DAX40-06-3 「知の共有化」システムの構築に必要なスキル・知識.mmap - 2021/12/28

DAX40-06-3_システムの構築に必要なスキル・知識

改版履歴

2021年10⽉17⽇「サイバーセキュリティ対策として考慮すべき事項」をガイドブ
ックにリンク
2020年3⽉12⽇ DAX40-01の詳細を分冊化システムを活⽤したサービスの企画・構築・運⽤に必要な⼈材育成

はじめにITを活⽤したサービスの実現に関わる企画部⾨、 業務部⾨、システム部⾨が保有すべきスキルと知識。

組織委内で⼈材を育成、確保できない場合は、 外部に求め、全体で以下のようなスキルと知識を保有することが望まれる。

業務に必要なスキル・知識の習得

iコンピテンシ・ディクショナリ（iCD）

システム開発におけるタスクとスキル・知識を体系的に洗い出したものである。
各アーカイブ機関での⼈材育成各アーカイブ機関が⼈材育成について検討する
際、 事業の内容に合わせて、「タスクディクショナリ」からタスクを選択すること
により、そのタスクを遂⾏するために必要なスキル、知識が提⽰される。タスクを担当する⼈材は、そのスキル・知識を絞り込んで習得するようにすることにより、短期間に効率的に⼈材育成ができる。

業務遂⾏のタスクとスキル・知識の蓄積のスキーム

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１つのタスクを実施するためには、様々なスキルが必要であり、 １つのスキルは、経験と様々な知識により⾝に付く。
現在の職務に必要なスキル・知識を選択的に習得し、最終的に網羅性に確保する実践的なアプロー
チが、
iコンピテンシ・ディクショナリの考え⽅である。

業務を遂⾏するためには、 的確に判断し、指⽰できるレベルのスキル・知識が必要であり、業務に必要なスキル・知識を、事前に選択的に習得して、業務を遂⾏することが望ましいが、業務を遂⾏する前に持っていないスキル・知識は、タスクの遂⾏を通じて習得（OJT）することで、 業務を円滑に進められるようになる。

iコンピテンシ・ディクショナリ（iCD）を活⽤した業務の遂⾏とスキル・知識の選択的習得

タスクディクショナリ

タスクの種類を網羅的に辞書化したものが「タスクディクショナリ」

スキルディクショナリ

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スキルディクショナリ

スキルの種類を網羅的に辞書化したもの「スキルディクショナリ」①ビジネス活動の様々な⼿法、⽅法のスキルとして「メソドロジ」、②IT関連技法などのスキルとして「テクノロジ」③対象となる業務を進めるための関連知識や業務固有のスキルとして「関連業務知識」、④ ITに関するタスクを実⾏する際に必要となる実⾏⼒・実践⼒、 創造⼒、コミュニケーション⼒等のスキルとして「ITヒューマンスキル」。

実⾏⼒・実践⼒

俯瞰⼒・深耕⼒・⾰新⼒・継続⼒
効果を上げるために、実⾏・実践環境や状況を適切に捉える⼒
効果的継続の実⾏と新しい取り組みや新領域へ挑戦する⼒
創造⼒

問題発⾒⼒・問題分析⼒・仮説設定⼒・論理思考⼒・概念化⼒
状況を認知して問題を発⾒し⾒極め

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状況を認知して問題を発⾒し、 ⾒極め、解決案を策定する「価値の創造・問題解決」を着実に遂⾏する⼒
複雑な状況や問題に対して、論理的思考により概念の形成、判断の構築、 命題設定を⾏う⼒
コミュニケーション⼒⾃分の考えを伝える⼒・相⼿の考え⽅を理解する⼒・共感を呼ぶ⼒
情報の獲得や更なる情報の要求や内容の確認、 他者への情報提供、他者に影響を与えたり、 協働への引導する⼒
知識ディクショナリ

様々なスキルに必要となる知識を網羅的に辞書化したものが、 「知識ディクショナリ」
データサイエンス領域でのタスクとスキル第4次産業⾰命に対応した新スキル標準（ITSS+）として、 「セキュリティ領域」とともに、「データサイエンス領域」に関して、⼤量データを分析し、その分析結果を活⽤するための⼀連のタスクとそのために習得しておくべきスキルカテゴリ、タスク構造が網羅的⽰されている。

システム部⾨ではなく、業務部⾨のタスクとして、 業務設計、データの作成と収集、 構造化データ加⼯、解析⽤データ準備、 データの準備、データ解析、 データ可視化、⾮構造化データ処理、 評価、業務への組み込みと評価の⼯程が定義されている。

これからのデジタルアーカイブの構築は、ビッグデータやAIを活⽤が必須であり、各アーカイブ機関の業務部⾨が中⼼となって「データサイエンス領域」のタスク⼯程に沿って確実に進め、業務への適⽤を評価していくことが重要であり、業務部⾨での⼈材育成、⼈材確保が課題となる。

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網羅的なスキル・知識レベルの確認

情報処理技術者試験によるスキル・知識の網羅性の評価認定

専⾨分野においては、分野毎に網羅的な知識の習得状況評価する
応⽤分野においては、IT関連全般の知識の理解度を評価する
基礎分野においては、IT関連全般の⽤語の意味の理解度を評価す
る
業務を通じての知識習得では網羅的な知識は得られないため、合格するためには業務以外での学習が必要

共通レベル定義

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レベル７

社内外にまたがり、 テクノロジやメソドロジ、ビジネス変⾰をリードするレベル。
市場への影響⼒がある先進的なサービスやプロダクトの創出をリードした経験と実績を持つ世界で通⽤するプレーヤ。
レベル６

社内外にまたがり、 テクノロジやメソドロジ、ビジネス変⾰をリードするレベル。
社内だけでなく市場から⾒ても、プロフェッショナルとして認められる経験と実績を持つ国内のハイエンドプレーヤ。
レベル５

社内において、 テクノロジやメソドロジ、ビジネス変⾰をリードするレベル。
社内で認められるハイエンドプレーヤ。
レベル４

⼀つまたは複数の専⾨を獲得したプロフェッショナルとして、 専⾨スキルを駆使し、業務上の課題の発⾒と解決をリードするレベル。
プロフェッショナルとして求められる、経験の知識化とその応⽤（後進育成）に貢献する。
レベル３

要求された作業を全て独⼒で遂⾏するレベル。
専⾨を持つプロフェッショナルを⽬指し、必要となる応⽤的知識・技能を有する。
レベル２

要求された作業について、上位者の指導の下、その⼀部を独⼒で遂⾏するレベル。
ITを活⽤した業務の構築・運⽤に携わるために必要となる基本的知識・技能を有する。
レベル１

要求された作業について、上位者の指導を受けて遂⾏するレベル。
ITを利⽤する社会⼈の常識としての基本的知識・技能を有する。
分野

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専⾨分野【レベル4以上】においては、分野毎に網羅的な知識の習得状況を評価する
応⽤分野【レベル3】においては、IT関連全般の知識の理解度を評価する
基礎分野【レベル2】においては、IT関連全般の⽤語の意味の理解度を評価す
る
情報処理技術者試験

ITパスポート試験（レベル1）

情報処理技術者試験のレベル１で、社会⼈の常識とされる.。職業⼈が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識をもち、 情報技術に携わる業務に就くか、担当業務に対して情報技術を活⽤していこうとする者が持つべき、スキルと知識を備えているかを評価する。
出題範囲は網羅的であるが、内容は⽤語の意味を知っていればいい程度。
基本情報技術者試験（レベル2）
情報セキュリティマネジメント試験（レベル2）
応⽤情報技術者試験（レベル3）
ITストラテジスト試験（レベル4）

サイバーセキュリティ対策として考慮すべき事項と必要なスキル・知識総論

サイバーセキュリティの被害に遭った場合、組織の存⽴が危ぶまれる事態になりえることを⾃覚する
・世の中で起こっているセキュリティ被害を対岸の⽕事だと思っている経営者、ITは導⼊しているにも関わらず

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ITは導⼊しているにも関わらずセキュリティ対策のための費⽤はないとして対策に後ろ向きの経営者、最も重要な情報にアクセスする権限を持ちながら、セキュリティに関しての意識の低い経営者。
これらの経営者が最⼤のセキュリティリスク国は、 ⼤企業のみならず、 中⼩企業も、「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」を参照することを求めている【参考】「中⼩企業向けサイバーセキュリティ対策の極意」を引⽤

東京都が中⼩企業の経営者向けに、サーバーセキュリティ対策として認識すべきことをイラストを交えてまとめたもの
経営者が認識すべきことであるが、それを認識させるためにも、担当者が理解していることが重要【参考】企業経営のためのサイバーセキュリティの考え⽅の策定について【NISC】

基本⽅針－サイバーセキュリティは、より積極的な経営への「投資」へ－

グローバルな競争環境の変化
ITの発展によるビジネスの変⾰が、消費者向けのビジネスから企業間取引へと拡⼤
サイバー空間と実空間の融合がさらに進み、チャンスもリスクも⼀層増⼤⇒サイバーセキュリティをやむを得ない「費⽤」でなく、 積極的な経営への「投資」と位置づけ、企業としての「挑戦」と、それに付随する「責任」として取り組むことが期待される
基本的な考え⽅

⼆つの基本的認識＜①挑戦＞サイバーセキュリティは、利益を⽣み出し、ビジネスモデルを⾰新するものであり、新しい製品やサービスを創造するための戦略の⼀環として考えていく＜②責任＞全てがつながる社会において、サイバーセキュリティに取り組むことは社会的な要求・要請であり、⾃社のみならず社会全体の発展にも寄与する三つの留意事項＜①情報発信による社会的評価の向上＞「セキュリティ品質」を⾼め、ページ 8 / 14

「セキュリティ品質」を⾼め、品質向上に有効な経営基盤の⼀つとしてセキュリティ対策を位置付けることで企業価値を⾼めることが必要。
そのような取組に係る姿勢や⽅針を情報発信することが重要。
＜②リスクの⼀項⽬としてのサイバーセキュリティ＞提供する機能やサービスを全うする（機能保証）という観点から、リスクの⼀項⽬としてのサイバーセキュリティの視点も踏まえ、 リスクを分析し、総合的に判断。
経営層のリーダーシップが必要。
＜③サプライチェーン全体でのサイバーセキュリティの確保＞

サプライチェーンの⼀部の対策が不⼗分な場合
でも、⾃社の重要情報が流出するおそれあり。
⼀企業のみでの対策には限界があるため、関係者間での情報共有活動への参加等が必要。
サイバーセキュリティ対策として考慮すべき事項

ガイドブック『中⼩企業向けサイバーセキュリティ対策の極意』『中⼩企業向けサイバーセキュリティ対策の極意』Ver.2.1（EPUB版:44.2MB）MISSION3
経営者は事前に何を備えればよいのか︖
INFORMATION
6-6︓DX時代に不可⽋な⼈材の確保（Ver.2.05:2021.9.3更新）
サイバーセキュリティ対策に必要なスキルと知識情報システムのライフサイクルに応じた各セキュ
リティ専⾨分野の対象フェーズの分類

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セキュリティ領域のスキル標準「ITSS+」【2017年6⽉5⽇】

専⾨的なセキュリティ業務の役割の観点により、 経営課題への対応から設計・開発、運⽤・保守、セキュリティ監査における13の専⾨分野を具体化
新たに創設された国家資格「情報処理安全確保⽀援⼠(登録セキスペ)」が想定する業務を包含専⾨分野【詳細】

情報リスクストラテジ

⾃組織または受託先における業務遂⾏の妨げとなる情報リスクを認識し、その影響を抑制するための、組織体制の整備や各種ルール整備等を含む情報セキュリティ戦略やポリシーの策定等を推進する。
⾃組織または受託先内の情報セキュリティ対策
関連業務全体を俯瞰し、アウトソース等を含むリソース配分の判断・決定を⾏う。
情報セキュリティデザイン

「セキュリティバイデザイン」の観点から情報システムのセキュリティを担保するためのアーキテクチャやポリシーの設計を⾏うとともに、これを実現するために必要な組織、 ルール、プロセス等の整備・構築を⽀援する。
セキュア開発管理

情報システムや製品に関するリスク対応の観点に基づき、機能安全を含む情報セキュリティの側⾯から、企画・開発・製造・保守などにわたる情報セキュ
リティライフサイクルを統括し、対策の実施に関する責任をもつ。
脆弱性診断

ネットワーク、 OS、 ミドルウェア、アプリケーションがセキュアプログラミングされているかどうかの検査を⾏い、診断結果の評価を⾏う。
情報セキュリティ

組織としての情報セキュリティ戦略やポリシーを

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組織としての情報セキュリティ戦略やポリシ を具体的な計画や⼿順に落とし込むとともに、対策の⽴案や実施（指⽰・統括）、その⾒直し等を通じて、⾃組織または受託先における情報セキュリティ対策の具体化や実施を統括する。また、利⽤者に対する情報セキュリティ啓発や教育の計画を⽴案・推進する。
情報セキュリティアドミニストレーション

組織としての情報セキュリティ戦略やポリシーを具体的な計画や⼿順に落とし込むとともに、対策の⽴案や実施（指⽰・統括）、その⾒直し等を通じて、⾃組織または受託先における情報セキュリティ対策の具体化や実施を統括する。
また、利⽤者に対する情報セキュリティ啓発や教育の計画を⽴案・推進する。
情報セキュリティアナリシス

情報セキュリティ対策の現状に関するアセスメン
トを実施し、あるべき姿とのギャップ分析をもとにリスクを評価した上で、⾃組織または受託先の事業計画に合わせて導⼊すべきソリューションを検討する。
導⼊されたソリューションの有効性を確認し、改善計画に反映する。
CSIRTキュレーション

情報セキュリティインシデントへの対策検討を⽬的として、 セキュリティイベント、脅威や脆弱性情報、 攻撃者のプロファイル、国際情勢、メディア動向等に関する情報を収集し、⾃組織または受託先に適⽤すべきかの選定を⾏う。
CSIRTリエゾン

⾃組織外の関係機関、 ⾃組織内の法務、渉外、 IT部⾨、 広報、各事業部等との連絡窓⼝となり、情報セキュリティインシデントに係る情報連携及び情報発信を⾏う。
必要に応じてIT部⾨とCSIRTの間での調整の役割を担う。
CSIRTコマンド

⾃組織で起きている情報セキュリティインシデントの全体統制を⾏うとともに、事象に対する対応における優先順位を決定する。
重⼤なインシデントに関してはCISOや経営層との情報連携を⾏う。
また、CISOや経営者が意思決定する際の⽀援を⾏う。
インシデントハンドリング

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⾃組織または受託先におけるセキュリティインシ
デント発⽣直後の初動対応（被害拡⼤防⽌策の実施）や被害からの復旧に関する処理を⾏う。
セキュリティベンダーに処理を委託している場合には指⽰を出して連携する。
情報セキュリティインシデントへの対応状況を管理し、CSIRTコマンドのタスクを担当する者へ報告する。
デジタルフォレンジクス

悪意をもつ者による情報システムやネットワークにを対象とした活動の証拠保全を⾏うとともに、 消されたデータを復元したり、痕跡を追跡したりするためのシステム的な鑑識、 精密検査、 解析、 報告を⾏う。
情報セキュリティインベスティゲーション

情報セキュリティインシデントを対象として、外部からの犯罪、 内部犯罪を捜査する。
犯罪⾏為に関する動機の確認や証拠の確保、次に起こる事象の推測などを詰めながら論理的に捜査対象の絞り込みを⾏う。
情報セキュリティ監査

情報セキュリティに係るリスクのマネジメントが効果的に実施されるよう、リスクアセスメントに基づく適切な管理策の整備、 運⽤状況について、基準に従って検証⼜は評価し、もって保証を与えあるいは助⾔を⾏う。

次世代図書館サービスでの⼈材育成・確保

はじめにAIが⼈間の能⼒を超える⽇は決して近くはな
い。今後10年は、まずは⼈間に不⾜している労働⼒を補完し、労働⼒を省⼒化することにより、既存の業務効率・⽣産性を⾼めることである。
更に、既存の業務の提供する価値（品質や顧客満⾜度など）を⾼め、これまでに存在しなかった新しい価値をもった業務を 創出することは容易に想像できる。
今後の⼈材として、 AI等の活⽤を想定し、新しい業務に取組む意欲や満⾜度を⾼めることが重要である。
AIの活⽤が⼀般化する時代における重要な能⼒

ルーティンワーク、 マニュアル化された仕事は、
アルバイト ⾮常勤 外部委託

ページ 12 / 14アルバイト、 ⾮常勤、 外部委託、そして⼈⼯知能に置き換わる。そのような時代に、 ⼈が持つ重要な能⼒は、 情報収集能⼒、課題解決能⼒、論理的思考などの業務遂⾏能⼒である。
企画発想⼒や創造性、 語学⼒や理解⼒、表現⼒などの基礎的素養と、チャレンジ精神や主体性、 ⾏動⼒、洞察⼒などの⼈間的資質を発揮できることが重要である。
また、 円滑な業務の遂⾏のためには、コミュニケーション能⼒やコーチングなどの対⼈関係能⼒が、 今まで以上に必要になる。
業務担当の役割と資質

図書館等のデジタルアーカイブ機関での、資料の収集、 組織化、 保存、 提供の業務、レファレンスサービス、予測調査等の業務のうち、マニュアルに沿って⾏ってきた業務はもとより、⾃ら習得してきた⽂献等の知識、調べ⽅のスキルに基づいて、事実を提供するサービスは、AIシステムを活⽤し、AIシステムにより⾃動的に提⽰する情報の評価、補正する業務に移⾏していくことが必然となる。
⾃ら事実を知識として保有しその知識を提⽰する能⼒ではなく、AIシステムを活⽤して外部にある知識を併せて、新たな知識として付加価値を付けた知識を提⽰する能⼒が求められる。

選書
関連付けに必要な典拠類の構築
情報に関する基本情報付け（メタデータ付与）
情報に関する付加価値情報付け
情報間の関連付け
分類・主題情報の付与
レファレンス
数年後、機械学習が⼀般化され特別でなくなった次に特別な価値を持つのは、ディープラーニングに可能な限り早く取り組み、知⾒を積み、⾃組織に必要になるデータを理解し、少しでも早くそのデータの蓄積を始めることが⼤事である。
新しい役割分担概要

従来は、 事業戦略部⾨、 業務部⾨、システム部⾨等に分かれて、サービスを構築し運⽤してきた。近年、システムライブラリアンというシステムに詳しいライブラリアンの必要性が謳われてきたが、ページ 13 / 14

イブラリアンの必要性が謳われてきたが、今後は、 ①ビジネスの旗振り役、②ディ－プラ⼀⼆ングの技術者、データサイ⼯ンテイスト、③モデルを組み込んだシステムを作る⼯ンジ⼆ア、 ④ビジネスと⼯ンジ⼆ア、データサイ⼯ンテイストの橋渡し役のような分類で、図書館等のデジタルアーカイブ機関が保有する情報をビッグデータとして、如何にして知識として蓄積し活⽤していくかを調整する「ビジネスとエンジニア、データサイエンティストの橋渡し役」が重要になる。
ビジネスの旗振り役

ビジネスの旗振り役は、 組織のCEO、CIOクラスであり、 社会動向、市場動向を踏まえて戦略的に事業計画を策定する役割を担う。しかしながら、急速な社会の変化に対応して的確な判断ができる経営層が少なく、またデジタル変⾰の時代に組織が保有する情報の重要性を認識するCDO的な役割を持つ⼈材が経営層にいないのも現状である。
そのような状況において、この役割を補佐役として、常に社会動向と利⽤者ニーズを把握し、実質的にマネジメントするビジネスの旗振り役が重要な役割を果たす⼈材が重要である。
ビジネスと⼯ンジ⼆ア、
データサイ⼯ンテイストの橋渡し役

橋渡し役は、既存の組織にはない役割であり、ITとAIの技術を理解しながらビジネスとつないでいく⼈で、 AIの機能モジュールは、AI関連機関よりライブラリが整備され、多種多様なAPlが提供されたりされているため、 ⾃らアルゴリズムを設計、開発する必要はない。
どうビジネスに⽣かすかを描き、AIを活⽤したプロジェクトをマネジメントできる⼈材が求められる段階になってきた。

AI時代のシステム開発⼿法

ウォータフォールとアジャイル

AI時代に必要なスキル・知識AI時代のタスク
構築・運⽤に必要な役割と、必要な技能・知識必要な能⼒
技術の習得⽅法

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