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Powered by TCPDF (www.tcpdf.org)「日本八景」の選定 : 1920年代の日本におけるメディア・イベントと観光
Selection of the "New eight views of Japan" : media event and tourism of Japan in the 1920's
新田, 太郎(Nitta, Taro)慶應義塾大学アート・センター
2010
Booklet Vol.18, (2010. ) ,p.69- 84
Cultural Tourism 3
Journal Article
http://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/detail.php?koara_id=AA11893297-000000180069

「日本八景」の選定― 1920 年代の日本におけるメディア・イベントと観光
新田太郎

1926 年（昭和 2）年 4 月、『東京日日新聞』と『大阪毎日新聞』の紙上で、「日本新八景」を選定するという企画が発表された。
読者がそれぞれ推薦する風景を葉書に記入して郵送し、その数の多い風景に関して、著名人からなる審査員が審議認定するという企画は当時脚光を浴び、4 月 9 日の告知から 5 月 20 日の締切りまでの 42 日間で、1 億に迫る投票を集める規模となった。
この現象は、これまで地理学や観光学の分野で注目を受け、風景論、観光史、あるいは「愛郷心」をキーワードにしたローカリズムの現れとして研究されてきた。この視点からの考察は、「日本新八景」の企画を通じて、日本各地で観光開発への意識変革が見られた事、その変革により各地の社会が「風景」を創出した事、また、その活動を通じて、地域における「郷土」意識も醸成された事を明らかにしており、個別地域における投票
活動の検証へと深化している★1。
一方、この企画が国立公園の制定と近い時期に行われており、当時の記事の中にもその関係性が指摘されているため、国立公園制定史の流れにこれを跡付ける視点も多い。こうした視点では、水力発電所などの開発に対し、風景の保存活動を通じた抵抗があった事などが明らかにされている★2。
「日本新八景」の選定に関する上記研究は、この企画に対する当時の大衆の意識を投票数や地域の個別活動、つまり参加者の行動によって跡付ける傾向があるため、改めてこの企画の性質を探ろうとすると、企画者である新聞社の視点からの考察が不足している点が問題となる。そして、この企画に鉄道省が後援していた事により観光行政との関係性を想定できるが、両者の関連性を解き明かそうとする考察も蓄積していない様子である。また、31 年から指定が始まった国立公園と、27 年に選定された「日本新八景」の間の時間的差異に注目した考察も課題となる。
筆者はかつて、『東京日日新聞』の集計記事を本紙露出順に時系列的に集計し、投票活動の詳細からこの企画の参加動向を報告したが★3、上記課「日本八景」の選定

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題に対しては単なる事例報告に留まっている。そこで本稿では、この企画が同時代においてどの様に解釈されたのか、始めに、主催者である大阪毎
日新聞社、東京日日新聞社における企画意図を確認し、次に後援団体である鉄道省の活動を概観し、そして同時代の言説からこの企画への意識を確かめながら、当時におけるメディア・イベントと観光の関連を確認していきたい。
1

風景の推薦投票
本稿が対象とする「日本新八景」の選定とは、どの様なものであったのか。冒頭に挙げた通り、この企画の実施は、1927 年 4 月 9 日、『東京日日新聞』と『大阪毎日新聞』の紙上で発表された。
その見出しには、「『日本新八景』の選定
＝温泉

選定八景

山岳＝渓谷＝瀑布

湖沼＝海岸＝河川＝平原 各第一勝を募る」とあり、読者への公募企画である事が明示されている。この記事の内容を確認すると、前段には、過去の趣味や鑑賞方法によらない、「昭和の新時代を代表すべき新日
本の勝景」を「われ等の新しい好尚」で選定すべきだという企画の趣旨が載せられ、後段には以下の様な、9 項目の「投票規定」が掲載されている★4。
一、日 本 全 国（本 土、九 州、四 国 及 北 海 道）の 山 岳、渓 谷、湖 沼、海岸、河川、平原、瀑布、温泉の八景から各代表的第一景を選びこれを推薦選定す
二、推薦は一般公衆によつて行はれる
三、推薦投票は一般公衆から募集する、用紙は官製葉書に限り一景一枚と定む（連記は無効）
四、各景毎に推薦投票高点順十位づゝを候補地として、これを審査委
員会に移し同委員の手により厳選決定す
五、審査委員会は各方面の学者専門家を主体として組織される
六、選定されたる新八景は鉄道省において公認し種々の方法によつて永くこれを紹介す七、審査委員会によつて決定された日本新八景に入選せる各景の投票者一景千名（八景八千名）に記念品を贈呈し別に一景につき一等一名、二等二名、三等三名（八景にて一等八名、二等十六名、三等二十四名）に賞を贈る、但しいづれも抽籤による八、入選新八景地に知名文士と画家を派しその紀行文並にスケツチを
東京日日、大阪毎日両紙上に連載する【なほ詳細の方法、選定委員の顔触は逐次発表いたします】
上記に続いて、主催者である二つの新聞社と後援の鉄道省の名が標記されており、この時点において東京日日新聞と大阪毎日新聞の両社は、鉄道

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省の後援を得て「昭和の新時代」を代表する風景を、読者投票を基に選定するという社告を表示した事がわかる。実際に、この企画の「詳細の方法」は、どの様に発表されたのか。これから『東京日日新聞』の掲載記事を見て、その概要を確認する事にする。
最初の発表は社告掲出翌日の 4 月 10 日に行われた。ここでは投票の受付開始の案内とあて先が明示され、この時点から企画が開始した。また同日には、候補地が審査委員の 3 分の 2 以上の賛成により追加できるという審査方法の詳細な解釈も発表された。
同月 13 日には投票用紙の記入例が写真入りで紹介され、投票期間は約1 ヶ月であると発表された。15 日には投票締切日が 5 月 20 日と設定され、既に有名な日本三景と「山岳としての富士山」や、庭園などの「人工的名勝」は選外とするという候補地の解釈が出され、団体投票の許可という投票方法の詳細が発表された。以降、投票方法に関する主だった発表が見られない事から、社告から約 1 週間を経た段階で、この企画への読者の参加方法が確定した事を指摘できる。
この間において企画の紙上での取り扱いも明確になった。投票期間の発表があった 4 月 13 日の紙上では鉄道大臣井上匡四郎の「八景が選ばれゝ
ば従つてその景勝地への旅行者を増し……」というコメントと、鉄道省運輸局長による周遊券発売や外国への宣伝計画が掲載され、その選定効果が唱われた。また同一紙面では、投票の集計速報掲載が予告され、読者投稿を取り入れた風景紹介記事の「風景自慢」の連載が開始された★5。16 日
から連日掲載された集計速報では、部門別の候補地が票数と共に、まるで現代の選挙速報の様に表示された。そしてその間に「郷土愛」という言葉を織り交ぜた各地の投票活動の実況報道が挿入された。こうした紙面構成
は、各地在住の人々にメディアへの参加意識を呼び覚ましたのだろう、集計速報の数字は飛躍的に上昇した。
そして 26 日には未発表の審査委員が内務省の国立公園の調査委員も兼務している事を示唆し、国立公園の指定活動も取り込む工夫も加えられた。両新聞社は、紙面において企画に関する様々な情報、企画につながる小企画などを繰り出した。更には 5 月 2 日に鉄道大臣の小川平吉による「日本新百景を作るのも妙」というコメントを載せ、翌 3 日には「日本新八景」と同時に「日本百景」を選定すると発表し、企画自体の拡大が図られた。
読者投票が加熱するなか明記されてこなかった審査委員は、5 月 13 日の「審査委員会規程」発表の際、本則の別記として発表された。ここで「第一次発表」とされた委員会の組織構成は、名誉顧問として内務、鉄道、逓信、文部、農林の各大臣の名前が並び、顧問に鉄道次官の 2 名が並んだ。続いて審査委員の 30 の名前が連なるが、その内訳は文学、林学、理学の各博士号を肩書きに持つ学識経験者が 8 人、内務省地方局長、同省地理課長、文部省普通学務局長、鉄道省運輸局長、同省旅客課長、同書記「日本八景」の選定

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官、陸軍参謀本部測地部長、海軍水路部長という行政関係者が 8 名、残る14 名が文学者や画家といった芸術家達であった。4 月 26 日に予告された通り、委員には国立公園制定に関係する内務省関係者が選ばれると共に、学識経験者には、国立公園制定推進の論陣を組んだ本多静六と田村剛の名が連ねられた。
投票は予定通り 5 月 20 日で締め切られたが、山積した投票の集計作業が続けられ、集計速報も継続されていった。その動きの一例を見ると、5月 15 日の段階で山岳の部で 5 位であった温泉岳（雲仙岳）が、16 日に84,848 票で 4 位、17 日に 143,532 票で 2 位、21 日の発表では 347,246 票と首位に踊りでて、以降首位を保持、以降も数字を伸ばしていくという状況だった。集計速報は大学野球と同一面に掲載され、競争のイメージの固定化が図られた。
こうした雰囲気の中、5 月 30 日に審査委員の構成が最終確定した。第一次発表から学識経験者が 1 名、その他の有識者として鉄道協会副会長、
日本郵船株式会社専務取締役、大阪商船株式会社専務取締役、旅行俱楽部部員の 4 名が、芸術家では 13 名が加わり、行政関係者のうち鉄道省書記官が同省文書課長に交代して、総勢 48 名となった。
集計速報は結局 6 月 4 日まで続けられ、5 日に部門毎に 10 位までの集計結果が発表された。そして最終的な集計結果は同月 10 日に 1,472 の投票地の一覧と共に、総計 93,481,773 票と発表された。8 部門のうち最多の得票は、先に紹介した「山岳の部」における長崎の温泉岳の 3,818,721 票だった。
6 月 11 日に開催された第 1 回審査委員会では、41 名の出席委員の審議によって、1）大規模

2）多様性

史跡や天然記念物の存在

3）四季の変化

4）交通利便性5）6）大衆向け施設の存在または設置可能性

7）

地理的分布 といった「審査基準」が新たに定められ、温泉については特に沸出量と泉質に参酌するという注意が加えられた。そして、審議によって 56 の候補地が推薦され、投票で決定した 80 の候補地とあわせて、136の候補地が決定した。候補地と審査基準が明らかにされ最終選考を待つこの期間において、両新聞は折に触れて関連記事を掲載すると共に、発表翌日の 11 日からは「新八景候補地の旅」の企画で連載を始め、候補地の現地報道や鉄道省による選定地への宣伝の準備の報道を続けるなどして最終選考に臨んだ。
最終選考を行う第 2 回審査委員会は 7 月 3 日に開催された。ここで既定の八景、百景のほか、「二十五勝」を定める事が決まり、7 月 6 日に温泉
岳（山岳）、上高地渓谷（渓谷）、十和田湖（湖沼）、室戸岬（海岸）、木曾川（河川）、狩勝峠（平原）、華厳瀧（瀑布）、別府温泉（温泉）の八景を始めとする 133 の選ばれた風景が正式発表された。そして「日本新八景」は恒久性を持たせる意味で、「新」の文字を削り、「日本八景」とされた。
以上が、4 月 9 日から 3 ヶ月間にいたる「日本八景」（以下、原文の表記

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が「日本新八景」である場合を除き、括弧から外して表記する）の選考までの過程である。冒頭に逐次発表するとされた「詳細の方法」は、投票から審査、企画の規模、更には企画の名称までもが対象となり、最終審査までその全貌が明らかにされなかった。この企画では内容を投票の状況などから適宜訂正して発表するという形式を取っていた。両新聞社はこうした方法
により、読者に参加感を抱かす双方向性を醸成し、人口をはるかに上回る数の投票を集める一大メディア・イベントを仕掛ける事に成功した。
前年 12 月 25 日の大正天皇崩御による自粛ムードで年明けを迎えた
1927 年は、3 月 14 日の衆議院予算委員会における片岡直温の失言を発端とする金融恐慌により各地で取付け騒ぎが発生、4 月 5 日には鈴木商店が破綻するという激動の春を迎えていた。
「昭和の新時代」の幕開けを盛り上げるこの企画の進行は、4 月 17 日の若槻礼次郎内閣総辞職、18 日の在台湾店舗を除く台湾銀行全支店休業、21 日の田中義一内閣発足、22 日の緊急勅令による支払猶予令発布という様な状況と並行していた。後援の鉄道省でも井上匡四郎から小川平吉へ大臣の交代があった。この様な時期に熱狂的ともいえる投票活動が行われた。企画者である東京日日新聞社と大阪毎日新聞社、後援先である鉄道省、投票活動にかかわった各地の大衆は、どの様な思惑でこの企画に参加したのであろうか。
2

企画の源泉 ― 東京日日新聞社と大阪毎日新聞社の主催事業主催者である新聞社にとり、この企画の実施はいかなる意味を持っていたのだろうか。極めて単純に考えれば、大掛かりな企画を実施する事で『東京日日新聞』、『大阪毎日新聞』というブランド名を社会に浸透させ、購読者数を伸ばすための広告宣伝事業としての意味を想像する事ができる。しかし、一億近い投票を集計するための臨時職員の人件費、全国各地への取材出張費、著名作家への稿画料、審査員への謝礼金など、考えられる費用に対する効果が知られる報道は見受けられない。これに対し、首位得票で落選した地域で両新聞のボイコット騒ぎが起きるなど、むしろネガ
ティブな記録が残っており、これを後進の『毎日新聞』では、「採算を度外視した大毎初の全国的な企業メセナ」と跡付けている★6。こうした事業が実施された背景を両社の社史に尋ねると、19 世紀末の大阪における大阪毎日新聞社と大阪朝日新聞社との販売競争が、その発端として浮かび上がってくる★7。
1899 年（明治 32）、大阪毎日新聞社の営業主任に着任した桐原捨三は、同社が回向院大相撲本場所へ化粧回しの贈呈を開始した事に注目し、翌1900 年に化粧回し受領力士の予想投票を紙上で企画・実施した。桐原は同年、素人義太夫、謡曲、俳優に対する人気投票を矢継ぎ早に実施するな
ど、「桐原式」といわれる読者参加型事業を多用して大阪朝日新聞に対抗した★8。その後大阪毎日新聞では、05 年に読者から図柄を募集する「絵葉書展覧会」、社員 2 人を 10 日間鉄道に乗せ、見聞記を載せながら乗車距「日本八景」の選定

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離を競い合う「鉄道マイル競争」、賞金遠泳の「海上十マイル競走」などを矢継ぎ早に実施し、翌 06 年には、鉄道五千マイル到達を記念して、距離を定め時間を競った「鉄道五千マイル競走」を実施するなど、本紙と連動した話題性の高い事業を主催して、知名度を上げる手法を駆使していった★9。
大阪毎日新聞社では、その後東京日日新聞社との経営統合を進める中で、こうした読者参加型事業を行わなくなっていったが、日本八景の選定に 2 年先立つ 1924 年（大正 13）に、『東京日日新聞』と『大阪毎日新聞』
紙上で「鉄道一万哩（マイル）競走」が実施された。これからこの事業の概要を追い、日本八景との比較をしていく事とする★10。
「鉄道一万哩競走」は、24 年の 8 月から 9 月にかけて両新聞紙上で実施された企画で、8 月 1 日に国内の鉄道路線が 1 万マイルに到達した事を記
念して、大阪毎日新聞と東京日日新聞の両社から記者を 5 名ずつ選抜し、全国の路線をリレー方式で乗継ぎ、その早さを競うと共に、それぞれの記者が競争中の体験を記事にするという開催告知がなされた。告知の文中に「先に明治卅八年七月鉄道マイル競争を、次いで明治卅九年四月五千マイル開通を機とし全国鉄道競争を行ひ読者の喝采を博したことは今なほ記憶に新たな所」とある様に、大阪毎日新聞社が単独で主催した事業の流れを色濃く引き継ぐ企画であった。
詳細は追って発表するとされた企画内容は、最初の告知から 6 日後の 8
月 7 日に発表された。そこでは、8 月 20 日の任意の時間に、東京と大阪の「一停車場」を起点に「東軍」は西、「西軍」は東に向かってスタートを切り、五区間を両社の選手が乗継ぎ、東京、大阪の「一停車場」に帰着するまでの時間を競うものであり、対象とする路線が電車線を除く鉄道省
線全部と南海鉄道、伊予鉄道、東武鉄道である事が発表された。加えてこの記事には東京と神戸の両鉄道局が東西の両新聞社にそれぞれ「ダイアグラムの作成及び競争に関し総ての好意と忠告を寄する」事も報じられた。
8 月 12 日には、審判員に鉄道大臣の仙石貢、鉄道省運輸局長の村井二郎吉、同じく旅客課長の村上義一が委嘱された事が報じられ、翌日には路線中に私鉄が入るため鉄道省監督局業務課長の新井尭爾が追加された事が報じられた。先の記事と合わせて、この企画には鉄道省の全面的な協力がある事を報じて、企画の正当性を強めるという手法が用いられた。鉄道省の協力については 14 日の紙上で、神戸鉄道局の職員が大阪毎日新聞社に協力するため必死にダイアグラムを製作する様子を写真入りで掲載するな
ど、念を入れた報道がなされた。
そして 16 日には「今度の一万マイル記念鉄道競争はわが國交通界にとつて全く未曾有の大計画」である事から「競技規定」を定めたとして、路線に関する 8 項と方法に関する 3 項の規定が発表された。
その概要を記すと、路線に関しては、1）総延長 7,411 マイル
路線は 8 月 1 日時点の旅客営業路線

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2）対象

3）基本的に電車路線は含まない

4）客車のみの乗車で貨車等の乗車は失格

5）乗車距離は片道のみ

6）

天候その他の障害により乗車不可の場合、自動車、自転車、人力車などの乗車を許可 7）路線事故で振替輸送となった場合には乗車とみなす
航路は対象外8）というもので、競技については、両軍の起点と終点や、リレー形式での乗車時間競争という既出の競技内容の再定義の他、「両軍選手は定められた通過証を持つてゐて毎日初発乗換最終の各駅毎に駅長又は駅員に通過の日時の記入と調印を取る」事が定められた。
競技規定の発表を受け、17 日の紙上では鉄道大臣を始めとする審判員が規定細則について協議する事が報じられ、開始当日の 20 日に審判員会議が開催し細則が決められた事が発表された。
上記の様に両新聞は、8 月 1 日から出発当日の 20 日の間に、選手や審判員、競技規定などのルールを定め、これを紙上で発表して、競技性を高めて読者の関心を払っていった。
そして競技開始翌日の 21 日朝刊からは、「鉄道一万哩競争」という囲み欄が設定され、「東日通信」「大毎通信」として参加記者による体験記事を掲載し、大阪毎日新聞の選手が 9 月 29 日に 39 日間 2 時間 50 分で木津線片町駅に到着し、翌 30 日に東京日日新聞の選手が 40 日間 2 時間 5 分で総武
本線両国駅に到着して競争が終了するまで連日にわたり掲載された★11。
この記事に関しては、開始前日の 8 月 19 日に鉄道省旅客課長の村上義一による「誰しも日本全国どの線かは乗つてゐる、自分達は絶景だと感じても筆には現せない、そこを選手がどう表現するかは最も興味あることである」というコメントを載せるなどして事前に期待感が創出されていた。
一方、大阪毎日新聞社の主催企画の流れに則り、この企画においても読者の予想投票が募集された。8 月 20 日の『東京日日新聞』には、「両社の愛読者諸君もまたこの競争に参與してその興味を分かつのみならず一面鉄道に関する知識を普及せしめたい趣旨」によって予想投票を実施するという企画の意図と、合わせて「予想投票規定」が載せられた。この規定は、競技の通算日数と時間を予想する事を基本とし、これに本州、九州、四国、北海道の地域別の内訳を加え、通算日時の正解者が複数出た場合、内訳が正しい方を優先させ、正解者が無い場合、実際の所要時間に近い方から順位を決定する事を定めており、投票は、月極読者に限り 1 人 1 票、投票用紙は官製葉書に限るというものだった。
投票に関しては、8 月 21 日に賞品一覧があり、1 等から 10 等までの順
位が設定されたほか、以降断続的に予想投票の募集記事が載せられた。その中で 9 月 4 日の募集記事には、応募購読者限定である事を記した後、「新しく月極されたかたでもよろしいのです」と付記し販売促進に努めていた。応募締切日に関しては、しばらくの間明示されず 9 月 5 日に 10 日が締切りと発表された。そして 17 日に「予想投票は十日の締切までに数万通集り鉄道競争委員はこれが整理に忙殺されてゐます」と、葉書が山積する様子を写真入りで紹介するなどの経過報道を実施し、結果は 10 月 7「日本八景」の選定

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日に両社同時に発表された。双方とも 1 等の当選者は分単位まで正解に予想していた。
この企画は、東京日日新聞と大阪毎日新聞の両社による全国規模であった点、また、鉄道省の支援があり、鉄道大臣を始めとする省内要職者が各
種コメントを寄せていた点、「競争」という設定をするために、諸規定や審判細則が詳細に設定された点、開催告知から時間をかけて企画内容の詳細を伝えた点、企画の進行に合わせて読者投票を設定し、連載記事により臨場感と参加者性を醸成した点、そして観光に対する視点が意識されていた点など日本八景と企画内容が酷似している。翌年の元旦附録として、
1926 年（大正 15）に《鉄道競争すごろく》が、1928 年（昭和 3）に《日本八景選定記念 全国鉄道地図》が発行された点も共通要素に挙げられる。
また、企画の開催が関東大震災の翌年であるという時代背景の類似も指摘できる。
相違点には、鉄道省の後援等の表記がない点、投票が読者に限定されている点が挙げられるが、前者については、この実績により日本八景への後援が実現したものと考えられ、後者は企画内容から導き出される相違という事ができる。翌年以降も順調に部数を伸ばした両新聞社にとって、この企画はライバルに対して個性を発揮する格好の機会であったと思われる★12。
以上の事から、日本八景の選定は唐突に企画実施されたものではなく、1924 年の 8 月から 10 月という比較的近い時期に開催された「一万哩鉄道
競争」の運営ノウハウを利用して発案されたものという事ができる。
3

鉄道省の広告宣伝活動との関係
一方、日本八景の選定に際し、鉄道省はどの様な意図をもってこれを後援したのであろうか。鉄道省は日本の鉄道を所轄する行政官庁として、前身の鉄道院から改組され 1920 年（大正 9）に発足した組織で、鉄道行政の監督と国有鉄道の管理運営を所管しており、旅客に関わる事業は運輸局旅客課が分掌していた。
鉄道省では、改組間もない 21 年度から旅客マナー喚起のための標語を募集するなどの広報活動を行うほか、「観桜近郊散策列車」を臨時増発す
るなどの旅客サービスを実施していた。同省では、第一次大戦後から続く景気の停滞や、関東大震災による国民生活の混乱による旅客ニーズの減退に対応するため、25 年度に活動写真機を購入し、信越、東北、北海道沿線においてスキー、スケートの実況撮影し宣伝に利用するほか、遊覧券（周遊券）を販売するなど旅客誘致活動を本格化させていた★13。そして 26

年には、海水浴やキャンピング、観楓、スキーなどの季節の行楽に対し指定区間の割引を実施するなど、観光客に対するサービスを拡張し、旅客数を伸ばす事に成功していた。
鉄道省の事業実績を記録した資料に『鉄道省年報』がある。この年報に76

おいて運輸局が分掌した広報宣伝活動は、「旅客誘致上ノ宣傅及案内」の項目で記録されている。27 年度の当該項目★14 を見ると、その活動の中心に活動写真、展覧会、印刷物、名所絵葉書が掲げられており、その中で鉄道省により日本八景の活動写真が撮影され、鉄道省と仲介機関と「常設活動写真館」で公開された事、大阪三越呉服店の「八景展覧会」と東京両国国技館の「日本八景菊花大会」で「電飾応用ノ大形鳥瞰図」や「額面写真」が出品された事、「日本新八景」の絵葉書が印刷された事が報告されており、当年度における広報宣伝活動の中心に、日本八景が据えられていた事が判明する。
鉄道省による日本八景の紹介は、翌 28 年度の同項目において海外に及んだ事が知られるが、29 年度以降の記録には見られない。鉄道省の広報宣伝活動に用いられた活動写真のタイトルを見て行くと、29 年度以降は全国を網羅的に案内するものより、「富士五湖巡り」（29 年度）、「東京から日帰りの旅 第 1 輯 春」（31 年度）という様な旅行者に便利なものが製作されていく傾向がみられ、「球磨川下り」や「ハイキングの唄」（共に 35年度）など、運動を伴ったレジャーの振興に関するタイトルも増えた。また、「阿 寒 国 立 公 園」、「大 雪 山」（34 年 度）、「吉 野 群 山」、「瀬 戸 内 海 の島々」（36 年度）といったタイトルは、国立公園を意識したものと思われる★15。
以上から、鉄道省は日本八景の企画を、旅客誘致に有用であるため後援したが、その有用性が低下すると素材として利用しなくなった事を推察できる。
4

同時代の視線
ところで同時代において日本八景の選定は、具体的にどの様に認識されていたのだろうか。雑誌『旅』は、旅行愛好家に向けて紀行文や旅行情報を載せた旅行専門誌で、1922 年（大正 11）に田山花袋らによって提唱され、鉄道省の援助で設立された日本旅行文化協会の機関誌である★16。日
本八景選定当時から関連記事を載せていたこの雑誌の記事から、同時代におけるこの企画への評価を見ていく事とする。
同誌では 1927 年の 8 月号、つまり日本八景選定直後の段階でこの企画に対する有識者の意見を集計し、それを 11 月号まで 4 回に渡って発表
し、合計 128 の回答を掲載した★17。
その内訳を見て行くと、企画内容を無条件に賛成した意見の少なさが目立っており、鉄道省運輸局、仙台鉄道局、門司鉄道局という企画者側の回答者の名が並ぶほかは山岳会や徒歩会、旅行愛好家などの数例を数えるだけだった。これ以外のほとんどの識者は日本八景を批判、もしくは婉曲に無視しているが、代表例として下記に林学博士の上原敬二の回答を引用す
る★18。

「日本八景」の選定

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近来の風景問題のやかましき折柄殊に思ひつきの仕事であつたとは思ひますが、第一流の新聞社としての仕事としては如何と思ひます。果してこれが昭和時代の風景として適当かどうかは遽に判定出来ないと思ひます。尤も世の中は多数決の場合が多いから止むを得まいと思ひますが、主観的に判定する必要の多い風景に対して客観的に定むることの困難さはいづれの國にても体験して居るところであります。
主催者の販売促進活動、多数決による投票、風景の客観的評価についての問題点を列挙しているが、他の識者の回答も概ねここで挙げられた問題を含んでいた。回答事例を見ていくと、特に風景の客観評価については、多くの識者がこれを不可能と考えていた様子が窺える。
『旅』誌上で、その後日本八景に触れた記事には、選定から 1 年ほど経過した 28 年の 7 月号における、島浪男の連載旅行記「四国遍路」がある★19。
島はここで風景に等級をつける事、それを実施した主催者、投票という方式、審査員と審査基準を批判し、それから「かくて徹頭徹尾不合理に日本八景が作られた。そして実に室戸岬がその一つを占めた」という室戸岬の景観そのものの否定を行った。また、「言ふまでもなく一府県の経済も一家の経済と同じく額に汗して土を耕し水に漁る積極的方策こそ上乗なものであつて、遊覧客の懐目当の消極的経済策に堕す可きではない」という、観光産業を軽視する様な主張も行った。
島の意見は旅行記という体裁で述べられているため、「私が室戸岬を低徊して最も苦々しく思ふのは、高知県当局が淳樸な県民を使唆？

してあの八景競争の渦中に飛びこんだ事だ」という表現に見られる様に、ことさら日本八景の難点を強調し、地方を見下した部分が見受けられる。しかし
地方の自然環境は生業を含めて保護すべきであるという、都市知識者層へ向けた発想も読み取る事ができる。
島が日本八景を後援した鉄道省の職員である事から、この意見に関して
は同年 9 月号で澤田保が批判し、翌 29 年 1 月号、2 月号において井原知が反論した★20。その中でも長文の反論を行い、島と同じく鉄道省運輸局
旅客課の職員であった井原の論説をこれから見ていく事とする★21。
井原はまず日本八景の投票と審査による風景の選定は、同時期に進行していた国立公園の選定が専門家の議論により結論が導き出せないでいる状況からこの方法が妥当であったと評価し、むしろ一部の反対をおしてこれを断行した両新聞社の成果を国家的事業と賞賛すると共に、「当時直接之に関係を有して居たので審査会の末席を汚し」た、旅客課宣伝主任の立場
から審査も正当であったと論じている。
そしてその選定効果について、隠れた名勝地が広く知られた点、各地において観光に対する理解が深まった点、旅館や鉄道会社など観光関連産業の連携が生まれた点、車窓風景など風景の見方が動的なものに広がった78

点、風景の鑑賞方法に一定の基準ができた点、選定地への観光客が増加した点を列挙している。しかし、風景を等級化するという行為自体の困難さには理解を示しており、室戸岬に関しては、土地の命名に問題があると指摘している。
また、旅館は交通機関の延長で、特定の観光地では国家や地方公共団体が経営すべきとの持論から説き起こし、関係当局が巨費を投じて「国立公園を設け又色々の設備を施し且種々の計企めぐらし」ている事例を引きながら、風景を産業利用する事の合理性を説いている。
更に観光の国際化についても論を続け、27 年の国際観光収入が貿易輸
出 5 位の綿織糸の輸出高より上位である事を述べた後、国際観光収入が国際収支の格差是正に一番の良策であり、特にアメリカからの観光客誘致は国家の緊急課題であると述べている。続けて当局者間において「風景紹介は国家として重要な資源なり」という事が伝えられ様々な計画がある事を述べている。最後に日本八景について「国内的にも又海外的にも大きなセン
セーションを与へ誠に機宜を得たる有意義な事であつた」とまとめている。
井原の意見は自然環境をインフラストラクチャーの延長と捉え、開発と環境保護の費用対効果を見据えながら産業としての観光業を育成していくという論説の形態をとっているが、これは当時の国立公園推進派の識者が唱え済みの内容だった★22。観光により国際収支の不均衡を是正するという説も、当時注目されていた考え方であった★23。上記の立場は当時の行政の考え方と一致しており、井原はここで鉄道省宣伝担当者の立場を表明したものと思われる。
以上、同時代におけるいくつかの言説を見てきたが、日本八景の選定当
初から風景の客観評価に関して異論が唱えられ、自然保護の観点から風景の俗化が懸念され、産業開発の視点から風景の観光地化が称揚された様子を知る事ができる。しかし選定された日本八景そのものに目を移すと、それは「作られた」ものであるか、「有意義な事であった」ものであるかという以上の言及がない。一億に迫る投票が見られたこの企画の取扱いは、
否定派、肯定派の両者において、当時から過去形で語られる一過性のものと見なされた。
その理由として、施策として自然環境を保護する事業は内務省が担う事が既定路線となっており、当初から日本八景に対する法的整備が想定されていなかった点が挙げられる。風景を選定して開発・保護を加えるという行為に対する人々の関心は国立公園に移り、旅客輸送や観光を所管する鉄道省は、先に見た様に、その後国立公園制定と絡めた事業を展開する事になっていった。
5

日本八景と観光
以上、1920 年代の日本におけるメディア・イベントと観光について、

日本八景の選定における企画者側の立場を中心に観察して来た。この企画「日本八景」の選定

79

は『東京日日新聞』、『大阪毎日新聞』の販売促進活動として発意され、鉄道省の合意を得て実施されたものであり、投票という行為を通じて企画への参加者を動員するというものであったが、結果として当時の人口を遥かに上回る投票を集める巨大企画となった。
しかし「昭和の新時代を代表すべき新日本の勝景」として、または「鉄道省の公認」によって恒久性が示唆されていた選定地に対して法の恩恵は与えられず、2 年程度でその存在感は薄れた。このイベントに熱狂して参加したと伝えられた地方在住者は、これをどの様に捉えていたのだろうか。
約 382 万票と最大数の得票となった雲仙岳に対する地元長崎の状況は、
地元紙においても頻繁に報道されている。得票 1 位の結果が発表された
1927 年 6 月 10 日 か ら 約 1 週 間 を 経 た 6 月 16 日 の『長 崎 日 日 新 聞』には、日本八景の正式認定に際しては、長崎県庁、市役所、商業会議所、日本郵船支店、九州汽船と雲仙、小浜、島原方面の各温泉岳後援会が、長崎市での提灯行列を行うとの記事があり、7 月 7 日の同紙には、6 日の正式認定をうけて県庁に関係者が集まり、提灯行列は中止とするが、17 日に入選祝賀会を開催するとの記事がある。
以降の報道では、市内の中ノ島埋立地で、17 日午後 6 時から開催される事が決定した入選祝賀会には、市民の動員が図られ、打ち上げ花火や仕掛け花火が用意される共に、日本八景選定でライバル関係となった日本ア
ルプスの立山と雲仙の活動写真が上映される事が伝えられた。そして祝賀会当日の朝刊には祝賀広告が大々的に掲載され、翌日にはその盛況ぶりが伝えられた★24。
県内の祝賀ムードが盛り上がるなか、長崎県は内務省宛に 7 月 13 日付
けで雲仙の史跡、名勝、天然記念物の登録申請し許可をされている。この申請理由は、内外観光客が多く、すでに「国立公園の観を呈する」この地
域の文化資源を保存するためと報じられている。日本八景の選定を後押しに、国立公園の認定を働きかける県の意識を垣間見る事ができる★25。
一方、湖沼の部において 3 位の得票で、審査により八景に選ばれた十和
田湖に関しては、青森県庁内の「十和田保賞会」の副会長が投票活動最中の 5 月 5 日に、県内の市町村長及び小中学校長へ児童生徒や住民の動員を依頼した文書が残されている。
そこでは、『東京日日新聞』の集計速報で十和田湖が 2 位となっている
状況が述べられ、「十和田湖ハ天下稀有ノ風光ニシテ之ノ絶佳ノ風光ヲ永遠ニ保存スルト共ニ普ク観光者ノ便ヲ図ルハ」県民の当然の務めであるとして、「今ヤ十和田湖ハ天下ノ勝地トシテ将タ国立公園ノ候補地トシテ一般ニ推賞セラルヽニ至リ候、此ノ際県民洽ク奮励シテ十和田湖ヲ日本新八景ノ第一位ヲ占ムル様致度」と述べられており、日本八景の先には国立公園の認定が意識されていた事を指摘できる★26。
この事は日本八景選定後の 7 月 31 日付『東京日日新聞』紙上に、青森県会議員で十和田湖畔に「世界公園館」という名の宿泊施設を経営してい80

た小笠原八十美が、「私は十和田湖を廣く世間に紹介するため、湖畔に公園館を設立いたしました。それは十和田湖をして国立公園たらしめたいと
いふ熱望から出たものでああります。抑々国立公園としての第一の要素は勝景の地たるところであるが、第二はその地に客を迎ふる設備即ち交通と旅館との準備がなければその資格なきものと信じます。
」と論じている事からも窺える。
当時、風景の保護に関する施策は「史蹟名勝天然紀念物保存法」により内務省が所管し、国庫の一部補助により地方公共団体が実施しており、また同省により国民の保健や観光開発による産業振興のために自然景観を保護、開発する国立公園法の制定が準備されつつあった。これを受けて各地
で国立公園の認定に向けた運動が始められており、日本八景の選定に向けた投票活動はそのための手段と考えられていた様子である。
当時の新聞がこの投票活動を「郷土愛の発露」などと表現したため、この企画の一過性が投票者を軽視した無責任なものの様に思えるが、地方の立場からも、日本八景を地域の観光資源の存在を中央に示す機会として、これを利用する動きがあった。そしてその利用価値も 4 月 26 日の記事にある様に、この企画に仕組まれていた。
一方、日本八景の選定地では様々な観光振興策が創案された。最後に長崎における試みを紹介する。長崎新聞社は日本八景の正式決定に先立って、雲仙をモチーフにした 4 種類のオリジナルの浴衣地を制作し、これを同紙 7 月 9 日付記事で写真入り宣伝した。また、雲仙では自然美に人工美を加えた「温泉（雲仙）踊」が創作された★27。そして、名門料亭として現在も続く富貴楼では日本八景に関する見立懐石料理が考案され、その試食の感想が 7 月 27 日の『長崎日日新聞』紙上に紹介された。その献立は下記に引用する様なものだった。
室戸岬（向）鰹銀旁り、荒磯のり、からし、土佐醬油
温泉嶽（汁）雲仙豆腐、花にんじん、みどり山椒
木曾川（引物）鮎塩ふり焼、掉生賀、たで酢
華厳瀧（椀物）白瀧、岩茸しんじよふ、玉たれ
十和田湖（八寸）紅ます、川茸甘酢
別府温泉（すめ）目出かれゐ、湯の花
狩勝平野（強肴）吹雪、玉姜、水鳥、豆汁
上高地渓谷（強肴）山葵かん、梓川蒸、花百合
この懐石料理には見た目と甘目の味付けに工夫が凝らされ、味覚に自信がないとする記者にもわかりやすい味であったという。
日本八景という観光風景のイメージは身体に纏われるものとして、また身体表現や音曲を通じて、もしくは目と舌で味わうものとして解釈されたといえるだろう。国際的な観光地として認知されてきた長崎という土地の「日本八景」の選定

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特殊性はあるにせよ、政財界での変動が著しかった 1927 年の日本において、観光に関してこの様なメディアの解釈が存在していた事をここで指摘しておきたい。
これまで見て来た様に、日本八景の選定という企画は主催者の両新聞社の経験を基にした発想であったが、両新聞社にとってこの企画は、その後の紙数の伸びから見て、当初想定されていたと思われる販売促進には結びつかないものであった。しかし 30 年に設置された国立公園調査会の審査委員に大阪毎日新聞副社長の岡実を送り出し、直接的に観光行政に関与できた点★28、鉄道省と 34 年にハイキングに関するキャンペーンを行い、36
年には国立公園観覧の早さを競う「国立公園早廻り競争」を共催するな
ど、観光に絡めて同省と関係性を深めた点など★29、両社がその後得られたものも多く、この意味において成果を果たした事業であったといえるであろう。
また、これを後援し、観光を通じた旅客獲得の広報キャンペーンを行った鉄道省や、投票によって地域の観光資源の宣伝に成功した地方にとって、高い利用価値を有したものであった。
したがって日本八景の選定は、観光の進展という意味においては主催者、後援者、参加者のいずれにも利益をもたらしたメディア・イベントであったという事ができる。
しかし、数多の票を送り出しながら選定に漏れた各地域や、組織票に飲み込まれる形となった一般読者に対して、この企画は多くの反感も生み出した点、そして都市部を中心に、当初よりこの企画に関心を持たなかった層が存在した点なども指摘できるが、本稿ではこれらに対する考察には及ばなかった。また、日本八景に係わる様々な絵画やテクストが存在するが★30、これらについては本稿の対象外とした。以上を含めた考察を今後の課題としたい。
註☆ 1 ― 白幡洋三郎「日本八景の誕生 ― 昭和初期の日本人の風景観」（古川彰
大西幸雄編『環境イメージ論 ― 人間環境の重層的風景』弘文堂 1992 年）、荒山正彦「風景のローカリズム ― 郷土をつくりあげる運動」（郷土研究会編『郷土 ― 表象と実践』嵯峨野書院 2003 年）、荒山正彦「近代日本における風景論の系譜」（松原隆一郎 荒山正彦 佐藤健二 若林幹夫 安彦一恵『〈景観〉を再考する』青弓社

2004 年）、関戸明子「メディア・イベントと温泉―「国民新聞」主催「全国温泉十六佳選」をめぐって ― 」（『群馬大学教育学部紀要
文・社会学編』第 54 巻 2005 年）など。

人☆ 2 ― 村串仁三郎『国立公園成立史の研究 ― 開発と自然保護の確執を中心に』
法政大学出版会 2005 年 317 頁☆ 3 ― 新田太郎「情報化する風景 ―「日本新八景」の選定をめぐって」（『美しき日本 ― 大正昭和の旅展

図録』東京都江戸東京博物館

2005 年）☆ 4 ―『東京日日新聞』1927 年 4 月 9 日記事☆ 5 ― この連載は、第 3 回から「景色自慢」と解題され、同年、東京日日新聞

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社会部の編集により『日本景勝旅行案内 ― 風景お国自慢』として四海書房から出版された。
☆ 6 ― 毎日新聞社編・発行『「毎日」の 3 世紀
巻 毎日新聞社 2002 年 830 頁

新聞が見つめた激流 130 年』上☆ 7 ― 東京日日新聞社編・発行『東日七十年史』1941 年、大阪毎日新聞社編・発行『大阪毎日新聞五十年』1932 年、毎日新聞社編・発行『毎日新聞百年史― 1872‑1972』1972 年☆ 8 ― 桐原は慶應義塾出身で、『神戸新聞』主筆や東京府会議員などを勤めた人物。時事新報社から藤田組に転じ山陽鉄道の設立に関わった後、当時大阪毎日新聞の相談役となっており、後に同社社長となる本山彦一が招請した（註☆ 7『毎日新聞百年史 ― 1872‑1972』）。
☆ 9 ―『東京日日新聞』、『大阪毎日新聞』における主催事業の歴史は、共に災害義援金の募集にさかのぼる事ができるという（註☆ 7『毎日新聞百年史 ―1872‑1972』）。
☆ 10 ―『東京日日新聞』掲載記事により確認☆ 11 ― ただし『東京日日新聞』1924 年 9 月 1 日号は、前年の関東大震災関連の記事で占められ、当該記事の掲載がない。
☆ 12 ― 毎日新聞社編・発行『毎日新聞百年史 ― 1872‑1972』1972 年☆ 13 ― 鉄道省『大正十四年度鉄道省年報』（『大正期鉄道史資料 第 1 集』日本
評伝社 1984 年 所収）☆ 14 ― 鉄道省『昭和二年度鉄道省年報』（『昭和期鉄道史資料 第 2 巻』日本評伝社 1990 年 所収）☆ 15 ― 鉄道省『鉄道省年報』の各年度版より☆ 16 ― 26 年に日本旅行協会と改称☆ 17 ―「是か非か日本八景（一）
」（『旅』1927 年 8 月号）「日本八景衆評（二）」（『旅』1927 年 9 月号）、
「日本八景衆評（三）」（『旅』1927 年 10 月号）、「日本八景衆評（四）」（『旅』1927 年 11 月号）。
☆ 18 ― 上記「日本八景衆評（二）」掲載。上原は、日本八景の審査委員に選ばれ、当時国立公園制定にも関わっていた本多静六や田村剛の開発型の国立公園制定の動きに対し、自然保護の観点から反対を論じていた（註☆ 2：47‑69 頁）。
☆ 19 ― 島浪男「四国遍路（四）」（『旅』1928 7 月号）☆ 20 ― 澤田保「室戸岬のために」（『旅』）1928 年 9 月号）、井原知「島浪男氏の徹頭徹尾不合理な日本八景論を読みて」（『旅』1929 年 1 月号）、井原知「島浪男
氏の徹頭徹尾不合理な日本八景論を読みて（承前）」（『旅』1929 年 2 月号）。また、島は、「八景再弁 ― 井原氏並びに澤田氏に答ふ 」（『旅』1929 年 2 月号）において、澤田および井原の 1 月号掲載分の記事について論を寄せている。
☆ 21 ― 松川二郎「日本八景私論」（『旅』1929 年 2 月号）において、井原および島の所属が言及されている。
☆ 22 ― 国立公園制定を巡る自然保護派と開発推進派の論争については、註☆ 2の研究に詳しい。1927 年 6 月 11 日付『東京日日新聞』には、田村剛による自然開発論が全幅 6 段にわたって掲載されている。
☆ 23 ― 例えば、1927 年末の段階で、白仁武（日本郵船社長）が『ツーリスト』
誌に「国策としての外客誘致」を寄せている（『ツーリスト』88 号 1928 年 1 月号）。実際この後の 1930 年には、鉄道省内において国際観光局が設置され、初代局長には鉄道一万哩競争で審判員を勤めた新井尭爾が就任し、外国人観光客誘致に努めた。なお新井は国際観光局長として国立公園の選定にも関与した。
☆ 24 ―『長崎日日新聞』1927 年 7 月 13 日、16 日、17 日、19 日付記事
☆ 25 ― 同上 7 月 15 日記事☆ 26 ― 青森県史編さん近現代部会編『青森県史
森県 373 頁

資料編近現代 4』2005 年

青「日本八景」の選定

83☆ 27 ―『長崎日日新聞』1927 年 7 月 17 日付記事

☆ 28 ― 註☆ 2：102 頁。 岡の役職は、国立国会図書館憲政資料室憲政資料紹紹介「岡実関係文書」中の旧蔵者略歴より確認。
（http://www.ndl.go.jp/jp/data/kensei̲shiryo/kensei/okaminoru.html）☆ 29 ―『昭和九年度鉄道省年報』、『昭和十一年度鉄道省年報』、『毎日新聞百年年
史 ― 1872‑1972』等に記載。
☆ 30 ― 代表例に、鉄道省編『日本八景』大阪毎日新聞 東京日日新聞発行
1928 年がある。
（にった

84

たろう・財団法人東京都歴史文化財団／日本近現代史）