令和５(2023)年度 国際情報発信強化 中間評価結果一覧
審査区分

団体名称

代表者 職名・氏名

取組の名称

評価

国際情報
発信強化 ヒアリング 21HP1001（A）

生物

公益社団法人
日本補綴歯科学会

理事長・窪木 拓男

日本補綴歯科学会英文誌(Journalof Prosthodontic Research）の国際情報発信力強化

A

国際情報
発信強化
(B)

書面評価 21HP2001

生物一般社団法人
日本菌学会

会長・細矢 剛アジアの菌学拠点として学術誌のオープンアクセス化による質の高い
情報発信力強化

A-

国際情報
発信強化
(B)

書面評価 21HP2002 人文・社会

環太平洋産業連関
分析学会

会長・石川 良文

英文機関誌の論文掲載促進を通した国際情報発信強化に関する取組

A

国際情報
発信強化
(B)

書面評価 21HP2003

理工一般社団法人
日本環境化学会

代表理事・鈴木 規之

環境化学分野における国際情報発
信強化の取組

B

国際情報
発信強化
(B)

書面評価 21HP2004

生物

日本プロテオーム学会

会長・松本 雅記

プロテオームデータのためのオー
プンアクセスジャーナルの国際化
強化

B

国際情報
発信強化
(B)

書面評価 21HP2005

理工一般社団法人日本質量分析学会

会長・石濱 泰質量分析学英文誌の国際発信強
化戦略

B

国際情報
発信強化
(B)

書面評価 21HP2006

生物一般社団法人日本熱帯医学会

理事長・山城 哲

東・東南アジアの感染症・熱帯病制
御から学ぶ熱帯医学とその国際情報発信力の強化

A-

国際情報
発信強化
(B)

書面評価 21HP2007 人文・社会

国際開発学会

会長・山田 肖子グローバル連携を通した日本・アジア発の国際開発研究の成果発信
強化

A-

国際情報
発信強化
(B)

書面評価 21HP2008

生物

公益財団法人
日本メンデル協会

会長・河野 重行

投稿論文作成支援とUターン留学
生によるアジア・アフリカ・中南米での研究拠点形成

A

国際情報
発信強化
(B)

書面評価 21HP2009

理工一般社団法人
日本鉄鋼協会

会長・古原 忠鉄鋼論文誌の国際競争力強化

A

区分

評価方法

課題番号

科学研究費助成事業（国際情報発信強化）中間評価

課題番号

日本補綴歯科学会英文誌(Journal

21HP1001

団体名称

代表者名
（職名・氏名）公益社団法人
日本補綴歯科学会

理事長
窪木 拓男

取組の名称

of Prosthodontic Research)の国
際情報発信力強化

事業期間

学術刊行物の名称

学術刊行物の略称

令和３(2021)年度～
令和７(2025)年度

Journal of Prosthodontic ResearchJPR【令和５(2023)年度 中間評価結果】
評価
評価基準
Ａ＋ 当初計画を上回っており、かつ改善した評価指標による目標達成が見込まれる。
Ａ
当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれる。
○
Ａ－ 当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれる。
Ｂ
当初計画から遅れており、今後一層の努力が必要である。
当初計画から遅れ、今後の目標達成が見込まれないため、経費の減額又は取組Ｃの中止が適当である。
（評価意見）
当初の目標「①アイゲンファクター1.5 倍以上」「②北米・ヨーロッパ地域からの投稿論文数
割合 30%への上昇」「③掲載論文数 20%増」「④論文被引用数 40%増」「⑤インパクトファクター
3.4 以上」のうち、②以外の全てにおいて目標値をすでに上回っている。地域別／国別の投稿数と採択率の推移は、アジアを中心に良質な投稿論文が増加したことが②が未達の理由であることを示唆しており、また北米・ヨーロッパ地域からの投稿論文の質の向上も示唆している。同地域へのプロモーション活動がある程度は奏功していると評価できるが、今後の取り組
みにより②の目標数値を達成する必要がある。本目標は投稿論文の数よりも質を重視する学会の新方針とは相反するが、北米・ヨーロッパ地域でのプロモーション活動ならびに欧米研究者の編集委員としての招聘などを積極的に推進し、②を達成していただきたい。

科学研究費助成事業 研究成果公開促進費 国際情報発信強化（令和３(2021)年度採択分）「日本補綴歯科学会英文誌(Journal of Prosthodontic Research）の国際情報発信力強化」（課題番号：21ＨＰ1001）
学術団体名：公益社団法人 日本補綴歯科学会
学術刊行物の名称：Journal of Prosthodontic Research (JPR)
事業期間：令和３(2021)年度～令和７(2025)年度
１ 取組の概要
取組内容の特徴と目的、意義及び方法
歯科補綴学の発展を目指し2009年にスタートしたJPRは、2014年にJournal Citation Reportsに収載され、2015年にImpact Factor（IF）
1.574を獲得した。その後IFは上昇を続け、申請時点（2019年）で2.622に至った(図1)。しかしながら、地域別の投稿割合では欧米地域からの割合が20%を下回り（図2）、引用先の論文誌の重要度を考慮に入れたアイゲンファクター（EF）は歯科補綴学分野で第６位と、国際的な発信力に改善の余地があった。
本補助事業はJPRが歯科補綴学の最新研究成果の世界への発信拠点となることを目指し、①JPR編集・刊行体制の強化、②欧米地域からの投稿
論文数増加、③掲載論文数の増加を目標に取り組む。
応募時に設定した取組の目標・評価指標
目標1：アイゲンファクター(EF)1.5倍(0.00215→0.00322)への上昇
目標2：欧米地域からの投稿論文数割合30%への上昇
目標3：掲載論文数の20%の増加（中間評価時の目標は10％の増加）
目標4：論文被引用数の40%の増加（中間評価時の目標は20％の増加）
目標5：IF値を3.4以上に上昇２ 目標の達成状況
現在までの目標の達成状況（最終目標5つのうち、現時点で4つを達成）
目標1：2019年に0.00215であったEFは、2020年〜2022年（3年間）の平均で0.00294と改善し、2021年には目標値0.00322を達成した。
目標2：2019年に17.9%であった欧米地域からの投稿論文数割合は、3年間で平均17.7%と数値的には変化を認めないが、アジアの国々を中心に良質な論文投稿がより増加したことが一因と分析している（図3）。
目標3：2019年に74編の掲載論文数は、2022年に89編（20％増）、2023
年に90編（22%増）となり、目標を達成した。
目標4：2019年のIF対象年の合計被引用数（400回）は、3年間の平均で617回（54％増）と目標を達成した。
目標5：2019年のIF 2.662は、以後3年間の平均で4.19に急上昇し、目標を達成した。また、歯科領域におけるQ1の地位を2016年から7年連続で維持している。
今後の計画
1. EF および IF 上昇に向けた戦略的 PR 活動：アジア諸国を含め研究力の高い研究者が参加する国際学会（IADR 支部会等）での展示ブース出展や SNS での PR 活動に継続的に取り組む。また、論文誌面へ Summary Box 新設し、迅速な SNS や HP 発信システムを構築することで国際情報発信力のさらなる向上に取り組む。
2. 欧米国際学会における PR 活動の推進：国際学会での展示ブース出展を継続し、欧米研究者のEditrial Boad member 招聘や Guest editorial 招聘に積極的に取り組む。
3. オープンサイエンスに貢献する持続性ある編集・出版体制の構築：J-stage を活用した編集およびPR 体制を確立し、学会主体のオープンジャーナル運用モデルを確立する。
以上より「欧米地域からの投稿論文数割合 30%への上昇」を含め、すべての目標達成を目指す。

科学研究費助成事業（国際情報発信強化）中間評価

課題番号

取組の名称

団体名称

21HP2001

アジアの菌学拠点として学術誌のオープンアクセス化による質の高い情報発信力強化

一般社団法人
日本菌学会

事業期間

学術刊行物の名称

令和３(2021)年度～
令和７(2025)年度

Mycoscience

代表者名（職名・氏名）会長・細矢剛

学術刊行物の略称【令和５(2023)年度 中間評価結果】
評価
評価基準
Ａ＋ 当初計画を上回っており、かつ改善した評価指標による目標達成が見込まれる。
Ａ
当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれる。
○
Ａ－ 当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれる。
Ｂ
当初計画から遅れており、今後一層の努力が必要である。
当初計画から遅れ、今後の目標達成が見込まれないため、経費の減額又は取組Ｃの中止が適当である。
（評価意見）

日本菌学会は国際情報発信力を強化するための取組として、オンライン化に対応した
Mycoscience 誌の出版スタイルを確立することを目指し、編集体制の強化、完全オープンアク
セス化を進めるともに、年 6 巻 420 頁の出版を行い J-STAGE へのアクセス数 10 万件／日本人
著者率 50％／IF：1.450 を目標として掲げている。
具体的な取組として、編集委員会／事務局の人員強化および編集出版工程管理システムの導入が行われた。また出版社との交渉で論文データと出版権が移譲され、過去論文の OA 化も進んでいる。その結果アクセス数、日本人著者率、目標 IF は中間評価時の目標としては達成されているが、頁数の減少傾向に対する対策が必要であることから、総合評価を「A-」とした。

科学研究費助成事業 研究成果公開促進費 国際情報発信強化（令和３(2021)年度採択分）「アジアの菌学拠点として学術誌のオープンアクセス化による質の高い情報発信力強化」（課題番号：２１ＨＰ２００１）
学術団体名：一般社団法人 日本菌学会
学術刊行物の名称：MYCOSCIENCE
事業期間：令和３(2021)年度～令和７(2025)年度
１ 取組の概要
・取組内容の特徴と目的、意義及び方法
日本菌学会は Mycoscience 誌の大手海外出版社との契約を終了し、自らの編集体制の強化を図ることにより、J-STAGEによる公開、全論文のオープンアクセス化を2021年1月出版号より開始した。これにより、アジアの菌学拠点として、世界から評価の高いMycoscience 誌を中心とした質の高い学術情報の発信力強化を目指すこととなった。そこで、安定的かつ効率的に学術成果を日本発の国際誌に発表し、誰もが広く利用できるようにするため、編集・事務局体制の強化、国際シンポジウムの主催等による国際的なプロモーションを実施してきた。
・応募時に設定した取組の目標・評価指標
海外出版社との契約を2020年12月に終え、自らが出版元となることから、
1)編集事務局と編集体制の強化と安定化、2)国際学会、シンポジウム等を通じたプロモーションの実施、3)著名研究者の招待論文・レビューの出版、4)過去の論文の電子化、海外出版社との協力で出版した論文の出版権の整理を進め、J-STAGEでのゴールドオープンアクセス化を実施する。これらの事業により、中間評価時に年6 巻420頁の現状を維持、移行後の2年間のアクセス数2万件、日本人著者率60%、IFは1.200を目標にする。

２ 目標の達成状況
・現在までの目標の達成状況
年間発行巻数は2021年、2022年共に6巻を維持しているが、頁数は409頁、297頁と減少傾向にあり、目標値に達していない。J-STAGE移行後の論文PD
Fアクセス数は2021年22562件、2022年29296件、日本人著者率は44%、60%、IFは1.4(2020)であり、目標を達成している。国内著名研究者に招待総説の執筆を依頼し、65巻1号(2024)への掲載を予定している。

・今後の計画
2023年10月11日から韓国・釜山にて開催されるAMC（アジア菌学会議）においてMSJ（日本菌学会）の展示ブースを設置し、Mycoscience誌のプロモーションおよびMSJへの入会キャンペーンを行う。国外著名研究者に招待
総説の執筆を依頼する。Mycoscience誌のバックナンバーのオープンアク
セス公開を進める。SNS（Facebook, Xなど）から掲載論文の新着情報を発信する。PMC（Pubmed Central）への論文収載を進める。

科学研究費助成事業（国際情報発信強化）中間評価

課題番号

取組の名称

団体名称

21HP2002

英文機関誌の論文掲載促進を通した国際情報発信強化に関する取組

環太平洋産業連関
分析学会

代表者名（職名・氏名）
会長・石川

良文

事業期間

学術刊行物の名称

学術刊行物の略称

令和３(2021)年度～
令和７(2025)年度

Journal of Economic Structures

JECS【令和５(2023)年度 中間評価結果】
評価
評価基準
Ａ＋ 当初計画を上回っており、かつ改善した評価指標による目標達成が見込まれる。
〇
Ａ
当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれる。
Ａ－ 当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれる。
Ｂ
当初計画から遅れており、今後一層の努力が必要である。
当初計画から遅れ、今後の目標達成が見込まれないため、経費の減額又は取組Ｃの中止が適当である。
（評価意見）
環太平洋産業連関分析学会は国際情報発信力を強化するための取り組みとして以下を挙げている。
1.学会英文誌 JECS 誌の年間掲載件数を 50 件以上とし、Web of Science の Journals list への掲載を達成、Impact factor 取得への道筋をつける。
2.国際学会を実施するとともに、他の国際学会と連携し、共同のセッションを開催する。
1.については、当初の目標掲載件数には及ばないものの、他の我が国の英文誌と比較して最も高い評価を受けていることから、確実に Web of Science の Journals list への掲載と、Impact factor
取得を目指し、努力されたい。
2.については、COVID-19 流行の影響はあったものの、概ね順調に実施されている。
以上のことから、当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれることから総合評価を「A」とした。

科学研究費助成事業 研究成果公開促進費 国際情報発信強化（令和３(2021)年度採択分）「英文機関誌の論文掲載促進を通した国際情報発信強化に関する取組」（課題番号：21HP2002）
学術団体名：環太平洋産業連関分析学会
学術刊行物の名称：Journal of Economic Structures
事業期間：令和３(2021)年度～令和７(2025)年度
１ 取組の概要(1)取組内容の特徴：Journal of Economic Structures
誌(JECS 誌)を通じてアジア諸国、とりわけ日本の産業連関分析の研究成果の国際情報発信を強化していく点
が本取組内容の特徴である。
(2)取組内容の目的：アジア諸国、とりわけ日本の優れた産業連関分析が国際的に高い評価が得られるようになることが本取組内容の目的である。
(3)取組内容の意義：アジア諸国は産業連関表が充実しており、それを用いた多くの優れた分析がある。だが、その研究成果は主として母国語で発表されているため、国際的にはあまり認知されておらず、十分な評価を得られていないのが現状である。JECS誌を通じ、海外に質の高い論文を積極的に発信することでアジア諸
国の産業連関表の評価を高める。
(4)応募時に設定した取組の目標・評価指標
JECS 誌の年間掲載件数を 50 件以上、そのうち 10 件以上をアジア諸国、15 件以上を日本の産業連関表を利用した研究成果とすることにより Web of Science のJ
ournals list への掲載を達成する。
２

目標の達成状況・現在までの目標の達成状況
投稿数は2021年351本、2022年321本、2023年162本（2023年10月現在）と安定的に推移した。掲載本数については、2021年27本、2022年35本、2023年14本（2023年10月現在）の論文が掲載された。また、掲載された論文のうち2021年10、2022年14本、2023年5本（2023年10月現在）がアジア諸国からの論文であったが、これについては年間10件以上という目標を達成、あるいは達成できる見込みである。また2021年から2023年にかけて29本の産業連関分析を用いた論文を掲載した。JECS誌の評価は上がっており、ScopusによるCiteScoreは2021年に4.0、2022年に5.8、被引用数は2021年に620件、2022年に926件であり、我が国の他の経済学分野の英文誌と比較して最も高い水準の指標を達成できている。また、SCImago journal rankの評価においてQ1（2021-2022年）の評価を受けた。
また年間ダウンロード数は約50万件で推移している。
・今後の計画
Sprnger社との契約更改において、論文掲載料の値上げと想定外の円安の進行のため、学会財政の持続性を考慮し、掲載本数は2023
年30本、2024年32本、2025年34本と取り決められた。Web of Scie
nce のJournals list への掲載、およびImpact factor取得への道筋についてはSpringer社から様々なアドバイスを受けており、それを着実に実行していくことにより、達成できる見込みである。

科学研究費助成事業（国際情報発信強化）中間評価

課題番号

取組の名称

21HP2003

環境化学分野における国際情報発信強化の取組

団体名称

一般社団法人
日本環境化学会

代表者名（職名・氏名）代表理事・鈴木 規之

事業期間

学術刊行物の名称

学術刊行物の略称

令和３(2021)年度～
令和７(2025)年度

Environmental Monitoring and Contaminants
Research

EMCR【令和５(2023)年度 中間評価結果】
評価
評価基準
Ａ＋ 当初計画を上回っており、かつ改善した評価指標による目標達成が見込まれる。
Ａ
当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれる。
Ａ－ 当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれる。
◯
Ｂ
当初計画から遅れており、今後一層の努力が必要である。
当初計画から遅れ、今後の目標達成が見込まれないため、経費の減額又は取組Ｃの中止が適当である。
（評価意見）
日本環境化学会は国際情報発信を飛躍的に強化するために英文誌 EMCR を創刊し、次のような目標・取組を掲げている。(i)初年度は 15 報、３年目以降は 30 報の論文投稿 (ii)5 年後のインパ
クトファクター取得を目指し、掲載論文の被引用数を上げる (iii)“Status Report”カテゴリによる特色ある発信 (iv)ネイティヴスピーカーによる編集校正の実施、ポスター等での広報。
(iii)、(iv)に関しては計画通り進んでいると考えられるが、（i）に関して、初年度は 18 報の投稿があり目標を達成しているものの、2 年度以降、伸び悩んでいるようである。(i)に関して一層の努力が望まれるため総合評価を「B」とした。(ii)の被引用数の増加と合わせ、今後の EMCR の発展に期待したい。

科学研究費助成事業 研究成果公開促進費 国際情報発信強化（令和３(2021)年度採択分）「環境化学分野における国際情報発信強化の取組」（課題番号：２１ＨＰ２００３）
学術団体名：一般社団法人 日本環境化学会
学術刊行物の名称：Environmental Monitoring and Contaminants Research
事業期間：令和３(2021)年度～令和７(2025)年度
１ 取組の概要
・取組内容の特徴と目的、意義及び方法
日本環境化学会では、国際的情報発信を強化するために国際誌
Environmental Monitoring and Contaminants Research (EMCR)
https://emcr-journal.org/の創刊を軸とした取り組みを行っている。本学会の主軸の一つは化学物質の環境汚染モニタリングである。そこで、本誌では、通常のオリジナル論文、総説、技術報告に加えて、Status Reportという論文カテゴリーを設けて、地域や国ごと、さらには地球規模での化学物質汚染状況のレビューを掲載し、モニタリング調
査結果を共有する国際的なプラットフォーム機能を持たせた。このような論文カテゴリーは他の国際誌にない本誌に独自のものである。本学会は、Status Reportの作成・投稿を本学会が責任を持って行える体制を作
ることを目標に、Status Report執筆を業務とする若手研究者を本科研費を使って雇用することを中心とした取り組みを行っている。
図 . Environmental Monitoring andContaminant Research (EMCR)のロ
ゴ（上）と Graphic Abstract の例（下：・応募時に設定した取組の目標・評価指標

https://doi.org/10.5985/emcr.20210002
1) 初年度は15報、3年目以降は30報の投稿を目標とした。
2) 5年後のIF取得を目指し、掲載論文の被引用数を上げることを目標とした。
2) Status Report執筆人材を毎年、公募・選考・採用し、Status reportの執筆とEMCRへの投稿を行う。
3) 全ての掲載論文についてnative-English-speakerによるcopy-editを実施する。
4）ポスターやフライヤー等を製作し、本会会員が出席する国際学会等で、EMCR の紹介・広報を行う。

２ 目標の達成状況
・現在までの目標の達成状況
1) 2021 年度 18 報、2022 年度 11 報、2023 年度 12 報（見込み）の投稿を得た。
2) 掲載論文数は 27 報。被引用数/掲載論文数は 2021 年が 10/10、2022 年が 14/10 と掲載論文数に対して比較的良好な被引用数を得た。
3）Status Report の執筆人材として 2021 年度、2022 年度、2023 年度それぞれ 2 名、計 6 名の若手研究者をパートタイム研究者として雇用し、Status Report の執筆が行われた。現在まで 2 報の Status Report
が EMCR に投稿・掲載され、2 報が査読中、3 報が投稿準備中である。
4) EMCR の全ての掲載論文について native-English-speaker による copy-edit を実施した。
5）ポスターやフライヤー等を製作し、本会会員が出席する国際学会で、EMCR の紹介・広報を行った。また、本会の年会自体がコロナウイルス感染症対策で 2020 度〜2022 年度までオンラインが基本となり、対面での EMCR の紹介・広報が行えなかったので、2023 年の年会ではポスターやフライヤ
ーに加えて、ノベルティーグッズの製作・配付も行い、本会会員への EMCR の周知を行った。
・今後の計画
1) 引き続き、Status Report 執筆人材を毎年、雇用し、Status report の執筆と EMCR への投稿を行う。
2) 本学会の会員に EMCR への投稿を呼びかける活動を行う。年会や国際学会の会場でのブースの設置とノベルティーの製作、活用を引き続き行い、国内外からの投稿が増えるような取り組みを行う。
3) 掲載論文を EurakAlert!等の国際的なプレスリリースシステムを利用して、広報する活動を開始する。
4) 「プラスチック中の化学物質」というテーマで、特集号/コンピレーションを作る。
5) 本学会および本学会会員の交流が活発な、アジア諸国の研究者に EMCR の投稿を呼びかける。

科学研究費助成事業（国際情報発信強化）中間評価

課題番号

取組の名称

団体名称

21HP2004

プロテオームデータのためのオープンアクセスジャーナルの国際化強化

日本プロテオーム学会

代表者名（職名・氏名）

会長・松本

雅記

事業期間

学術刊行物の名称

学術刊行物の略称

令和３(2021)年度～
令和７(2025)年度

Journal of Proteome Data and Methods

JPDM【令和５(2023)年度 中間評価結果】
評価
評価基準
Ａ＋ 当初計画を上回っており、かつ改善した評価指標による目標達成が見込まれる。
Ａ
当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれる。
Ａ－ 当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれる。
〇
Ｂ
当初計画から遅れており、今後一層の努力が必要である。
当初計画から遅れ、今後の目標達成が見込まれないため、経費の減額又は取組Ｃの中止が適当である。
（評価意見）
当該学会は「国際誌 JPDM への年間投稿数 40」を中間目標として掲げていたが、2021 年度は投稿件数 3 件（掲載 2 件）
、2022 年度の投稿件数 6 件（掲載４件）と、目標値には到底及ばない数であると判断した。JPDM が 2019 年に創刊した新しい雑誌である中、COVID-19 蔓延の影響
で海外の周知宣伝ができなかったことは大きな痛手だが、学会 HP で早期からアピールを行うなど、対策次第では改善の余地があったものと考えられる。
一方、投稿セミナーの開催をはじめとする論文投稿→掲載の効率化に向けた工夫も進めてられており、今後の宣伝促進により投稿数の増加が期待できると判断した。実際 2023 年 4 月－6 月で論文掲載数は 10 報を超えており、投稿件数も 17 件と増え、その効果も出てきたものと考えられ、今年度には中間目標は達成できる可能性はある。しかし、最終目標の「年間投稿数 70 件、このうち外国からの年間投稿数 35 件」を達成するには、より一層の努力が必要であると判断する。特に外国からの投稿が現状１～2 件であり、目標値の 35 件まで増やすには、相当の工夫が必要である。

以上のことから、当初計画より遅れており、今後一層の努力が必要であると判断し、総合評
価を「B」とした。

科学研究費助成事業 研究成果公開促進費 国際情報発信強化（令和３(2021)年度採択分）「プロテオームデータのためのオープンアクセスジャーナルの国際化強化」（課題番号：２１ＨＰ２００４）
学術団体名：日本プロテオーム学会
学術刊行物の名称：Journal of Proteome Data and Methods
事業期間：令和３(2021)年度～令和７(2025)年度
１ 取組の概要
・取組内容の特徴と目的、意義及び方法
日本プロテオーム学会は、2015年より独自の取り組みとしてプロテオミクス統合データベースプ
ロジェクトjPOSTを開始し、世界各所で取得されたプロテオーム実験データを集積し、標準化手法で再解析した後、それを世界中に公開することにより、データサイエンスを加速させる取り組みを行ってきた。この流れをさらに加速させるべく、JPrOSは日本やアジア地区を中心に世界各所で取得されたプロテオーム大規模データやその実験手法に対し、オープンアクセス機能をもつ
データジャーナルJournal of Proteome Data and Methods (JPDM) を2019
年9月に創刊した。今回の申請計画により、世界各所で取得されたプロテ
オーム大規模データに対する正確なメタデータを収集するData Descriptor
論文や、実験手法に対するプロトコール論文の受け皿としてのJPDMの国
際化をさらに推し進め、jPOSTに集積されていくプロテオームデータのIntegration & Sharing を世界規模で行うための必要不可欠なキープレーヤ
ーとしての国際ポジションを確立する。
・応募時に設定した取組の目標・評価指標
中間評価時の目標設定：年間投稿数 40 を目指す。
終了時の目標設定：年間投稿数 70, このうち外国からの年間投稿数 35 を目指す。
２ 目標の達成状況
・現在までの目標の達成状況
HUPO, AOHUPO などの国際学会がコロナ禍により軒並みオンラインになり、期待していた情報発信の機会を失った。一方で jPOST リポジトリは順調に成長しており、2022 年９月には 43 ヶ国
から 682 ユーザーの登録があった。またデータ登録数においても 2019 年度は日本、アメリカからの投稿がそれぞれ 64％, 10%であったが、2022 年度の Top 5 はアメリカ 34%, 日本 14%, 中国
12%, ドイツ 5%, インド 3%と急速に国際化が進み、年間 500 プロジェクトを超える投稿数となっている。一方、jPOST リポジトリと対になるべき JPDM への 2021, 2022 年度の投稿数はそれ
ぞれ 2 報、4 報とかなり厳しい数字となった。これは、やはり対面での宣伝の機会を失ったことが大きく響いた。昨年度後半から、対面での学会やセミナーが可能となったのを受けて、宣伝活動に注力した結果、2023 年 4 月―6 月で中間評価時の目標である年間投稿数 40 に相当する 3 ヶ月間での掲載論文数 10 報を達成した。また、海外からの投稿も徐々に増えてきており、終了時の目標達成の目途がようやくたちつつある。
・今後の計画コロナ禍で出遅れた国際学会における宣伝活動を積極的に行う。プロテオームデータのメタデータフォーマットに関して、Sample-Data Relationship Format (SDRF)
が標準化されたので、jPOST 登録データから JPDM 論文へ
メタデータをエクスポートする際のツール対応を行う。
これにより他の PXC リポジトリに登録されているデータからも JPDM への論文投稿が見込まれる。
また、jPOST プロジェクトでは、そのリポジトリシステムを他のオミクスデータベース（メタボ
ロミクスおよびグライコミクス）に対しても水平展開することを計画しており、この計画と連動して、JPDM も他のオミクスデータに対応した Data Descriptor 論文受け入れ準備を進める。

科学研究費助成事業（国際情報発信強化）中間評価

課題番号

取組の名称

団体名称

代表者名
（職名・氏名）21HP2005

質量分析学英文誌の国際発信強化戦略

一般社団法人日本質量分析学会

会長・石濱 泰事業期間

学術刊行物の名称

学術刊行物の略称

令和３(2021)年度～
令和７(2025)年度

Mass SpectroscopyMS【令和５(2023)年度 中間評価結果】
評価
評価基準
Ａ＋ 当初計画を上回っており、かつ改善した評価指標による目標達成が見込まれる。
Ａ
当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれる。
Ａ－ 当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれる。
○
Ｂ
当初計画から遅れており、今後一層の努力が必要である。
当初計画から遅れ、今後の目標達成が見込まれないため、経費の減額又は取組Ｃの中止が適当である。
（評価意見）
学会誌 Mass Spectroscopy の活性化と国際的認知度の向上を目指した取組みであり、中間評
価時までに（１）IF 獲得、（２）Prearranged editor 制度見直し、（３）年間投稿数３０かつ掲載２０報以上、（４）海外投稿 30%以上、を挙げている。
（１）については DOAJ 収載までは達成したが、IF 獲得の目処は立っていない。
（２）については募集停止と記載されているが、投稿規定には依然として掲載されており、「見直し」が達成されたとは認め難い。
（３）については R5 年度には達成される可能性がある。ただし、採択率が 100％であるなど、掲載論文の質保証の観点からは疑問が残る。
（４）については３年通算で 10％にとどまり、未達である。
世界に例のない国際ジャーナル運営を目指すとした目標の達成には、取り組みの一層の強化と努力が必要と思われる。

国際情報発信強化1
１

国際情報発信強化の取組の概要

本欄には、取組内容の特徴と目的、意義及び方法について、今回の取組における新たな点を、これまで行ってきた取組を踏まえつつ具体的に記述すること。図表を用いる等して記述してもよい。前年度以前に採択された実績がある場合には、当該補助事業においてどのような取組をしたか及び今回の取組との相違点について併せて具体的かつ明確に記述すること。

（H26 年度～R２年度の実績）⚫ 平成 26 年度：アジアオセアニア質量分析会議 AOMSC プロシーディングス特集号を冊子発行
し第 3 回 AOMSC ならびに第 20 回国際質量分析会議において見本誌として配布した。
科学研究費助成事業 研究成果公開促進費 国際情報発信強化（令和３(2021)年度採択分）
平成 27 年度：平成 25 年からの J-Stage への収載に加え Pubmed/PMC への収載を完了した。
「質量分析学英文誌の国際発信強化戦略」 ⚫⚫ 平成
28 年度：国際誌としての著作権に対する対応として CC BY-NC を採用し、OA ジャーナル（課題番号：21HP2005）
として本格的に運用を開始した。さらに、台湾質量分析学会の特集号を制作し、アジア地域におけるハブ雑誌としての役割を果たした。
⚫ 平成 29 年度：台湾質量分析学会年会、国際 BMS シンポジウム、質量分析総合討論会の特集
学術団体名：一般社団法人 日本質量分析学会 号を制作。台湾で開催された Mass Spectrometry for Clinical Diagnosis において本誌を配布。
⚫ 平成 30 年度：インパクトファクター獲得を目指し、編集委員の刷新、投稿数の増加を目指し新た学術刊行物の名称：Mass Spectrometry
な査読制度の設計を行った。
事業期間：令和３(2021)年度～令和７(2025)年度⚫ 令和元年度：Prearranged Editor 制度を開始し、迅速な査読・公開を目指した。アクセス数の増加を目指し和文誌より 2 本の優れた総説を英語版で発行した（二次出版の創設）。
⚫ 令和 2 年度：インパクトファクター取得に向け、ジャーナルコンサルティング制度を利用し投稿規定を整備する予定である。アジア・オセアニアからの投稿数増加を狙い、10 名の international
１ 取組の概要
editor を招聘した。

・取組内容の特徴と目的，意義及び方法
現在の主なジャーナルは，購読料モデル(大手海外出版社)，APCモデル(高額のOA費用を徴収)として普及している．その一方，本ジャーナルの独自性と強みは，学会の会費収入でOAジャーナルを運営してきたことである．すなわち，投稿者に金銭的な負担を一切求めていない．今後，投稿数増加のための様々な方策を打ち出すことで電子化発行コストとの収支バランスを維持できなくなることが予想される．今後も投稿者に負担を求めない世界でも例のない国際ジャーナル運営を目指すために，これまでの J-STAGE の現在の主なジャーナルは、購読料モデル（大手海外出版社）、APC モデル（大手海外出版社（OA 希望者、平均 30 万））として普及している。その一方、本ジャーナルの独自性と強支援とともに，①AI技術を利用した投稿査読システムの自動化と迅速化，②編集業務の簡素化，③自みは、会費収入で OA ジャーナルを運営してきたことである。すなわち、投稿者に金銭的な負担動化に向けたシステムの改変を進める．その結果，コスト削減を実現し，本ジャーナルの安定的な運を一切求めていない。今後、投稿数増加のための様々な方策を打ち出すことで電子化発行コストとの収支バランスを維持できなくなることが予想される。今後も投稿者に負担を求めない世界で営を行う.
も例のない国際ジャーナル運営を目指すために、これまでの J-STAGE の支援とともに、①AI
・応募時に設定した取組の目標・評価指標
技術を利用した投稿査読システムの自動化と迅速化、②編集業務の簡素化、③自動化に向けたシ
ステムの改変を進める。その結果、コスト削減を実現し、本ジャーナルの安定的な運営を行う。
3年間の年間投稿数を毎年30本以上とし，その内，海外から30%の投稿を新たな国際編集委員を窓口として増加させる．さらに，この期間と残り2年間で，先に述べたAI技術を利用した投稿査読システム，
並びに，編集業務の自動化に向けたシステムを構築し，論文刊行までに要する時間の短縮及び画一化とコスト削減を図る．自動化により刊行までの時間が大幅に短縮できれば，投稿数の増加が見込まれ
る．終了時においては，会費収入とJ-STAGEの支援のみでOAジャーナルの運営が可能であることを実証したい．
２ 目標の達成状況
・現在までの目標の達成状況
JST のジャーナルコンサルティングの提案に従い，投稿規程ならびに投稿システム，ウェブサイトの大幅改訂，海外編集委員の追加を行い，DOAJ への申請を行った．その結果，2022 年に DOAJ への収載が認められた．Scopus にも収載されている．2022 年 4 月から，編集委員会体制を刷新し，海外の編集委員の割合は 37％となっている．2022 年までは，投稿数が目標の年間 20 本をクリアーできなかったが，これまでの国内外への広報活動，編集委員会体制の見直しで，論文数が急増し，現時点で 26 本の投稿があり，年間目標を達成できる見込みである．また，査読業務を軽減するための取り組みとして，査読者を AI で自動検索できるようなシステムや，図の画質や内容のチェックを自動でできるシステムの構築を進めた.
・今後の計画
論文数年間 30 本以上を維持しながら，補助事業終了までに ESCI ならびにジャーナルインパクトファクターへの収載を目指す．2023 年度以降は，査読迅速化のための方策として，AI を活用した査読支援システムの構
築を引き続き行い，投稿・査読システムの機能向上を図る．また，編集業務の自動化については，
Typefi を導入することを検討しており，編集作業に要する時間並びに費用負担の大幅な軽減が見込んでいる．これにより会費収入と J-STAGE の支援のみで OA ジャーナルの運営が可能であることを実証する．

科学研究費助成事業（国際情報発信強化）中間評価
課題番号

取組の名称

団体名称

代表者名
（職名・氏名）21HP2006

東南アジアの感染症・熱帯病
制御から学ぶ熱帯医学とその国際情報発信力の強化

日本熱帯医学会

理事長・山城 哲

事業期間

学術刊行物の名称

学術刊行物の略称

令和３(2021)年度～
令和７(2025)年度

Tropical Medicine and Heath

TMH【令和５(2023)年度 中間評価結果】
評価
評価基準
Ａ＋ 当初計画を上回っており、かつ改善した評価指標による目標達成が見込まれる。
Ａ
当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれる。
○
Ａ－ 当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれる。
Ｂ
当初計画から遅れており、今後一層の努力が必要である。
当初計画から遅れ、今後の目標達成が見込まれないため、経費の減額又は取組Ｃの中止が適当である。
（評価意見）
当該団体が国際情報発信力を強化するための取り組みとしてあげている助成期間内の目標、及びそれぞれに対する評価コメントは以下の通りである。

1.「Tropical Medicine and Health」 に、アジア地域に頻度の高い疾病や公衆衛生上特に問題となっている話題に焦点をあてたシリーズを立ち上げる→中間報告の通り clinical questions に焦点をあてたシリーズに対して投稿数が増えておらず、遅れが見られる。下線の点について、他に feature すべきシリーズの議論が望まれる。
2.日本語と英語によるアジアにおける熱帯医学教科書を発行する→出版社との議論が開始された段階であり、やや遅れていると判断したが、日英両者であるため、その実行に時間と労力が必要なことは理解できる。
3.アジアの熱帯医学に関する理解を深めるための医療専門家向けの日本語と英語のバイリン
ガル e ラーニング教育リソースを開発する→長崎大学での活動を中心にプロトタイプが作られ、順調な進行と評価した。
以上のことから、当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれるため総合評価を「Ａ－」とした。

科学研究費助成事業 研究成果公開促進費 国際情報発信強化（令和３(2021)年度採択分）「東・東南アジアの感染症・熱帯病制御から学ぶ熱帯医学とその国際情報発信力の強化」（課題番号：２１ＨＰ２００６）

学術団体名：一般社団法人 日本熱帯医学会
学術刊行物の名称：Tropical Medicine and Heath
事業期間：令和３(2021)年度～令和７(2025)年度
１

取組の概要
・取組内容の特徴と目的、意義及び方法
東・東南アジア地域は、世界に先駆けて熱帯病を制圧してきた歴史がある。その一方で、鳥インフ
ルエンザや新型コロナ ウイルスなどの新興感染症が勃発するなど、同地域における感染症の様相は絶え間なく変化している。本事業では、東・ 東南アジア地域における感染症・熱帯病制御の歴史、疫学、診断、治療、予防から学ぶ熱帯医学を集約して、国際社会と共有することで、地球規模の健康課題解決へ貢献することを目的とする。
・応募時に設定した取組の目標・評価指標
１． 日本熱帯医学会の英文学術雑誌「Tropical Medicine and Health」にア
ジア地域の熱帯医学にフォーカスした新たなシリーズ（例 Clinical Qu
estions in Tropical Medicine and Health；右図）を設け、特集号を発行するなどにより、日本発の国際情報発信力を強化する。
２． 同地域で経験された感染症・熱帯病制御にかかわる情報をまとめて教育的かつ網羅的な教育資源を構築し、最終的に英語版書籍「Tropical Medicine in Asia (仮称)」を編纂する。
３． 日本語と英語の熱帯医学eラーニング教育リソースを開発する。

２

目標の達成状況・現在までの目標の達成状況
本事業期間中に「Tropical Medicine and Health」への論文投稿数は常に300件を超え、この間論文受理割合は2000
年33%から23年の23%へと減少、質の高い掲載論文総数年間
約100編を維持している。2022年の年間ダウンロード総数は122万回を超え（右図）、サイト訪問者の地域分布は全世界にわたる（右下図）。その結果、2023年７月、本学術雑誌に始めてインパクトファクター（IF）4.5が付与された。Jo
urnal Citation Reportsの集計によると本誌は、熱帯医学関連学術誌28誌中3位であった。
アジア地域の熱帯医学にかかる教育資源を構築すべく日本語と英語のeラーニング教育システムのプロトタイプを作成した。

・今後の計画
今後は、新型コロナウイルス感染症パンデミックの影響を受け、進捗が大幅に遅れてきた「Tropical Medicine and Health」 に立ち上げた新シリーズへの掲載論文数を増やし、さらに特集号を発行する。また、既に開始した教科書出版社と編集委員との協議を加速させ、アジアをフォーカスした熱帯医学教科書の発行準備を加速させる。e-ラーニングによる自己学習システムについては、ユーザーからのフィードバックを得て評価・改善し、助成期間内運用開始を目指す。「Topical Medicine and Health」については、現時点の論文投稿数300件・掲載論文数100件
・アクセス数100万件以上を維持させ、Impact factor 3以上に保つことを目指す。

科学研究費助成事業（国際情報発信強化）中間評価

課題番号

取組の名称

団体名称

21HP2007

グローバル連携を通した日本・アジア発の国際開発研究の成果発信強化

国際開発学会

事業期間

学術刊行物の名称

令和３(2021)年度～
令和７(2025)年度

Journal of International Development Studies

代表者名（職名・氏名）会長

山田肖子

学術刊行物の略称【令和５(2023)年度 中間評価結果】
評価
評価基準
Ａ＋ 当初計画を上回っており、かつ改善した評価指標による目標達成が見込まれる。
Ａ
当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれる。
〇
Ａ－ 当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれる。
Ｂ
当初計画から遅れており、今後一層の努力が必要である。
当初計画から遅れ、今後の目標達成が見込まれないため、経費の減額又は取組Ｃの中止が適当である。
（評価意見）
国際開発学会は、情報発信力を強化するための取組として、以下の 2 点をあげ、英文特集号への投稿数を 3 年目までに年間 20 本程度、終了時までに 30 本以上を目指している。
1． 半数が外国人の国際編集委員会の立ち上げ（最終目標比率 70％）
2． 英語論文投稿のための環境整備（国際ワークショップ、執筆支援ワークショップ開催等）
1． については、外国人比率が国際編集委員会 77%、国際諮問委員会 89％と、最終目標をすでに上回っている。
2． については、予定されていた国際ワークショップ及び執筆支援ワークショップをオンライ
ン及び対面（海外：チュラロンコン大学と連携）で開催し、これらの参加者などから、確実に投稿が増えてきている様子が確認できる。
なお、終了時の目標である年間 30 本程度確保し、採択率を 20％を上回らない状況は、実績からは十分な達成見込みが立っているとは言いがたく、投稿数拡大を促しているとされる 2 の取組へのアジアの幅広い国々からの参加拡大に一層努めることを期待する。
以上のことから、当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれることから、総合評価を「Ａ－」とした。

科学研究費助成事業 研究成果公開促進費 国際情報発信強化（令和３(2021)年度採択分）「グローバル連携を通した日本・アジア発の国際開発研究の成果発信強化」（課題番号：21HP2007）
学術団体名：国際開発学会
学術刊行物の名称：Journal of International Development Studies
事業期間：令和３(2021)年度～令和７(2025)年度
１ 取組の概要
本事業では、発展途上国への援助や開発の在り方を議論するために設立された国際開発学会が、日本国内やアジアに点在する未だ英語化されていない
研究成果を取り込んだ国際発信を目的に、従来の年間 2 号の和文中心雑誌に加えて新たに 1 号の英語の特集号を定期刊行する。
アジア域内の研究交流のプラットフォームとして雑誌の認知度を高めて一般投稿を勧奨するため、年に一度、アジアの主要都市で国際ワークショップを巡回開催する。このワークショップにおいて発表された研究成果の中か
ら、特に優れたものを討議の上に推敲して、英文特集号の論文として掲載する。また、その際にこれらの論文の査読や編集企画を共に担うことのできる
アジア在住の研究人材の発掘と編集体制の構築を行う。英文特集号を媒介として、留学生を中心に日本人学生も含めて、大学院生による研究の国際発信を後押しすると共に、日本留学経験者たちを中心に海外会員を育成し、ネッ
トワーク化することで、国際情報発信力の強化を目指す。

２ 目標の達成状況
初年度に国際編集委員会および国際諮問委員会を立ち上げた。外国人の割合は
国際編集委員会で77％（13名のうち10名）、国際諮問委員会では89％（9名のうち8名）となり、内訳としても、欧米圏、アジア圏、アフリカ圏からバランスよく組織することができており、当初の目標を達成することができた。
査読体制について、現時点では国際編集委員会が中心となって査読を担当しており、2022年度に発行した第31号3巻（英文創刊号）では外国人レフェリーの割
合は50％で、計画通り順調に進捗している。
国際ワークショップについては、2021年3月にはオンラインで、2022年度にはタイのチュラロンコン大学政治学部と連携し、3月に対面での開催となった。応
募者の中から査読を経て、特に優れた論文の筆者9名を招聘し、国際開発学会およびチュラロンコン大学から専門家による執筆支援ワークショップを実施した。
9名のワークショップ参加者のうち、2023年度発行予定の英文特集号に対して9月末時点で既に5本の投稿があり、ワークショップが論文投稿を促す仕組みとして有効に機能していると言える。英語での投稿件数に関しては、2022年度は当初計画には及ばなかったが、8件と本取組以前と比較して大きく改善した。2023年度
はタイ、ベトナム、カンボジア等、東南アジアからの投稿も見られるようになってきており、ネットワーク化が着実に進んでいると言える。
2023年度は、2022年度までに確立できた特集号の編集および査読体制を強化するとともに、2024年2月に刊行予定の英文特集号第2号の発行に向け、特集テーマの募集、論文の公募、査読・編集を順次進めていく。また、連携先の国際開発系学会にて、創刊号を配布する等、英文特集号創刊の周知をおこなう。また、特集号第3号(2025年)に向けて、フィリピンのマニラで国際ワークショップを開催し、英語論文執筆にかかるレクチャーおよび専門家によるフィードバックを行い、アジア諸国の若手研究者による英語での投稿を促すとともに、域内の研究ネット
ワークの形成を進めていく。

英⽂特集号（第 31 巻 3 号）

科学研究費助成事業（国際情報発信強化）中間評価

課題番号

取組の名称

団体名称

21HP2008

投稿論文作成支援とUターン留学生によるアジア・アフリカ・中南米での研究拠点形成

公益財団法人
日本メンデル協会

事業期間

学術刊行物の名称

令和３(2021)年度～
令和７(2025)年度

CYTOLOGIA

代表者名（職名・氏名）

会長

河野

重行

学術刊行物の略称【令和５(2023)年度 中間評価結果】
評価
評価基準
Ａ＋ 当初計画を上回っており、かつ改善した評価指標による目標達成が見込まれる。
〇
Ａ
当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれる。
Ａ－ 当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれる。
Ｂ
当初計画から遅れており、今後一層の努力が必要である。
当初計画から遅れ、今後の目標達成が見込まれないため、経費の減額又は取組Ｃの中止が適当である。
（評価意見）

本取組では 1)適度な論文掲載採択率を維持しながら投稿数150～200の実現 2)希少生物や遺伝子・染色体資源の豊富な地域の研究拠点化及びキトロギアへの投稿促進による強固な研究ネットワークの構築（インドを含む3ヶ国以上で留学生支援を通じた拠点形成） 3)全文
HTML、早期公開、PubMed申請による安定したIF=１以上の実現 4)ネット検索で読まれる雑誌を目指す一方で、大学・図書館で多くの学生や研究者に読まれる雑誌を目指すこと の目標
を「投稿論文作成支援」と「Uターン留学生によるアジア・アフリカ・中南米での研究拠点形成」により達成することを計画していた。
「Uターン留学生によるアジア・アフリカ・中南米での研究拠点形成」は、コロナ禍による留学生の減少や、アジア・アフリカ・中南米（特にインド）のコロナ禍からの回復の遅れのため順調には進んではいない。一方「投稿論文作成支援」に関してはIF=１以上を達成しており、投稿数の目標値も2023年度の半期の状況を考慮すると達成に相当する成果が挙げられていると評価することが出来る。また、現時点で目標が達成されていない拠点形成に関しても、今後の対応は的確であると考える。
以上より、当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれると判断した。

科学研究費助成事業 研究成果公開促進費 国際情報発信強化（令和３(2021)年度採択分）「投稿論文作成支援とUターン留学生によるアジア・アフリカ・中南米での研究拠点形成」（課題番号：２１ＨＰ２００８）
学術団体名：益財団法人日本メンデル協会
学術刊行物の名称：CYTOLOGIA
事業期間：令和３(2021)年度～令和７(2025)年度
１

取組の概要
・取組内容の特徴と目的、意義及び方法
アジア・アフリカ・中南米での研究拠点形成によってキトロギア
掲載論文の質的向上をはかり国際情報発信力強化を目指す。
・応募時に設定した取組の目標・評価指標
希少生物や遺伝子・染色体資源の豊富な地域を研究拠点化して、キトロギアへの投稿を促すことで強固な研究ネットワークを構築したい。中国、ベトナムには及ばないが、バングラデシュはタイに次
図1 インドマレー生物地理学領
いで日本への留学生の多い国である。インドを含めて少なくとも3ヶ域を代表する3拠点形成
国で留学生支援を通じた拠点形成を目指したい。

２

目標の達成状況・現在までの目標の達成状況
１）投稿数増は論文の質の向上につながると期待されるが、適度な論文掲
載採択率を維持しながら120～140の投稿数を確保できている。
２）希少生物や遺伝子・染色体資源の豊富な地域を研究拠点化することに関して、タイ、バングラデシュ、インドの3拠点が維持されている。
3）全文HTML、早期公開、投稿サイト充実などが功を奏して、IF=１を達成することができた。
・今後の計画
ネット検索で読まれる雑誌を目指す一方で、大学・図書館で多くの学生や研究者に読まれる雑誌(冊子体)を目指す。欧米とは異なり、アジア・ア
フリカ・中南米では、冊子体の発行も情報発信強化策の一つとなる。

図2 インパクトファクタ
ーの推移

科学研究費助成事業（国際情報発信強化）中間評価

課題番号

取組の名称

団体名称

代表者名
（職名・氏名）21HP2009

鉄鋼論文誌の国際競争力強化

一般社団法人
日本鉄鋼協会

会長・古原 忠

事業期間

学術刊行物の名称

令和３(2021)年度～
令和７(2025)年度

ISIJ International

学術刊行物の略称【令和５(2023)年度 中間評価結果】
評価
評価基準
Ａ＋ 当初計画を上回っており、かつ改善した評価指標による目標達成が見込まれる。
○
Ａ
当初計画が達成されつつあり、今後の目標達成が見込まれる。
Ａ－ 当初計画より一部遅れは見られるが、概ね今後の目標達成が見込まれる。
Ｂ
当初計画から遅れており、今後一層の努力が必要である。
当初計画から遅れ、今後の目標達成が見込まれないため、経費の減額又は取組Ｃの中止が適当である。
（評価意見）
日本鉄鋼協会は同会の発行する国際論文誌の国際情報発信力強化のために、次の 4 点を取り組みとして挙げている:
１．鉄鋼・材料系論文誌ポータルサイト SSP の機能強化・拡張
２．査読迅速化・早期公開加速による当該論文誌の魅力度向上
３．学術雑誌国際トレンドへの同調による当該論文誌の信頼度向上
４．編集体制国際化
いずれの取り組みも順調であり、１．では研究業績分析ツール InCites の導入、Web 広告によるアクセス数の増加、２．では、論文受付から公開までの制作期間の 3 割減を達成、また、
３．では出版倫理委員会 COPE への登録を果たし、４．では海外編集者数を 2 名から 4 名に増員している。結果として当該論文誌のインパクトファクターを 2 以上とする目標を達成見込みである。
以上より、総合評価を「A」と判断した。

科学研究費助成事業 研究成果公開促進費「鉄鋼論文誌の国際競争力強化」（課題番号：２１ＨＰ２００９）

国際情報発信強化（令和３(2021)年度採択分）

学術団体名：一般社団法人 日本鉄鋼協会
学術刊行物の名称：ISIJ International
事業期間：令和３(2021)年度～令和７(2025)年度
１ 取組の概要
・取組内容の特徴と目的、意義及び方法
他学協会の論文誌もリンクした鉄鋼・材料系論文誌ポータルサイト、「Steel Science Portal（SSP）」の情報提供機能強化・拡張と、本協会の国際論文誌、ISIJ Internationalの査読迅速化と早期公開加速による投稿意欲増進により、さらなる質向上とその周知方法を洗練、インパクトファクター（IF）を向上、国際情報発信強化を目指す。
・応募時に設定した取組の目標・評価指標⑴「Steel Science Portal（SSP）」の機能強化・機能拡張：“SSP＋”へ
・論文評価の高度化：被引用数等による個別論文評価に加え、研究者・Grの影響力もベンチマークし、質的な評価も加えてより論文評価を高度化する。IF向上に有効な、優れたレビューの著者選任と定期的特集号のテーマ選定や、優秀(卓越)論文賞選定・発信にも活用、権威向上を図る。
・SSP機能強化・拡張：レビュー、特集号、優秀論文賞に関連した評
価情報も発信し、機能を強化。高度評価情報がユーザー毎に最適化されて提供されるようなカスタマイズ機能付与に向けた評価基盤の構築を目指す。
⑵ 査読迅速化と早期公開加速による論文誌の魅力度向上
・査読迅速化：自動翻訳ソフトと英文チェックソフトを活用で査読者負荷軽減を図る。
・早期公開加速：投稿用テンプレート等導入により期間短縮。
⑶ 学術雑誌の国際的トレンドへの同調による論文誌の信頼度向上*1：the Committee on Publication Ethics
・COPE*1への参加、PRISMA*2の採用による論文誌信頼度向上。
*2：Preferred Reporting Items for
Systematic Reviews and Meta-Analyses⑷編集体制国際化：海外編集委員増（2→10 名）、海外査読者倍増（30→60 名）
２ 目標の達成状況
・現在までの目標の達成状況
表．中間目標達成状況
上記取組、(1)～(4)いずれも順調に進捗、
インパクトファクター、IF
1.6〜1.8〇
1.4→1.8
中間目標をほぼすべて達成。
SSP 機能強化・拡張
InCites 導⼊、活⽤〇
論⽂賞選考等に活⽤⑴「Steel Science Portal（SSP）」の機能強化
査読迅速化・早期公開加速 査読期間◎
公開までの期間を３割減と機能拡張：InCitesを導入、各種指標での国際トレンド同調
COPE、PRISMA†1〇
COPE 参加評価開始。レビュー執筆者選定、特集号テ
編集体制国際化
海外編集委員・査読者増 〇夫々、2→4 名、30→40 名強ーマ立案に活用中。卓越論文賞評価の一指†1：PRISMA については本事業開始後、あらためて精査、広く議論し、採用を見合わせ標としてCNCIを導入。順調に進捗。
⑵ 査読迅速化と早期公開加速による論文誌の魅力度向上：自動翻訳・英文法チェックソフト導入、査読期
間短を１割減（投稿～Reject判定迄）。査読期間より制作期間（受理～公開）短縮を優先、投稿～公開を３割減と大幅短縮見込。受理～早期公開迄の短縮は超過達成（6→3週間を2.3週間に）。
⑶ 学術雑誌の国際的トレンドへの同調による論文誌の信頼度向上：
COPEへ参加、登録完了。
⑷ 編集体制の国際化：中間目標（海外編集委員：2→4名、海外査読者：30→40名）達成
・今後の計画：以下の取組を実施、各項目の目標を達成し、IF≧２達成を目指す。
(1)SSP 機能強化・拡張：論文評価高度化とその活用を継続。機能強化：DB 追加（DB 横断検索が SSP の強み）、機能拡張：参照文献リスト作成支援機能の検討、等(2)査読迅速化と早期公開加速：引続き、投稿～公開までの期間短縮で競争力向上を図る。導入した投稿テンプレートはその反響を確認、必要に応じて改良予定。
(3)学術雑誌の国際的トレンドへの同調による論文誌の信頼度向上：COPE 参加継続。他の制度など世界の論文
誌動向を観察、新規トレンドあれば同調を検討する。
(4)編集体制の国際化：編集員個々の働きかけを継続。投稿費補助や Review 執筆謝礼を継続活用。