月次運用レポート
2024年7月31日基準

販売用資料

たわらノーロード Ｓ＆Ｐ５００
追加型投信／海外／株式（インデックス型）

運用実績
運用実績の推移
基準価額(円)
20,00018,000

基準価額・純資産総額
純資産総額(百万円)
60,000

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額
ベンチマーク※ 基準価額は1万口当たり

ポートフォリオ構成
40,00014,00030,00012,00020,00010,00010,0002023/09/08

2024/02/18

02024/07/30

騰落率（税引前分配金再投資）

1ヵ月-6.10%-6.10%
0.00%

3ヵ月
3.51%
3.49%
0.02%

6ヵ月
14.64%
14.60%
0.04%

実質組入比率
現物組入比率
先物組入比率
現金等比率
組入銘柄数

100.1 ％
97.7 ％
2.5 ％
2.3 ％
503

※1 組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。
※2 現金等の中には未払金等が含まれるため、比率が一時的にマイナスとなる場合があります。

分配金実績（税引前) ※直近3年分（設定日：2023年3月30日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
ベンチマークはS&P 500®（配当込み、円換算ベース）であり、設定日の値を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

ファンド
ベンチマーク差

15,562 円
46,636 百万円

50,00016,0008,000
2023/03/29

基 準 価 額純資産総額

1年29.80%
29.64%
0.16%

第1期 (2023.10.12)
設定来累計分配金0 円
0 円※1 分配金は1万口当たり※2 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

設定来55.62%
55.36%
0.26%※1 ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、 実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。また設定来のファンドの騰落率については、設定当初の投資元本を基に計算しています。

組入上位10業種№12345678910業種
ソフトウェア・サービス
半導体・半導体製造装置
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
メディア・娯楽
金融サービス
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
一般消費財・サービス流通・小売り
資本財
ヘルスケア機器・サービスエネルギー

組入上位10銘柄
組入比率(%)
11.32
10.20
8.44
7.82
7.47
6.95
5.61
5.54
4.87
3.65

※1 組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。
※2 業種はGICS（世界産業分類基準）によるものです。

№
12345678910

銘柄
APPLE INC
MICROSOFT CORP
NVIDIA CORPAMAZON.COM INC
META PLATFORMS INC
ALPHABET INC-CL A
ALPHABET INC-CL C
BERKSHIRE HATHAWAY INC-CL B
ELI LILLY & CO
BROADCOM INC※ 組入比率は純資産総額に対する実質組入比率です。

※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。

※ 当資料は7枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

1/7組入比率(%)
6.75
6.72
5.46
3.56
2.17
2.14
1.80
1.71
1.35
1.34

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たわらノーロード Ｓ＆Ｐ５００

2024年7月31日基準

追加型投信／海外／株式（インデックス型）

ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)○ S&P 500®（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指します。
※S&P 500®とは、米国の投資情報会社であるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが算出、公表している株価指数で、米国の主要500銘柄を時価総額で加重平均し算出したものです。
®

S&P 500 はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これの使用ライセンスがアセットマネジメントOne株式会社（以下「アセットマネジメントOne」）に付与されています。S&P®、S&P 500®、US 500、The 500、iBoxx®、iTraxx®およびCDX ® は、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」)の商標です。Dow Jones ® は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」)の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスはSPDJIに付与されており、アセットマネジメントOneにより一定の目的でサブライセンスされています。本商品は、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、®
S&P 500 のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
・Ｓ＆Ｐ ５００インデックス・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、主として米国の金融商品取引所に上場している株式に実質的に投資します。
○ マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。
・マザーファンドにおいて、S&P 500®（配当込み、円換算ベース）への連動性を高めるため、上場投資信託証券に投資を行う場合があります。また、有価証券先物取引等を活用する場合があります。
○ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 株価変動リスク…………

株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが実質的に投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け、基準価額が下落する要因となります。

○ 為替変動リスク…………… 為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼします。当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には、実質保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも基準価額が下落する可能性があります。
○ 信用リスク……………

有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合、信用格付けが格下げされた場合等には、株式の価格が下落したり、その価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。

○ 流動性リスク……………

有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。

当ファンドへの投資に伴う主な費用は信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※ 当資料は7枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。
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たわらノーロード Ｓ＆Ｐ５００
追加型投信／海外／株式（インデックス型）

お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間購入・換金申込不可日
換金制限
購入・換金申込受付の中止および取消し
信託期間

原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月5日より午後3時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間は販売会社によって異なる場合があります。
以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日

・ニューヨークの銀行の休業日

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場
合があります。
無期限（2023年3月30日設定）
次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。

繰上償還

・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・純資産総額が30億円を下回ることとなった場合・対象インデックスが改廃された場合・やむを得ない事情が発生した場合

決算日

毎年10月12日（休業日の場合は翌営業日）
年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。

収益分配

課税関係

※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象です
が、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
※上場投資信託（ETF）は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託（ETF）の費用は表示しておりません。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

●保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます。）
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.09372％（税抜0.0852％）

その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※確定拠出年金制度による購入のお申込みの場合は、取扱いが一部異なる場合があります。くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※ 当資料は7枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。
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2024年7月31日基準

追加型投信／海外／株式（インデックス型）

投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年8月9日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆収益分配金に関する留意事項◆○ 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○ 受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○ 分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社およびファンドの関係法人◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください◆委託会社の照会先◆
アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
ホームページ

0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
URL https：//www.am-one.co.jp/※ 世界産業分類基準（GICS）は、MSCI Inc.（MSCI）およびStandard & Poor’s Financial Services LLC（S&P）により開発された、MSCIおよびS&Pの独占的権利およびサービスマークであり、アセットマネジメントＯｎｅ株式会社に対し、その使用が許諾されたものです。MSCI、S&P、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類（並びにこれらの使用から得られる結果）に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。上記のいずれをも制限することなく、MSCI、S&P、それらの関係会社、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害（逸失利益を含みます。）につき、かかる損害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。

※ 当資料は7枚ものです。

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追加型投信／海外／株式（インデックス型）

販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)○印は協会への加入を意味します。

商号

2024年8月9日
一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融
種金融商業協会 投資顧問 先物取引
品取引業業協会
業協会
協会

登録番号等

株式会社みずほ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号○○○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

株式会社北陸銀行

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社富山銀行

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第1号○

株式会社十六銀行

登録金融機関 東海財務局長（登金）第7号○

株式会社三十三銀行

登録金融機関 東海財務局長（登金）第16号○

株式会社滋賀銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第11号○

株式会社神奈川銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第55号○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関 四国財務局長（登金）第6号○

近畿産業信用組合

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第270号○

第一生命保険株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号○○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

長野證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第125号○

香川証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第3号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第6号○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号

○

○

○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第15号

○

○

○

○

○

備考

○
○

○
○

○

株式会社しん証券さかもと金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第5号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第37号○

みずほ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

三木証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第172号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号○

明和證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第185号○○○○○●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
●販売会社によってお申込みの条件、制限等が異なります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
●つみたて投資枠（特定累積投資勘定）の対象となる場合があります。詳細につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。
（原則、金融機関コード順）※ 当資料は7枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。
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追加型投信／海外／株式（インデックス型）

販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

日本証券業協会

登録番号等

北海道信用金庫

登録金融機関 北海道財務局長（登金）第19号

青い森信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第47号

秋田信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第22号

米沢信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第56号

鶴岡信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第41号

会津信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第20号

郡山信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第31号

ひまわり信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第49号

二本松信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第46号

福島信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第50号

高崎信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第237号

桐生信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第234号

アイオー信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第230号利根郡信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第240号

北群馬信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第233号

しののめ信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第232号

栃木信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第224号

佐野信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第223号

水戸信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第227号

結城信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第228号

2024年8月9日

さがみ信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第191号

朝日信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第143号

さわやか信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第173号○

東京東信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第179号○

西武信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第162号○

瀧野川信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第168号

新潟信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第249号

三条信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第244号

柏崎信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第242号

新井信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第241号

甲府信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第215号

長野信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第256号

松本信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第257号

諏訪信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第255号

飯田信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第252号

アルプス中央信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第251号

はくさん信用金庫

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第35号

敦賀信用金庫

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第24号

越前信用金庫

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第12号

浜松磐田信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金) 第61号

沼津信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第59号

富士信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第64号

岐阜信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第35号

高山信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第47号

東濃信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第53号

関信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第45号

八幡信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第60号

知多信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第48号

豊川信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第54号

西尾信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第58号

一般社団
法人日本投資顧問業協会

一般社団
法人金融先物取引業協会

一般社団
法人第二種金融商品取引業協会

備考

○

○

○
○

○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
●販売会社によってお申込みの条件、制限等が異なります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
●つみたて投資枠（特定累積投資勘定）の対象となる場合があります。詳細につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。
（原則、金融機関コード順）※ 当資料は7枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。
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2024年7月31日基準

たわらノーロード Ｓ＆Ｐ５００
追加型投信／海外／株式（インデックス型）

販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

2024年8月9日
一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融種金融商業協会 投資顧問 先物取引
品取引業
業協会
業協会
協会

登録番号等

蒲郡信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第32号

滋賀中央信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第79号

長浜信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第69号

京都信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第52号○

京都中央信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第53号○

北おおさか信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第58号

大和信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第88号

奈良中央信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第72号

きのくに信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第51号

神戸信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第56号

播州信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第76号○

兵庫信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第81号○

但陽信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第68号

しまね信用金庫

登録金融機関 中国財務局長（登金）第27号

水島信用金庫

登録金融機関 中国財務局長（登金）第48号

津山信用金庫

登録金融機関 中国財務局長（登金）第32号

呉信用金庫

登録金融機関 中国財務局長（登金）第25号

高松信用金庫登録金融機関 四国財務局長（登金）第20号

観音寺信用金庫

登録金融機関 四国財務局長（登金）第17号

大牟田柳川信用金庫

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第20号

飯塚信用金庫

登録金融機関 福岡財務支局長（登金) 第16号

熊本第一信用金庫

登録金融機関 九州財務局長（登金）第14号

北海道労働金庫

登録金融機関 北海道財務局長（登金）第38号

東北労働金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第68号

中央労働金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第259号

新潟県労働金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第267号

長野県労働金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第268号

静岡県労働金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第72号

北陸労働金庫

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第36号

東海労働金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第70号

近畿労働金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第90号

中国労働金庫

登録金融機関 中国財務局長（登金）第53号

四国労働金庫

登録金融機関 四国財務局長（登金）第26号

九州労働金庫

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第39号

沖縄県労働金庫

登録金融機関 沖縄総合事務局長（登金）第8号

備考○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ 登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
証券）○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券 登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号株式会社）○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証 登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
券株式会社）○○○●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
●販売会社によってお申込みの条件、制限等が異なります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
●つみたて投資枠（特定累積投資勘定）の対象となる場合があります。詳細につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。
（原則、金融機関コード順）※ 当資料は7枚ものです。
※ P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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