第 17 回 エレクトロヒートシンポジウム（WEB 開催）
開催結果報告書

令和 4 年 12 月
一般社団法人日本エレクトロヒートセンター

１．開催概要（１）開催期間 令和 4 年 11 月 1 日（月）～11 月 30 日（火）（２）開催方法 WEB による配信（閲覧 URL：https://jehc-sympo.com）（３）テーマ 産業電化が導くカーボンニュートラルの未来（４）主催：一般社団法人日本エレクトロヒートセンター（５）共催：日刊工業新聞社（６）後援：経済産業省、環境省（７）協賛：(一社)エネルギー・資源学会、 (公社)化学工学会、(一財)省エネルギーセンター、(一財)素形材センター、 (一社)地球温暖化防止全国ネット、(一社)電気学会、電気事業連合会、 (一社)電子情報技術産業協会、 (一財)電力中央研究所、(一社)日本印刷産業連合会、 (一社)日本機械学会、(一社)日本機械工業連合会、(公社)日本技術士会、(一社)日本金属熱処理工業会、 (一社)日本工業炉協会、(一社)日本工作機械工業会､ (一社)日本産業機械工業会、(一社)日本自動車部品工業会、(一社)日本鍛造協会、 (一社)日本鋳造協会、 (一社)日本鋳鍛鋼会、(一社)日本厨房工業会、(一社)日本電気協会、 (一社)日本電機工業会、 (特非)日本電磁波エネルギー応用学会、(一社)日本熱処理技術協会、(公社)日本冷凍空調学会、 (一社)日本冷凍空調工業会、(一社)農業電化協会、(一財)ヒートポンプ・蓄熱センター
２．実施内容（１）全体
第 17 回エレクトロヒートシンポジウムは、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、昨年に続き WEB により開催することとした。
WEB 開催の特徴を生かし、主催者挨拶・開催趣旨、基調講演、特別講演、技術発表を事前収録し、開催期間中オンデマンド配信を実施、技術発表については過去最高の 14 テーマ配信。技術展示は、バーチャルブースに各出展者 WEB コンテンツ（PDF）を展示し、資料ダウンロード、動画視聴はじめZOOM面談等を可能とした。
WEB 開催につき、初回、ID（メールアドレス）、PW（任意）を登録すれば、期間中は「お使いの各種デバイスで」「いつでも」「何処でも」「何度でも」視聴、閲覧を可能とした。
（２）コンテンツ【主催者挨拶・開催趣旨】「産業電化が導くカーボンニュートラルの未来」
内山 洋司氏（一般社団法人日本エレクトロヒートセンター 代表理事・会長）【講演エリア】■基調講演「カーボンニュートラルに向けたエネルギー政策～改正省エネ法～」稲邑 拓馬氏（経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 省エネルギー課長）■特別講演① ｢化学産業における循環型社会構築に向けた取組み｣
半田 繁氏（一般社団法人日本化学工業協会 常務理事）■特別講演②「サントリーグループの脱炭素戦略と取り組み事例」
西脇 義記氏（サントリーホールディングス株式会社 サステナビリティ経営推進本部 部長）-1-

【技術発表エリア】■「窒化ポテンシャル制御搭載窒化処理システム」
株式会社広築／パーカー熱処理工業株式会社■「廃棄物処理へのマイクロ波加熱技術適用の提案」
三菱電機株式会社■「マイクロ波化学の非鉄金属分野への展開」
独立行政法人日本学術振興会 産学協力委員会 R024 電磁波励起反応場委員会■「省エネに貢献するＩＨ用新型ＰＷＭ（パルス幅変調）インバータの製品ラインナップ」
島田理化工業株式会社■「金属３D プリンタ製の誘導加熱コイル製作」
電気興業株式会社■「高周波焼入における IoT 基盤 FD-ioT(エフディオット)の可視化サービスについて」
富士電子工業株式会社■「赤外線加熱技術による糸バリ除去システム」
メトロ電気工業株式会社■「CO2 削減に最も貢献する熱回収と今後の高温暑熱対策」
MDI 株式会社■「CO2 排出量最大 90％超カット！環境負荷低減に役立つ MVR 型蒸発濃縮装置」
株式会社ササクラ■「効果的なヒートポンプ導入に向けた検討プロセスの紹介～キリンビール工場導入事例～」
キリンビール株式会社■「トナー生産デジタル工場における廃熱回収ヒートポンプ導入事例」
株式会社リコー■「冷凍食材の高品質自動解凍機「Sassa（サッサ）」の開発」
中部電力株式会社／株式会社菱豊フリーズシステムズ■「インターネット オブ キッチン プラットフォーム活用ガイド－簡単 IoT で厨房ソリューションを実現－」
インターネット オブ キッチン プラットフォーム運営ＷＧ■「学校給食センターの施設整備・運営支援業務における省エネルギーコンサルティングによる改善事例」
電化厨房委員会 厨房機器部会【期間限定特別配信】■「ヒートポンプ導入には支援者が必要！最新事例を添えて」 11 月 7 日～13 日、28～30 日配信
ほっとコンサルティング■「遠隔監視と AI による廃棄物処理施設の操炉支援」 11 月 14 日～20 日、28 日～30 日配信
ＪＦＥエンジニアリング株式会社■「GHG 排出量見える化ソリューションのご紹介」 11 月 21 日～30 日配信
関西電力株式会社-2-

【バーチャル展示エリア】■バーチャルブース展示企業・団体・大学（55 者）※50 音順、敬称略
AIHO、アロニクス、MDI、沖縄電力、加島、カツラギ工業、関西電力、木村化工機、九州電力、高周波熱錬、国士舘大学理工学部 二川研究室、コベルコ・コンプレッサ、最上インクス、ササクラ、シーメンスエナジー、四国電力、島田理化工業、省エネルギーセンター、
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、新日電熱工業、生活デザイン研究所、第一高周波工業、ダイキンアプライドシステムズ、ダイキン工業、タツタ電線、谷口ヒーターズ、
中国電力、中部電力ミライズ、テクノカシワ、電気興業、電気事業連合会、
東京電力エナジーパートナー、東京都市大学 大電流エネルギーDX 研究室、東芝三菱電機産業システムズ、東芝キヤリア、東北電力、中西製作所、ニチワ電機、日本電熱、ヒートポンプ・蓄熱センター、日立プラントサービス、広築、富士経済、富士電機、富士電子工業、富士電波工機、富士電波工業、北陸電力、北海道電力、前川製作所、ミクロ電子、三菱重工サーマルシステムズ、三菱電機、電化厨房ドットコム、日本エレクトロヒートセンター（３）WEB 開催の広報強化
第 17 回エレクトロヒートシンポジウムは 1 ヵ月間にわたり WEB 開催することにより、参加に伴う時間・移動の制約ないなか、昨年度（第 16 回）と比較すると技術発表テーマ数 11→14 テーマに増え、さらに期間限定特別配信３テーマを加え、昨年の入場登録者数約 3,600 名に対し、今年は 5,000 名の目標を掲げた。
目標達成に向け、案内リーフレットや過年度開催シンポジウム参加者および JEHC 関係先へのメール配信に加え、共催である日刊工業新聞社と協力した紙面・バナー広告およびメルマガの対象を拡大、プレスリリースによるパブリシティ(新聞、業界紙・誌)への情報提供を行った。さらに、会員企業や電力会社が保有する各地域の顧客リソースを活用し、ホームページへのバナー広告設置やメール・メルマガを活用した積極的な情報発信により、全国的な規模、また開催全期間を通し、エレクトロヒートシンポジウムの広報・告知活動に取り組んだ。
① 案内リーフレット 10,500 部［A4 判 両面］、ポスター400 部［A2 判］（9/28～配布）・会員各社、出展者、技術発表者、協賛 30 団体に配布② 日刊工業新聞紙面広告

すだれ広告（11/1 掲載）

広告[半 5 段] （10/25､11/8 掲載）-3-③ 電気新聞紙面広告

参考：開催中記事（11/10 掲載）

広告[半 5 段] （10/28 掲載）④ WEB 広告
日刊工業新聞電子版（レクタングルバナー 8/１～11/30 配信）（記事体広告 11/15～11/30 配信）

JEHC 関連 WEB ページ（JEHC ホームページ）（産業用ヒートポンプ.COM）-4-（電化厨房.COM）

⑤ 出展者、協賛団体ホームページ掲載※敬称略
・加島、東京都市大学、日本機械工業連合会、富士電機、前川製作所、三浦工業 他⑥ 業界紙広告・工業加熱 11 月号（11/1 発刊）省エネルギー10・11 月号（9/30、10/30 発刊）、・エレクトヒート 9･11 月号（9/15、11/15 発刊）、エネルギーフォーラム 11 月号（11/1 発刊）

広告紙面

エレクトヒート 9･11 月号（9/15、11/15 発刊）⑦ パブリシティ記事
・電気新聞（10/26）
・熱産業経済新聞（10/25）⑧ メール（メルマガ）

・過去および新規シンポジウム来場者等へのメール配信（6/14､10/3､10/18､11/1､11/7､11/14､11/21､11/28､11/30：約 7,300 人）
・日刊工業新聞ターゲティングメール（10/25､11/8 配信：約 4 万人）
・ものづくり日本会議登録者（11/1 配信：1.6 万人）
・地方（北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、九州）経済産業局、北海道庁より配信（４）WEB 会場の改善
第 16 回の WEB 開催結果を踏まえ、第 17 回では主に 3 点の改善を図った。
➀講演・技術発表者へのアプローチ
各講演・技術発表を視聴後に評価に加え、ご意見・ご要望（質問）を自由記入、送信できるフォームを用意した。
（視聴後の評価入力フォーム）

追加した入力フォーム-5-②ダイジェスト版の掲載
技術発表テーマ数が増え視聴順（優先順）を決め難いご意見に対し、約 1 分間で概要が分かるダイジェスト版を掲載。
会場入口のランディングページでも視聴を可とするとともに、入場後の技術発表エリアでも講演テーマ毎にダイジェスト版を配置した。

（ランディングページ：抜粋）（技術発表エリア：抜粋）③バーチャル展示出展者への問合せフォーム構築
展示ページの掲載のみで出展者との接点が持てないご意見に対し、展示ページ毎に問合せフォームをページ下部に構築。来場者の問合せがリアルタイムで出展者に届く。
（バーチャル展示ページ：抜粋）（バーチャル展示ページ問合せフォーム）-6-

３．実施結果（１）入場登録者：4,261 名（※昨年度：3,567 名）
会員（電力）：1,582 名、 会員（電力除く）：689 名、 非 会 員：1,990 名

会員

非会員

合計

第 17 回エレクトロヒートシンポジウム

第 16 回

2,271

689 加熱機器メーカ、HP メーカ、業務用厨房機器メーカ、エンジ会社ほか
1,582 電力会社

812
1,808
996

1,990

（製造業）
アイシン、トヨタ自動車、本田技研工業、サントリー、三菱ケミカル、
パナソニック、マツダ、トリニティ工業、ＪＦＥスチール、ＡＧＣ、川崎重工業、住友電工、日産自動車、明治、ＩＨＩ、スズキ、デンソー、三菱マテリアル、
1020 三菱重工業、森永乳業、森永製菓、東芝、村田製作所、日立金属、
1,249
日立産機、昭和電工、神戸製鋼所、ＤＩＣ、旭化成、花王、ライオン、味の素、カネカ、リコー、ダイセル化学、クラレ、日東電工、日清オイリオ、キャノン、京セラ、村田製作所、ブリジストン、大日本印刷、ジェイテクトほか（医療・福祉・飲食・宿泊）
10 会天の川病院、医療法人財団 康生会、寿泉堂香久山病院ほか
12（金融・投資）47 三井住友海上火災保険、オリックス、三菱 HC キャピタルほか
17（商社・流通・小売）
70 双日、伊藤忠プランテック、伊藤忠プランテック、極東貿易、因幡電機産業、
88 1,759
たけびし、ダイキンＨＶＡＣソリューション、西華産業、扶養ほか（エネルギー会社・インフラ会社）
320 東京ガス、東京電力PG、中部電力PG、大阪ガス、NTT、東北エネルギーサー 87
ビス、大阪国際石油精製、北海道ガス、新出光ほか（建設業・建築設計）
竹中工務店、大林組、ユアテック、鹿島建設、トーエネック、関電工、シーテック、
229 大成建設、新日本空調、新菱冷熱、須賀工業、朝日工業社、新菱冷熱工業、 104
ダイキンエアテクノ、富士古河 E&C ほか（政府／研究機関／協会／業界団体／大学／その他）
NEDO、省エネセンター、経産省、電事連、HP 蓄熱センター、富士経済、
294 日本工業炉協会、日本鍛造協会、日本自動車部品工業会、国士舘大学、
202
日本冷凍空調工業会、日本電気協会、、東京大学、東京農工大学、日本ガス振興センター、日刊工業新聞社ほか

4,261

3,567-7-（２）入場登録者属性
ａ．入場地域（4,261 名）

・入場登録者は都道府県別では東京都が突出して多い。
（1,134 名；約 27%）
・全体の約 42%は東京都を中心とする関東圏（1,808 名）、残りは中部（895 名）、関西（705名）、東北（321 名）の順に多く、電力会社の拠点地域を中心に登録者の広がりが見られる。
ｂ．業種
・製造業とエネルギーがほぼ同じであり、全体の約 78％を占める。エネルギーは会員である電力会社が約 8 割を占める。
・製造業の内訳を見ると機械器具製造業（電子・電気、輸送用、一般）が半数を占めておりエレクトロヒートへの関心が高いことが伺える。
次いで、化学工業（約 8%）、食料品・飲料製造業（約 6%）、そして金属関連の製造業が続いた。
・JEHC 会員数の少ない、建築・工事業、サービス業、卸売・小売業などからの入場者も見られ、脱炭素社会への実現に向けた取り組みについて、幅広い業種が関心をもち、参加に繋がったと推察する。
（製造業別内訳：計 1,631 名）（業種別内訳）-8-

Ｃ．職種
・営業・マーケティングが圧倒的に多いが、エネルギー（会員：電力会社）が占める。
・生産技術・製造・品質管理は製造業が占める。
・設計・開発・研究は製造業、建設・工事業の方々が多くエレクトロヒート技術への関心が伺える。
（業種別/職種別内訳）（職種別内訳）

Ｄ．職名（職名内訳）

・WEB 開催により、どこからでも参加できるため実務者の方々に多く来場いただいた。
・次世代を担う学生が少なく、大学はじめ教育機
関からの来場者を増やす点は課題として残る。

Ｅ．従業員数・従業員数 300 人未満の企業、大学、団体からの参加者は約２割を占める。
・電力会社が多くを占める従業員数 10，000 人以上を除くと、従業員数 1,000 人～2,999 人の企業が多い。
・従業員数毎に D 項の職名割合を当てはめると、従業員数が少ない企業ほど経営者・意思決定者自らの参加が伺える。
（従業員数/参加者数）
従業員数（従業員数別/職名別割合）

来場者数

10,000人以上

1,202人5,000～9,999人

385人

3,000～4,999人

438人1,000～2,999人

868人

500～999人

383人

300～499人

221人

100～299人

378人

100人未満386人-9-Ｆ．来場のきっかけ、目的（複数回答可）（きっかけ内訳）

・主催者からの案内および社内回覧・社員からの紹介が圧倒した。
・JEHC からの案内発信と受けた企業、団体にて関係部署に情報発信、共有された結果と考える。
・目的の内訳を見ると、講演、技術（目的内訳）

発表の視聴が多く、次いで業界動向を掴むが続く。
情報収集の場として大いに期待されていると推察する。

（５）入場者アンケート回答状況（回収 260 件；回答率 約 6％）
アンケート回答数を増やす目的で、回答者の中から抽選にて「産業用ヒートポンプ活用ガイド」、「電気加熱活用ガイド」のいずれかを各 30 名（計 60 名）に贈呈。

Q．第 17 回エレクトロヒートシンポジウムはいかがでしたか。
・ほぼ全て（約 98%）の回答が、「とても良かった」、「まあまあ良かった」と好評を得た。

Ｑ．今回のＷＥＢサイトの作り・構成はいかがでしたか。
・大半（約 90%）の回答が、「大変みやすい」、「見やすい」と評価を得た。
・少数ながら 11 件「少し見づらい」、「見づらい」があり、会場マップに何があるか、より判りやすくと要望をいただいた。

- 10 -

Ｑ．WEB シンポジウムのご感想・ご意見・改善すべき点などがあればお書きください。
（自由記述）［回答（記入）数：60 件］【総評】
・有意義と好評いただいた（41 件）（沢山の情報を得た、次回もお願いしたいとお礼含めた感想、意見が散見された。
）
・ただし、業界全体の動向、技術動向の紹介、海外の電化事情やエレクトロヒート技術以外のカテゴリー（PV）等、省エネだけなく創エネの情報提供ニーズがあった（4 件）。
【WEB 開催】
・時間、場所の制約がない、何度も視聴でき理解促進が図れると好評いただいた（8 件）。
・実会場の展示会より効率的に展示物を拝見できた（1 件）。
・技術発表者に連絡希望（1 件）。
・WEB は効率的で良いが、適宜リアル開催を希望（1 件）。
【WEB 構成】・WEB 会場が分かりやすい、見やすい（3 件）。
・会場 MAP に何があるか分かりにくい（2 件）。
・名刺交換できるシステム希望（1 件）。
【内容・ボリューム】
・否定的な意見はなく、ボリュームが多く充実している（2 件）。
・講演、発表を理解したく、繰り返し視聴したいため、会期終了後でも視聴できる仕組み希望（1 件）。
・バーチャル展示の期間を長くして欲しい（１件）。
【その他要望】
・技術発表の概要をもう少し詳しく掲載希望（1 件）。
・冷媒の種類毎にヒートポンプ導入事例を整理して欲しい（1 件）。
・発表毎の音声ボリュームのばらつきをなくして欲しい（1 件）。
・ダウンロード資料の容量を小さくして欲しい（1 件）。
・苦労した点等、より具体的な内容を期待（1 件）。
４．事務局総評
・過去最高の入場者数である。メルマガ配信はじめ社内外問わず広くご案内いただけたと推察する。
・政策動向、導入事例の情報収集ニーズが高く、次回に反映する。
・次世代を担う学生の入場者数が少なく、大学はじめ教育機関へのアプローチを検討し、新しい世代に産業電化技術を認知いただく場として活用いただく。
・来場者と発表者および展示者との双方向コミュニケーションが図れる方策を検討、講じる。
以 上- 11 -

参考（案内リーフレット／ＷＥＢページ）- 12 -

案内リーフレット（表）- 13 -

案内リーフレット（裏）- 14 -

ポスター（A2 判）- 15 -

ランディングページ- 16 -

会場ＭＡＰ

基調講演・特別講演エリア

技術発表エリア- 17 -

バーチャル展示エリア

バーチャル展示ページ（出展ページ）- 18 -