施設と障害者等が協働でつくるバリアフリー情報の提案
橋本 知佳 1) 浅野 健 2)
近年、新しく建設された施設でも改修された既存の施設でも、車いす使用者などの障害者にとっても利用しやすい施設になってきている。
だが、バリアフリー情報の提供が未だに不十分な施設が多い。
その理由として、施主、施設管理者や設計者、施工者などの施設をつくる側に、これらの人々に対する理解が不足し、利用する側（障害者など）に的確に情報が提供されていないことが考えられた。そこで私たちは、商業施設や会議室のある施設を対象に、施設側と障害者等が協働し、施設のホームページとパンフレットへのバリアフリー情報の掲載と、施設内の案内表示の改善に取り組んだ。
キーワード：バリアフリー情報、まちづくり、協働、案内表示、情報構築、施設の活性化
１．はじめに1970 年代、まちの中にはいたるところに段差があり、車いすで使用できるトイレはほとんどない

目し、施設のバリアフリー情報ホームページ、バリアフリー情報パンフレット、案内表示の改善案を作成・提案するものである。

状態だった。公共交通機関を利用することも困難な時代に、1973 年に東京の障害者グループにより２．施設の調査方法「車いすＴＯＫＹＯガイド」が作成され、1975 年（1）車いす使用者が必要とする情報の調査には名古屋市内でも「遊ＹＯＵなごや 名古屋マイタウンガイド」の初版が作成された。「バリアフリーマップ」の原点はそこにある。
現在においても、バリアフリーマップや情報については、数多く作成されている。障害者が自ら(2008 年７月～８月)
できるだけ多くの事例を調べるため、ワークシ
ョップには参加できないが関心があるという車いす使用者等計 18 件を対象に、主にＥメールによりアンケートを実施した。

作成する情報は、当事者ならではの使える情報がまた、ワークショップに参加した車いす使用者掲載されるが、反面、当事者向けに提供されてい12 名と車いす使用者のヘルパー１名の計 13 名にるため社会への広がりが少ない。また、一度バリ対し、4 回に分けて直接ヒアリングを行った。

アフリーマップを作成すると、様々な更新情報への対応が困難といった状況にある。
施設については、近年は新しく建設された施設（2）施設のホームページの現況調査（2008 年 6 月、2010 年 4 月）

でも改修された既存の施設でも、障害者にとって施設のバリアフリー情報のホームページやパン利用しやすくなり、施設側がホームページ、パンフレット作りを実施するにあたり、実際にバリアフレット、施設内の案内表示などを使って情報をフリー情報がどのように扱われているかを確認す発信するようになっている。だが、バリアフリーる必要がある。このため、今回対象とする③の百情報の提供が未だに不十分な施設が多い。その理貨店・商業施設と④のホール・会議室のある施設

由として、施主、施設管理者や設計者、施工者なを対象に、名古屋市内及び一部全国の施設の合計どの施設をつくる側に、これらの人々に対する理78 施設について、公式ホームページの情報を収解が不足し、利用する側（障害者など）に的確に集・整理を行った。

情報が提供されていないことが考えられた。
本研究は、施設管理者と施設を利用する側が協（3）
１年目：百貨店・複合商業施設等を対象とし働でバリアフリー情報を作る必要があることに着た情報づくり（2008 年９月～2009 年３月）

* ＮＰＯ法人ひとにやさしいまちづくりネットワーク・東海・〒463-0096 愛知県名古屋市守山区1)会員：ＮＰＯ法人ひとにやさしいまちづくりネットワーク・東海
森宮町 100・052-792-1156・052-792-1156
2)会員：株式会社都市研究所スペーシア**株式会社都市研究所スペーシア・工学修士・〒460-0008

052-242-3262・052-242-3261

愛知県名古屋市中区栄 5-1-32・

１年目は、名古屋市内にある百貨店・商業施設

３．施設の調査結果のうち、協力が得られた三越名古屋栄店、名古屋（1）車いす使用者が必要とする情報

ルーセントタワー、Ａ商業施設の３施設を対象と①車いす使用者へのアンケート結果して行った。この３施設に加えて、Ａ商業施設にa）ホームページの活用度

併設されているＢ駐車場、Ｄ名古屋ルーセントタ

バリアフリー情報を使用する際、施設のホームワー内の飲食店１店の協力が得られたので、各施ページを活用するかどうかについては、18 件中 13

設１～３回ずつかけて調査を実施した。

件（72％）が「活用する」と回答した。

調査後にはワークショップを 10 回開催し、車いB）施設を訪れる際に事前に調べる内容

す使用者等がこだわりたい情報について検討を重ホームページまたは電話での問い合わせ等、調ね、バリアフリー情報ホームページを作成した。

べる手段を問わず、施設を訪れる際に事前に調べ

ワークショップ参加者は表１のとおりである。

る内容について尋ねたところ、最も多かったのが

表１ １年目の参加者「トイレ」9 件で、続いて「交通手段・アクセス・ＷＳ、施設見学参加のべ人数 121 名
車いす使用者
手動車いす／電動車いす等(12 名)
脊髄損傷、頸髄損傷、関節リウマチ、障害の内容
筋ジス、脳性マヒ、片マヒ、移動公共交通機関利用、自家用車運転
車いす使用者 建築設計士、都市計画コンサルタント、以外の参加者 カラーコーディネーター、ヘルパー、(10 名)
元大学教授、視覚障害者

駐車場」5 件、「エレベーター」4 件、「入口の段差」3 件となった。
Ｈ Ｐ 活 用度 （件数）しない, 5（4）２年目：会議室のある公共施設を対象とした情報づくり(2009 年 4 月～2010 年 3 月)する, 13

２年目は、名古屋市内にある会議室を有する施設のうち、名古屋市公会堂、ウィルあいち、名古屋市市政資料館の３施設を対象として行った。これらに併設のホールや宿泊施設も対象に含み、各

図１ アンケート対象者のホームページの活用度

施設１～２回ずつかけて調査を実施した。
１年目と同様、調査後にはワークショップを開

調 べ る 内容 （件数）催した。バリアフリー情報ホームページに加え、

0

施設内案内表示の改善案とバリアフリー情報パンフレットの提案を行った。２年目は特に、色覚障

2

4

6

参加者は表２のとおりである。
表２ ２年目の参加者

5

交 通 手 段 ・ア ク セ ス ・駐 車 場

ＷＳ、施設見学参加のべ人数 129 名
車いす使用者
手動車いす／電動車いす
頸髄損傷、関節リウマチ、脳性マヒ、(９名) 障害
片マヒ、疾病による体幹障害
移動公共交通機関利用、自家用車運転
建築設計士、都市計画コンサルタン
車いす使用者以 ト、インテリアプランナー、工業デ
外 の 参 加 者 (11 ザイナー、バリアフリーツアー企
画、大学教授(生活環境学)、小規模名)
作業所職員

4ＥＶ

3入口の段差サ ー ビス109

トイレ

害への対応が重要であることを認識し、色使いについても意識して取り組んだ。ワークショップ

82

その他

7

図２ 施設を訪れる際に事前に調べる内容（2）車いす使用者へのヒアリング結果
ワークショップに参加した車いす使用者 12 名、ガイドヘルパー１名に対し、初めて出かける施設について事前に調べる内容についてヒアリングを行った。ホームページを調べる派、調べない派、

移動手段として自家用車利用と公共交通利用別に、 ４. 施設のバリアフリー情報の提案に向けた評価
ホームページ上で掲載されている情報を手掛か結果を整理した。

りに６施設の現地調査を行い、バリアフリー情報結果の概要は以下のとおりである。
①事前に知っておきたい情報を調べるためにホーの提案に向けた評価を行った。
（1）共通項目

ムページを活用する。
②コメントは主観を入れず、利用時間、寸法など①車いす対応トイレ・多目的トイレ等
・車いす対応トイレ、多目的トイレだけでなく、を具体的に表記することが望ましい。
③写真、寸法、レイアウト、位置関係が表記され男女別の一般トイレ内で使用できるトイレと３種類あった。３種類のトイレがどの階にあるかていれば、客観的に判断できる。
④いつ更新された情報かがわかるよう「更新日」を明記することが望ましい。
・これらのトイレについては、スペースがわかるを記載する。

よう、直径 1．5 ｍ円など寸法を明記することが望ましい。

（3）施設のホームページの現況調査結果
今回調査した 78 施設（百貨店・大規模な商業施・手すりの種類や設置状況は様々であった。特に設 24 施設、会議室・ホールのある施設 54 施設）

片側のみ設置されている場合は設置状況を明記の公式ホームページ上におけるバリアフリー情報する必要がある。の現況を調査・整理した。調査結果は以下のとお・利用時間がフロアにより異なる場合があり、表記が必要である。

りである。
①全般に会議室・ホールと比べて、百貨店・商業・写真でトイレ内を示すことが重要で、写真のア施設の方が、バリアフリー情報が充実していた。

ングルは便器・手すり・壁と設備を入れると効②トイレ（図３）、エレベーターの情報については、バリアフリーの必須情報であるからか、他果的である。
②駐車場の項目と比べれば対応している施設が多かった。 ・車いす使用者が利用できるスペースのある駐車③逆に、公共交通機関でのアクセス（図４）、駐車場の情報に対応している施設が少なかった。
これらは、施設側がどのように情報を掲載した場があるのに、ホームページでは確認できず、調査で初めて知った施設もあった。
・車いす使用者駐車場にパイロン（コーン）などらよいかが分からないことが予想される。の設置物があるケースもあった。係員の対応の④全般に写真の掲載、あるいは利用時間や寸法等有無や、事前に連絡することが必要であれば、による詳しい情報が不足していた。車いす使用者からみれば、ほとんどの施設のバリアフリー情報のページは不十分と言わざるを得ない。
0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

66.7

百貨店・商業施設
13.0 3.7 11.1

会議室・ホール

80%

90% 100%

25.0

0.08.3

明記されているとよい。
・駐車場から施設へのアクセス状況が明記されているとよい。
③出入口
・単に出入口があるかどうかだけでなく、扉の種類（自動ドア、開き戸、引き戸など）、段差の72.2有無も必要な情報である。
多目的トイレ等の区別表示あり

設置場所等の表示あり

表示あり

表示なし

図３ ホームページ上でのトイレ情報の表示④エレベーター・エレベーター内のスペース、操作盤の位置、高さが配慮されたエレベーターかどうかの情報が

0%

10%

20%

30%

百貨店・商業施設 0.0
会議室・ホール

40%

50%

60%

70%

80%

90% 100%

100.0

7.4

92.6
表示あり

表示なし

必要である。
（2）会議室・ホールの調査結果
・机やいすが固定式か、移動可能か必要である。
・階段教室であれば明記する必要がある。
・ホールでは、車いす席の有無だけでなく、車い

図４ ホームページ上での公共交通機関情報の表示

す席からの舞台の見え方も重要であった。見え方を写真で示すのが効果的である。
（3）宿泊施設の調査結果
・客室やバスルームの入口段差状況や有効幅、通路幅、扉の種類、室内やバスルームの写真など詳細な情報が必要である。

版。2007 年に 11 版目が作成されている。
3）山田昭義「自立を選んだ障害者たち～愛知県重度障害者の生活をよくする会のあゆみ～」愛知書房、1998
年 3 月、74～77 ページ
4）ＮＰＯ法人くれよんＢＯＸ「名古屋映画館バリアフリーマップ」2009 年 4 月

５．おわりに

5）六本木ヒルズ「ユニバーサルガイド」

施設の現況調査の結果を踏まえ、施設側と障害

6）元田良孝「Web によるバリアフリーマップの評価と者等が協働で、６施設のバリアフリー情報ホーム

情報ニーズに関する基礎研究」第 27 回交通工学研究

ページ、パンフレットを作成し、案内表示の改善発表会論文報告集、2007 年 10 月

案を提示した。その成果として、名古屋ルーセン

7）田中直人「ユニバーサルデザインの視点によるサイトタワーではホームページ（図５）と案内表示がン計画－五感を活用する環境サインの試み」都市計改善され、名古屋市公会堂ではホームページ、パ画 260、2006 年 4 月

ンフレット（図６）が、名古屋市市政資料館においても改善された。

8）田中直人・岩田三千子「サイン環境のユニバーサルデザイン」学芸出版社、1999 年 8 月

本研究では、施設側と利用者側が協働でバリア

9）愛知県建築担当局住宅計画課「愛知県 人にやさしいフリー情報を作成することに取り組んだ。その結街づくり望ましい整備指針」、2008 年 1 月、14～15

果、以下のことが明らかになった。

ページ。

（１）当事者がつくる情報の有効性（２）施設側の気づき（３）専門家の存在の必要性（４）改善後の施設側の評価の確認の必要性
参考／引用文献
1）「車いすＴＯＫＹＯガイド」とは、東京の障害者達が 1973 年に作成したマップ。
2）名古屋市健康福祉局障害福祉部障害福祉課「遊ＹＯ

10）株式会社 INAX「ＩＮＡＸ パブリック 多目的トイレプラン集」2008 年 4 月
11) 交通エコロジーモビリティ財団「標準案内用図記号」http://www.ecomo.or.jp/に掲載

12)谷口元他「中部国際空港のユニバーサルデザイン」
鹿島出版会、2007 年 7 月

13）ＮＰＯ法人カラーユニバーサルデザイン機構
資料「特定非営利活動法人 CUDO カラーユニ

Ｕなごや 名古屋マイタウンガイド」1975 年初

バーサルデザイン機構」2006 年 9 月

図５

図６ バリアフリー情報パンフレット（見本）名古屋ルーセントタワーのバリアフリ
ー情報のホームページ