１．学生への通知及び連絡方法について
学生への重要事項等の通知及び連絡は，すべて公用掲示板への掲示によって行うので，常に注意して掲示の事項を承知してください。
農学部・農学研究科学生向け掲示板（農学部・農学研究科学舎２F事務室西側）
電子メール（学籍番号@stu.kobe-u.ac.jp）にて，通知する場合がありますので，ご自身で適宜ご確認頴います。

２．緊急時の学生の安否確認体制について
神戸大学では，平成26年４月より安否確認システム「ANPIC」を導入しています。兵庫県・大阪府・京都府・和歌山県・徳島県・香川県・岡山県・鳥取県において震度５弱以上の地震が発生した
場合は，学番メールおよびうりぼーネットの「学生個人情報」に登録しているメールアドレスに「ANPIC」から安否確認メールが送信されます。

３．諸手続きについて
手続には，大学からの掲示による通知に従い，一定の期間に学生諸君が手続をとらなければならないものと，学生諸君から自発的に手続をしなければならないものがあります。手続を怠ったり，不十分だったり，時期を失っしたりすると，諸君自身にとって不利益となるばかりでなく，修学上にも支障を来すことがあるので十分注意してください。諸手続に関して不明な点があれば，農学研究科教務学生係に問い合わせてください。
⑴ 学生証について
学生証は身分を証明するものであるから，学生はこれを常時携帯し本学職員の請求があったときは，いつでもこれを提示してください。また，卒業，修了，退学等により学籍を離れたとき又は休学等により有効期限が経過したときは，速やかに返還してください。
〔再交付〕
学生証を紛失したり，汚損したりして再交付をうけるときは，農学研究科教務学生係へ再交付願を提出してください。
⑵ 通学定期乗車券の購入について『学生生活案内』を参照してください。
⑶ 宿所変更の届出について入学時に提出した学生登録票に変更があったときは，速やかに農学研究科教務学生係へ届出てください。
学生登録票の住所はいつも正確にしておいてください。
⑷ 身上異動の届出について改姓，改名等で変更が生じた場合は，所定の用紙により速やかに農学研究科教務学生係へ届出てください。
⑸ 欠席届，休学，復学及び退学願の提出について① 欠席届
欠席が２週間以上３か月未満に及ぶ場合は，所定の様式による欠席届を農学研究科教務学生係に提出してください。

－ 303 －

② 休学，復学，退学願
休学，復学，退学について願い出る場合は，所定の様式により事前に理由を付し，農学研究科教務学生係に提出してください。なお，病気による休学，退学の願い出は，医師の診断書を添付してください。また，病気回復のため復学する場合は，保健管理センターの保健管理医の診断をうけなければならないので，医師の診断書を添付してください。
⑹ 証明書について成績証明書，卒業証明書，その他大学の証明が必要な場合は，農学研究科教務学生係で証明書交付願に必要事項を記入し，必要とする日の３日前（土・日・休日を除く。）までに申し込んでください。なお，英文の証明書の場合は，必要とする日の10日前（土・日・休日を除く。）までに申し込んでください。
〔学割証，在学証明書，成績証明書，卒業見込証明書，通学証明書〕
自動発行機により発行（土・日・休日は自動発行機使用不可）
証 明 書
在 籍 別

学割証 在学証明書

卒業見込証明書
修了見込証明書

神戸大学学部の卒業証明書・成績証明書

学部在籍者

○

○

最終学年在籍者のみ ○○博士課程前期課程在籍者○○

最終学年在籍者のみ ○○博士課程後期課程在籍者○○

研究成果発表者のみ 注※

注※

注※ 教務学生係に申し出てください。
（自動発行機では発行できません。
）ただし学割証は年間15枚まで。
自動発行機は農学研究科Ａ棟１階学生ホールに設置しています。
〔健康診断証明書〕
健康診断証明書が必要な学生は，保健管理センター事務室へ申し込んでください。ただし，就職のため必要とする場合の申し込み方法等については別途通知します。

4．授業料の納付について納付期間は，前期分は４月，後期分は10月（年１回払い希望者は４月）となります。
納付方法は，入学手続時に「神戸大学授業料口座振込申込ページ」で登録された口座からの引き落とし（口座振替）によって行います。なお，諸手続に関して不明な点があれば，農学研究科会計係に間い合わせてください。

5．授業料免除について
学業成績が優秀で，授業料の納付が困難な者に対しては，本人の願い出に基づき選考の上，授業料を免除する制度があります。免除の選考は半期ごとに行うので，免除希望者は，公用掲示板の掲示に注意してください。

－ 304 －

神戸大学授業料免除及び徴収猶予取扱規程
平成16年４月１日制定
第１章

総則

(趣旨)
第１条

この規程は，神戸大学教学規則(平成16年４月１日制定。以下「教学規則」という。)第51条第２項及び第52条第２項(教学規則第72条において準用する場合を含む。)の規定に基づき，神戸大学(以下「本学」という。)の授業料の免除並びに徴収猶予及び月割分納(以下「授業料の免除等」という。)の取扱いについて定めるものとする。
２

大学等における修学の支援に関する法律（令和元年法律第８号。以下「法」という。）に基づく授業料の免除等については，関係法令の定めるところによる。

(対象者)
第２条 授業料の免除等の対象となる者は，次の各号のいずれかに該当する者とする。
(1)

本学の学部の学生(特別聴講学生，特別研究学生，科目等履修生，聴講生，研究生及び専攻生を除く。以下同じ。)及び乗船実習科の学生のうち，令和元年度前期又は後期の授業料の免除等において，全額又は半額免除を受けた者で，法に基づく支援制度（以下「新制度」という。）に申請を行った者（新制度による支援の対象とならないことが明らかで申請を行わなかった者を含む。）のうち，授業料の免除等を希望する者(2)

本学の大学院の学生(特別聴講学生，特別研究学生，科目等履修生，聴講生，研究生及び専攻生を除く。

以下同じ。)(申請及び許可)
第３条 授業料の免除等を受けようとする者(授業料の徴収猶予を受けようとする場合であって，学生が行方不明であるときは，学生に代わる者)は，各期(教学規則第50条第１項に規定する前期及び後期をいう。以下同じ。)ごとに学長に申請しなければならない。ただし，医学部(１年次生を除く。)，海洋政策科学部(１年次生を除く。)，医学研究科，保健学研究科，海事科学研究科又は乗船実習科(以下「医学部等」という。)に所属する者は，医学部等の長を経て学長に申請しなければならない。
２ 学長は，前項の規定による申請があったときは，神戸大学学生委員協議会(以下「学生委員協議会」という。)の議を経て当該期分の授業料の免除等を許可することができる。
(免除実施可能額，選考基準及び実施要項)
第４条 授業料の免除等の免除実施可能額，選考基準及び実施要項は，別に定める。
(申請者に係る授業料)
第５条

授業料の免除等の申請者は，授業料の免除等の許可又は不許可の決定がなされるまでの間，当該授業料の納付を要しない。
第２章 授業料の免除(経済的理由による免除)
第６条

学生が経済的理由により授業料を納付することが困難であり，かつ，学業が優秀であると認められる場合は，授業料の全額又は半額を免除することができる。
２

前項の規定により授業料の免除を受けようとする者は，各期ごとの所定の日までに次の書類をもって申請しなければならない。

(1) 授業料免除申請書(2) 学生又は当該学生の学資を主として負担している者(以下「学資負担者」という。)の居住地の市区町村長の所得証明書(3) その他本学において必要と認める書類－ 305 －

(特別な事情による免除)
第７条

学生が次の各号のいずれかに該当する特別な事情により授業料を納付することが著しく困難であると認められる場合は，当該理由の発生した日の属する期の翌期に納付すべき授業料の全額又は半額を免除することができる。ただし，当該理由発生の時期が当該期の授業料の納付期限以前であり，かつ，当該学生が当該期分の授業料を納付していないときは，当該期分の授業料の全額又は半額を免除することができる。
(1)

各期ごとの授業料の納期前６月以内(入学した日の属する期分の授業料の免除に係る場合は，入学前１年以内)において学資負担者が死亡し，又は学生若しくは学資負担者が風水害等の災害(以下「災害」という。)を受けた場合(2) 前号に準ずる場合であって，本学が相当と認める理由があるとき。
２

前項の規定により授業料の免除を受けようとする者は，各期ごとの所定の日までに次の書類をもって申請しなければならない。

(1) 授業料免除申請書(2) 学生又は学資負担者の居住地の市区町村長の所得証明書(3) 学資負担者の死亡を証明する書類(学資負担者が死亡したことにより免除を受けようとする者に限る。)(4)

学生又は学資負担者の居住地の市区町村長の罹災証明書(災害を受けたことにより免除を受けようとする者に限る。)(5) その他本学において必要と認める書類
第３章 授業料の徴収猶予及び月割分納(徴収猶予)
第８条 学生が次の各号のいずれかに該当する場合は，授業料の徴収を猶予することができる。
(1) 経済的理由により納付期限までに授業料を納付することが困難であり，かつ，学業が優秀であると認められる場合(2) 行方不明の場合(3) 学生又は学資負担者が災害を受け，納付期限までに授業料を納付することが困難であると認められる場合(4) その他やむを得ない事情により納付期限までに授業料を納付することが困難であると認められる場合
２

前項の規定により授業料の徴収猶予を受けようとする者は，各期ごとの所定の日までに次の書類をもって申請しなければならない。

(1) 授業料徴収猶予申請書(2) 学生又は学資負担者の居住地の市区町村長の所得証明書(3) その他本学において必要と認める書類
３

授業料の徴収猶予の期間は，前期分については８月末日まで，後期分については２月末日までとする。

(月割分納)
第９条 前条第１項第１号，第３号又は第4号に該当する場合であって，特別の事情のあるときは，授業料を月割分納させることができる。
２

前項の規定により授業料の月割分納をしようとする者は，各期ごとの所定の日までに次の書類をもって申請しなければならない。

(1) 授業料月割分納申請書(2) 学生又は学資負担者の居住地の市区町村長の所得証明書(3) その他本学において必要と認める書類
３ 授業料の月割分納額は，授業料の年額の12分の1に相当する額(以下「月割計算額」という。)とし，毎月５日までに納付するものとする。

－ 306 －

第４章 許可の取消し(許可の取消し)第10条 授業料の免除等を許可されている者が次の各号のいずれかに該当するときは，学長は，学生委員協議会の議を経て授業料の免除等の許可を取り消すことができる。
(1) 授業料の免除等の理由が消滅したことが判明したとき。
(2) 申請が虚偽の事実に基づくものであることが判明したとき。
(3) 教学規則第55条の２に規定する懲戒処分を受けたとき。
(許可を取り消された者に係る授業料)
第11条 前条の規定により授業料の免除等の許可を取り消された者は，次の各号に定める授業料を納付しなければならない。
(1) 授業料の免除の許可を取り消された者は，月割計算額に，その許可を取り消された月からその期の末月までの月数を乗じて得た額の授業料。ただし，申請が虚偽の事実に基づくものであることが判明したことにより免除の許可を取り消された者は，当該期分の授業料(2) 授業料の徴収猶予の許可を取り消された者は，当該期分の授業料(3) 授業料の月割分納の許可を取り消された者は，未納の授業料
第５章 雑 則(雑則)
第12条 この規程に定めるもののほか，授業料の免除等の取扱いに関し必要な事項は，別に定める。
（途中附則略）
附則(令和３年３月31日)

1

この規程は，令和３年４月１日から施行する。

2 海事科学部が存続する間，改正後の第３条第１項中「海洋政策科学部」とあるのは「海洋政策科学部及び海事科学部」と読み替えるものとする。

－ 307 －

6.

構内への車両乗入れ規制について
文学部，理学部，農学部，人文学研究科，理学研究科及び農学研究科においては，従来から，許可を受けていない車両（二輪車を除く。）の構内乗入れを規制しています。
しかし，最近，無許可で乗入れている車両が著しく増加し，指定区域外の駐車が目立つなど，構内は大変混雑しています。
このような状況に鑑み，昭和59年11月から，事故及び騒音の防止並びに環境保全のため，文・理・農等
キャンパス委員会，車両対策委員会において，『文・理・農等正門において，係員が「入構許可証」の有無の点検を行い，「入構許可証」のない車両の入構を禁止する。』こととしてきましたが，昭和63年５月から，自動ゲート方式による車両入構管理システムを導入し，秩序あるキャンパスとして入構・駐車を整理することとしました。
構内駐車許可要領
１．この要領は，文理農等キャンパスにおける車両（二輪車を除く。）の構内入構及び駐車について，必要な事項を定めるものとする。
２．車両の構内入構及び駐車を許可される者は，次の各号の一に該当する者とする。
⑴ 身体上の理由により車両の使用を必要とする者⑵ 常時実験実習及び勤務の都合上車両の使用を必要とする者（学生については４年次生及び大学院生等）⑶ 車両を使用しなければ通勤通学に著しく支障のある者（教職員については，自動車による通勤届を出している者に限る。）⑷ その他業務上入構を必要とする者
３．前項各号に該当する者には，申請により「入構許可証」及び「パスカード」を交付するので，「入構許可証」を車内フロントに置くこと。
４．「入構許可証」及び「パスカード」の有効期間は１年間とし，更新の許可を得ようとするときは，毎年申請しなければならない。
５．車両の臨時入構・駐車をしようとする者は，駐車券（可能駐車時間１時間以内）により一時入構・駐車し，駐車時間の延長については，止むを得ない理由により認める場合があることとし，その都度所用先の学部又は研究科（以下「学部等」という）の担当係に申し出ること。
６．駐車許可申請の受付，入構許可証及びパスカードの交付，有効期間は次のとおりとする。
① 申請の受付期間 ４月中旬
② 許可証の交付期間 ４月下旬
③ 許可証の有効期間 ５月１日～翌年４月30日（注）申請の受付期間等の具体的な日程は，その都度通知する。
７．駐車許可申請の受付は，所属学部等の担当係とする。
８．学生，教職員等の資格を失ったときは，直ちに入構許可証及びパスカードを返還すること。
９．その他，車両の構内入構及び駐車については，学部等の担当者の指示によるものとする。
10．その他必要な事項については，文理農等キャンパス委員会が定める。

－ 308 －車両（二輪車を除く。）入構許可者の遵守事項
１．構内では，歩行者の安全を第一とし，制限速度20㎞／ｈを厳守すること。また，ロータリーを逆方向に走行しないこと。
２．所定の駐車区域に駐車すること。特に，ロータリーの周囲，建物の入口付近，狭い幅員の通路に駐車しないこと。
３．教育・研究に迷惑にならないよう，必要以上にエンジン音等の騒音を出さないこと。
４．対人・対物事故，盗難等については，自己の責任において処理し，大学に一切迷惑をかけないこと。
５．上記のほか，「構内駐車許可要領」に従うこと。入構許可証を運転席の前面の見えやすい所に置くこと。
〔注意〕道守事項に従わなかった場合は，入構許可を取り消します。

単車入構者の遵守事項
平成17年４月19日
文理農等車両対策委員会制定
１．構内では，歩行者の安全を第一とし，制限速度20km/hを遵守すること。
また，ロータリーを逆方向に走行しないこと。
２．所定の駐輪場に駐車すること。
特に，ロータリーの周囲，建物の入り口付近，狭い幅員の通路に駐車しないこと。
３．教育・研究・付近住民に迷惑にならないよう，必要以上にエンジン音を出さないこと。
４．対人・対物事故，盗難等については，自己の責任において処理し，大学に一切迷惑をかけないこと。
５．ベンチャービジネス・ラボラトリー棟北側の駐輪場は，出入口付近で単車専用通路と歩行者専用通路が交わっているので，特に通行にば注意し歩行者優先に努めること。なお，単車専用通路は南行きの一方通行なので，これを遵守すること。
【注意】 遵守事項に従わなかった場合は，単車による入構を認めない。
【バイクの駐輪登録に関すること】
所属学部・研究科の学生担当係または学生センターで登録書の配付と受付をしていますので登録をしてください。

－ 309 －

7. 健康相談（「からだの健康相談」と「こころの健康相談」）
学生生活を全うするうえで最も大切なことは，心身ともに健康であるということです。本学には心身の健康に関する専門的業務を行う保健管理センターが設置されており，健康相談（「からだの健康相談」，「こころの健康相談」）などを実施しています。保健管理センターを大いに利用して， 健康の保持・増進に役立ててください。詳細は，学生生活案内（別冊子）及びホームページ等で確認してください。

８．キャンパスライフ支援センター
障害があるなどの理由により，日常の勉学や学生生活になんらかの困難や不安を抱えている場合の相談や調整を行なっています。専門家が相談にのり，講義に対する配慮や履修登録の支援，試験時の配慮等，必要に応じたサポートを検討します。
電話：078-803-5258

９．電子メール用アカウント利用上の注意
本学では，入学時に電子メール用アカウントを全員に配布しています。このアカウントは情報処理教育のみならずネットワークを利用したメールのやりとりや，インターネット上の情報収集等，学生生活に不可欠なものです。情報基盤センター（以下「センター」という。）からの通知書を紛失しないよう十分気をつけてください。
また，使い方を間違えると多大な迷惑をかけることにもなりますので，下記の注意事項をよく読んで使用してください。
⑴ 電子メール用アカウントでできること電子メールを送ることができます。相手先の電子メールアドレスがわかっていれば，世界中のどこへでも届きます。
センターの利用者ＩＤにもなっていますので，センター本館・分館に設置されているセンターの端末を利用することができます。
また，自分でホームページを作成して公開することもできます。
⑵ 電子メールを使用する際の注意事項
・使用目的
本学で利用できる電子メールの目的は大学における教育・学術・研究活動の支援に限られています。
・他人に使用させない
電子メールアカウントは，コンピュータにあなたが「あなた自身であること」を証明するもので，学籍番号と同じくらい非常に大切なものです。学籍番号と同様に他人に使用させることはできません。
・迷惑メールを出さない
複数の人に転送を要請する不幸／幸福の手紙といった回覧メールはもちろん，安易に必要のないメールを送ったり転送したりすることは，必要な情報のやりとりをするという本来の利用を妨げるばかりか相手に迷惑なメールとなります。また，ネットワークにも不要な負荷がかかり，その機能を阻害しますので，注意してください。

－ 310 －

・営利目的や他人に迷惑をかけるような内容の電子メール利用が発覚した場合は，電子メール用アカウントの利用を制限したり，抹消することもあります。この場合，情報処理関連の授業が受けられなくなる可能性もありますので十分注意してください。
⑶ ホームページを作成する際の注意事填
ホームページはインターネットを通して広く一般の人に公開されるため，様々な注意が必要です。
不用意な情報を掲載すると，場合によっては訴訟などの対象にされることもあり得ます。
⑷ センターからの連絡
電子メール，インターネット等を利用する場合の注意事項については，センターホームページに詳しく掲載していますのでよくお読みください。
なお，機器の利用停止日等，連絡事項はセンターホームページ上で行いますので，常にチェックされるようお願いします。

－ 311 －