ユーザーズガイド
ご利用案内
使用許諾契約書■開発・発売元

株式会社デジタルファイン〒230-0017 横浜市鶴見区東寺尾中台13-3
Phone 045-574-9719
http://www.dtpmap.com/©2004 Digital Fine,Inc. All rights reserved.

ＤＴＰ ＭＡＰ ｆｏｒ ＣＡＤ Ｕｓｅｒｓ Ｇｕｉｄｅ

このたびは「DTP MAP for CAD」をご購入頂きまして、まことにありがとうございます。
「DTP MAP for CAD」のご利用につきまして以下をご一読の上ご利用下さい。

■ご利用につて製品は、Ｗｉｎｄｏｗｓ版 ＡｕｔｏＣＡＤ２０００／２０００ＬＴ以降、Ｗｉｎｄｏｗｓ版Ｊｗ̲ｃａｄ ｖｅｒ４．２以降、ＤＸＦ形式ファイルの読込が出来るＣＡＤソフトがインストールされているＰＣでご利用になれます。
ＣＤ‑ＲＯＭのファルダーアイコンをコンピューター上の任意の場所にコピーして御使用下さい。
建設ＣＡＬＳ／ＥＣ電子納品に何度でもお使いいただけるデータです。
操作の方法は、各ＣＡＤソフトに従い行って下さい。

■動作環境について
推奨環境 ＣＰＵ Ｗｉｎｄｏｗｓ PｅｎｔｉｕｍⅢ ５００ＭＨｚ以上／メモリ ５１２ＭＢ以上
ハードディスク空き容量 ２００ＭＢ以上／（２３区１図葉データ使用の場合CPU PｅｎｔｉｕｍＤ １ＧＢ以上）■動作確認について
ＤＷＧデータ ： ＡｕｔｏｃａｄLT２０００ ＡｕｔｏｃａｄLT２００４ ＡｕｔｏｃａｄLT２００７
ＪＷＷデータ ： Ｊｗ̲Ｃａｄ Ｖｅｒ ５．０ Ｊｗ̲Ｃａｄ Ｖｅｒ ５．１ Ｊｗ̲Ｃａｄ Ｖｅｒ ５．２■快適にご利用になるためには
１．パッケージに含まれる「Ｔｏｋｙｏ Ｍｅｔ．Ａｒｅａ」、または「Ｃｉｔｙ」データは行政区を合体させた１図葉データため、非常に重く動作に時間がかかりますので、通常は各行政区の「Ｗａｒｄ」データを使用する事をお勧めします。
また、上記データを使用する場合、必要な箇所を切り抜き作業することをお勧めします。
特に、ファイルオープン・保存に時間がかかりますので、予めご了承願います。（ＣＰＵにより１５分から３０分ほどかかります）
２．作業レイヤー以外を非表示にすると操作スピードが早くなります。（「街区符号」「道路」の表示に時間がかかります。）■データについて
１.1つのレイヤーに同一種類のデータが収録されています。レイヤー内の線種・線色・線幅を一括して変更することが出来ます。
２.同一レイヤー内オブジェクトごとに変更する場合は個別に選択し行って下さい。
３.他レイヤーと異なり、「地下鉄」レイヤーは路線ごとの線色で着色を施してあります。
地下鉄の線色を変更する場合には、路線を選択し行って下さい。路線ごとに色を分けない場合には「地下鉄」レイヤーを全て選択し行って下さい。
４.文字データは、Ｔｒｕｅ Ｔｙｐｅフォント ＭＳゴシックを使用し作成しています。
読み込むＣＡＤの設定によりスタティックフォントになる場合があります。各基準等に合わせ変更し使用してください。
５.線データは「川・池」「公園・緑地」「地形」「海・河川」「都道府県界」「市界」「区界」「町界」以外の線色は黒(白）で作成しています。また、「都道府県界」「市界」「区界」「町界」「一般道トンネル」「園路・他敷地道」の線種は破線で作成しています。線幅の指定は特にしていません。(ＡＵＴＯ ＣＡＤではＢｙＬａｙｅｒ）
６.グループ（ブロック）化は行っておりません。必要に応じて行って下さい。
７.データの加工をせずに、オブジェクトへのハッチング・塗りつぶしが行えるレイヤーは下記となります。
「公・官庁施設」「病院」「民間施設」「学校」「川・池」「公園・緑地」「地下鉄(駅)」他のレイヤーでは、線が接続されている面オブジェクトへは行うことが出来ます。
８. 縦横５００ｍ間隔のグリッドが入っています。

ＤＴＰ ＭＡＰ ｆｏｒ ＣＡＤ Ｕｓｅｒｓ Ｇｕｉｄｅ■レイヤー構成
ＪＷ＿ＣＡＤ（ＪＷＷ）
レイヤー名(上より) 仕

ＡＵＴＯ ＣＡＤ（ＤＷＧ Ｖｅｒ２０００）様

レイヤー名(上より)仕グリッド

文字(14 mm)文字(5.3mm)

市区名

字(5.3mm)

施設名・公園名

文字(1.2mm)

施設名・公園名

文字(1.2mm)

色18

通称名・高速名文字(2.7mm)

通称名・高速名文字(2.7mm)

色18

町名文字(1.8mm)

町名文字(1.8mm)

色18

駅名・鉄道名文字(1.8mm)

駅名・鉄道名文字(1.8mm)

色18

街区符号文字(1.2mm)

街区符号文字(1.2mm)

都道府県界

破線

都道府県界線(AIGELINE001)

市界

破線

市界破線(AIGELINE002)

red

区界破線

区界破線(AIGELINE002)

red

町界

破線

町界破線(AIGELINE003)

色30

地下鉄

文字(1.5mm)実線SXF対応線色 路線毎各色

地下鉄

文字(1.5mm 色18)

実線(各色)

公・官庁施設実線

公・官庁施設実線(continuous)

white

病院線

病院

実線(continuous)

white

民間施設

実線

民間施設

実線(continuous)

white

学校

実線

学校

実線(continuous)

white

高速

実線

高速

実線(continuous)

white

鉄道駅

実線

鉄道駅

実線(continuous)

white

鉄道

実線

鉄道

実線(continuous)

white

鉄道地下実線

鉄道地下

実線(continuous)

white

デッキ・歩道橋

実線

デッキ・歩道橋実線(continuous)

white

一般道トンネル

破線

一般道トンネル

破線(AIGELINE005)

white

園路・他敷地道

破線

園路・他敷地道

破線(AIGELINE006)

white

立体交差

実線

立体交差

実線(continuous)

white

分離帯等

実線

分離帯等

実線(continuous)

white

道路

実線

道路

実線(continuous)

white

鉄道下駅

実線

鉄道下駅

実線(continuous)

white

鉄道下

実線

鉄道下線(continuous)

white

川・池

実線

SXF対応拡張色「lightblue」

川・池

実線(continuous)

色150

公園・緑地

実線

SXF対応拡張色「lightgreen」

公園・緑地

実線(continuous)

色 83

地形

実線

SXF対応拡張色「lightblue」

地形

実線(continuous)

色150

海・河川

実線SXF対応拡張色「lightblue」

海・河川

実線(continuous)

色150

グリッド

文字(14 mm)

市区名

実線

SXF対応線色「orenge」

様実線

white
色18色18red※ 線幅 ： 全てレイヤー( By Layer )※「都道府県界」「市界」レイヤーがないデータがありますが該当するデータが無いためであり、誤りではありません。

■建設ＣＡＬＳ／ＥＣ電子納品図面への使用について公共事業内において使用する地図・都市計画図・位置図などのデータとして電子納品を行うことが出来る、建設ＣＡＬＳ/ＥＣ電子納品対応のCAD用地図データです。
下記事項に沿い御使用、ご活用をお願い致します。
１．「ＤＴＰ ＭＡＰ ｆｏｒ CAD」収録データは切り抜きなどの加工を施し、公共事業用の電子成果物としてのデータ形式で電子納品することが出来ます。
２．基になるデータをそのまま納品することはできませんのでご注意下さい。
３．納品時、データ受取人に必ず使用範囲を書面にて通知して下さい。{使用許諾契約 ３条‑６‑(三)}４．受取人は「ＤＴＰ ＭＡＰ ｆｏｒ CAD」収録データを含んだ調査報告書・設計各種図書・工事完成図書等の電子成果物を受取ることができ、該当事
業の完遂目的や維持管理目的の業務で、自らが閲覧する事、印刷またはプリントアウトを行い業務執行プロセス各段階の関係者に配付することができます。但し、電子成果物を弊社に無断で加工、譲渡、貸与することは出来ません。
５. その他、建設CALS／EC内での使用については必要に応じ使用許諾者と弊社との協議が可能とします。

ＤＴＰ ＭＡＰ ｆｏｒ ＣＡＤ Ｕｓｅｒｓ Ｇｕｉｄｅ■サポートについて
本商品の使用法に関するご質問やサポートは電子メール、または電話にて行います。（必ずユーザー登録を行ってください）e‑mail support@dtpmap.com TEL 045‑574‑9719■申請について別途成果物作成にあたり、原著作者の国土地理院に申請手続きが必要な場合があります。費用につきましては無料です。
申請手続きの問い合わせは
国土交通省国土地理院 総務部総務課審査係 電話 029‑864‑1111（代表）
また、国土地理院のWebサイト（http://www.gsi.go.jp/）の「測量成果の複製 使用承認」をご参照下さい。
尚、「ＤＴＰ ＭＡＰ ｆｏｒ ＣＡＤ」での二次加工した成果物は全て承認されます。
■本書に記載した内容は、改良のため予告なく変更する場合があります。

■商標についてWindowsは米国その他の国で登録されたMicrosoft Corporationの商標です/AutoCADは米国その他の国で登録されたAutodesk，Incの商標です。/その他の製品名は登録された商標です。

使用許諾契約書
本契約は、お客様（個人・法人を問いません。以下「使用者」と言います。）と株式会社デジタルファイン（以下「弊社」と言います。）との間でのソフトウエア「DTP MAP for CAD」
（以下「許諾製品」と言います。
）の使用権の許諾に関して合意するものです。
許諾製品に関しては、使用者による許諾製品のダウンロードをもって、本使用許諾契約書にご同意頂いたものとします。
許諾製品をダウンロードした後の返品、返金は行っておりません。
第１条 総 則１ 本契約に基づく使用許諾は、許諾製品を購入し、弊社へユーザー登録をされた使用者に対してのみなされます。
２ 許諾製品によって提供される各種サービスは、予告なく改良、変更または停止される場合があります。
第２条 基本的法律関係
１ 弊社は、許諾製品の日本国内における非独占的かつ譲渡不能な使用権を使用者に許諾します。
２ 使用者は、許諾製品を使用者の事業遂行の目的だけに使用して使用者のみが使用するものとし、それ以外の営利目的を含むいかなる目的でも頒布して第三者の使用に供することはできません。
第３条 使用権の内容及び制限事項
１ 本契約によって生じる許諾製品の使用権とは、許諾製品をダウンロードサービスにより受取った本製品においてのみ、使用者が許諾製品を使用する権利をいいます。
２ 使用者は、本契約に基づき許諾製品の使用権のみを取得し、許諾製品の著作権、所有権その他の如何なる権利も取得しません。
３ 使用者は、許諾製品を1台のみのコンピュータ（1CPU）にインストールして使用することができます。但し、使用者は、インストールしたコンピュータが故障等により一時的に使用不能なため、その修理完了まで他のハードウエアで使用する場合に限り、許諾製品を同コンピュータ以外のハードウエアで使用することができます。
４ 使用者は、自己使用または緊急時のバックアップのために許諾製品を複製する場合を除き、許諾製品の全部または一部を複製することができません。なお、自己使用またはバックアップのための同複製物は1部限りとし、使用者は、許諾製品をコンピュータ上で復元する以外の目的で同複製物を使用することはできません。
５ 使用者は、許諾製品をネットワークサーバにインストールしてこれを第三者に使用させることはできません。
６ 使用者は、許諾製品のデータ若しくは他のアプリケーションソフトを利用してこれを加工したデータを、次の態様で使用することが出来ます。但し、別途成果物作成にあたり、原著作者の国土地理院に申請手続きが必要な場合があります。
（一）使用者の事業所内においてその内部資料として用いる場合。
（二）使用者が、その事業活動上の取引において、①プリントアウトして取引先にこれを交付し、②印刷物・出版物等に掲載し、③データ保護のためのセキュリティーを施した上で、他のアプリケーションソフトへの貼り付けをなし、電子メールで配信（不特定多数に対する配信を除く）し、またはホームページ上で掲載する場合。
(三）使用者は、建設ＣＡＬＳ／ＥＣ 電子納品において、加工を加えたデータを電子成果物として電子納品する事が出来ます。データの受取人の使用範囲は該当事業完遂目的の業務で、閲覧、印刷またはプリントアウトにより配付とします。但し、使用者は受取人に使用範囲の通知を行う義務を負うものとします。
７ 使用者は、許諾製品のデータ若しくは他のアプリケーションソフトを利用してこれを加工したデータそのものを、譲渡（第３条６−三を除き）、貸与、リース等してはなりません。
８ 許諾製品につき、使用者が弊社ホームページのダウンロードサービスを利用してバージョンアップを行った場合、それによって得られたプログラムも「許諾製品」として本契約の効力が及ぶこととします。
９ 使用者は、本契約に基づく使用権につき再使用権を設定し、または許諾製品、関連資料もしくはそれらの複製物を第三者に譲渡、貸与、リース等してはなりません。
10 使用者は、許諾製品を日本国外に搬出してはなりません。
第４条 契約解除及び損害賠償責任
１ 使用者が本契約の条項及び条件に違反した場合、弊社は本契約を解除することが出来ます。その場合、使用者は許諾製品の全てを弊社へ返却するとともに、許諾製品の複製物およびその構成部分の全てを破棄しなければなりません。
なお、本契約が解除され、またはその他の理由で終了した場合といえども、使用者は、弊社に支払った対価の返還を一切求めることはできません。
２ 使用者の本契約違反により弊社に損害が生じた場合、使用者は弊社に対してこれを賠償しなければなりません。
第５条 免責事項
１ 弊社は、許諾製品のデータに瑕疵があった場合、個別的な対処・保証を致しません。
２ 弊社は、許諾製品のデータに瑕疵があったことにより使用者に発生した損害につき、責任を負いません。
第６条 協議事項
本契約に関して疑義が生じたとき、その他、本契約に定められていない事項につき問題が生じたときは、使用者及び弊社は、信義誠実の原則に従って協議することとします。
第７条 合意管轄
本契約に関し訴訟の必要が生じた場合は、横浜地方裁判所を専属管轄裁判所とします。