリア教育」と呼ばれているものと類似した目標があった。キャリアは、馬車の轍(わだち、通った跡)、を意味しており、一般的には「進路」と訳しても、大きな違和感はないように思われる。しかし、一方で「進路指導」という用語を変えざるを得なかったのは、この用語が「一人歩き」するようになってしまったからである。連載第 4 回でも述べたよ
うに、「職業指導」と同様に、卒業時の「出口指導」に終始したこと、「進路指導は中学校や高等学校で行うもの」とされ、幼稚園から大学までの接続ができなかったことなどである(文部科学省, 2011)。
日本において、はじめて「キャリア教育」という語が登場したのは、中央教育審議会 (1999)の答申「初等中等教育と高等教育との接続の改善について」であった。この答申では、学校と社会および学校間の円滑な接続を図るためのキャリア教育(望ましい職業観・勤労観及び職業に関する知識や技能を身に付けさせるとともに、自己の個性を理解し、主体的に進路を選択する能力・態度を育てる教育)を小学校段階から発達段階に応じて実施する必要があるとの提言がなされた(中央教育審議会, 1999)。
「キャリア教育」の語を導入するにあたり、生徒のキャリア発達のプロセスを踏まえた教育を行うこと、生徒が自己理解を深めるだけでなく社会の中で生きていくための素地を身に付けることが強調されたのであった。
引用文献
入澤宗壽. (1915). 現今の教育. 弘道館.
木村周. (2017). わが国職業紹介・職業指導の系譜：その過去、現在、未来(第 2 回 職業指導・職業紹介の発生と法的根拠（その１）). http://shokugyo-kyokai.or.jp/shiryou/shokugyo/03-2.html
文部科学省. (2011). 中学校キャリア教育の手引き.
https://www.nier.go.jp/shido/centerhp/24career_shiryoushu/1-7.pdf
文部省. (1961). 進路指導の手引き：中学校学級担任編. 日本職業指導協会.
文部省. (1983). 進路指導の手引：高等学校ホームルーム担任編. 日本進路指導協会.
Persons, F. (1909). Choosing a Vocation. Gay & Hancock.
清水和秋. (2008a). 職業指導の成立.日本キャリア教育学会 (編), キャリア教育概説 (pp. 46–48). 東洋館出版社.
清水和秋. (2008b). 職業指導から進路指導へ.日本キャリア教育学会 (編), キャリア教育概説 (pp. 30–36).
東洋館出版社.
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Super, D. E. (1980). A life-span, life-space approach to career development. Journal of Vocational Behavior, 16(3),282–298. https://doi.org/10.1016/0001-8791(80)90056-1
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土元哲平. (2020). 転機におけるキャリア支援のオートエスノグラフィー. 立命館大学大学院文学研究科
博士論文.
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https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chuuou/toushin/571101.htm
中央教育審議会. (1999). 初等中等教育と高等教育との接続の改善について(答申).
https://www.nier.go.jp/shido/centerhp/30career_shiryoushu/2-4-1.pdf
山中千尋. (2010). Frank Parsons の’Vocational Guidance’の成立過程に関する考察：Choosing aVocation(1909)の解読を通して. 科学教育研究, 34(2), 189–198. https://doi.org/10.14935/jssej.34.189
バックナンバー•土元哲平. (2021). 小学校におけるキャリア教育：「役割」を介したオートエスノグラフィックな発達(キャリアと文化の心理学(4)). 対人援助学マガジン. 対人援助学会. 45. pp.318322. https://www.humanservices.jp/wp/wp-content/uploads/magazine/vol45/52.pdf•土元哲平. (2021). オートエスノグラフィーの特徴と主流の方法論(キャリアと文化の心理学(3)).
対人援助学マガジン. 対人援助学会. 44. pp.261-263. https://www.humanservices.jp/wp/wpcontent/uploads/magazine/vol44/51.pdf•土元哲平. (2020). 転機におけるキャリア支援のオートエスノグラフィー(キャリアと文化の心理学(2)). 対人援助学マガジン. 対人援助学会. 43. pp.287-299. https://www.humanservices.jp/wp/wpcontent/uploads/magazine/vol43/52.pdf•土元哲平・サトウタツヤ. (2020). 教育・発達心理学とキャリア教育の接合(キャリアと文化の心理学(1)). 対人援助学マガジン. 対人援助学会. 42. pp.288-303. https://www.humanservices.jp/wp/wpcontent/uploads/magazine/vol41/16.pdf

本稿は、2020 年 9 月に立命館大学文学研究科に提出された博士論文の一部（「第 1 章 Ⅰ. 『職業指導』から『キャリア教育』へ」）(土元, 2020)を加筆・修正したものである。
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