宿泊約款
紋別プリンスホテル(適用範囲)
第１条

当ホテルが宿泊客との間で締結する宿泊契約及びこれに関連する契約は、こ の約款の定めるところによるものとし、この約款に定めのない事項については、法令等 (法令又は法令に基づくものをいう。以下同じ。)又は一般に確立された慣習によるものとします。

２．当ホテルが、法令及び慣習に反しない範囲で特約に応じたときは、前項の規定にかかわらず、その特約が優先するものとします。
(宿泊契約の申込み)
第２条

当ホテルに宿泊契約の申込みをしようとする者は、次の事項を当ホテルに申し出ていただきます。
(1)

宿泊者名

(2)

宿泊日及び到着予定時刻(3)

宿泊料金(原則として別表第１の基本宿泊料による。)(4)

その他当ホテルが必要と認める事項

２．宿泊契約の申込みをした者は、当ホテルが宿泊者の氏名、住所、電話番号等を記載した宿泊名簿の提出を依頼したときは、宿泊契約成立後であっても、直ちに提出するものとします。
3．宿泊客が、宿泊中に第 1 項第 2 号の宿泊日を超えて宿泊の継続を申し入れた場合、当ホテルは、その申し出がなされた時点で新たな宿泊契約の申し込みがあったものとして処理します。
4 宿泊契約の申込みに際し、特別な配慮を必要とする宿泊者は、契約の申込時に申し出てください。このとき、当ホテルは可能な範囲内でこれに応じます。
5 前項の申出に基づき、当ホテルが宿泊客のために講じた特別な措置に要する費用は、宿泊客の負担とします。
(宿泊契約の成立等)
第３条

宿泊契約は、当ホテルが前条の申し込みを承諾した時に成立するものとします。

2、当ホテルが、インターネットサイトに誤った宿泊料金を提示し、又は電話で誤った宿泊料金をご案内し、当該宿泊料金に基づき、宿泊契約の申し込みをされ、当ホテルが承諾した場合は、当該料金がその前後の期日の宿泊料金に比べて著しく低廉であるときは、当該料金につき「限定」、「特別」、「キャンペーン」等の低廉である理由の表示又はご案内のない限りは、民法上の錯誤による承諾であることから、宿泊契約 を取り消すことがあります。
3、当ホテルは、宿泊予定日前の任意の日に、宿泊客からいただいた連絡先に予約の確認の電話を差し上げることがあります。
4．第 1 項の規定により宿泊契約が成立したときは、宿泊期間(3 日を超えるときは 3 日間)の基本宿泊料を限度として当ホテルが定める申込金を、当ホテルが指 定する日までに、お支払いいただくことがあります。
5．申込金は、まず、宿泊客が最終的に支払うべき宿泊料金に充当し、第 6 条及び第 17 条の規定を適用する事態が生じたときは、取消料に次いで賠償金の順序で充当し、残額があれば、第 11 条の規定による料金の支払いの際に返還します。
6．第 4 項の申込金を同項の規定により当ホテルが指定した日までにお支払いいただけない場合は、宿泊契約はその効力を失うものとします。ただし、申込金の支払期日を指定するに当たり、当ホテルがその旨を宿泊客に告知した場合に限ります。
7.当ホテルは、宿泊客のチェックイン時に宿泊代金を請求します。
（施設における感染防止対策への協力の求め）
第４条

当ホテルは、宿泊しようとする者に対し、旅館業法(昭和 23 年法律第 138 号)第 4 条の 2 第 1 項の規定による協力を求めることができます。
(宿泊契約締結の拒否)
第５条

当ホテルは、次に掲げる場合において、宿泊契約の締結に応じないことがあ ります。

ただし、本項は、当ホテルが旅館業法第 5 条に掲げる場合以外の場合に宿泊を拒むことがあることを意味するものではありません。
(1)

宿泊の申し込みが、この約款によらないとき。

(2)

満室(員)により客室の余裕がないとき。

(3)

宿泊しようとする者が、宿泊に関し、法令の規定、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき。
(4)

宿泊しようとする者が、次のイからハに該当すると認められるとき。
イ

暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律(平成 3 年法律第 77 号)第 2 条

第 2 号に規定する暴力団(以下「暴力団」という。)、同条第 2 条第 6 号に規定する暴力団員(以下「暴力団員」という。)、暴力団準構成員又は暴力団関係者その他の反社会的勢力
ロ

暴力団又は暴力団員が事業活動を支配する法人その他の団体であるとき

ハ

法人でその役員のうちに暴力団員に該当する者があるもの(5)

宿泊しようとする者が、他の宿泊客に著しい迷惑を及ぼす言動をしたとき。

(6)

宿泊しようとする者が、旅館業法第 4 条の 2 第 1 項第 2 号に規定する特定感染症の患者等(以下「特定感染症の患者等」という。)(7)であるとき。

宿泊に関し暴力的要求行為が行われ、又は合理的な範囲を超える負担を求め られたとき(宿泊しようとする者が障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律(平成 25 年法律第 65 号。以下「障害者差別解消法」という。)

第 7 条第 2 項又は第 8 条第2 項の規定による社会的障壁の除去を求める場合は除く。）。
(8)

宿泊しようとする者が、当ホテルに対し、その実施に伴う負担が過重であって他の宿泊者に対する宿泊に関するサービスの提供を著しく阻害するおそれのある要求として旅館業法施行規則第 5 条の 6 で定めるものを繰り返したとき。

(9)

宿泊しようとする者が、旅館業法第 5 条１項 3 号にあたるとき。

(10)

宿泊しようとする者が、当ホテル内で合理的な理由のない苦情、要求を申し立てた等、当ホテル内の平穏な秩序を乱すおそれがあると認められるとき。
(11)

天災、施設の故障、その他やむを得ない事由により宿泊させることができな いとき(12)宿泊の申し込みをした者が、自己の商業目的を秘して申し込みをしたとき。
(13）当ホテルが、官公署の命令、指示又は勧告等により法令上又は事実上休業せざるを得ないと判断したとき。
(14)発熱又は咳き込む宿泊者等につき、官公署の命令、指示又は勧告等により、法令上又は事実上求められる感染予防のための措置を行う、物理的又は人的な余裕が当ホテルにないとき。
(15)

北海道旅館業法施行条例に規定する場合に該当するとき。

（宿泊契約締結の拒否の説明)
第５条の２ 宿泊しようとする者は、当ホテルに対し、当ホテルが前条に基づいて宿泊契約の締結に応じない場合、その理由の説明を求めることができます。
（感染予防対策への協力要請）
第５条の３ 当ホテルは、旅館業法第 4 条の２の定めにしたがい、宿泊しようとする者に対し、特定感染症の感染防止のために必要な協力を求めることがあります。
２ 宿泊しようとする者は、正当な理由のない限り、前項の協力の求めを拒否することはできず、正当な理由なく前項の協力の求めに応じず、後に当該者が特定感染症の患者等に該当したときは、当該者の使用により必要となった施設の消毒等の感染予防の措置を行うのに要した費用、その間使用できなくなった施設による逸失利益等一切の当ホテルの損害については、当該者が負担するものとします。
(宿泊客の契約解除権)
第６条

宿泊客は、いつでも別紙第 2 に記載の取消料を当ホテルに支払うことにより、宿泊契約の全部又は一部を解除することができます。

2．当ホテルは、宿泊客が連絡をしないで宿泊日当日の午後８時（あらかじめ到着予定時刻が明示されている場合は、その時刻を１時間経過した時刻）になっても到着しないときは、その宿泊契約は宿泊客により解除されたものとみなし処理することがあります。その場合、当ホテルは別紙第 2 に記載の取消料を申し受けます。
(当ホテルの契約解除権)
第７条

当ホテルは、次に掲げる場合においては、宿泊契約を解除することがありま す。ただし、本項は、当ホテルが旅館業法第 5 条に掲げる場合以外の場合に宿泊を拒むことがあることを意味するものではありません。
(1)

宿泊客が宿泊に関し、法令の規定、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行 為をするおそれがあると認められるとき、又は同行為をしたと認められるとき。

(2)

宿泊客が次のイからハに該当すると認められるとき。
イ

暴力団、暴力団員、暴力団準構成員又は暴力団関係者その他の反社会的勢力

ロ

暴力団又は暴力団員が事業活動を支配する法人その他の団体であるとき

ハ

法人でその役員のうちに暴力団員に該当する者があるもの(3)

宿泊客が他の宿泊客に著しい迷惑を及ぼす言動をしたとき。

(4)

宿泊客が特定感染症の患者等であるとき。

(5)

宿泊に関し暴力的要求行為が行われ、又は合理的な範囲を超える負担を求められたとき(宿泊客が障害者差別解消法第 7 条第 2 項又は第 8 条第 2 項に規定による社会的障壁の除去を求める場合は除く。)。

(6)

宿泊客が、当ホテルに対し、その実施に伴う負担が過重であって他の宿 泊者に対する宿泊に関するサービスの提供を著しく阻害するおそれのある要求として旅館業法施行規則第 5 条の 6 で定めるものを繰り返したとき。

(7)

天災等不可抗力に起因する事由により宿泊させることができないとき。

(8)

北海道旅館業法施行条例に規定する場合に該当するとき。

(9)

寝室での寝たばこ、消防用設備等に対するいたずら、その他当ホテルが 定める利用規則の禁止事項(火災予防上必要なものに限る。)に従わないとき。

(10）宿泊契約成立後に第5条(10）に定めることが判明したとき。
(11)宿泊の申し込みをした者が、第２条2項に基づく当ホテル依頼に対し、直ちに応じなかったとき。
(12）当ホテルが、官公署の命令、指示又は勧告等により法令上又は事実上休業せざるを得ないと判断したとき。
(13)発熱又は咳き込む宿泊者等につき、官公署の命令、指示又は勧告等により、法令上又は事実上求められる感染予防のための措置を行う、物理的又は人的な余裕が当ホテルにないとき。
（14）宿泊契約に違反する行為があり、是正を求めたにもかかわらず、是正しないとき。
２．当ホテルが前項の規定に基づいて宿泊契約を解除したときは、宿泊客がい まだ提供を受けていない宿泊サービス等の料金はいただきません。ただし、宿泊客の宿泊中の行為が解除事由に該当することを理由とするときは、いまだ提供を受けていない宿泊サービ
ス等の料金も、違約料としてお支払いいただくことがあります。
(宿泊契約解除の説明)
第７条の２

宿泊客は、当ホテルに対し、当ホテルが前条に基づいて宿泊契約を解除した場合、その理由の説明を求めることができます。
(宿泊の登録)第８条

宿泊客は、宿泊日当日、当ホテルのフロントにおいて、次の事項を登録して いただきます。
(1)

宿泊客の氏名、住所及び連絡先(2)

日本国内に住所を有しない外国人にあっては、国籍及び旅券番号(3)

その他当ホテルが必要と認める事項

２．宿泊客が第 12 条の料金の支払いを、旅行小切手、宿泊券、クレジットカード等通貨に代わり得る方法により行おうとするときは、あらかじめ、前項の登録時にそれらを呈示していただくことがあります。
(客室の使用時間)
第９条

宿泊客が当ホテルの客室を使用できる時間は、午後３時から翌朝１１時までとします。
ただし、連続して宿泊する場合においては、到着日及び出発日を除き、終日使用することができます。

２． 当ホテルは、前項の規定にかかわらず、同項に定める時間外の客室の便用に応じることがあります。この場合には次に掲げる追加料金を申し受けます。
〈時間外客室利用追加料金（消費税込み）〉
アーリーチェックイン

14 時以降13 時以降12 時以降11 時以降10 時以降シングルルーム

880 円

1,760 円

2,640 円3,520 円

宿泊料 1 泊分

シングルルーム以外

1,320 円

2,640 円

3,960 円5,280 円

宿泊料 1 泊分

レイトチェックアウト

12 時まで

13 時まで

14 時まで

15 時まで15 時以降シングルルーム

880 円

1,760 円

2,640 円3,520 円

宿泊料 1 泊分

シングルルーム以外

1,320 円

2,640 円

3,960 円5,280 円

宿泊料 1 泊分

(利用規則の遵守)
第 10 条

宿泊客は、当ホテル内においては、当ホテルが定めてホテル内に掲示した利用規則に従っていただきます。

(営業時間)
第 11 条

当ホテルの主な施設等の営業時間は次のとおりとし、その他の施設等の詳し い営業

時間は備付けパンフレット、各所の掲示、客室内のサービスディレクトリー等で御案内いたします。
(1)

フロント・キャッシャー等サービス時間:
イ.門限なし（２４時間出入りできます。）

ロ.フロントサービス(2)

午前 6 時から翌日午前 2 時

飲食等(施設)サービス時間:

イ.朝食

午前 6 時 45 分～午前 9 時まで

口.夕食

午後 6 時から午後 8 時 30 分まで（ラストオーダー午後 8 時まで）

２．前項の時間は、必要やむを得ない場合には臨時に変更することがあります。その場合には、適当な方法をもってお知らせします。
(料金の支払い)
第 12 条

宿泊者が支払うべき宿泊料金等の内訳は、別表第１ に掲げるところによります。

２．前項の宿泊料金等の支払いは、通貨又は当ホテルが認めた旅行小切手、宿泊 券、クレジットカード等これに代わり得る方法により、宿泊客の到着の際又は当ホテルが請求した時、フロントにおいて行っていただきます。
３．当ホテルが宿泊客に客室を提供し、使用が可能になったのち、宿泊客が任意に宿泊しなかった場合においても、宿泊料金は申し受けます。
(当ホテルの責任)
第 13 条

当ホテルは、宿泊契約及びこれに関連する契約の履行に当たり、又はそれら の不履行により宿泊客に損害を与えたときは、その損害を賠償します。ただし、それが当ホテルの責めに帰すべき事由によるものでないときは、この限りではありません。

２．当ホテルは、万一の火災等に対処するため、旅館賠償責任保険に加入してお ります。
(契約した客室の提供ができないときの取扱い)
第 14 条

当ホテルは、宿泊客に契約した客室を提供できないときは、宿泊客の了解を 得て、できる限り同一の条件による他の宿泊施設をあっ旋するものとします。

２． 当ホテルは、前項の規定にかかわらず他の宿泊施設のあっ旋ができないとき は、取消料相当額の補償料を宿泊客に支払い、その補償料は損害賠償額に充当します。ただし、客室が提供できないことについて、当ホテルの責めに帰すべき事由がないときは、補償料を支払いません。
(寄託物等の取扱い)
第 15 条

宿泊客がフロントにお預けになった物品又は現金並びに貴重品について、滅失、毀損等の損害が生じたときは、それが、不可抗力である場合を除き、当ホテルは、その損害を賠償します。ただし、現金及び貴重品については、当ホテルがその種類及び価額の明告を求めた場合であって、宿泊客がそれを行わなかったときは、当ホテル に故意又は重大な過失がある場合を除き 10 万円を限度として、当ホテルはその損害を賠償します。

2. 当ホテルは、15 万円以上の現金又は時価 15 万円相当以上の物品はお預かりできません。
3. 美術品、骨董品などの損壊し易い品物、ペットなど当ホテルの判断でお預かりできないことがあります。
4．宿泊客が、当ホテル内にお持込みになった物品又は現金並びに貴重品であってフロントにお預けにならなかったものについて、当ホテルの故意又は過失により滅失、毀損等の損害が生じたときは、当ホテルは、その損害を賠償します。ただし、宿泊客からあらかじめ種類及び価額の明告のなかったものについては、当ホテル に故意又は重大な過失がある場合を除き、5 万円を限度として当ホテルはその損害を賠償します。
5．当ホテルは、第１項及び第２項に基づく損害賠償責任のあるときであっても、次に定める物品については、その責任を負いません。
(1)稿本、設計書、図案、帳簿その他これらに準ずるもの（磁気テープ、磁気ディスク、CD ロム、光ディスク等情報機器（コンピュータ及びその端末装置等の周辺機器）で直接処理を行える記録媒体に記録されたものを含みます。）(宿泊客の手荷物又は携帯品の保管)
第 16 条

宿泊客の手荷物が、宿泊に先立って当ホテルに到着した場合は、その到着前 に当ホテルが了解したときに限って責任をもって保管し、宿泊客がフロントにおいてチェックインする際お渡しします。

２．宿泊客がチェックアウトしたのち、宿泊客の手荷物又は携帯品が当ホテルに置き忘れられていた場合において、その所有者が判明したときは、当ホテルは、当該所有者に連絡をするとともにその指示を求めるものとします。ただし、所有者の指示がない揚合又は所有者が判明しないときは、発見日を含め 7 日間保管し、その後最寄りの警察署に届けます。
３．前 2 項の場合における宿泊客の手荷物又は携帯品の保管についての当ホテル の責任は、第 1 項の場合にあっては前条第 1 項の規定に、前項の場合にあっては同条第 3 項の規定に準じるものとします。
(駐車の責任)
第 17 条

宿泊客が当ホテルの駐車場をご利用になる場合、車両のキーの寄託の如何に かかわらず、当ホテルは場所をお貸しするものであって、車両の管理責任まで 負うものではありません。ただし、駐車場の管理に当たり、当ホテルの故意又は過失によって損害を与えたときは、その賠償の責めに任じます。
(宿泊客の責任)第 18 条

宿泊客の故意又は過失により当ホテルが損害を被ったときは、当該宿泊客は 当ホテルに対し、その損害を賠償していただきます。
2.宿泊客は、宿泊契約に基づく宿泊サービスを円滑に受領するため、万が一宿泊契約の内容と異なる宿泊サービスが提供されたと認識したときは、当ホテルにおいて速やかにその旨を当ホテルに申し出なければなりません。
（言語および管轄裁判所と準拠法）
第 19 条本約款は日本語と英語で作成されますが、約款の両文の間に不一致または相違がある場合は、日本分がすべての点について優先するものとします。
２.当ホテルと宿泊客との間の宿泊契約に関する紛争は、日本法を準拠法とし、当ホテルの所在地を管轄する地方裁判所または簡易裁判所をもって専属管轄裁判所とします。

別表第１

宿泊料金等の内訳(第 2 条第 1 項及び第 12 条第 1 項関係)
内訳

き 支 宿
総 払 泊
額 う 客
べ が
備考１

宿泊料金

① 基本宿泊料（室料（及び室料＋朝食等の飲食料））

追加料金② 追加飲食（①に含まれるものを除く）

税金

消費税、入湯税

基本宿泊料は別紙に掲示する料金表によります。

２

子供料金は小学生以下に適用し寝具等を提供したときは、室料は大人料金と同額、朝食、夕食は別紙に掲示する料金表に寄ります。
寝具を提供しない添い寝幼児については、施設利用料 330 円（消費税込）をいただきます。
ただし 1 室に入れる添い寝幼児は寝具提供人数の同数以下とします。

別表第２取消料(第 6 条第 2 項関係)
契約解除の通知を受けた日の不泊契約申込人数
一般団体

連絡なし

当日

前日

9 日前

本館

100％

80％

20％

アネックス

100％

80％

50％

10 名～99 名まで

100％80％50％

10％100 名以上

100％

80％

80％

30％

9 名まで

(注) 1.

20 日前

10％％は、基本宿泊料金及び付帯料金に含まれる他事業者との提携宿泊プランにおける提携料金分の合計額に対する取消料の比率です。
なお、提携する他事業者が定めるキャンセルポリシーにしたがって計算した金額が上記によって計算した取消料の額を上回る場合、その金額を取消料として収受します。
2 .

契約日数が短縮した場合は、その短縮日数にかかわりなく、１日分(初日)の取消料を収受します。