Journal of Quality Education Vol. 11

論 文「大学生は教科書を買った方が良い」という言説に関する実証的検討
中尾 達馬** 琉球大学教育学部

An Empirical Study of Textbooks Purchasing Behavior andAcademic Performance in Japanese University Students
Tatsuma Nakao** Faculty of Education, University of the Ryukyus

The purpose of this study is to reveal whether or not “purchasing textbooks with their own
money” predicts the score of final exams of 3 psychology-related classes in Japanese
students. Participants were 293 students in total; 177 students in the class of Psychology for
Human Relationships, 55 students in the class of Child Psychology, and 61 students in theclass of Understanding Infants in the year of 2018 and 2019 second semester of Universityof the Ryukyus. The main findings were as follows: 1. Regarding the purchasing behavior,
the percentage of students who acquired the textbook was “Bought new textbook”=44.7%,“Bought used textbook”=7.2%, “Getting it for free”=2.7%, “Not having it”=42.3%,“Borrowed it from the library or their friends”=3.1%, 2. In the Psychology for Human
Relationships class, which was the subject of common education (liberal arts area), students
who bought the new textbook had almost 10-point higher test scores (full score=100-point)
at the final exam than students who had not acquired it, 3. This was not replicated in theother 2 classes, one was the subject for teacher’s certificate, and the other was the required
subject for a kindergarten teacher’s certificate. In other words, these 2 classes were major
subjects at the Faculty of Education and specialized elective subjects. Finally, I discussed
the relationship between textbook purchasing behavior and grades and the contribution of
the findings to faculty development.

Keywords : University students, textbook, purchase, academic performance, Japan
キーワード : 大学生，教科書，購入，学業成績，日本* 〒903-0213 沖縄県中頭郡西原町字千原1番地 琉球大学教育学部
Correspondence concerning this article should be sent to: Tatsuma Nakao, Faculty of Education, Universityof the Ryukyus, 1 Senbaru, Nishihara-cho, Nakagami-gun, Okinawa, 903-0213, JAPAN
Email: tatsuma@edu.u-ryukyu.ac.jp

「大学生は教科書を買った方が良い」という言説に関する実証的検討

１．序文
日本には「本は自分で買うべきだ」というフォークロア(民間伝承)が存在す
るように思う．たとえば，“私はかねがね本というものは，自分で買って読むべきだということを力説しています．”(林,1996, p. 129)，“「本屋に行って自分みぜにの身銭を切って買え」と学生には言う．それは身銭を切ることで，言葉がからだにしみこむ構えができやすいからだ．買うという行為に，決断や思いの深さも加わる．”(齋藤, 2002, pp. 63-64)，“本は図書館で借りるよりもできるだけ身銭を切って買ったほうが良い．”(溝上, 2006, p. 98)という主張が様々な文献において散見する．本を買う利点としては，1. 所有できる，2. 再読できる，3. マーキングができる，4. 読む動機になる，5. 慎重に選ぶ，といったことをあげることができよう(BOOK OFF Online コラム，2016)．
それでは，大学の授業で指定された教科書の場合はどうであろうか．アメリ
カにおいては，大学で使用される教科書の価格は高騰しており，高等教育の学位取得における経済的障壁として問題視されている(中山, 2020)．2016 年時点
では，2006 年に比べると教科書の価格は 88%も上昇しており(Bureau of Labor
Statistics,2016)，学部生対象の教科書の平均価格は 175 ドルで，「大学教科書の200 ドル超えを防げ！」が標語になっていた(船守, 2016)．2018 年にアリゾナ
州の 40 の高等教育機関に通う大学生 21,189 人を対象に行われた調査では，「教科書を購入しない」大学生は 64.2％にものぼった(Florida Virtual Campus,2019)．
さらに，ニューヨーク市立大学の大学生 622 名を対象に行われた調査では，(1)
教科書を購入した大学生の割合は 58.7%(新品で購入＝16.6%，中古で購入＝35.6%，デジタルダウンロード＝6.5％)，教科書レンタルサービスの利用(有償)は 31.6％，図書館や友人からの貸借は 9.7%であり，(2)少しでも安く教科書を購入しようと，教科書購入に 1 時間以上の時間を費やす大学生は全体の 43%，
2 時間以上の時間を費やす大学生は全体の 21%であった(Katz, 2019)．
一方，日本の場合は，122 の大学生活協同組合において 20,347 名の保護者を対象に実施された「2020 年度保護者に聞く新入生調査」(全国大学生活協同組
合連合会, 2020)では，「教科書・教材購入費用」(パソコン，教科書，電子辞書，
教材，その他)は，文科系・理工系・医歯薬系を平均すると，国公立大学で 223,500
円，私立大学で 178,400 円であり，「予定と違っていて困ったこと」として「教材費用が高かった」と答えた保護者は約 10%(子どもが推薦入試で入学した保護者＝12.1%，子どもが一般入試で入学した保護者＝8.9%)であった．教科書購
入費用に限定した場合には，学部・学科および科目によって違いはあるものの，
立命館大学経済学部専門科目を例にとれば，教科書 1 冊の価格は，平均 3,322

2

Journal of Quality Education Vol. 11円(価格帯は 1 冊 500 円―1 万円，階級の幅を 500 円とした場合に，最も頻度が多い階級は「2,001―2,500 円」)であった(岩川・鈴木・富田・府内, 2017)．1
年生が 1 年間に必要となる教科書代の目安は「人文・教育・法・経済科学・創生学部＝2.5 万円―3.5 万円」「理・工・農学部＝2.5 万円―5 万円」「医・歯学部＝2.5 万円―5 万円」であるが(新潟大学生活協同組合, 2020)，1 年間で 10 万円を超える場合もある(ベネッセ

教育情報サイト, 2016）．

日本においては，授業で指定された教科書は，基本的に購入すべきだという風土があるように思う．たとえば，長崎大学の教員 323 名と学部 3 年生 1,232
名を対象に行われた調査では，教員側は，大学生が教科書を買うか買わないかということについては「どちらともいえない」と評価していたが，大学生側は，自分たちは「教科書を買っている」と回答していた(橋本・川越, 2012)．
ただし，日本において，教科書購入の有無が大学生の学習に対して良い影響を及ぼすかどうかということについては，それを支持する結果と支持しない結果が混在していて，はっきりとした結論は得られていない．たとえば，立命館大学経済学部 1 年生―3 年生 405 名を対象に行われた調査では，学年があがるにつれて，大学生は教科書を購入しなくなる傾向があるものの，教科書を購入する学生は，しない学生に比べて，「単位を取得する以上に教科書を買って得るものがある」と回答する傾向が有意に高かった(岩川他, 2017)．また，教科書を購入する大学生の平均出席回数は 10.0 回，平均教科書読破率は 50.6%，平
均勉強時間は 1.4 時間／週であり，教科書を購入しない大学生の平均出席回数
は 8.9 回，平均教科書読破率は 38.8%，平均勉強時間は 1.1 時間／週であった．
一方，九州共立大学経済学部 2 年生―4 年生 71 名を対象に行われた調査では，教科書を買った科目が半数以上である大学生は，教科書を買った科目が半数未満である大学生に比べて，取得単位数が多いという結果は得られなかった(水戸・八島・進本・権, 2015)．
そこで本稿では，教科書購入の有無が学業成績と関連があるかどうかを明らかにすることを試みる．具体的には，教科書購入者と非購入者において学期末試験(客観式テスト)の得点が異なるかどうかを検討する．発達心理学の領域においては，基準が明確なルール(決まり事・約束事)は相互理解の足場になると言われており(藤田, 2015)，教科書購入は，まさに「買う」「買わない」という基準が明確なルールである．そのため，教科書購入が科目選択における経済的障壁となる可能性は考慮しつつも，教科書購入の有無という現象を足場とすれ
ば，本研究で得られたデータは，ファカルティ・ディベロップメント(Faculty
Development, FD：教員が授業内容・方法を改善し向上させるための組織的な3

「大学生は教科書を買った方が良い」という言説に関する実証的検討

取組み，中央教育審議会，2005)において重要であるだけでなく，橋本他 (2012)と同様に，教員と大学生が相互理解を図る上でも重要である，と著者は考えた．
実は，大阪大学 1 年生は，教養教育科目を選択する際には，「興味を持っている分野であるかどうか」「単位が取りやすいかどうか」という判断基準についてはかなり重視するが，「教科書代がかかるかどうか」という判断基準はあまり重視をしていなかった(松下・赤井, 2010)．しかし，著者が勤務する琉球大学においては，教科書購入が科目選択における経済的障壁となる可能性は否定できない．黒田・岡崎 (2006)によれば，琉球大学では，1999 年における休学者と除籍・退学者の割合は，それぞれ，4.9%，3.2%であり，全国平均(それぞれ，2.4%，1.7%)の 2 倍以上であった．そして，1999 年度―2003 年度までの5 年間において，休学者に占める「真に経済的理由」(書類調査の他に，該当する学生の指導教員に依頼をして可能な限り正確な要因の把握に努め，建前上ではなく，真に経済的理由だと判定されたもの)は，休学者 1,946 名中 497 名(25.5%)であった．除籍者は 854 名で，授業料未納による者は 218 名(25.5%)，
琉球大学学則において独自に定められている年間取得単位 16 単位未満除籍者
は 627 名(73.4%)であり，この 627 名中で「真に経済的理由」は 3 名(0.5%)であった．また，退学者 353 名中で「真に経済的理由」は 47 名(13.3%)であった．
2020 年度においては，学部入学者 1,564 名中，沖縄県内出身者は 66.3%であるが(琉球大学総務部総務課広報係, 2020)，「沖縄の経済事情を反映して，もともと学生の家庭背景は豊かなほうとはいえない．琉球大学学生部学生課『平成27 年度学生生活実態調査報告書』によると，家計支持者の年収が 400 万円未満という学部生の割合(全学部学生数 7318 名のうち，回答した学生 1,683 名中
830 名)は，最近の調査では約 5 割に相当する」(朴澤, 2017, p. 20)のである．著者に関していえば，生活協同組合からフィードバックされてくる教科書販売の実績は，授業登録者の半数以下である場合が多い．しかし，大学生が教科書を購入しないという現象自体は琉球大学に限ったことではない(宇野, 2011)．
論文構成は以下の通りである．第 2 節では調査概要を説明する．第 3 節では教科書購入の実態を，第 4 節では教科書購入と学期末試験(客観式テスト)との関連性についての分析結果を報告する．なお，日本では，「教科書を買う」と聞くと，新品での教科書購入がイメージされやすく，実際に，本研究では，教科書購入者の 86.2%が新品で教科書を購入していた．そこで以下では，直感的に理解がしやすいように，「教科書購入者＝新品で購入」「非購入者＝教科書を持っていない」と操作的に定義し，この 2 群に関する比較を中心に論を展開していく．1)

4

Journal of Quality Education Vol. 112．調査概要2018 年度後学期と 2019 年度後学期において，著者が琉球大学で担当する「人間関係論」「児童心理学」「幼児理解」において調査を実施した．これら 3 科目の受講学年や内容は表 1 に，調査対象者の属性は表 2 に示した．
表 1 人間関係論，児童心理学，幼児理解の授業概要，教科書
科目名
人間関係論
児童心理学
受講学年
1 年生以上2 年生以上人間の発達，パーソナリィテ 健常児及び障害
ィ論，社会行動などを通して， 児の児童期にお内容
自己と他者，対人関係につい ける発達過程，性ての理解を心理学的に深める 格形成等の諸問ことを目的とする．
題の概説
長谷川 寿一・東條 正城・大 櫻井 茂男・浜口
島 尚・丹野 義彦・廣中 直行 佳和・向井 隆代（2008）．はじめて出会う心 （2014）．子ども教科書
理学 改訂版 有斐閣のこころ：児童心
2,200 円(税込)
理学入門 新版
有斐閣 2,310 円(税込)
共通教育等授業科目，
教育学部提供，
教養領域：人文系科目
教職科目(選択)備考

幼児理解
3 年生以上
乳幼児における発達
過程性格形成等の諸問題の概説

遠藤 利彦・佐久間路子・徳田 治子・野田 淳子（2011）．乳幼児のこころ：子育
ち・子育ての発達心理学 有斐閣
2,200 円(税込)
教育学部提供，幼稚園教諭一種免許状取得のための必修科目注) 「内容」については，学生便覧より抜粋した．

表 2 調査対象者の属性
人間関係論
児童心理学
幼児理解
2018
2019
2018
2019
2018
2019
年度
49 (55)36 (40)20 (22)30 (31)40 (45)21 (21)
学部
文系
55 (63)36 (39)
4 (4)
1 (1)
0 (0)
0 (0)
理系
68 (76)56 (57)
学年
1年
28 (32)9 (11)
14 (16)15 (15)
2年
6 (8)
4 (5)
8 (8)
13 (14)37 (42)19 (19)
3年
2 (2)
3 (6)
2 (2)
3 (3)
3 (3)
1 (1)
4年
53 (53)28 (28)
9 (9)
8 (8)
性別
男性
52 (52)37 (38)15 (15)26 (31)
女性
105 (119) 72 (79)
24 (26)31 (32)40 (45)21 (21)
合計
19.7
19.2
20.7
21.1
平均年齢
注) ( )外の数字は調査票への回答者数，( ) 内の数字は受講者数である．学部，学年，
性別における「不明」の人数は省略した．文系＝人文社会学部(旧：法文学部)，国際地

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「大学生は教科書を買った方が良い」という言説に関する実証的検討

域創造学部(旧：観光産業科学部)，教育学部，理系＝理学部，医学部，工学部，農学部である．

著者は，これら 3 科目全てにおいて，教科書に沿って授業を行っているが，教科書がないと授業自体を理解できない，ということはない．つまり，授業を受講し，板書をノートに写し，授業中に配布される補足資料を見れば，授業そのものは理解できるので，教科書は「ないよりはあった方がよい」「予習復習の際に活用する」「もう少し詳しい情報がほしいときに見る」という参考書に近い役割を持ち，例年，希望者のみが購入をしている(強制して，全員に購入して貰っている訳ではない)．無論，それぞれの科目を学ぶならこの教科書が良い，という授業者の判断基準で教科書は選定をしているので，自分に対する投資として考えるのであれば，買って損はない教科書を選定している，ということは受講者に周知しているし，ひとまず授業を受けながら，授業が面白そうなら購入を考える，という受講者も一定数いる．
2018 年度は，授業の最終回に調査を実施した．具体的には，受講生には，学部・学年・年齢・性別と共に，以下の問いへの回答を求めた．
あなたは，この授業で指定された教科書をお金を使って入手しましたか？当てはまる数字に 1 つ〇をつけてください．
1. 新品で購入，2. 中古で購入（友人や先輩からの購入を含む），
3. 友人や先輩からタダで貰った，4. 持っていない，
5. その他：
2019 年度は，授業の最終回ではなく，学期末テスト時に調査を実施することになったため，クレジットを発生させた．具体的には，まず，授業の最終回において，学期末テストの際に調査を実施したいこと，回答者全員には学期末の客観式テストの得点に 1 点を加点することを伝えた．そして，上記の教示と選択肢の間に「※この設問は，どの数字を選んでも，回答して頂いた方全員に，1 点を加点します．
」という文を追加し，客観式テストの最後の問題とした．
2019 年度は学期末テスト時に調査を行ったため，性別や年齢については回答を求めていない．そのため，2019 年度は，児童心理学と幼児理解の受講者における性別や平均年齢は不明である．人間関係論については，授業中に体験して貰った他の心理テストから性別や年齢の情報を転記した．
3 科目とも，受講生には，第 1 回目授業において，(1)成績は，この客観式テストのみで評価するわけではないが(この他にも，学期末テストの際には記述

6

Journal of Quality Education Vol. 11式の問題も同時に実施し，総合的に判断をしているが)，評価において大きなウエイトを占めること，(2)試験の内容は「“キーワード”を中心に 33 問程度出
題をし，1 問 3 点であること，(3)客観式テストに 9 問までしか正解できなかった者は無条件に「F」(不可)となること，(4)客観式テストの形式は，主に，（）

埋め(適語補充)と 4 択(正誤問題)であること，(5)持ち込みは不可であること，を周知した．表 3 に，著者が大野木・二宮・宮沢(2001)などを参考に作成した客観式テストの概要を示した．著者が実践している授業上の工夫については，
中尾(2019)を参照されたい．
各科目における 2018 年度と 2019 年度の客観式テストの平均値を表 4 に示した．対応のない t 検定を行った結果，両年度の平均値間に有意差はなかったた
め，以下では，両年度の得点を平均した得点に対して分析を実施する．
表 3 人間関係論，児童心理学，幼児理解の学期末試験(客観式)の問題数と問題例
問題数
科目名
問題例
(4 択問題数)
1. キティ・ジェノヴィーズ事件のように，援助が34必要とされる事態に自分以外の他者が存在するこ
(9)
人間関係論
とを認知した結果，介入が抑制される現象を何というか？
2. ピアジェの認知発達の理論について，正しい段
33
児童心理学
階の順序になっているものはどれか．１つ選べ(選(12)
択肢(4 択)は省略)．
3. 子どもが日常生活での経験を通して得た理論
34
幼児理解(科学的な根拠と相容れない場合も多い)を何とい(12)うか？
注）正答は上から順に「1. 傍観者効果」「2. 感覚運動期→前操作期→具体的操作期→
形式的操作期」「3. 素朴理論」である．4 択以外の問題は，基本的に，適語補充問題(語群なし)である．
表 4 客観式テストの平均値(SD)
人間関係論

児童心理学

幼児理解

年度

2018

人数
平均値
(SD)

114

72

26

31

43

21

67.1
(17.7)

64.8(20.0)

71.8(15.2)

77.6(11.6)

72.4(15.8)

75.3(15.7)t 検定

t (184) = 0.84, n. s.

2019

2018

2019

t (55) = 1.63, n. s.

2018

2019

t (62) = 0.69, n. s.

注）2019 年度の得点は，クレジットとして 1 点加点する前の平均値(客観式テストの素点)である．2018 年度と 2019 年度の客観式テストについては，「幼児理解」は両年度において 1 問のみ 4 択問題の選択肢の 1 つが異なっていたが，それ以外は，3 科目とも，
問題文・選択肢共に両年とも同じであった．

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「大学生は教科書を買った方が良い」という言説に関する実証的検討

3．教科書購入の実態
教科書購入の実態を表 5 に示した．3 科目全体においては，「1. 新品で購入」＝44.7%，「2. 中古で購入」＝7.2%，「3. タダで貰った」＝2.7％，「4. 持っていない」＝42.3%，「5. その他」（図書館や友人・先輩からの貸借）＝3.1%であった．比較的受講者数の多い「人間関係論」については，さらに，学部（文系・理系），学年（1 年生・2 年生以上），性別（男性・女性）と「1. 新品で購入」「4. 持っていない」とのクロス集計表を作成した（表 6）．χ2 乗検定および残差分析の結果，「人間関係論」においては，期待度数に比べて，男子大学生は教科書購入者数が有意に多く，女子大学生は有意に少なかった．また，本研究では，1 年生は「1. 新品で購入」が多く，2―4 年生は「4. 持っていない」が有意に多い傾向（p<.10）にあったが，この傾向自体は，学年があがるにつれて，大学生は教科書を購入しなくなるという岩川他(2017)の立命館大学経済学
部における調査結果と方向性は一致していた．岩田他(2017)においては有意性の検定は行われておらず，本研究においても有意傾向の結果しか得られていな
いため，「大学生は学年進行に伴って教科書を買わなくなる」ということが統計的に確からしいかどうかについては，今後もさらなる検討が必要であろう．
表 5 人間関係論，児童心理学，幼児理解における教科書購入の実態
科目名

人間関係論

児童心理学

幼児理解

年度

2018

2019

2018

2019

2018

2019

1. 新品で購入

55(52.4%)
9(8.6%)
2(1.9%)
36(34.3%)
3(2.9%)
105(100%)

40(55.6%)
4(5.6%)
4(5.6%)
23(31.9%)
1(1.4%)
72(100%)

6(25.0%)
0
(0%)
0
(0%)
18
(75%)
0
(0%)
24
(100%)

10(32.3%)
2(6.5%)
1(3.2%)
18(58.1%)
0(0%)
31(100%)

17(42.5%)
5(12.5%)
0(0%)
17(42.5%)
1(2.5%)
40(100%)

3(14.3%)
1(4.8%)
1(4.8%)
12(57.1%)
4(19.1%)
21(100%)

2. 中古で購入
3. タダで貰った
4. 持っていない
5. その他
合計注）表中の数字は度数(%)である．その他：図書館での貸借 5 名(2018 年度人間関係論 1
名，2019 年度人間関係論 1 名，2018 年の幼児理解，1 名，2019 年度幼児理解 2 名)，友人・先輩からの貸借 4 名(2018 年度人間関係論 2 名，2019 年度幼児理解 2 名)

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Journal of Quality Education Vol. 11

表 6 「人間関係論」におけるクロス集計表
学部

学年

性別

文系

理系

1 年生

2―4 年生

男性

女性

1. 新品で購入

48

46

73

21

53

40

4. 持っていない

29

30

38

21

19

36

χ2 検定

(df=1)

0.04

3.20†

6.97**

注）**p<.01，†p<.10 であった．残差分析の結果，(1)1 年生は「1.

新品で購入」が多く，
2―4 年生は「4. 持っていない」が有意に多い傾向にあった（p<.10）．(2)男性は「1. 新品で購入」が多く，女性は「4. 持っていない」が有意に多かった（p<.05）．

4．教科書購入と学期末テスト（客観式テスト）の成績
はじめに，「人間関係論」について，「5. その他」を除いた教科書入手（1. 新品で購入，2. 中古で購入，3. タダで貰った，4. 持っていない）を独立変数とし，客観式テスト得点を従属変数とする一元配置分散分析を行った．その結果，教科書入手の主効果が有意であり（F(3, 167)=3.23, p<.05, ηp2=.06），多重比較（Tukey の HSD 検定）の結果，「1. 新品で購入」群は，「4. 持っていない」群に比べて，客観式テストの得点が有意に高かった（表 7）．つまり，教科書購入群は，非購入群に比べて，客観式テスト得点が高いということは，統計的に確からしいということ，表 7 よりその差は 100 点満点で約 10 点であることが示唆された．
表 6 において，「人間関係論」では，男子大学生は「1. 新品で購入」，女子
大学生は「4. 持っていない」と回答する者が多かったので，2（性別：男性，女性）×4（教科書入手）を独立変数とする 2 要因分散分析を行った．なお，2
要因とも調査対象者間要因であった．その結果，性別と教科書入手の主効果は有意であったが（それぞれ，F(1, 142)=6.69, p<.01, ηp2=.05，F(1, 142)=11.44, p<.01,ηp2=.08），性別×教科書入手の交互作用は有意ではなかった（F(1, 142)=0.00, n. s.,ηp2=.00）．すなわち，性別は性別で，教科書入手は教科書入手で，独立して客観式テストの得点に対して影響を与えるが，両者は相互に関連し合いながら，
客観式テストの得点に対して影響を与えている訳ではないことが示唆された．

9

「大学生は教科書を買った方が良い」という言説に関する実証的検討

表 7 「人間関係論」における教科書入手方法別の客観式テスト得点
人数

平均値

SD

1. 新品で購入

94

70.1

19.4

2. 中古で購入

13

64.1

21.2

3 タダで貰った

6

60.2

15.3

4 持っていない

58

60.8

17.2

注） 「1. 新品で購入」と「4. 持っていない」の平均値間に有意差があった．

次に，「人間関係論」における結果が「児童心理学」「幼児の心理」において再現されるかどうかを検討した．具体的には，これらの科目において，「1. 新品で購入」群と「4. 持っていない」群で，テスト得点に違いがあるかどうかを対応のない t 検定で検討したが，有意差は得られなかった（表 8）．つまり，「人間関係論」において得られた「1. 新品で購入」群と「4. 持っていない」
群の違いは，「児童心理学」「幼児の心理」においては再現されなかった．
表 8 児童心理学，幼児理解における教科書入手方法別の客観式テスト得点
児童心理学

幼児理解

人数

平均値

SD

人数

平均値

SD

1. 新品で購入

16

79.9

12.3

19

69.1

16.4

4. 持っていない

36

73.7

13.9

28

73.1

17.2

t 検定

t (50) = 1.52, n. s.

t (45) = 0.81, n. s.

5．まとめ
以上の結果を整理すると，以下のようになる．すなわち，琉球大学において
は，(1)教科書購入者は約半数（51.2%）であり，そのうちの大部分（86.2%）
は中古ではなく新品で購入をしていた（表 5），(2)男子大学生は「1. 新品で購入」，女子大学生は「4. 持っていない」と回答する者が多かった（表 6），(3)共通教育の人間関係論においては，「1. 新品で購入」群は，「4. 持っていない」
群に比べて，100 点満点で約 10 点得点が高く，この結果は統計的に確からしかった（表 7）．(4)しかし，児童心理学や幼児理解といった教育学部専門科目

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Journal of Quality Education Vol. 11においては，この結果は再現されなかった（表 8）．
(1)については，本研究で提案した教科書入手方法の枠組みは，1. 新品で購入，2 中古で購入，3. タダで貰った，4. 持っていない，5. 図書館や友人・先輩からの貸借の 5 つであった．これに Katz (2019)のように，6. 電子データのダウンロード（電子書籍など）を含めると，現時点では，日本における教科書の入手方法のほぼ 100％をカバーできると考えられる．
教科書購入の有無に影響を与える要因としては，「受講学年」を想定することができる可能性がある．なぜなら，有意差という形で統計的な確からしさが得られた訳ではないが，本研究においても，岩川他 (2017)と同様に，学年進行に伴い教科書購入者は減少する傾向にあったためである．
さらに，本研究が調査対象とした 3 科目においては，著者は，教科書に沿って授業を行っているが，教科書がなければ授業に大きな支障を来す，ということはない．つまり，受講者にとっては，これら 3 科目における教科書の扱いは「参考書」と同程度である．そのため「教科書がなければ授業自体を理解できない」という場合には，教科書購入者は増加する可能性がある．
また，「評価方法」（評価がテストかレポートか）も教科書購入に影響を与える要因であると考えられる．なぜなら，岩川他(2017)の立命館大学経済学部における調査では，専門科目における「必修科目・選択科目」と「テストあり・
テストなし（レポートで評価）」を組み合わせた場合に，1 年生，2 年生，3 年
生共に，「必修・テストあり」「選択・テストあり」「必修・テストなし」「選択・
テストなし」の順で，教科書を購入する学生は，少なくなっていたからである．
つまり，必修科目か専門科目かよりも，「評価方法としてテストが採用されているかどうか」は，教科書購入に影響を与える可能性がある．
(2)については，なぜ男女差が得られたのか，その理由は定かではない．なぜなら，教科書購入という行動に影響すると考えられる規範意識，勤勉性という性格特性，他者に付和雷同的に同調する傾向などにおいては，著者の知る限り，男子大学生は，女子大学に比べて，それらが高いとする積極的な見解やデータは，ほとんど存在しないためである（たとえば，川本・小塩・阿部・坪田・
平島・伊藤・谷, 2015）．この点については，今後さらなる検討が必要であろう．
(3)と(4)については，本研究では，3 科目とも，一律に，教科書は受講生から見たら参考書と同程度の扱いであり，かつ評価方法として学期末テスト（客観式テスト）が大きなウエイトを占めている訳であるが，それぞれの科目内容を加味すると以下のように解釈できる．すなわち，(1)そもそも「教科書を買う」という効果は，一部の教科に限定されるものであり，全ての教科において一様

11「大学生は教科書を買った方が良い」という言説に関する実証的検討に得られるものではない．(2)他教科との内容重複が多くなると，教科書購入の効果は減少する（たとえば，児童心理学は，教育心理学や心の科学など，他科目と内容の重複が大きい）．なお，本研究とは異なり，前提として，もし教科書がないと授業自体を理解できない場合には（たとえば，語学系の科目），「身銭を切って購入した」と「人から 0 円で譲り受けた」という教科書の入手方法とテスト得点との関連を検討することで，お金を払うという行為自体の持つ誘因効果について検討することが可能であろう．
本研究では，日本において，教科書あるいは教科書・教材（パソコンを含む）
が高等教育における学位取得の経済的障壁となるかどうかについては，検討できていない．各大学が独自に行っている経済支援を考慮しつつ（琉球大学独自の経済支援については，朴澤 (2017)を参照のこと），この点については，今後もさらなる検討が必要であろう．
最後に，本研究を通して得られた FD および教員と大学生の相互理解への示
唆について，私見を述べたい．発達心理学の領域においては，基準が明確なルールは相互理解の足場になると言われており（藤田，2015），教科書購入は，
まさに「買う」「買わない」という基準が明確なルール（決まり事・約束事）である．そのため，教員と大学生が相互理解を図る上では，良い題材になり得
る．教員側にとっては，毎年，シラバスを書く際に，本当に教科書は必要なのか，どのように教科書を使用するのかを学生に説明しているのか，教科書の内
容が時代遅れになっていないか，教科書の内容の難易度が受講者にとって適切なのか（難しすぎないか，やさし過ぎないか）など，自分の授業を振り返る機会を提供してくれる（宇野, 2011）．著者の場合は，一斉教授方式の講義においては，元々，教科書を指定せずに，複数の教科書から図表を抜粋して作成したプリントと板書で，授業を行っていた．しかし，受講生から「教科書を指定して貰った方が，授業の復習がしやすい」という指摘を受け，教科書をあえて指定するようになった．その後，複数の大学で一斉教授方式の講義を行ってきたが，そこでは，基本的に受講者は全員教科書を購入するというスタイルであったため，「教科書を購入しない」という選択肢についてはあまり深く考えたことはなかった．しかし，琉球大学に赴任して，同僚の先生から「琉球大学生は教科書を指定してもあまり買わない．教科書を購入すると成績に加点する，と言っても買わない」という話を聞き，教科書の内容に沿って授業を展開するが，教科書の未購入者や教科書を忘れてきた人も授業を受けやすいように，主に教科書の図表を抜粋した補助プリントを授業時に配布する，という現在の授業ス
タイルに落ち着いた．また，教科書代は 2,000 円（税込）を基準として考え，

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Journal of Quality Education Vol. 11

かなり専門的な内容な内容を扱う授業でない限りは，2,500 円（税込）を超えないように意識している．経験的に設定したこの金額設定は，興味深いことに，
岩川他（2017）の「教科書は「2,001 円―2,500 円」である場合が多い」という結果と類似していたので，多くの大学教員が同じような見解を持っていると推測される．私は，教科書を選択する際には，自学自習（予習・復習）をしやす
いということを最も重視していて，毎年新しく出版されたり，改訂されたりす
る教科書には，可能な限り目を通すようにしている．
受講者である大学生側にとっては，小学校・中学校・高等学校と教科書に基づき学習を行ってきて，大学においては，本当に教科書が不要かどうかについて考える機会になる．彼らにとっては，大学において学問を学ぶ上で，「教科書」「入門書」からではなく，いきなり「専門書」から入るということが自分たちにとってよいかどうか，を考える機会になるのではないだろうか．また，大学における教科書購入を題材として，卒業後の同窓会などで，大学時代を振り返る際に，あの授業の教科書は「買わなかった」「高かった」「難しかった」「面白かった」「使わなかった」などと話題にすることもよいことだと思う．
FD という視点から，さらに，著者が学術的に専門とする発達心理学やアタッチメントという領域と本研究で得られた知見を結びつけると以下のようになる．発達心理学という領域においては，大学生は「青年期」という発達段階に位置し，アタッチメントという視点からは，青年期の「たての関係」（たとえば，親子関係，教員－生徒／学生関係）においては，スーパービジョン・パートナーシップ（supervision partnership）が重要であるといわれている（Koehn& Kerns, 2016）．スーパービジョンには，「管理・教育・支持」という機能があり（加藤，2007），スーパービジョン・パートナーシップにおいては，(1)不安や恐れを感じたときに，親や教員などのアタッチメント対象(何かあった時にまもってくれる他者)が利用可能であり，かつ接近可能であること，(2)計画，目標，出来事について，オープンにそして気軽にコミュニケーションできること，(3)意思決定において，お互いの権利を相互に理解していること，が重視される（Koehn & Kerns, 2016）．教科書購入に関して，ここでいう「お互いの権利」が具体的に何を意味しているのか，オープンに話し合うことは，相互理解を図る上では肝要であると考えられる（たとえば，教員側は大学生側の教科書を買わないという選択肢を学生の権利として認めるかどうか，大学生側は教員には教科書を指定できるという権利があると考えるかどうか）．
また，教科書は，受講生を「説得」して購入させるのではなく，受講者に「納得」して貰って購入をして貰うことが理想的であると考える（著者は，この視13

「大学生は教科書を買った方が良い」という言説に関する実証的検討

点を，保育者志望の短期大学生 1 年生を施設一日見学実習で社会福祉法人 白鳩学園育成館（山口市周南市）へ引率した際に，職員の方から学んだ）．その際には，教科書 1 冊の値段という視点だけでなく，学生にとってトータルで何冊必要なのか，合計いくらになるのか，という視点も重要であろう．実際，立命館大学経済学部では，専門科目の教科書リストに載っている教科書は何と152 冊にものぼるのである（岩川他, 2017）．
本の場合は，“生徒に強制的に本を買わせることは確かに難しいが，本に対してまったく投資をしないという姿勢を崩さない消極的な姿勢に対して，教員側が強く働きかけていくことに意味がある”(齋藤 2002, pp. 32-33)．しかし，教，科書の場合は，教員側からの働きかけ自体は必要かもしれないが（たとえば，
著者の場合は，琉球大学生活協同組合から教科書購入者が何名なので，必要な方は教科書販売期間中に購入するよう呼びかけてほしい（この期間を過ぎると，教科書を取り寄せるのに 2 週間程度かかる場合がある）というメールを貰い，受講生には口頭で呼びかけを行っている），「強い」働きかけが必要かどうかは不明である．最後に，教員側にとって嬉しいデータは，「1. 序文」において引用した岩川他（2017）の「学年があがるにつれて，大学生は教科書を購入しなくなる傾向があるものの，教科書を購入する学生は，しない学生に比べて，「単位を取得する以上に教科書を買って得るものがある」と回答する傾向が有意に高かった」という結果である．教員側が教科書に込めた思いは，一部の大学生にはしっかりと伝わっている，ということを付言しておきたい．
結論

教科書購入の効果は，「あるかないか」と問われたら，「あることはあ

る」といえるが，全ての教科において一様に効果があるとはいえない．そのため，大学生側は，教科書購入の効果を実感しにくいといえるし，教員側もそれを強く主張することには無理がある．しかし，少なくとも，新しく学ぶ分野については，可能であれば，教科書を購入することが学期末テスト得点のアップに繋がるという，授業実施者並びに受講生にとって明確なエビデンスを本研究では提出することができた，と著者は考えている．

謝辞

調査にご協力頂いた琉球大学の受講生のみなさん，並びに，データの転載を許可してくださいました全国大学生活協同組合連合会および新潟大学生活協
同組合に対して，この場を借りて謝意を表します．

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Journal of Quality Education Vol. 11

注１）本研究では，教科書購入の効果を検討するために，「0 円」（教科書をタダで貰った，教科書を持っていない，図書館や友人・先輩からの貸与）と「金銭発生」（新品で購入，中古で購入）の 2 群に関する分析も行った．しかし，この結果は，本文中で述べた「新品で購入」「教科書を持っていない」という 2 群に関する分析結果と基本的には同じであった．そこで，論の流れや結果が煩雑にならないように，本研究では「0 円」「金銭発生」に関する分析は割愛した．

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