2023 年 10 ⽉５⽇
報道関係者各位
国⽴⼤学法⼈筑波⼤学

ノンアルコール飲料の提供で飲酒量が減少することを世界で初めて実証
ノンアルコール飲料の提供により飲酒量が有意に減少すること、その効果は提供終了後 8 週間後も持続していることを初めて⾒いだしました。また、この飲酒量減少効果には、ノンアルコール飲料によるアルコール飲料の「置き換わり」が関わっている可能性が⽰唆されました。

過剰なアルコール摂取は世界的な課題の⼀つで、国連の持続可能な達成⽬標（SDGs）にも含まれています。過剰なアルコール摂取を減らすための対策として、アルコールテイスト飲料、いわゆるノンアルコール飲料の利⽤が挙げられますが、ノンアルコール飲料の提供が及ぼす飲酒量への影響についての研究データはこれまでありませんでした。
今回、アルコール依存症の患者などを除いた 20 歳以上の成⼈を対象に研究を⾏いました。研究参加者 123 ⼈を介⼊群と対照群に分け、介⼊群にノンアルコール飲料を 12 週間提供しました。その結果、飲酒量の低減は、対照群と⽐較して介⼊群で有意に⼤きく、その効果が提供 8 週間後も持続していることが分かりました。介⼊ 12 週⽬時点における介⼊群の飲酒量は、介⼊前と⽐較して 1 ⽇あたり純アルコール換算で平均 11.5 g 減少していました。また、介⼊群のノンアルコール飲料摂取量の増加と飲酒量の減少とに相関が⾒られ、ノンアルコール飲料がアルコール飲料に置き換わって摂取された可能性が考えられました。
この結果から、過剰なアルコール摂取を減らすための対策として、ノンアルコール飲料が有⽤であり、ノンアルコール飲料が減酒のきっかけになる可能性が明らかになりました。アルコール摂取を減らすための有効性が科学的に検証された⽅法が明らかになることで、過剰なアルコール摂取をしている個⼈への介⼊、政策⽴案などを通した社会貢献につながると期待されます。

研究代表者
筑波⼤学医学医療系
吉本 尚 准教授

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研究の背景過剰なアルコール摂取は世界的な公衆衛⽣の問題です。世界保健機関（WHO）をはじめとするいくつかの報告では、過度の飲酒はアルコール依存症などの健康問題を引き起こすだけでなく、家庭内暴⼒や飲酒運転による交通事故など、他の深刻な問題にもつながるが指摘されており、また、国連が掲げるSDGs の 17 カテゴリのうちの 14 カテゴリに関連しています。
⽇本では、男性で 40g/⽇以上、⼥性で 20g/⽇以上の純アルコール摂取量（以下、飲酒量）を、⽣活習慣病のリスクを⾼める飲酒量と定義しています。2019 年には、2010 年と⽐較して、上記の量を飲酒する⼈の割合は、男性では増減がなく、⼥性では有意に増加したと報告されています。厚⽣労働省による「21 世紀における国⺠健康づくり運動（健康⽇本 21）」注１）の重要な⽬標の⼀つは、⽣活習慣病のリスクを⾼める量の飲酒者を減らすことであり、その達成のためには、さらなる対策が必要です。
これまで世界で議論されてきた対策の⼀つに、アルコールテイスト飲料、いわゆるノンアルコール飲料注 2）の利⽤があります。これらはアルコール飲料の代替品として使われることが多いとされますが、ノンアルコール飲料が飲酒量にどのような影響を与えるのか、に関する研究データはこれまでありませんでした。
研究内容と成果
本研究ではアルコール依存症の患者、妊娠中や授乳中の⼈、過去に肝臓の病気と⾔われた⼈を除いた20 歳以上で、週に 4 回以上飲酒し、その⽇の飲酒量が男性で純アルコール 40g 以上、⼥性で同 20g 以
上、ノンアルコール飲料の使⽤が⽉ 1 回以下の参加者を募集し、123 名（⼥性 69 名、男性 54 名）の参加者を得ました。参加者の年齢分布は 22 歳から 72 歳までで、平均年齢は 47.5 歳でした。参加者は、ノンアルコール飲料を提供する介⼊群と対照群の２つの群に無作為に分けられました。介⼊群には、12 週間にわたって、4 週間に 1 回（計 3 回）、ノンアルコール飲料を無料で提供しました。両群とも、アルコール飲料の⼊⼿および飲酒に関しては特に制限をすることはなく、⾃由に⽇々を過ごすよう指⽰し、介⼊から 20 週間の間、毎⽇、アルコール飲料とノンアルコール飲料の摂取量を記録しました（図１）。
介⼊開始前からの飲酒量は、介⼊開始 4 週⽬の時点で、介⼊群が対照群よりも低値を⽰し、第 12 週時点での 1 ⽇量でみると、対照群では飲酒量は平均 2.7g 減少した⼀⽅、介⼊群では平均 11.5g 減少するとともに（図 2A）、ノンアルコール飲料は１⽇平均 314.3mL 摂取されていました (図 2B)。12 週⽬のノンアルコール飲料摂取量と飲酒量の介⼊前からの変化量の関係についてスピアマン順位相関係数注 3）を算出したところ、介⼊群にのみ有意な負の相関関係が認められたことから（ρ＝-0.500、p＜0.001）、介⼊群ではアルコール飲料がノンアルコール飲料に置き換えられて摂取された可能性が考えられました
（図３）
。
今後の展開
ノンアルコール飲料が減酒のきっかけになる可能性があること、すなわち、アルコール摂取を減らすための有効性が科学的に検証された⽅法が明らかになることで、過剰なアルコール摂取をされている個⼈への介⼊や、政策⽴案などを通して地域社会への介⼊が可能になると期待されます。
今後は、ノンアルコール飲料のアルコール摂取量低減に対する利⽤効果を⾼める⽅略について検討するとともに、ノンアルコール飲料摂取がどんな集団により効果的なのか、どれくらい効果が持続するのかを追加検証していく予定です。また、今回対象に含まれなかった 20 歳未満の⼈やアルコール依存症の⼈への影響についても考慮する必要があります。

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参考図

図 1 本研究の概要
介⼊群には、介⼊期間中に計 3 回、2021 年の購買ランキング（株式会社インテージ調べ※）でビールテイスト上位 6 商品、カクテルテイスト上位 16 商品の、合計 4 メーカー22 商品の中から参加者が⾃由に選択したものを研究グループが購⼊し、各参加者に提供した（上限 3 ケース/⽉）。試験期間中、両群の参加者は毎⽇、アルコール飲料とノンアルコール飲料の摂取量を記録⽤紙に記⼊し、メッセージアプリを⽤いて研究者に報告した。介⼊期間中にノンアルコール飲料の提供がなかった対照群の参加者には、調査終了後、最⼤ 5 ケースのノンアルコール飲料を謝礼として提供した。
※インテージ SCI：20-79 歳、ノンアルコール飲料(ビール・カクテルテイスト)市場、 2021 年 1 ⽉〜12 ⽉、購買容量シェア

図 2 ノンアルコール飲料摂取量と飲酒量 (純アルコール摂取量) の変化量
介⼊群と対照群の、介⼊前 4 週間の飲酒量と⽐べた時の飲酒量の変化をみると、ノンアルコール飲料を提供している 4、8、12 週時点だけでなく、提供が終わった 16、20 週⽬も、介⼊群では有意に飲酒量が低下した。具体的には、第 12 週時点で介⼊群-320.8g/4 週、対照群-76.9g/4 週（p＜0.001）だったものが、第 20 週時点（介⼊終了から 8 週間後）においても介⼊群では-276.9g/4 週であり、対照群の126.1g/4 週よりも有意な低値を⽰した（p＜0.001）。なお、試験期間を通じて，介⼊群は対照群よりもノンアルコール飲料摂取量が有意に多かったが、提供終了後は徐々にノンアルコール飲料摂取量が減少した。
3

B

図3

対照群における 12 週目のノンアルコール飲料と純アルコール摂取量の関係

純アルコール摂取量の変化量 (g/4 weeks)

純アルコール摂取量の変化量 (g/4 weeks)A

1000
5000-500-1000

ρ = -0.063
p = 0.615-1500-15000 -10000

-5000

05000

10000

ノンアルコール飲料摂取量の変化量 (ml/4 weeks)

介入群における 12 週目のノンアルコール飲料と純アルコール摂取量の関係
5000-500-1000

ρ = -0.500
p < 0.001
Y = -0.02638*X - 88.63-1500-10000010000

20000

30000

ノンアルコール飲料摂取量の変化量 (ml/4 weeks)

介⼊ 12 週⽬におけるノンアルコール飲料と飲酒量の介⼊前からの変化量の関係

介⼊ 12 週⽬におけるノンアルコール飲料摂取量と純アルコール摂取量について、対照群（グラフ A）と介⼊群（グラフ B）に分けて検討したところ、介⼊群にのみ有意な負の相関関係が認められ、介⼊群における飲酒量減少では、ノンアルコール飲料による「置き換わり」が⽣じた可能性が⽰唆された。
⽤語解説
注１）21 世紀における国⺠健康づくり運動（通称：健康⽇本 21）
厚⽣労働省により 2000 年から開始された、健康寿命の延伸などのための国⺠健康づくり運動。第 2次健康⽇本 21 が 2013 年度から実施されており、第 3 次健康⽇本 21 が 2024 年度から開始される予定である。⽣活習慣および社会環境の改善を通じた健康づくりが推進されている。
注２）ノンアルコール飲料（non-alcoholic beverages）
定義は各国の法律や論⽂等で異なるが、本研究では、アルコール濃度 0.00%のアルコールテイスト飲料を指し、ソフトドリンクは含まない。⽇本では「酒類の広告・宣伝及び酒類容器の表⽰に関する⾃主基準」の中で、「ノンアルコール飲料とは、アルコール度数 0.00％で、味わいが酒類に類似しており、満 20 歳以上の者の飲⽤を想定・推奨しているもの」と定義されている。
注３）スピアマン順位相関係数
⺟集団が正規分布に従わないデータ同⼠の相関係数を求める⽅法の⼀つ。結果は ρ（ロー）と表記され、ρ は−1 から 1 の間の値になる。0 から 1 の範囲にあるときは、⼀⽅の変数が⼤きくなるに従いもう⼀⽅の変数も⼤きくなるという正の相関が、−1 から 0 の範囲にあるときは、⼀⽅の変数が⼤きくなるに従いもう⼀⽅の変数は⼩さくなるという負の相関があることを意味する。0 のときは 2 変数が全く無関係で、1 または−1 に近づくほど、変数間の関係が強いことを⽰す。
研究資⾦
本研究は、アサヒビール株式会社との共同研究契約に基づいて実施されました。
掲載論⽂【題 名】 Effect of provision of non-alcoholic beverages on alcohol consumption: A randomizedcontrolled study.
（ノンアルコール飲料の提供がアルコール摂取に及ぼす影響：ランダム化⽐較試験）4

【著者名】 H Yoshimoto 1,2), K Kawaida 1), S Dobashi 1), G Saito 1,3), Y Owaki 1)
1 Research and Development Center for Lifestyle Innovation, University of Tsukuba2 Department of Family Medicine, General Practice and Community Health, Institute of Medicine,
University of Tsukuba
3 Department of Primary Care and Medical Education, Graduate School of Comprehensive HumanSciences, University of Tsukuba【掲載誌】 BMC Medicine【掲載⽇】 2023 年 10 ⽉ 2 ⽇【DOI】

10.1186/s12916-023-03085-1

問い合わせ先【研究内容に関すること】
吉本 尚（よしもと ひさし）
筑波⼤学医学医療系地域総合診療医学 准教授／健幸ライフスタイル開発研究センター センター⻑
URL: https://rdcli.md.tsukuba.ac.jp/
https://trios.tsukuba.ac.jp/researcher/0000003622【取材・報道に関すること】
筑波⼤学広報局
TEL: 029-853-2040
E-mail: kohositu@un.tsukuba.ac.jp

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