Journal of Quality Education

Vol.1

玄田 有史 ∗ ，佐藤 香 ∗ ，永井 暁子 ∗∗* 東京大学社会科学研究所, ** 日本女子大学人間社会学部

Economic Impacts on Vocational Education in Schools
Yuji Genda∗ , Kaoru Sato∗ , Akiko Nagai∗∗* Institute of Social Studies, University of Tokyo,** Faculty of Integrated Art and Social Sciences, Japan Woman’s University

The original survey shows several effects of vocational education in schools on working
lives. Only half of respondents aged 20–59 received vocational education and those who felt
it to be valuable accounted for 30%. Such vocational education did not have a significant
impact on income. On the other hand, those experienced beneficial vocational education
were less likely to drop out of school and more likely to have been employed as seishain
after graduation. The vocational education also increased work motivation. Positive impact
of vocational education could be enhanced by offering a combination of several programs.

Keywords : Vocational Education, Career Education,Eearnings Function, School Drop Outs, Work Motivation
キーワード : 職業教育、キャリア教育、収入関数、中途退学、やりがい

1.

はじめに
本論文は、10 代における学校での職業教育プログラムの実践が、その後の就業状況に与える影響を実証分析する 1) 。
高等学校における職業教育は、農業、工業、商業、水産、家庭、看護など職業に関する教育を行う専門高校を中心に行われており、平成 16 年（2004 年）5 月時点で専門高校の生徒数は、約 79万人にのぼった。その数は高等学校の生徒数全体の 21.2 パーセントを占め、学校数も 1952 校（全高校の 36 パーセント）に達している。平成 15 年度からは専門教科として「情報」および「福祉」が創設されるなど、社会的ニーズの高まりつつある職業についての学校教育はさらに重視されつつある。
∗ 〒 113-0033 文京区本郷 7 - 3 - 1 東京大学社会科学研究所
Correspondence concerning this article should be sent to: Yuji Genda, Institute of Social Studies, University of Tokyo,
7-3-1 Hongo Bunkyo-ku, Tokyo, 113-0033, JAPAN. E-mail: genda@iss.u-tokyo.ac.jp1)

本論文は、科学研究費補助金（基盤研究（B）16330039「学校における職業教育に関する経済学的研究」研究代
表者：玄田有史）による助成を得て実施された調査に基づくものである。
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文部科学省（旧文部省）「学校基本調査」によれば、職業に関する専門学校からの就職率は、高度成長末期の昭和 45 年（1970 年）には 85.5 パーセントに達するなど、高い就職実績を挙げてきた。だが、その後の低成長期に就職率は低下し、2003 年には過去最低となる 43.6 パーセントまで落ち込んでいる。就職率が低下するとのは裏腹に、進学する卒業生の割合は増え続け、平成 16 年

3 月卒では 19.1 パーセントが大学・短大に、26.4 パーセントが別の専門学校へ進んでいる。
一方、学校における職業教育の重要性に関する認識は、専門高校にとどまらず、普通高校やさらには小中学段階においても広がりを見せている。平成 16 年 1 月に文部科学省は「キャリア教育の推進に関する総合的調査研究協力者会議報告書」を公表した。産業・経済の構造的変化や雇用の多様化・流動化、それに伴う就職・就業をめぐる環境変化のなか、「児童生徒一人一人のキャリア発達を支援し、それぞれにふさわしいキャリアを形成していくために必要な意欲・態度や能力を育てる教育」として、初等中等教育におけるキャリア教育の必要性がうたわれた。そこでは、キャリア
教育とは「児童生徒一人一人のキャリア発達を支援し、それぞれにふさわしいキャリアを形成していくために必要な意欲・態度や能力を育てる教育」ととらえ、端的には「児童生徒一人一人の勤労観、職業観を育てる教育」であると表現されている。
若年層の高い失業率や、フリーター、ニートと称される若者の増加が懸念されるなか、平成 15
年 6 月に政府はいわゆる骨太方針として「若者自立・挑戦プラン」を取りまとめた。同プランのな
かでもキャリア教育の推進は、若年の就業環境を改善させるための柱の一つと位置づけられてきた。具体的には義務教育段階からの組織的・系統的なキャリア教育の推進やインターンシップなどの職業体験の推進が求められた。その一つとして、平成 16 年に策定された若者自立挑戦プランのためのアクションプランでは、中学校を中心に 5 日以上の職業体験を実施する「キャリア・スター
ト・ウィーク」の全国展開の実施が計画されるところとなった。
キャリア教育は、高校段階までにとどまらず、最近はむしろ大学などの高等教育機関でプログラ
ムの検討、実践が試みられている。積極的実施の理由として、少子化が進むなか、一定数の入学希望者を確保するため、卒業後の就職実績が大学選択の重要なポイントになるという意識を大学経営者が強く持っていることも推進を後押ししている 2) 。
学校段階での適切な職業教育をキャリア教育として実施する背景には、その後の職業人生に重要な効果を持つという認識がある。しかし、学校段階における職業教育が、卒業後の就業状況にいかなる影響を及ぼすかについて、実証的に検討した定量的研究事例は少ない。そこで本論文では、20代から 50 代に実施した独自のアンケート調査にもとづきながら、10 代で経験した学校における職業教育が、その後の就業にどのような影響をもたらしているかを実証分析する。

2.

職業教育の変遷
戦後の日本では、学校教育の場でおこなわれてきた職業教育はきわめて部分的なものだったとい

わざるをえない。新制中学校は 1947 年に発足したが、学校教育法（36 条）による規定には「社会において必要な職業についての基礎的な知識と技能、勤労を重んじる態度および個性に応じて将来
2)

インターンシップの大学における普及状況について、佐藤・堀・堀田（2006）が詳しい。そこでは、増加傾向にある４年制大学文系学部生のインターンシップの実施状況を、大学、学生、実施企業などを対象にアンケート調査している。それによると多様な形態を有するインターンシップであるが、参加する学生の職業意識啓発という目的について、その評価は概ね高い。学生調査では、約 9 割が「責任感を感じた」「業種・職種について知ることができた」「働くことのイメージが明確になった」と、その経験について答えている。さらには受け入れ企業についても、職場の活性化や指導担当者の人材育成に効果的といったメリットを指摘している。
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学校における職業教育の経済効果の進路を選択する能力を養うこと」という条項が含まれていた。しかしながら、そのために設置された教科は職業家庭科のみであり、その教育内容は職業についてのガイダンスや情報提供にとどまり、観念的なものであった（中野，2002，171-172）。またその後の急速な進学率の上昇とともに、職業家庭科そのものが不要であるという認識も広まった。
一方、1948 年に発足した新制高校においても、職業教育（指導）は進路に関する指導の中心とは見なされてこなかった。背景には、粒来（1999）が整理したように、1950 年の高校進学率は全国で 38 ％程度にすぎず、その 20 ％以上が働きながら学ぶ定時制高校生だった事実がある。当時、15 歳人口の 70 ％近くがすでに何らかの職業に就いており、高校での新たな職業教育を必要としていたのは少数派だったといえる。さらに、高度経済成長期に入ると、「職業指導」という名称が就
職指導や職業斡旋に重点を置くかのような印象を与えるということで「進路指導」に変更されたことからも示唆されるように、「良い学校、良い会社、良い人生」を基調とした偏差値による進路指導が次第に主流となっていった（三村，2005）。さらに新制大学における職業教育が長く低調であったことは言うまでもない。かつては「大学は、学生を就職させるためにあるのではない」と言い切る教員も少なくなかった（大江，2001）。
こうして、戦後数 10 年にわたって「職業教育」は学校関係者のなかでも、ほとんど重要視されることはなかった。小杉（2006，205-206）が指摘するように、義務教育修了時点では職業教育の重要性が意識されないまま高校段階に先送りされ、高校でも職業的選択をささえる教育は、あくま
で付随的なものでしかなかったといえる。ところが、1990 年代後半期以降、若年者の就職状況が深刻化すると、その重要性がにわかにクローズアップされるところとなり、就業に効果的な教育として、新たに「キャリア教育」という名称が与えられた。
前掲した三村（2005）によれば「キャリア教育」という名称が公文書に初めて登場したのは 1999年における中央教育審議会答申「初頭中等教育と高等教育との接続の改善について」であるという。ここでは、キャリア教育の内容が「望ましい職業観・勤労観および職業に関する知識や技能を身に付けさせるとともに、自己の個性を理解し、主体的に進路を選択する能力・態度を育てる教育」であることが述べられている。
このように、かつての職業に教育が必ずしも重視されない状況が続くなかでは、その効果に関する厳密な検証が伴ってこなかったのは、ある意味では当然といえるかもしれない。その一方で、近年のキャリア教育を重視する傾向の強まりのなかで、職業生活の改善、向上につながるためには、どのような実践的な職業教育が有効なのかを検証することの意義は小さくない。そこで以下では、筆者らが独自に実施した、過去に経験した職業教育の内容と、その後の就業状況に関する調査を用いた実証分析を行う。

3.

データ
本論文で用いるデータは東京大学社会科学研究所・希望学プロジェクトが平成 18 年 1 月に実施

した「仕事と生活に関するアンケート調査」である。調査は世論調査や市場調査を専門とする調査研究機関である社団法人・輿論科学協会を通じ、訪問留置で実施した。対象は全国の 20 歳以上

59 歳以下の男女であり、最終的に 2,010 名から回答を得た。調査対象の選定では男女比のみならず、20 代、30 代、40 代、50 代の各年齢構成に偏りが生じないよう配慮した結果、女性比率は 49.4
パーセント、20 代（22.2 パーセント）、30 代（27.2 パーセント）、40 代（22.7 パーセント）、50
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代（27.9 パーセント）となった。
アンケート調査では、学生時代の就業に関する希望の他、卒業後の就業状況などについて詳しくたずねている。その調査項目のなかに、中学生から 20 歳になるまでに経験した職業教育に関する質問項目がある。そのなかに学校における職業教育の経験に関連する内容として、以下の項目が用意されている。

(1) 学校で職業や仕事について先生が授業を行った(2) 社会人が学校に来て仕事についての話をした(3) 自分たちが社会人に質問や調査に行った(4) 中学校で、実際に職業を体験する授業があった(5) 高校で、実際に職業を体験する授業があった(6) 大学、専門学校などでインターンシップを体験した
以上の項目のなかからそれぞれの経験の有無を複数可として回答を求めた項目があり、この回答
状況を用いて 10 代での学校における職業教育の経験を把握している。
図 1 は、20 代から 50 代が、このうちどのくらいのプログラムを実際に経験してきたかを示したものである。図をみると、最多は経験したプログラム数がゼロの場合であり、回答者全体の 47.5
パーセントと、ほぼ 2 人に 1 人が中学入学以降 10 代でまったく職業教育を受けなかったと答えている。
職業教育を経験した人々のなかでは、１つだけというのが最も多く、27.0 パーセントとなっている。次いで２つのプログラムを経験した場合が、その約半数の 14.3 パーセントである。反対に４つ以上のプログラム経験者は 4.0 パーセントにすぎない。ここからは、先の歴史的経緯が示す通り、現在の成人のほとんどが学生時代に十分な職業教育を経験してきたとはいえないことがわかる。
調査では先の質問に続き、「そのうち、実際に仕事をする上で、特に役に立ったと感じるものは何ですか」という項目が用意され、経験した職業教育の有効性に関しても同じく複数回答可として問われている。これによって、経験した職業教育のうち、実際の仕事上で有効であったと認識されたプログラムと、そうでないプログラムによって、就業に与える実践的効果がどの程度異なるかも知ることが出来る。
図 2 には、実際の職業に有効だった職業教育の経験数を示した。図からは役に立つ職業教育をまったく受けたことがないという割合は 70.8 パーセントに達していることがわかる。有効な職業教育を受けた人のなかでも、その大半が一つだけであり、複数の有効なプログラムを経験した人々
は、ごくわずかにすぎないのが実情である。
このように、10 代で十分な職業教育を受けてきたと感じている成人は多くない。では、限られた職業教育の経験のうち、実際にどのようなプログラムを受け、かつ仕事上有効であると認識しているのだろうか。図 3 には、回答者全体に占めるプログラムごとに、受けた経験と有効だったと認識している割合を示したものである。
経験した教育のうち、最も多いのは学校での職業や仕事についての先生の授業であり、全体の36.7 パーセントが経験している。次いで多いのは、社会人が学校に来て仕事の話をしたという経験の 16.7 パーセントとなっている。これまで行われてきた職業教育は、そのほとんどが学校内部で行われたものであり、外部はせいぜい高校時代の職業体験授業が 12.3 パーセント、自分たちで社
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学校における職業教育の経済効果

図1

学校で経験した職業教育プログラム数

会人に質問、調査した経験が 11.7 パーセントある程度である。国立教育政策研究所の調べによると、近年、中学校の職業体験は、全公立中学校の約 9 割がなんらかのかたちで実施しているが、かつて学校教育を経験した 20 代から 50 代では経験者の割合は 1 割にも満たないのが現状である。
図 2 によれば、仕事に有効だったと感じる職業教育について最も評価が高いのは、学校での先生による話であるが、それでも全体の 10.7 パーセントにとどまり、実際に授業を経験した人のなかで有効性を感じているのは 3 割にも満たない。その他の教育プログラムについては、大学や専門学校でのインターンシップの評価が相対的に高いものの、有効と感じる割合は、おしなべて低いことがわかる。

1990 年代末から、全公立中学校における５日間にわたる地域体験授業が、兵庫県では「トライ
やる・ウィーク」として、富山県では「社会に学ぶ 14 歳の挑戦」として実施されている。それぞれ体験した中学生や高校生に対するアンケート調査をみると、実施の意義について、きわめて高い評価を経験者は与えている。たとえば、トライやる・ウィークの 5 年目の成果を検証した報告では、過去に経験した高校生の 9 割以上が、後輩への体験教育の継続を希望していることや、不登校生徒のうち全日参加した生徒の約 4 割について、実施一ヶ月後の登校率が上昇した実績などが報告されている。（「トライやる・ウィーク」評価検証委員会（2003））。
ここでの 20 代以上を対象としたアンケートには、1990 年代末から実施されている兵庫県や富山県の取り組みのような長期にわたる職場体験の経験者は含まれていない 3) 。職場体験を中学校で経3)5 日間にわたる公立中学校の 2 年生全体を対象とした地域における体験授業は、兵庫県では 1998 年から、富山
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図2

Vol.1

学校で経験し、その後仕事に役立った職業教育のプログラム数

験していたとしても、そのほとんどが 1 日か、2 日程度のものと考えられる 4) 。図 3 をみる限り、兵庫県や富山県のケースとは異なり、少なくとも過去の大部分を占めた短期間における中学校の職場体験授業は、その有効性を評価されていない。いずれにせよ、以上からは、現在の 20 代から 50
代が 10 代の学生時代に体験した職業教育は、量的にも、質的にも十分なものであったとはいえないようである。

4.

職業教育の効果
現在、キャリア教育を推進するにあたり、学校、地元産業、経済団体、行政機関、ＰＴＡ等、関係機関等の連携・協力による支援システムづくりの重要性が指摘されている（文部科学省「キャリア教育の推進に向けて」（平成 17 年 5 月））。だが、連携の一端を担う関係者が、自分自身として職業教育を経験していなかったり、さらには有効性を実感していない場合、その意義を理解し、積極的に推進するには困難が伴うことも考えられよう。
その一方で、限られた人数や経験ではあるが、学校時代に職業教育を経験し、仕事をする上で一定の意義を感じている場合もあるかもしれない。そこで学校時代の職業教育の経験が、どのような効果をもたらしている可能性があるかを、上記のデータを用いた計量分析によって明らかにする。
調査に含まれる回答からは、20 代から 50 代の回答者について、年齢、性別、最終通学歴等の個
県では 1999 年から実施されている。
4)

2000 年代初めにおける中学校の職場体験授業も、公立中学校のおよそ 8 割は 1 日もしくは２日間の実施にとどまっている。

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学校における職業教育の経済効果

図3

学校における職業教育 (パーセント)

人属性を知ることが出来る。これらの属性に関する説明変数をコントロールした上で、学校時代の職業経験が、就業状況に与える影響を計量分析する。
学校時代の職業教育については、先に挙げた６つの教育プログラムのうちなんらかの経験が有する場合のダミーを説明変数に加える場合と、職業教育を経験した人々について、さらに仕事上有効であると感じた教育を受けたことがあるケースと、そうでないケースに分け、ダミーに加えた場合の両方を検討していく。表 1 には以下の推定で用いる説明変数についてケース別標本数と構成比が示されている。
収入に与える効果
職業教育が人的投資を促進し、それによる労働生産性の向上が高付加価値をもたらすとすれば、その利得は本人が獲得する収入の増加へとつながるだろう。職業教育の実践が、そのような所得向上効果をもたらしているのだろうか。
調査では、昨年一年間の税引き前年収（年金、株式配当、不動産収入などを含む）を所得階層デー
タから一つ選択することになっている。同データを用いて、年収に関する区間回帰分析（interval

regression）を行った結果が表 2 である 5) 。
説明変数には、ミンサー型の稼得収入関数の推定に用いられる性別、年齢、年齢（二乗）、最終学歴に加え、学校時代の職業教育経験に関するダミー変数を用いた。推定結果からは、性別は男性に比べて女性の年収は少なく、年齢と所得の関係は逆Ｕ字型の関係が存在し、教育年数が長くなる
ほど年収も増加するといった、通常の収入関数の推定と同様の傾向が観察される。
一方、学校時代の職業教育の経験があったことを示すダミー変数の係数は統計的に有意ではない。さらには、経験すると同時に仕事をする上で役に立ったと感じる教育プログラムがあったと認識している人ですら、その経験が所得に対してプラスの影響を及ぼしてはいないことがわかる。
5)

所得階層は [0,0][1,129],[130,299],[300,499],[500,799],[800,999],[1000,1799][1800,—]（万円）によって区分した。
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Journal of Quality Education

Vol.1

表1

分析に用いた変数の標本数と構成以上の結果を見る限り、現在の 20 代から 50 代の成人にとって、10 代のときに受けた職業教育
は、年収を増加させる効果にはつながっていないことがわかる。
学校からの移行プロセス
調査では所得以外に就業に関連する設問として、学校から職業への移行過程に関する項目がある。それによると、最後に通った学校を卒業せず、中退した場合が、表 1 にあるとおり、有効回答のうち 6 パーセント存在する。そこで、学校を中退した経験を持つ確率を、性別、年齢、最終学歴に、職業教育の経験を説明変数としてプロビット推定した結果が、表 3 に示されている。
中退経験を持つ確率は、若い年齢層ほど高くなっている。学歴では、高校卒業後に専門学校に通った場合や、短大・高専に通学した場合ほど、それらを中退する確率は低くなっている。これらの結果からは、職業に対してより実践的な教育を行う学校教育ほど、中途退学を抑制する機能を有していることが示唆される。
さらに推定結果からは、これらの学歴をコントロールしても、学校時代における職業教育の経験は中途退学する確率を有意に引き下げていることがわかる。表中にある限界効果をみると、職業教
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学校における職業教育の経済効果

表2

学校における職業教育が所得に与える影響

育を経験すると、そうでないケースに比べて、中退確率を 2.3 パーセント低下させることにつながっている。職業教育の経験をさらに仕事で役に立った内容を含む場合と、そうでない場合に分けた推定によれば、仕事に役立った職業教育を経験した人ほど、過去に中退をせずに学校を卒業していることもわかる。
これらの結果は、仕事に役立つ職業教育を実施することが、学校生活に意義を見出せず中途で退学するのを防止する効果を持つことを示唆する。
総務省統計局「就業構造基本調査」を特別集計した結果などをみると、高校を中途退学したために最終学歴が中途退学になっている場合には、後にニート状態となる可能性がきわめて高くなっていた（内閣府（2005）、玄田（2005）等）。適切な職業教育を学校で行うことで中途退学を抑制する
ことは、ニート状態の若者の増加を抑える効果を有するともいえる。
さらに学校から職業への移行状況を別観点から評価するため、最後に通った学校を卒業もしくは中退した翌年の状況について、正社員として働いていた経験の有無にも着目した。図 4 には職業教育の経験状況別に、学卒直後の正社員就業割合を求めた。その図からは、後に仕事上役に立つ職業教育を経験していた人ほど、正社員となる割合が抜きん出て高くなっていることが示唆される。より詳しく見るため、学卒後に正社員となる確率に関しても、中退確率の推定と同様の説明変数について、プロビット推定を行った。その結果も、表 3 に示されている。
推定結果をみると、90 年代の不況期に学校を卒業した人々を含む若い年齢の世代ほど、学卒翌年に正社員となった確率は有意に低くなっている。氷河期もしくは超氷河期と呼ばれる新規学卒就
職状況のなか、正社員としての就業機会を得られず、フリーターや失業者、さらにはニート状態を経験した人々が、多数生まれた事実と、その結果は整合的である。学歴に関しては、最後に通った学校が中学校である場合に正社員としての就業する確率が有意に低くなっていると同時に、専門学
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表3

Vol.1

学校における職業教育が有意な影響を与えるケース

校からの移行について、正社員となる確率は低い。これらのケースでは就職するとしても、当初は正社員以外の臨時や見習いなどの有期契約のかたちで採用されることが多いことを物語っている。
さらに重要な事実として、学校における職業教育の経験は、学卒翌年に正社員となる確率を有意に高めていることがわかる。限界効果をみると、職業教育の経験は正社員としての就職確率を 6.8
パーセント上昇させている。さらに仕事に役立つ職業教育の経験は、限界効果からは 10.9 パーセ
ントと、学卒後の正社員就業確率をさらに高めている。的確な職業教育の実施によって就業に要する態度や素養を身につけることが、正社員として企業が採用するための条件をクリアしやすくなる
ことにつながり、それが正社員就業を促進しているのだろう。
太田 (1999)、大竹 (2005)、玄田（1997）などでは、学卒直後の就職市場の状況が、その後の賃金や離転職の動向などに持続的な影響をもたらすことを、日本の労働市場における世代効果として指摘してきた。世代効果が存在するもとでは、学卒直後に正社員として就業することは、長期にわたる能力開発や仕事とのマッチングを改善していくことにつながる。その意味で、学校での職業教
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学校における職業教育の経済効果

図4

学校での職業教育の経験と最終学校を卒業 (もしくは中退) した翌年に正社員として働いた割合の関係 (%)

育の充実によって学卒後の正社員就業を促進することは、世代を超えて就業状況の持続的な向上をもたらす可能性を示唆している。
やりがい経験
就業の目的を調査でたずねられたとき、収入の確保とならんで、仕事にやりがいを感じることを挙げる回答は少なくない。表 1 に示されているとおり、働いてやりがいを感じたことがある割合
は、調査回答中、90.2 パーセントと高い。そんなやりがい経験の割合を、職業教育の経験別に示したのが、図 5 である。
職業教育を経験しなかった人、ならびに職業教育を経験したが仕事に役に立ったと感じるプログ
ラムを受けたことがない人のあいだでは、やりがい経験割合はともに 89 パーセント前後となっている。それに対し、仕事に役に立つ職業教育を経験した人の場合、やりがい経験割合は 94.4 パー
セントと、およそ 5 ポイント高くなっている。この図を見る限り、的確な職業教育を学生時代に受けることによって、職業の意義を見出しやすくなり、仕事にやりがいを感じる機会が増えるといえそうである。
やりがいに与える効果をより詳細に検証するため、やりがい経験の有無を被説明変数とするプロ
ビット推定した結果も表 3 には示されている。
男女別では、男性に比べて女性がやりがいを経験する確率は有意に低くなっている。より仕事経験を積んでいることが多いと思われる年長者ほど、やりがいを経験する確率が有意に高いというのも自然な結果だろう。学歴別では、高校卒に比べて、専門学校、短大・高専、４年制大学と、高校からの進学者ほどいずれもやりがいを経験する確率が高くなっている。限界効果を見る限り、専門学校の卒業者ほど特にやりがいを経験しやすくなっている。
さらにこれらの個人属性の違いをコントロールしても尚、学校における職業教育は、仕事上のやりがい経験に有意なプラスの影響を与えている。表をみると、職業教育を経験することによってや
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Journal of Quality Education

図5

Vol.1

学校での職業教育経験と仕事にやりがいを感じたことがある割合の関係 (%)

りがいに出会う確率は 3.8 パーセント高くなる。なかでも仕事に役立つ職業教育は、やりがいを感じる確率を 5.8 パーセント高めている。
学校段階における有効な職業教育の実施は、働く意義や目的を促進したり、仕事上の困難を乗り越えるための気づきを与えたりする結果として、仕事に対する主観的評価であるやりがいにも好影
響を与えるのだろう。

5.

職業教育の個別効果・複合効果
学校における有益な職業教育の経験は、所得水準には影響を与えないにせよ、中途退学の抑制や正社員としての学卒就業など、学校から職業への円滑な移行を促す他、就業後にやりがいを感じる
可能性を高めるなど、就業に対して一定の効果をもたらすことが確認された。
では、職業教育のうち、いかなるプラグラムが特に有効な効果を及ぼしているのだろうか。前節でみた中途退学、学卒正社員、そしてやりがい経験のプロビット推定について、職業教育の経験に代えて、具体的な教育プログラム経験の有無を表すダミー変数を一つずつ加えた推定を行った。その個別プログラムの推定結果を示したのが表 4 である。
中途退学を抑制するために特に効果的なプログラムとしては、先生や社会人による職業に関する話が効果を持っているようである。働くという行為についての丁寧な情報提供を学校で受けることで、途中退学の誘引を引き下げることにつながっている。また大学や専門学校でのインターンシッ
プも中途退学を抑制している。
学卒直後に正社員になる上でも、日頃の授業のなかでの先生による職業教育はプラスの影響をもたらしている。ただし、それも仕事に役に立つという実践につながる職業教育に限られた効果であり、それだけ学校教師が就業上実際に求められている能力についての具体的な知識や経験を有する
ことが重要とも言えよう。社会人による講話が正社員確率に有意なプラスの影響を与えるのも、そ62

学校における職業教育の経済効果

表4

職業教育の個別効果

れだけ実践的な情報が効果的であることを示唆している。加えて自分たちが社会人に調査を行った
り、高校時代に職業体験するといった、児童生徒本人による主体的な職業に関する知識や経験の獲得も、正社員就業に結びつきやすい。
やりがいについては、社会人による講話や、大学や専門学校でのインターンシップなどで仕事に役立つ知識や経験が施された場合、経験する確率が高くなる。それだけ在学中から学校外部の人材や環境を積極的に触れる機会を増進することが、後の就業におけるやりがいの獲得には重要になるといえるのかもしれない。
一方、ここでの実証結果をみる限り、全体を通じて、中学校における職業体験は、効果を挙げていない。これは先にも指摘した、兵庫県や富山県の公立中学校で行われている５日にわたる職業教
育が現在高い成果を挙げているという報告と対照的な結果となっている 6) 。だとすれば、それは、従来行われてきた短期間での職業体験を単に踏襲するだけでは就業状況の改善には効果は期待できず、地域との連携や、より長期にわたる実践などの新たな体験の取り組み内容が検討されるべきであることを物語っていよう。
学校教育は多様なプログラムが相互に連関することで、その効果を相乗的に高めることも期待される。職業教育についても同様の効果が認められるだろうか。
図 1 にみたとおり、職業教育のプログラムは、一切受けたことがなかったり、そうでなければ受けたとしても 1 つ、もしくは２つというのが、回答者のおよそ 9 割を占めていた。複数の教育プ
ログラムを経験することが、学校から職業への円滑な移行や、就業後のやりがいをより向上させるといえるだろうか。
そこで、先の推定と同様、性別、年齢、最終通学歴をコントロールした上で、経験した職業教育の項目数、もしくは働くのに役立った有効な職業教育プログラムの経験数を説明変数の一つとし、中退、学卒正社員、やりがい経験に与える影響を推定した。その複合的な職業教育についての結果を示したのが表 5 である。
6)

兵庫県立教育研修所・心の教育総合センターの古田猛志氏と住本克彦氏が、「トライやる・ウィーク」経験者
1230 人に対して行ったアンケート調査を分析した結果によると、体験が自己効力感の増進に結びついていることが確認されている（古田・住本（2000））。
63

Journal of Quality Education

Vol.1

表5

経験した学校における職業教育の項目数

推定結果では、より多くの職業教育の項目を経験する、なかでも働いたときに有効と感じられた
項目数が多いほど、学校中退を抑制し、学卒翌年に正社員になりやすく、さらには仕事上のやりがいを感じやすくなっている。その結果からは、個別の職業教育の中身を向上させることにあわせ、職業教育の項目の多様化を進めることで、その複合的効果がもたらされていることが示唆される。

6.

やりがいにつながるキャリア教育
10 代の頃に学校において職業教育を受けることは、学校から職業への円滑な移行をもたらすと同時に、仕事にやりがいを感じる経験を持ちやすくなる傾向がみられた。だとすれば、いかなる職
業教育の内容がより望ましい効果をもたらすかも知りたいところである 7) 。
残念ながら調査では、職業教育のプログラムがたずねられている一方で、その具体的内容にまで踏み込んで詳しく調べられていない。ただしここで行った調査からは、やりがいにより結びつきやすいキャリア教育の内容を示唆する別の結果も見出された。
調査では「あなたは中学 3 年生の頃に、将来なりたいと希望する仕事はありましたか」という設問がある。それに対し、回答者 2,010 名中、41 パーセントにあたる 824 名が「あった」と答えている。さらに「中学 3 年生の頃に希望していた仕事に、これまで就いたことがありますか」という設問も用意され、280 名が希望は実現したと答えている。その割合は、回答者全体の 14 パーセン
トに過ぎず、中学 3 年当時に何らかの職業希望を持っていた人のなかでも、それを成人後に実現させたことがあるのは、およそ 3 人に 1 人にすぎない。
東京大学社会科学研究所・希望学プロジェクトでは、2005 年 5 月、20 代から 40 代にインター
ネット調査を実施し、全く同一の質問を行っている。その結果からは、就業者のうち、中 3 当時に職業希望があり、かつその仕事に就いたことがあるというのは全体の 15.1 パーセントと、上記と類似の結果が得られている。それらの結果は、中学 3 年当時に保有していた希望は、多くの場合、実現することは困難であることを物語っている。
さらに職業希望の実現が困難であることに加えて、在学中の段階から自らの適性にかなった職業を早期に発見すること自体がそもそも容易でないことも考えられる。在学中に自分の適性に合致した仕事を発見することが難しいとすれば、どのようなキャリア教育が、将来の就業をより有意義なものにするために重要といえるのだろうか。
図 6 には、一つの教育の方向性を物語る結果が示されている。中学 3 年当時の職業希望は、現
7)

佐藤・玄田（2005）は、高校生の多くが、将来の人生設計について不安を抱えている現状を指摘している。たとえばフリーター状態にある人々に対して、本人の気力の無さなど批判することも多い一方で、高校生自身も自分が
将来フリーターになる可能性について強い危機感を抱いていることが少なくない。さらに佐藤・玄田（2006）では実社会への本格的な着地に不本意を感じるその心性を「着地不安」と表現した。アンケート調査によれば、着地不安は「自己無能感」「現状志向」「やりたいこと志向」などと密接な関連を持っており、着地不安を軽減するための教師の重要性などが指摘されている。具体的には、生徒が教師から期待されていると感じたり、その授業が面白いと感じた経験した場合ほど、着地不安を持つ場合が軽減されると述べる等、教師との信頼関係をベースとする学校
生活の充実がキャリア教育にとって重要であることを指摘している。
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学校における職業教育の経済効果

在の 20 代から 50 代の成人の経験からみても多くは実現していない。ただし、仕事上のやりがいに出会う割合は、当初の職業希望が喪失したとしても、別の希望に柔軟な修正することが出来た場
合に、高くなっている。それは当初の希望を保有し続けた場合に比べても、上回っている。一方でやりがいのある仕事に就いたことがある割合は、希望する仕事がそもそもなかったり、当初あった希望がその後失われた場合で低くなっている。

図6

中学 3 年のときの職業希望の変遷状況別にみたやりがいのある仕事に就いたことがある割合

その結果をより詳しく確認するため、表 6 には「仕事でやりがいを感じたことがある」と答える
確率について、性別、年齢、学歴の個人属性と並んで中学 3 年当時の職業希望の変遷状況を示すダ
ミー変数を加えてプロビット推定した結果が示されている。ここからも、個人属性をコントロール
しても尚、職業希望を修正させていった人々ほど、やりがいに出会った確率が有意に高くなっていることが確認できる 8) 。限界効果をみると、希望がなかったときに比べて、希望を後に新しく代えていくことが出来た場合には、5 ポイント以上、やりがいに出会う確率は高くなっているのである。
上記の結果は、自らの状況に応じて希望を修正もしくは発展させる柔軟性を身につけることが、仕事上のやりがいに出会う確率を高めることを示唆している。単に職業希望の発見を促すことだけをキャリア教育と考えるのではなく、希望が挫折したときに状況に応じて希望そのものを柔軟に修正させていく力を養うことを念頭に置いたキャリア教育を行うことが、効果的な内容となりえるだろう。

7.

むすびにかえて2006 年１月時点で 20 代から 50 代に属する成人のうち、中学生から 20 歳になるまでに何らかの職業教育を経験したのは全体の半数程度にすぎない。さらに実際の仕事に役立つ職業教育を受け
8)

同様の結果は玄田編（2006、第 2 章）でも確認されている。
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Journal of Quality Education

表6

Vol.1

「仕事にやりがいを感じたことがある」と答える確率のプロビット推定たと答える割合は 3 割程度と低くなっている。また実際に職業教育を受けたとしても、それが年収を増加させるといった、人的資本の蓄積による付加価値向上の効果を持っている統計的な証左は得られなかった。その意味で従来学校教育のなかで軽視されがちだった職業教育は、収入増加につながるような明確な経済効果をもたらしてこなかったといえる。
ただしその一方で、学校から職業への移行が困難化し、不安定就業もしくは無業となる若者の増加が指摘されるなか、学校における職業教育の充実は、職業への円滑な移行を促す上で一定の効果を持っていることも確認された。後の仕事に役立つような職業教育を学校で経験してきた人々ほど、学校を中途で退学した確率は低く、さらに学卒翌年に正社員として就業する確率は高くなっていた。そこからは明確な所得向上効果が観察されない反面、適切な職業教育の実施は、深刻化する
若年就業について、一定の改善効果をもたらすことも示唆された。
さらに学校における職業教育を経験することが、仕事にやりがいを感じる経験を高めるなど、仕事の意義に関する主体的な評価に影響を及ぼすことも確認された。また職業教育は、複数のプログ
ラムを経験することでより効果が高まっていた。加えて仕事のやりがいは、中学生当時に有していた職業希望を柔軟に修正していく経験をした人々ほど、遭遇する確率が高くなっていることも見出された。そこからは仕事にやりがいを感じるための学校時代における環境づくりとして、希望に関する柔軟性や修正力を育むキャリア教育の重要性も指摘された。無論、生徒や学生に思考の柔軟性や修正力を育むことは、キャリア教育に限らず、座学を含めた教育の重要目的の一つである。その意味で、近年の体験学習を重視した教育と学力向上を最優先課題に掲げる教育を対立関係として位置づける傾向はあまりに不毛である。むしろ両者の相乗効果を拡大する方策を地道に探求することこそ重要である。
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学校における職業教育の経済効果

本論文は、学校段階における職業教育の効果を定量的に評価するための試論的な結果を取りまとめたものであり、分析上の限界や残された課題は少なくない。限界として、まず述べるべきは、ここで用いられたデータが回顧的 (retrospective) なものであることである。そのため、20 歳未満の段階で経験した職業教育の内容や評価については、現在もある程度正確に記憶され、述べられていることが前提であることには当然、留意が必要となる。たとえば実際に働く上で役に立ったと現在感じている職業教育は、教育を受けた当時には全く別の評価を受けていることも考えられ、就学時点
ですぐさま職業上の実践につながることを学生や生徒本人に意識させる職業教育こそが望ましいと即断するのには慎重であるべきだろう。
このような回顧データであるが故の限界を克服するためには、やはり学生時代と卒業後の長期に渡る職業的人生の歩みを追跡したパネル調査の整備と活用が、正確な職業教育の評価には欠かせな
い。幸いなことに教育研究者と労働研究者が共同して教育と労働の関係を考察するパネル調査の作成が 2004 年度以降開始されている（詳細は、佐藤・石田（2006）等）。これらの調査基盤の整備によって、学校段階における職業教育のもたらす経済効果に関するより正確な評価が今後待たれる
ところである。
さらに柔軟性や修正力を育むキャリア教育の実施、特に複合的・総合的な取り組みが、学卒後の就業プロセスや就業後のやりがい経験の獲得に効果的であるとして、いかなる質的内容のプログラ
ムやプログラム間の連関形成が高い成果につながるかを明らかにする定量的・定性的研究も今後の課題として残されている。
たとえば本研究の結果では、中学時代に経験した職場体験学習は、成人後の経験者には十分な評価を得られていない。それに対し、1990 年代末以降に、複数の地域で実施されつつある５日間に渡る地域や職場の体験学習は、参加した生徒や保護者、受け入れ先の大多数から高い評価を得ているという結果が、本論文でたびたび言及した兵庫県や富山県の事例などで報告されている。だとす
れば、その評価の違いは、5 日間という長期にわたる日数設定にあるのか、それとも地域、学校、保護者による連携体制の整備にあるのかといった点をもっと明らかにすべきであろう。それが現在、文部科学省が、全国の公立中学校の 2 年生を対象とした包括的な職場体験学習として推進しつつある「キャリア・スタート・ウィーク」の効果的な実施にもつながることになる。
これらの限界や課題を克服しつつ、教育内容に関する厳密な評価を積み重ねることを通じて、学校における職場体験ならびにキャリア教育の効果的な推進を期待したい。

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Journal of Quality Education

Vol.1

参考文献
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科学研究費補助金政策科学推進研究事業『若年者の就業行動・意識と少子高齢社会の関連に関する実証研
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佐藤香・玄田有史（2006）「高校 3 年生の着地不安とその背景」、厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業『若年者の就業行動・意識と少子高齢社会の関連に関する実証研究（平成 17 年度総括研究報告書）』（主任研究者：佐藤博樹）
佐藤博樹・石田浩（2006）「高卒者の追跡調査の設計とその特色」厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業『若年者の就業行動・意識と少子高齢社会の関連に関する実証研究（平成 17 年度総括研究報告書）』（主任研究者：佐藤博樹）
佐藤博樹・堀有喜衣・堀田聰子（2006）『人材育成としてのインターンシップ−キャリア教育と社員教育のために』労働新聞社「トライやる・ウィーク」評価検証委員会（2003）『「トライやる・ウィーク」5 年目の検証（報告）』兵庫県
教育委員会
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古田猛志・住本克彦（2000）「自己効力感からみた「トライやる・ウィーク」の教育的効果」『平成 12 年度研究紀要』兵庫県立教育研修所・心の教育総合センター
三村隆男（2005）「進路指導からキャリア教育への移行期を迎えた学校教育」『季刊教育法』No.145，pp.28-33

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