徳島大学病院
救急科専門研修プログラム

0プログラムの名称：徳島大学病院 救急科専門医研修プログラム

I.

理念と使命

A) 救急科専門医制度の理念
救急医療では医学的緊急性への対応が重要であります。しかし、救急患者が生じた
段階では緊急性や罹患臓器は不明なため、いずれの緊急性にも対応できる救急科専門医が必要になります。救急科専門医は救急搬送患者を中心に診療を行い、疾病、外傷、中毒など原因や罹患臓器の種類に関わらず、すべての緊急病態に対応することができます。国民にとってこの様な能力をそなえた医師の存在が重要になります。
本研修プログラムの目的は、「国民に良質で安心な標準的医療を提供できる」救急科専門医を育成することです。 救急科専門医育成プログラムを終了した救急科領域の専攻医は急病や外傷の種類や重症度に応じた総合的判断に基づき、必要に応じて他科専門医と連携し、迅速かつ安全に急性期患者の診断と治療を進めることが可能になります。また、急病や外傷で複数臓器の機能が急速に重篤化する場合は初期治療から継続して、根本治療や集中治療にも中心的役割を担うことも可能です。 さらに加えて地域の救急医療体制、特に救急搬送（プレホスピタル）と医療機関との連携の維持・発展、また災害時の対応にも関与し、地域全体の安全を維持する仕事を担うことも可能となります。
以上のごとく、本大学の救急科専門医プログラムを終了することによって、標準的な医療を提供でき、国民の健康に資するプロフェッショナルとしての誇りを持った救急科専門医となることができます。

B) 救急科専門医の使命
救急科専門医の社会的責務は、医の倫理に基づき、急病、外傷、中毒など疾病の種類に関わらず、救急搬送患者を中心に、速やかに受け入れて初期診療に当たり、必要に応じて適切な診療科の専門医と連携して、迅速かつ安全に診断・治療を進めることであります。
さらに、病院前の救急搬送および病院連携の維持・発展に関与することにより、地域全体の救急医療の安全確保の中核を担うことであります。
II. 研修カリキュラム

A) 専門研修の目標
本プログラムの専攻医の研修は、救急科領域研修カリキュラム（添付資料）に準拠し行われます。 本プログラムに沿った専門研修によって専門的知識、専門的技能、学問的姿勢の修得に加えて医師としての倫理性・社会性（コアコンピテンシー）を修得する
1

ことが可能であり，以下の能力を備えることができます。

１）

専門的診療能力習得後の成果(1) 様々な傷病、緊急度の救急患者に、適切な初期診療を行える。
(2) 複数患者の初期診療に同時に対応でき、優先度を判断できる。
(3) 重症患者への集中治療が行える。
(4) 他の診療科や医療職種と連携・協力し良好なコミュニケーションのもとで診療を進めることができる。
(5) ドクターカー、ヘリを用いた病院前診療を行える。
(6) 病院前救護のメディカルコントロールが行える。
(7) 災害医療において指導的立場を発揮できる。
(8) 救急診療に関する教育指導が行える。
(9) 救急診療の科学的評価や検証が行える

２）

基本的診療能力（コアコンピテンシー）習得の成果(1) 患者への接し方に配慮し、患者やメディカルスタッフとのコミュニケーション能力を身につける(2) プロフェッショナリズムに基づき、自立して、誠実に、自律的に医師としての責務を果たす(3) 診療記録の適確な記載ができる(4) 医の倫理、医療安全等に配慮し、患者中心の医療を実践できる(5) 臨床から学ぶことを通して基礎医学・臨床医学の知識や技術を修得する(6) チーム医療の一員として行動する(7) 後輩医師やメディカルスタッフに教育・指導を行う

B) 研修内容
救急科領域研修カリキュラムに研修項目ごとの一般目標、行動目標、評価方法が表として別添資料に記述されています。

C) 研修方法１）

臨床現場での学習方法
経験豊富な指導医が中心となり、救急科専門医や他領域の専門医とも協働して、専攻
医のみなさんに広く臨床現場での学習を提供します。

(1) 救急診療における手技，手術での実地修練（on-the-job training）(2) 診療科での回診やカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンスに参加し症例発表(3) 診療科もしくは専攻医対象の抄読会や勉強会への参加
2徳島大学病院の標準的週間予定表（クリティカルケア）
午前

時間

月

火

7:45

抄読会

水

木

金

土/日

8:30

患者カンファレンスおよび ICU 回診

9:00-

救急集中治療病棟管理

救急集中

16:30

救急患者受け入れ

治療病棟
休日当直

午後

16:30
17:00-

管理

患者カンファレンスおよび ICU 回診
勉強会

勉強会

勉強会

症例検討会

勉強会

救急患者
受け入れ

17:00-

救急集中治療病棟 夜間当直管理

翌 8:30

救急患者受け入れ

徳島赤十字病院、徳島県立中央病院、三好病院、札幌東徳洲会病院、海部病院の標準的週間予定表（ER 研修、地域医療、他科研修）
時間
月
火
水
木
金
土/日
午前

9:00

入院患者カンファレンスおよび救急病棟回診
ER 研修

9:3017:00

ドクターカー

ER および救急病棟管理

救急病棟
休日当直

午後

17:00
17:30-

入院患者カンファレンスおよび救急病棟回診
勉強会

勉強会

勉強会

勉強会

管理

症例検討会

救急患者
受け入れ

17:30-

ER および救急病棟 夜間当直管理

翌 9:00

救急患者受け入れ3

田岡病院、、札幌東徳洲会病院の標準的週間予定表（ER 研修、地域医療、他科研修）
時間
月
火
水
木
金
土
日
午前

9:00

入院患者、夜間外来受診患者カンファレンス

ER 研修

9:30-

ドクターカー

17:00

救急外来休

地域医療研修

日当直管理
午後

17:00
17:30-

２）

外来受診患者カンファレンス
症例検討

救急患者受

症例検討
勉強会

勉強会

会

勉強会

勉強会

け入れ

会

17:30-

夜間救急外来当直管理

翌 9:00

救急患者受け入れ

臨床現場を離れた学習(1) 救 急 医 学 に 関 連 す る 学 術 集 会 、 セ ミ ナ ー 、 講 演 会 お よ び JATEC 、 JPTEC 、ICLS(AHA/ACLS を含む)コースを優先的に履修できるようにします。
(2) ICLS(AHA/ACLS を含む) コースの受講し，さらに指導者としても参加して救命処置の指導法を学べる様に配慮しています。
(3) 研修施設もしくは日本救急医学会や関連学会が開催する認定された法制・倫理・安全に関する講習に、それぞれ少なくとも年１回以上参加できるように配慮致します。

３）

自己学習を支えるシステム(1) 日本救急医学会やその関連学会が作成する e-Learning などを活用して病院内や自宅で学習する環境を用意しています。
(2) 基幹施設である徳島大学病院には図書館があり多くの専門書と製本された主要な文献およびインターネットによる文献および情報検索が学外からも可能で，指導医による利用のための指導が随時行なわれます。
(3) 手技を体得する設備（シミュレーションセンター）や教育ビデオなどを利用したトレーニ
ングを頻回実施致しています。

D) 専門研修の評価
4

１）

形成的評価

(1) フィードバックの方法とシステム
本救急科専門医プログラムでは専攻医がカリキュラムの修得状況について 6 か月毎に、指導医により定期的な評価を行います。評価は経験症例数（リスト）の提示や連携施設での指導医からの他者評価と自己評価により行います。評価項目は、コアコンピテンシー項
目と救急科領域の専門知識および手技です。専攻医は指導医・指導責任者のチェックを受けた研修目標達成度評価報告用紙と経験症例数報告用紙を年度の中間（9 月）と年度終了直後（3 月）に研修プログラム管理委員会へ提出することになります。研修プログラム
管理委員会はこれらの研修実績および評価の記録を保存し、中間報告と年次報告の内容を精査し、次年度の研修指導に反映させます。
(2) 指導医等のフィードバック法の学習（FD)
本学の専攻医の指導医は指導医講習会などの機会を利用して教育理論やフィードバッ
ク法を学習し、よりよい専門的指導を行えるように備えています。研修管理委員会では FD
講習を年 1 回企画する予定をしています。

２）

総括的評価

(1) 評価項目・基準と時期
最終研修年度（専攻研修３年目）終了前に実施される筆記試験で基準点を満たした専攻
医は、研修終了後に研修期間中に作成した研修目標達成度評価票と経験症例数報告票を提出し，それをもとに総合的な評価を受けることになります。
(2) 評価の責任者
年次毎の評価は当該研修施設の指導医の責任者が行います。また，専門研修期間全体を総括しての評価は研修基幹施設のプログラム統括責任者が行うことになります。
(3) 修了判定のプロセス
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を行い、筆記試験の成績とあわせて総合的に修了判定を可とすべきか否かを判定致します。知識、技能、態度の中に不可の項目がある場合には修了不可となります。
(4) 多職種評価
特に態度について、看護師、薬剤師、診療放射線技師、MSW が専攻医の評価を日常臨床の観察を通して、研修施設ごとに行う予定をしています。
III. 募集定員：３名／年
救急科領域研修委員会の基準にもとづいた、本救急科領域専門研修プログラムにおける専攻
医受入数を示しています。各施設全体としての指導医あたりの専攻医受入数の上限は１人／年と決められております。１人の指導医がある年度に指導を受け持つ専攻医総数は３人以内です。
以下の表に本プログラムでの基幹施設と５つの連携施設の教育資源からみた専攻医受入上限

5

数の算定状況を示します。

教育資源一覧表（専攻医受入上限算定）
病院群
必要数

必要
合計

連携

連携

連携

連携

連携

関連

A

B

C

D

E

F

3

3

3

1

4

4

0

17

数と

基幹
基幹 3
指導医数

連携 14

の比

心停止

15 以上

24

50

80

16

10

72

34

252

16

ショック

5 以上

54

70

70

8

21

47

6

270

54

内因性救急疾患

45 以上

940

5000

5000

1351

426

5829

1741

18546

412

外因性救急疾患

20 以上

661

3000

2000

516

445

2811

645

9433

471

小児・特殊救急

6 以上

1482

3000

2000

295

0

357

80

7134

1189

500 以上

1063

2500

2500

592

440

9116

874

16211

32

救急入院患者

200 以上

670

1200

2500

292

134

3507

631

8303

41

重症救急患者

20 以上

465

406

400

145

42

1156

231

2614

130

疾
患
分
類

救急車（ドクヘ救
リ・ドクターカ
急ー含む
受
入本プログラムの病院群では指導医総数は 17 名でありますが、地域全体との整合性と充実した研修環境を確保するために募集定員を 3 人／年としました。
IV. 研修プログラム

A) 研修領域と研修期間の概要
原則として研修期間は 3 年間(36 か月)です。研修領域ごとの研修期間は、基幹研修施設での重症救急症例の初療・ER・集中治療（クリティカルケア）診療を中心とした研修は、12～33 か
月、連携施設群における ER 診療（希望に応じて外傷外科またはドクターヘリ研修・特殊災害
医療対応施設研修）は 0～21 か月まで、地域医療施設での研修は３～24 か月とします。

クリティカルケア研修（徳島大学病）（12～33 か月）

ER 研修（徳島赤十字病院、県立中央病院、札幌東徳洲会病院）（最大 21 か月まで）

地域医療研修（田岡病院、県立三好病院、海部病院）（３～24 か月）

6B) 研修施設本プログラムは、研修施設要件を満たした６施設によって行います。
１）徳島大学病院（基幹研修施設）(1) 救急科領域の病院機能：三次救急医療施設、災害拠点病院、ドクターカー配備、地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設：(2) 指導医：研修プログラム統括責任者 大藤 純・救急医学会専門医５名＝大藤 純、田根なつ紀、綱野祐美子、中西信人、上野義豊、他領域指導医・専門医：集中治療学会専門医
５名＝大藤 純、板垣大雅、綱野祐美子、田根なつ紀、中西信人、麻酔科学会指導医２名＝大藤 純、板垣大雅、呼吸療法専門医 2 名：大藤純、板垣大雅、内科学会専門医１名＝田根なつ紀(3) 救急車搬送件数：1063/年(4) 研修部門：救急集中治療部(5) 研修領域① クリティカルケア・重症患者に対する診療病院前救急医療（MC・ドクターカー）② 心肺蘇生法・救急心血管治療③ ショック④ 重症患者に対する救急手技・処置⑤ 救急医療の質の評価 ・安全管理⑥ 災害医療⑦ 救急医療と医事法制(6) 研修の管理体制：院内救急科領域専門研修管理委員会によって管理される。
身分：医員（後期研修医）勤務時間：日勤 8:30-17:15

夜勤 17:15-翌 10:45

夜間または休日当直による研修：希望により、月 4-6 回（平日夜勤 月 3-4 回程度、休日
日当直 月１-２回程度）を限度に研修を行う。
社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用
宿舎：なし 医師賠償責任保険：適用されます(7) 臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への 1 回以上の参加ならびに報告を行う。
２）徳島赤十字病院（連携施設 A）(1) 救急科領域関連病院機能：高度救命救急センター(2) 指導者：救急科指導医 1 名、救急科専門医２名(3) 救急車搬送件数： 4,900/年(4) 救急外来受診者数：24,000/年
7(5) 研修部門：救命センター、救急外来(6) 研修領域① 一般的な救急手技・処置 救急症候に対する診療② 急性疾患に対する診療③ 外因性救急に対する診療④ 小児および特殊救急に対する診療⑤ ドクターカーを運用し行う病院前診療(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による
３）徳島県立中央病院（連携施設 B）(1) 救急科領域関連病院機能：三次救急医療機関、ドクターヘリ基地施設(2) 指導者：救急科専門医３名(3) 救急車搬送件数： 5,200/年(4) 救急外来受診者数：20,000/年(5) 研修部門：救急部(6) 研修領域① 一般的な救急手技・処置 救急症候に対する診療② 急性疾患に対する診療③ 外因性救急に対する診療④ 内因性救急に対する診療⑤ 眼科、耳鼻科など特殊救急に対する診療⑥ ドクターヘリを運用し行う病院前診療や搬送(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による。
４）徳島県立三好病院（連携施設 C）(1)救急科領域関連病院機能：二次救急医療機関(2)指導者：救急科専門医 １名(3)救急車搬送件数： 1,776/年(4)救急外来受診者数：1,776/年(5)研修部門：救急部(6)研修領域① 消化器的救急手技・処置② 軽症-中等症患者に対する救急手技・処置③ 地域医療(7)施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による

8

５）田岡病院（連携施設 D）(2) 救急科領域関連病院機能：二次救急医療機関(3) 指導者：救急科専門医 １名(4) 救急車搬送件数： 2,200/年(5) 救急外来受診者数：2,200/年(6) 研修部門：救急部(7) 研修領域① 消化器的救急手技・処置② 軽症-中等症患者に対する救急手技・処置③ 地域医療(8) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による
６）札幌東徳洲会病院（連携施設 E）(1)救急科領域関連病院機能：二次、三次救急医療機関(2)指導者：救急科専門医 ４名(3)救急車搬送件数： 9,116/年(4)救急外来受診者数：9,116/年(5)研修部門：救急部(6)研修領域① 一般的な救急手技・処置 救急症候に対する診療② 急性疾患に対する診療③ 外因性救急に対する診療④ 内因性救急に対する診療⑤ 眼科、耳鼻科など特殊救急に対する診療⑥ ドクターヘリを運用し行う病院前診療や搬送(7)施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による
７）徳島県立海部病院（関連施設 F）(1)救急科領域関連病院機能：二次、三次救急医療機関(2)指導者：救急科専門医 １名(3)救急車搬送件数： 874/年(4)救急外来受診者数：5,000 人/年(5)研修部門：救急部(6)研修領域① 一般的な救急手技・処置 救急症候に対する診療② 急性疾患に対する診療9

③ 外因性救急に対する診療④ 内因性救急に対する診療⑤ ドクターヘリを運用し行う病院前診療や搬送(7)施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会によるC) 研修年度ごとの研修内容
１）

1 年目：徳島大学病院（基幹研修:クリティカルケア）12 か月。

(1)

研修到達目標：救急医の専門性、独自性に基づく役割と多職種連携の重要性について理
解し、救急科専攻医診療実績表に基づく知識と技能の修得を開始することになります。
またわが国ならびに地域の救急医療体制を理解し、MC ならびに災害医療に係る基本的・応用的な知識と技能を修得します。

(2) 指導体制：救急科指導医によって、個々の症例や手技について指導、助言を受けます(3) 研修内容：上級医の指導の下、重症外傷、中毒、熱傷、意識障害、敗血症など重症患者の初期対応、入院診療、退院・転院調整を担当します。

２）

2 年目（基幹・連携施設より選択）：徳島大学病院、徳島赤十字病院、徳島県立中央病院、札幌東徳洲会病院（基幹病院：クリティカルケア研修、連携病院：ER 研修）。
(1) 研修到達目標：初期救急から重症救急を一括して診療する体制を有する（いわゆる ER）
施設において、救急受け入れの指揮や部門全体の運営を経験することができます。救急関連領域全般の知識と技能を向上させ、救急診療における緊急度把握能力と多職種・多部門連係のための調整能力をさらに高めます。
(2) 指導体制：救急部門専従の救急科指導医、専門医によって、個々の症例や手技について指導、助言を受けることができます。
(3) 研修内容：上級の救急医および各診療科の専門医の助言支援体制の下、初期救急から重症救急に至る症例の初期診療を経験することができます。また消防局出向による救急隊指導
医勤務や救急安心センター相談医勤務を通じて、地域 MC 体制を把握し、プロトコル策定や検証、オンライン MC 業務を行います。また連携病院内の研修オプションとして、最大
3 ヶ月、眼科、耳鼻科、小児科等の救急外来診療に係わる診療科の研修を行うことができます。
３）3 年目（基幹・連携・地域から選択）：徳島大学病院、徳島赤十字病院、徳島県立中央病院、
札幌東徳洲会病院、田岡病院または県立三好病院（（基幹病院：クリティカルケア研修、連携病院：ER 研修、地域医療、他科研修）(1) 研修到達目標：上級医の指導の下、外科では外科的基本的知識と創処置技能修得のために、手術の術者、助手を経験し、また術前術後管理に携わる。内視鏡と IVR も、上級医の指導の下で外来あるいは入院中の検査予約患者を中心に実施し、適宜急患の緊急止血術を経験
10することになります。麻酔も上級医の指導の下、主に気道確保手技に関する技能を修得できます。
(2) 指導体制：救急部門専従の救急科専門医によって、個々の症例や手技について指導、助言を受けることになります。
(3) 研修内容：上級の救急医および各診療科の専門医の助言支援体制の下、初期救急から重症救急に至る症例の初期診療を研修します。また消防局出向による救急隊指導医勤務や救急安心センター相談医勤務を通じて、地域 MC 体制を把握し、プロトコル策定や検証、オン
ライン MC 業務に参加する。
３年目：その他 基幹研修、連携施設研修を選択し、上記と同様に、研修を行う。
４）3 年間を通じた研修内容(1) 救急医学総論・救急初期診療・医療倫理は 3 年間通じて共通の研修領域です。
基幹・連携研修施設間における Web 会議システムを利用した症例検討会（2 か月に 1 回）に参加し、最低 3 回症例報告をして頂きます。
(2) 研修中に、臨床現場以外でのトレーニングコース（外傷初期診療（必須）、救急蘇生（必須）、災害時院外対応・病院内対応、ドクターヘリ、原子力災害医療等）を受講して頂きます。
(3) 市民向けの救急蘇生コースに、指導者として参加して頂きます。
(4) 病院前救急医療研修や災害医療研修の一環としてマスギャザリングイベント対応に最低 1回参加して頂きます。
(5) 救急領域関連学会において報告を最低 1 回行う。また論文を 1 編作成できるように指導を行う予定をしております。

研修プログラムの例

病院群ローテーション研修の実際として、以下に専攻医２人（専攻医 A、B）のプログラ
ムの例を示しています（研修施設・期間は選択により変更可能です）。
施設

指導

類型

医数

基幹

3

施設名
徳島大学病
院

研修内容
クリティカルケア

徳島赤十字
連携
A,B,E

3～4

県立中央
札幌東徳洲

1 年目

2 年目

A

A

B

B
A

ER 研修
B

会
11

3 年目

田岡病院、
連携
C,D

1～4

県立三好病
院、県立海

地域医療

A

B

部病院
V.

専門研修施設とプログラム

A) 専門研修基幹施設の認定基準
本プログラムにおける救急科領域の専門研修基幹施設である徳島大学病院は以下の日本
救急医学会の認定基準を満たしています。
１）初期臨床研修の基幹型臨床研修病院です。
２）救急車受入件数は年間 1000 台、専門研修指導医数は３名、ほか症例数、指導実績などが日

本専門医機構の救急科領域研修委員会が別に定める専門研修基幹施設の申請基準を満たしています。
３）施設実地調査（サイトビジット）による評価をうけることに真摯な努力を続け、研修内容に関する監査・調査に対応出来る体制を備えています。

B)

プログラム統括責任者の認定基準
プログラム統括責任者 大藤 純は下記の基準を満たしています。

1) 本研修プログラムの専門研修基幹施設である徳島大学の常勤医であり、救急集中治療部の部長です。また、徳島県の寄付講座である徳島大学病院

ER・災害医療診療部 特任教授を併任し、徳島県の救急医療活動にも積極的に取り組んでいます。
2) 救急科専門医として２回の更新を行い、21 年の臨床経験があり、過去 10 年間で 4 名の救急科専門医を育てた指導経験を有しています。
3) 救急医学に関する論文を筆頭著者として 22 編、共著者として 31 編発表し、十分な研究経
験と指導経験を有しています。

C)

基幹施設指導医の認定基準
また、もう１人の指導医も日本救急医学会によって定められている下記の基準を満たしています。

1）専門研修指導医は、専門医の資格を持ち、十分な診療経験を有しかつ教育指導能力を有する医師です。
2）救急科専従医として５年以上の経験を持っています。
3）救急医学に関する論文を筆頭者として少なくとも２編は発表しています。
4）臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会を受講していま
す。

12

D)

専門研修連携施設の認定基準
本プログラムを構成する施設群の５連携施設は専門研修連携施設の認定基準を満たしています
要件を以下に示します。

１）専門性および地域性から本専門研修プログラムで必要とされる施設です。
２）これら研修連携施設は専門研修基幹施設が定めた専門研修プログラムに協力して専攻医に専
門研修を提供します。
３）症例数、救急車受入件数、専門研修指導医数、指導実績などが日本救急医学会が別に定める専門研修連携施設の申請基準を満たしています。
４）施設認定は日本救急医学会が行います。
５）基幹施設との連携が円滑に行える施設です。

C) 専門研修施設群の構成要件
専門研修施設群が適切に構成されていることの要件を以下に示します。
１）研修基幹施設と研修連携施設が効果的に協力して指導を行うために以下の体制を整えています。
２）専門研修が適切に実施・管理できる体制です。
３）研修施設は一定以上の診療規模（病床数、患者数、医療従事者数）を有し、地域の中心的な救急医療施設としての役割を果たし、臨床各分野の症例が豊富で、充実した専門的医療が行われています。
４）研修基幹施設は２人以上、研修連携施設は 1 人以上の専門研修指導医が在籍します。
５）研修基幹施設および研修連携施設に委員会組織を置き、専攻医に関する情報を 6 か月に一度共有する予定です。
６）研修施設群間での専攻医の交流を可とし、カンファレンス，抄読会を共同で行い、より多くの経験および学習の機会があるように努めています。

D) 専門研修施設群の地理的範囲
専門研修施設群の構成については、特定の地理的範囲に限定致しません。しかし本県の地域
性のバランスを考慮した上で、専門研修基幹施設とは異なる医療圏も含めて、専門研修連携病院とも施設群を構成しています。研修内容を充実させるために、へき地など医療資源に制限がある施設における一定期間の専門研修を含むことになります。

E)

地域医療・地域連携への対応

本専門研修プログラムでは地域医療・地域連携を以下ごとく経験することが可能であり､地域において指導の質を落とさないための方策も考えています。
１）専門研修基幹病院もしくは連携病院から地域の救急医療機関に出向いて救急診療を行い、13自立して責任をもった医師として行動することを学ぶとともに、地域医療の実情と求められる医療について研修します。また地域での救急医療機関での治療の限界を把握し、必要に応じて適切に高次医療機関への転送の判断ができるようにします。
２）地域のメディカルコントロール協議会に参加し、あるいは消防本部に出向いて、事後検証などを通して病院前救護の実状について学ぶことができます。
３）ドクターカーやドクターヘリで救急現場に出動し OJT とするとともに、あるいは災害派
遣や訓練を経験することにより病院外で必要とされる救急診療について学ぶことが可能です。

F)研究に関する考え方
基幹施設である徳島大学には倫理委員会が設置され，臨床研究あるいは基礎研究を実施できる体制を備えており、研究と臨床を両立できます。 本専門研修プログラムでは、最先端の医学・医療の理解と科学的思考法の体得を、医師としての能力の幅を広げるために重視しています。専門研修の期間中に臨床医学研究、社会医学研究あるいは基礎医学研究に直接・間接に触れる機会を可能な限り持てるように配慮致します。

G)

専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件

本プログラムで示される専門研修中の特別な事情への対処を以下に示します。
１） 専門研修プログラム期間のうち、出産に伴う 6 ヶ月以内の休暇は、男女ともに 1 回
までは研修期間にカウントできます。
２）疾病での休暇は 6 ヵ月まで研修期間にカウントでききます。
３）疾病の場合は診断書を、出産の場合は出産を証明するものの添付が必要です。
４）週 20 時間以上の短時間雇用の形態での研修は 3 年間のうち 6 ヵ月まで認めます。
５）上記項目に該当する者は、その期間を除いた常勤での専攻医研修期間が通算 2 年半以上必要です。
６）海外留学、病棟勤務のない大学院の期間は研修期間にカウントできません。
７）専門研修プログラムを移動することは、移動前・後のプログラム統括責任者が認めれば可能です。
VI. 専門研修プログラムを支える体制

A) 研修プログラムの管理体制
本専門研修プログラムの管理運営体制について以下に示します。
１）研修基幹施設および研修連携施設は、それぞれの指導医および施設責任者の協力により専攻医の評価ができる体制を整えています。
２）専攻医による指導医・指導体制等に対する評価は毎年 12 月に行います。
３）指導医および専攻医の双方向の評価システムによる互いのフィードバックから専門研修プ
14

ログラムの改善を行います。
４）上記目的達成のために専門研修基幹施設に、専門研修プログラムと専攻医を統括的に管理する専門研修プログラム管理委員会を置き，また基幹施設に、救急科専門研修プログラム統括責任者を置きます。

B) 連携施設での委員会組織
専門研修連携施設（A～E）では、参加する研修施設群の専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に担当者を出して、専攻医および専門研修プログラムについての情報提供と情報共有を行います。
（年に１－２回の開催を目標としています）

C) 労働環境、労働安全、勤務条件
本専門研修プログラムでは労働環境、労働安全、勤務条件等への配慮をしており，その内容を以下に示します。
１） 研修施設の責任者は専攻医のために適切な労働環境の整備に努めます。
２） 研修施設の責任者は専攻医の心身の健康維持に配慮すします。
３） 勤務時間は週に 40 時間を基本とし、過剰な時間外勤務を命じないようにします。
４） 夜勤明けの勤務負担へ最大限の配慮をします。
５） 研修のために自発的に時間外勤務を行うことは考えられることですが、心身の健康に支障をきたさないように配慮します。
６） 当直業務と夜間診療業務を区別し、それぞれに対応した適切な対価を支給します。
７） 当直業務あるいは夜間診療業務に対して適切なバックアップ体制を整えします。
８） 過重な勤務とならないように適切に休日をとることを保証します。
９） おのおのの施設の給与体系を明示します。
VII.

専門研修実績記録システム、マニュアル等の整備

A) 研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム
救急科専攻医プログラムでは、登録時に日本救急医学会の示す研修マニュアルに準じた登録
用電子媒体に症例登録を義務付け、保管します。また、この進行状況については６か月に１度の面接時には指導医の確認を義務付けます。

B) コアコンピテンシーなどの評価の方法
多職種による社会的評価については別途評価表を定め、指導医がこれを集積・評価致します。

C) プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備
専攻医研修マニュアル、指導医マニュアル、専攻医研修実績記録フォーマット、指導医による指導とフィードバックの記録など、研修プログラムの効果的運用に必要な書式を整備していま15

す。
１）専攻医研修マニュアル
下記の事項を含むマニュアルを整備しています。
・ 専門医資格取得のために必要な知識・技能・態度について・ 経験すべき症例、手術、検査等の種類と数について・ 自己評価と他者評価
・ 専門研修プログラムの修了要件
・ 専門医申請に必要な書類と提出方法
２）指導者マニュアル
下記の事項を含むマニュアルを整備しています。
・指導医の要件・指導医として必要な教育法・専攻医に対する評価法
・その他
３）専攻医研修実績記録フォーマット
診療実績の証明は日本救急医学会が定める専攻医研修実績記録フォーマットを利用します。
４）指導医による指導とフィードバックの記録(1) 専攻医に対する指導の証明は日本救急医学会が定める指導医による指導記録フォーマットを使用して行います。
(2) 専攻医は指導医・指導責任者のチェックを受けた研修目標達成度評価報告用紙と経験
症例数報告用紙を臨床技能評価小委員会に提出します。
(3) 書類作成時期は毎年 10 月末と 3 月末とする。書類提出時期は毎年 11 月（中間報告）と 4 月（年次報告）とします。
(4) 指導医による評価報告用紙はそのコピーを施設に保管し、原本を専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に送付します。
(5) 研修プログラム管理委員会では指導医による評価報告用紙の内容を次年度の研修内容に反映させるように致します。
５）指導者研修計画（FD）の実施記録

専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は専門研修プログラムの改善のために、指導医講習会を実施し指導医の参加記録を保存します。
VIII.

専門研修プログラムの評価と改善
16A) 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
日本救急医学会が定めるシステムを用いて、専攻医は「指導医に対する評価」と「プログラムに対する評価」を提出していただきます。専攻医が指導医や研修プログラムに対する評価を行うことで不利益を被ることがないことが保証されています。

B) 専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス
本研修プログラムが行っている改善方策について以下に示します。
１）専攻医は年度末（3 月）に指導医の指導内容に対する評価を研修プログラム統括責任者に提出（研修プログラム評価報告用紙）します。研修プログラム統括責任者は報告内容を匿名化して研修プログラム管理委員会に提出し、これをもとに管理委員会は研修プログ
ラムの改善を行います。
２）管理委員会は専攻医からの指導医評価報告用紙をもとに指導医の教育能力を向上させるように支援致します。
３）管理委員会は専攻医による指導体制に対する評価報告を指導体制の改善に反映させます。

C)

研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
本専門研修プログラムに対する監査・調査への対応についての計画を以下に示します。
１）専門研修プログラムに対する外部からの監査・調査に対して研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者は真摯に対応します。
２）専門研修の制度設計と専門医の資質の保証に対して、研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者をはじめとする指導医は、プロフェッショナルとしての誇りと責任を基盤として自律的に対応します。
３）同僚評価によるサイトビジットをプログラムの質の客観的評価として重視します。

D)プログラムの管理
１） 本プログラムの基幹研修施設である徳島大学病院に救急科専門医研修プログラム管理委員（以下管理委員会）を設置します。
２） 管理委員会は専門研修プログラムと専攻医を統括的に管理するものであり、研修プログラ
ム統括責任者、研修プログラム連携施設担当者で構成されます。
３） 研修プログラム管理委員会では、専攻医及び指導医から提出される指導記録フォーマット
にもとづき専攻医および指導医に対して必要な助言を行うこととします。
４） 研修プログラム統括責任者は、連携研修施設を 2 回/年、サイトビジットを行い、主にカンファレンスに参加して研修の現状を確認するとともに、専攻医ならびに指導医と面談し、研修の進捗や問題点等を把握致しますE) プログラムの修了判定
17

年度（専門研修 3 年修了時あるいはそれ以降）に、研修プログラム統括責任者は研修プログラ
ム管理委員会における専攻医の評価に基づいて修了の判定を行います。専攻医は所定の様式を専門医認定申請年の 4 月末までに研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に送付してください。研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は 5 月末までに修了判定を行い、研修証明書を専攻医に送付します。研修プログラムの修了により日本救急医学会専門医試験の第 1 次（救急勤務歴）審査、第 2 次（診療実績）審査を免除されるので、専攻医は研修証明書を添えて、第 3 次（筆記試験）審査の申請を 6 月末までに行います。
IX.

応募方法と採用

A) 採用方法
救急科領域の専門研修プログラムの専攻医採用方法を以下に示します。
(1) 研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は研修プログラムを毎年公表します。
(2) 研修プログラムへの応募者は下記の期間に研修プログラム責任者宛に所定の様式の「研修プログラム応募申請書」および履歴書を提出して下さい。
(3) 研修プログラム管理委員会は書面審査、および面接の上、採否を決定します。面接の日時・場所は別途通知します。
(4) 採否を決定後も、専攻医が定数に満たない場合、研修プログラム管理委員会は必要に応じて、随時、追加募集を行います。
(5) 専攻医の採用は、他の全領域と同時に一定の時期で行います。
(6) 基幹施設で受け付けた専攻医の応募と採否に関する個人情報は、研修プログラム統括責任者から日本救急医学会に報告されて専攻医データーベースに登録されます。

B) 応募資格(1) 日本国の医師免許を有する
臨床研修修了登録証を有すること（令和 2 年（2020 年）3 月 31 日までに臨床研修を修了する見込みのある者を含みます。）(2) 一般社団法人日本救急医学会の正会員であること（令和 2 年 4 月 1 日付で入会予定の者も含みます。

C) 応募期間： 令和 2 年 8 月 1 日から令和 3 年 3 月 10 日(予定)D) 応募書類：願書、履歴書、医師免許証の写し、臨床研修修了登録証の写し問い合わせ先および提出先：〒770―8503

徳島県徳島市蔵本町 2-50-1

徳島大学病院 救急集中治療部

大藤 純

電話番号：088-633-9347、FAX：088-633-9339、E-mail：joto@tokushima-uc.ac.jp1819