韓国調査報告「在日」留学生を中心としたソウル在住日本語話者のコミュニティ
東京外国語大学国際日本研究センター
前田達朗
要約；ここでいう「在日」とは在日朝鮮人、在日コリアンなどとも呼ばれる、オールドカマーのことを指す。70 年代以降に本格化した韓国への「母国留学」は、「在外僑胞」を取り込もうとする韓国の国策と、それに追従する韓国系民族団体の後押しもあってほぼ途切れることなく続いてきたが、87 年の「民主化」以降、急激にその数をのばした。その数の増減は日韓関係や韓国内の情勢を投影しているといえよう。このことはすなわち「日本人」
ではない日本語を母語とする集団が韓国内に存在し続けていたことになる。また韓国は長らく「日本語学習者数」が最大の地域であった。在住する日本人も様々な階層が存在する。
こういったことから本研究の主旨にてらし日本語が「紐帯」として機能しているか、果たしているとすればどのような機能かを検討しておく必要があると考えた。今回とりあげたのは、「在日」留学生を母胎としたいくつかの集団のうち、野球チームである「B」である。
筆者は 2006 年から参与観察とインタビューを行っている。
B は 1976 年に創設された。調査開始当時は 30 名程度の集団で、「在日」、日本人、日本育ちの韓国人で構成され、学生がほとんどであったが、社会人も若干含まれていた。B に参加するための条件は野球に興味があることよりも、日本語を母語として使えるかどうかだった。このことは参加を希望してきた韓国人をそのことを理由に断っている事例から観察できた。
「在日」以外の属性の者を受け入れだしたのは 2004 年頃からだと記憶されていた。
「在日」の彼らが日々直面する韓国社会や韓国人への不満を共有できる場であった。しかしその後大きく構成メンバーの変化がおこる。試合をするためのメンバーが不足することが何度かおこり、この「日本語ルール」は緩められ、2009 年以降韓国人日本語学習者がメンバーとなる。
「日本語を話せる者の集まり」であったことをメンバーは意識していないかもしくは否定する。韓国人でも日本語を全く解さないものがメンバーとなることはその後もなかったにも関わらず、そのことが加入の条件だと考えられてはいなかった。またこの「在日」の集団の核をなしていた「国際教育院」出身者であるが、その「教育院」のソウルからの移転（2009）は、「在日」留学生の流れに大きな変化をもたらした。教育院の同期が韓国語教育を経て大学進学をする際に、所属する大学を超えて続いた関係性を構築することが不可能になった。
「在日」留学生の把握が困難となり、直接大学附属の語学学校（語学堂）に通うもしくは語学教育の一年だけで帰国する学生が主流となり、メンバーの維持が困難になる。2011 年を最後に B の活動は休止する。2012 年には、他の「在日」の留学生の集まりも解散したことが確認されている。
「在日」、日本語母語話者、日本語母語話者+53

学習者とメンバー維持のために変化してきた参加資格であったが、対応できなかった。しかしながら、ほぼ意識されなくとも最後まで「日本語」が参加の要件であったことは間違いない。ただこれが「紐帯」であったかどうかはさらに議論する余地があると考える。言語そのものが、あるいはそれだけで「紐帯」であることは難しいと考える。
1．調査の概要
・調査時期 韓国調査 2011 年 7 月、2012 年 3 月、2013 年 5 月
・調査対象 「B」在籍者および在籍経験者のべ 40 名
・調査方法 聞き取りおよび参与観察。補助的に文献調査
科研による調査以前から関係があり調査をしていた。以前は「在日」の朝鮮語獲得の方法としての留学についての研究を主眼としていたが、この集団が日本語話者であることで成立していることがわかってきた。この科研全体のコンセプトの着想点のひとつもこの集団にある。調査は主に参与観察とインタビューである。補助的にこの科研による調査以前に行った調査票調査と文献調査の結果も用いる。
2.背景「母胎」ともいえる「在日」の留学生について概括する。正式な「国交」の回復までは、韓国教育部（文部省に相当）の記録は残っていない。李（1971：275）によれば 1962 年からの記録がある。韓国教育科学部によれば 80 年頃から正規留学・語学留学・短期留学などを含めると 1000 人前後で推移していたが、87 年の民主化を契機に 2000 人程度に増える。
韓国に何度かおこった政変や「留学生スパイ事件」の後などは、女子に顕著な人数減が見られるのが特徴である。入手した統計では 2000 年のおよそ 4000 人をピークに漸減傾向にある。これらの理由としては韓国留学がその後の仕事に結びつきにくい現状、入学時に優遇（募集人員が別枠、試験が容易）されるものの、入学後に手当が少なく卒業が困難であること、韓国社会への不適応などがある。また親の世代交代も考えられる。
1968 年にソウル大学在外国民教育研究所が設立され、70 年までに 124 名を大学に進学させている。77 年在外国民教育院が設立されると、92 年に「国際教育振興院」（以下振興院）に改組される。二学期制をとっているが、韓国内の他の小学校から大学までの通常の学期（3 月と 9 月に新学期の二学期制）とはことなり、4 月始まりになっている。考えられるのは、この機関の最初の役割は「在日」に対する教育であり、日本の学年度に合わせたということである。現在は北南米や様々な地域からやってくる「在外僑胞」であるが、長い間「在日」のことをさしていたことがわかる。このように「国策」として在外僑胞の「母国修学」はすすめられたが、一方でこの「振興院」は軍事独裁政権時代は KCIA の管轄であった。彼らは監視対象でもあったわけである。また韓国系の民族団体も積極的に「母国留学」を後押ししており、留学生の中にはこういった民族団体関係者の子弟が多く含まれている。またこの「振興院」での共同生活を通じて同年代の留学生がコミュニティを形成
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し、大学進学後もその関係は続く。しかし 2009 年この「振興院」がソウルから全羅北道に移転する。
「在日」留学生コミュニティの一つのコアがなくなり、またソウル在住の留学生も四年制正規課程への進学から一年程度の短期の学生が増え、個人的な関係が中心となり、「組織率」が大きく変化した。
日本人の留学生の数が増え出したのは 90 年代に入ってからである。こちらも同様に韓国内の情勢に敏感に反応したといえるが、いわゆる「韓流」の影響は見られない。
3.調査から見えてきたもの
本研究で中心に据えたのは、彼らの中で日本語は「紐帯」として機能しているかどうかという一点である。実態として日本語母語話者の集団であったのだが、それそのものには彼ら・彼女らは意味を見いだしていなかった。加入の条件が日本語母語話者であることがわかったのは、韓国のスポーツ事情とも関連するが、野球をやりたいとやってきた韓国人学生を複数回断っている場面を観察したからである。後にその断った当事者にインタビューした際にも本人は断ったことは覚えているものの、日本語が条件だとは考えなかったと言う。もちろんその集団は程度の差はあれ韓国語の能力はあり韓国人のメンバーがいたとしてもコミュニケーションに困ることはなかった。彼らとの話の中から、そして観察の中から見えてきたのは、B は日々向き合う韓国人や韓国社会への不平や彼らが感じる理不尽さを共有する場であったということである。彼らの留学を後押ししたのは日本社会に於ける彼らのマイノリティ性であることは間違いないのだが、韓国に来て新たに突きつけられる彼らのマイノリティである立場は、同じ日本語話者である日本人メンバーや「在日」ではないが日本での生活経験の長い韓国人メンバーとは共有できるが、韓国人とはそれが不可能なのだ。その他にも同年代である、野球ができるなどの若者ならではの共通点はあるが、メンバーが苦しくなってから加入してきた韓国人日本語学習者は、共有はできないが理解できる可能性がある者として受け入れられたと考える。これはある種の妥協であるが、その際も日本語がひとつの指標であったといえる。
4.結語
2013 年現在 B は活動休止中である。再開の見込みはたっていない。その他にいくつか存在していた彼らが「サークル」とよぶ「在日」留学生を中心とした任意団体も活動休止や解散が言われている。それぞれのサークルにはもちろん OB・OG が存在するのであるが、これらの傾向が「振興院」の移転や留学を取り巻く状況にあるのか、留学生自身の意識の変化によるものかはさらに研究が必要だが、本研究の主題である「日本語は紐帯として機能しているか」ということについては、日本語そのものが、あるいは日本語だけがこの Bの「在日」と日本人、そして後には日本語学習者をつないだものではない、ということは言える。同じ時期にソウルでであった者同士が「紐帯」を感じるのは、マジョリティである韓国人ではないという点であった。言語そのものだけを取り出して、言語の機能として55彼らのつながりを評価してしまうと、言語が持つ可能性のある「紐帯」としての機能を見誤る可能性がある。言語がその機能を果たすためには、なんらかの別の要因が必要であるというのが、現状での結論である。

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