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寄書

新潟地震における被害とその考察（要約）
士木学会新潟震災調査委員会
農 林 部 門 専 門 委 員 会郎（農林省新潟地盤沈下調査事務所長），北川潔（農地局I. まえがき

災害査定官），高瀬国雄（農地局設計官），金子良（農業マグニチムードの 7.7の新潟地震が起ったのは昭和39

土木試験場土地改良部長），浦井春雄（林野庁治山課）

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6日午後 1時 2分であった。それから早くも満 1以上のような経過をへて，昭和40年 5月31日に各部門ifを迎えようとしている。の原稿が出そろし、，さっそく編集作業に入り， 41年 2月

地辰夫Jai
訂後の 6月30日，土木学会ではさっそく各部末ごろには， B‑5版，約1,000ページの報告書が完成す

門の学九技術おの参集を求め，将来の土木工学発達のる見込みである。農林部門も，ぼう大な資料の山から，資料とすべく，この地震の災害記録をまとめることを提エッセンスを抜いて約90ページ（関80枚，表23枚，写真案した。過去においても，関東大震災をはじめ，福井地47枚）に圧縮し，すでに土木学会に提出ずみであるが，震，十勝沖地従などの記録が，貴重なデータとして遠くこの報告書の部数が少いのと高価なため（約 1,000部印

外国からも高く評価されている事実にかんがみ，この援刷， 1冊 8,000 円の予定），農業土木関係に広く行渡ら策は満場一致で可決され，即日，新#.
c｝定書調査委員会がぬ恐れがあるので，とりあえず要約のみを，本誌に掲載:'fl足した。構成は次の 14編から成っている。（1）総論包）させていただくことにした。

地震 13）土質，地質，地盤変動（4；道路（5）鉄道（6）河．

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l(7）矯梁（8）港的似電力
災害(12）農林土木(13）建築(10）衛生施設

II. 被害総額(11）工場(14）通信施設？

農林関係の被害を大別して，農地，農業用施設，林野第12編には農業土木と林野関係を含めることとし，農の 3分野に分ける。被害額は農地22億円，農業用施設100

地局災害復旧課長，梶木叉三氏を主査に，各分野から次億円，林野 4億円，計 126億円となる。このほか本文での 8人の専門委員を迎えて，昭和39年11月12日その第 1はふれないが，農作物27億円，共同利用施設 1億円を加問委員会を開いた。

えると，新潟地震における農林部門の総被害額は 154億円に達する（表ー I。
）

中谷強（北陸農政局建設部長），久徳茂雄（東北農政局建設部長），橋本吉夫（新潟県農地建設課長），北村孝次
県名｜農地｜農地施設i
林野｜

I
I
I. 被害の地域分布計

震源地を中心とする距離または震度①新潟

16.
3.
1,69.
8i 1

87.
2②山形

o.7s.
9I.
73.
8i 0

5.
50.
9j

1.
50・
60.
1③福島

｜0.
54.
5の大きさに，ほぼ対応していることが明確である O ただ今回地震における最大の弱点であったノレーズな砂地盤が広く分布しかっその上に広大な農地が形成され，また農業用施設が網の自のように発達していた新潟県に被害の大部分（87必）が集中したことは，きわめて特徴的である。山地を主とする林野関係の被害が，新潟，山形，秋田，福島の各県とも大差なかったこと，および農業用施設の中でも，新第三紀層

図− 1 ；被害の布分
麗土銘 33(7)

数字は被害額を%であらわしたものに偏在するアースダムの被害が，山形

315農 業 オ 木 学 会 誌 第33巻 第 7号

30

表− 1

新潟地震よいてI~ 被害地額戸－｜手五人ーに い；
ff t語
新潟

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却

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000

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O

110，
倒J
O

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却

73，
倒J
O

3
153，
脱
却

53,000

6

25，
α
J
O

84,
700

うち 410，（問。千円は青森県西方沖地震による被害額である。

6,
700円
／m
17,
400，
似
旧km

75
75,
0
76,
4
8
759.
4

1141,
98.
丸58.
8.

23.
210笥
渇，8.
436.
，
槌4,3.
1 2km

205251,3722.
9

個所
施｜保全 個所
個所
橋
設l
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／m
1,
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6
7
90.
25,
420,

2
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4580,
2 7
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563

6,
1360.
1

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農道
ダム

l・498，
償
却

473，倒胞

25,
00
05,
280

赤城南脆

580

邑知潟

3,
1003,
100

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2，仮泊

2，
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10，
使17,0!
拘σ.5)

79.
7（）内はすべて内数

個所
業｜取水工 個 所

水路

420，
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8,8.
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田田圃
園
000

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カ所

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門／；
カ所

10,900円／m

十干下1 一
一「同可河道跡（砂地盤），砂丘の縁辺地域，ならびに砂丘問低地のいずれかに限られている。
300年以前の滞積地は，直接破壊をうけていないし300 年以降の滞積地でも，泥炭，シノレト，軟弱物などの自然、滞積地では，全体として沈下したところはあるが，直接破壊はうけていない。
したがって，地盤と被害との関連は， N値などよりもむしろ地盤生成の地史を明らかにすることによって，解決のカギがえられるようである。

V. 農業用施設の被害
水路，ポンプ場，取水工，農道などもまた，自然地盤上にのっているのであるから，その直接破壊をうけた地域は，当然農地のそれと同じわけである。ただ構造物そのものが破壊されていなくても，その基礎地盤の不等沈県に最大であったことと比較すれば，はなはだ興味深い、
.
（図・J。
）

I
V
. 農地の破壊下によって，構造物本来の H的が十分に果せなくなっている例がかなり多い。
これらを機能障害と呼んでいるが，機能障害は泥炭，シノレトなどの軟弱層地域にも起るもので，その被害地域

農地のクラック，噴砂，噴水，地盤の水平垂直方向のはさらに広くに及ぶわけである。直接破簸による被害と変位などを総称するが，農地の被害はむしろきわめて局機能障害による被害とは，明確に区分することがむずか限された地域に起ったということができょう。その地域

しいが，新潟県における水路被害51億円のうち，直接破とは，約 300年以降に，人為的かつ急速に生成された旧壊31億円（60%），機能障害 8億円（ 17労）．両者を含むも3
16AES』Oct. 1965

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（単位 千円）
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31
新潟地震における被害とその考察（要約）瓜！

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農地の地盤Ylcτ！昭和 39年）占lら1正問した．

図− 2 新潟地方の地盤沈下状況（単位 cm)

3
2

農 業 土 木 学 会 誌 第33
巻 第 7号の12億円（23%）となっている。また数mの厚さを有すたって，最大 1.7mの沈下をみた。しかし，同じく軟弱る水田不透水層が，直接破壊をうけていないのにもかか地盤の上に築堤した正面堤防や，東堤防の被害がなぜ小ろらず，その減水深が以前の数倍に及んでいる個所なさかったかについては，まだ十分の解明がなされていなども，明らかに重大なる機能障害というべきであろう

い。なお，新潟地震による被害はほとんどなかったので

（
表ー2。
）

もし 5月 7日の地震がなくて，新潟地震がやってきたと

1
. 水 路

した場合にも，これと間程度の被害をうけていたものと用排水路の被害は，新潟県のみで総延長 757kmに及考えてよいであろう（表・2。
）

び農業用施設被害の約65%を占めている。工法別の被害率は，鉄筋コンクリートが最小で，以下，プロック積み

VI. 新潟地盤沈下と地震

コンクリートサク工，無筋コンクリート，木サク工の！｜聞昭和30年ごろから，いわゆる新潟地盤沈下として問題に増大しているが，工法上の差異よりも，前述した地盤祝されてきたこの地方の地盤沈下は，その主因とされる状態の方が，はるかに優越した因子となっていることは水溶性ガス揚水の規制を強化することによって，最近ょいうまでもない。

うやく解決への見通しが立ったところであった。しかし

2. ポンプ場

すでに最大 1.6mから平均 0.5mぐらいも沈下した農地

用排水機場は，建築物としては，床面積の割に背がイ尽を，元の姿に戻すことは，もはや不可能であった。

く，かつ童心も低いので，安全性の大きい構造物といえそこへ新潟地震がやってきたのである。もちろん，地よう。したがって，機場自体にはほとんど被害はなかっ

震の原因は，地盤沈下とは全く関係がないし地震によたが，周辺の地盤沈下による揚程の増大，ならびに地形る被害激ジン地域は，必ずしも地盤沈下による被害激ジの変化による集水区域の面積の増大，あるいは到達時間

γ 地域とは一致していない。しかし少くとも，地盤沈下の短縮による単位排水量の増加などのため，ポンプの能によってそれだけ分だけ相対的に高くなっていた地下水力不足をきたした例が非常に多い。

位が，流砂現象を促進し，また破堤に起因する浸水範囲

3. 取水工を拡大して，第二次被害を増加させたことだけは，ハッ直接破壊よりも，地盤沈下により，取水不可能になっキリと言えるであろう。とくに新潟港付近での 2.5mをたというケ［スが大部分である（表島2。
）
4. アースダム

こえる地盤沈下が，この地域の地震被害をいかに大きくさせたかは，だれの目にも明らかである（図ー2。
）

アースダムの被害は，欠壊 7，貯水不能 7を含めて計

また，新潟地震の起る約 9時間前から，沈下計の設置

146に及んでいる。アースダムに限っては山形県の方がしてある深さ 380mまでの地盤が 0.
3〜0.4mm の異常新潟県より大きな被害を受けているのは，アースダムが膨張を示した。地震の瞬間，白根では 35.5mmの沈下

チュウ積層や洪積層地帯にはなく，そのほとんどが新第および 0.
3〜0.7mの地下水上昇を示し，以後 2〜3カ三紀滞積岩上にあったため，震源地からの距離に比例し月間にわたって，各層とも沈下量はそれまでの約 2倍のて被害を受けたためであろうと考えられる。すなわち，速度で進んだ。地震動による地盤の収縮度は，深部にあ新潟地震による被害のほとんどが，異常なる地盤要素にる洪積層よりも，浅部にあるチュウ積層の方が，かなり支配されていた中で，正常な被害状況を示した数少い例大きかった。

であるといえよう。
被害状況は，堤体にクラックの入ったものが80勿で大VII. 林野関係の被害多数を占め，そのまた大部分が縦方向クラックとなって新潟県岩船郡山北村および山形県田川郡温海町を中心いる。スベリ（259ぢ），ハラミ（16%），不等沈下（ 24%)とする地域に集中している。これは，震源地から近距離は，いずれもクラックを伴って起っている。設計，施工にあったこと，山の傾斜が急であったためと考えられ条件と被害率との関連は，かなり濃厚にあらわれておる。林地崩壊の最も多かったのは，山腹傾斜が 35〜50"

り，堤高，斜面コウ配，地震時の貯水位，震源に対する（全被害の 56%）の所で，ついで尾根から山腹上部にか堤軸方向，築造年代，改修工事とその年代，事業主体なけての部分（40%）となっている。昭和36年豪雨のとき

どについての興味ある結果が出ている。
5. 八郎潟干拓の被害最大個所が，山腹傾斜 26〜35° の山政中央部に集中していたのと対照すれば興味深い。

5月 7日に秋田地方を襲った，新潟地震よりやや小さ

林道の被害は，山腹崩壊，基礎崩壊，大盛土部分の沈い地震によって，西堤防の軟弱地盤区間約 7.5kmにわ下による石積ヨウ墜の起立などによるものが多く，治山

318AESJOct.196S33新潟地震における被告とその考察（要約）
施設の被害は，硬岩や強粘土以外のルーズな地盤のところに多く見られた。

不可能となって，農地としての効用を失うことが多い。

IX. 種田方針VIII. 洪水災賓と地震災害との比較

復旧の基本的な考え方としては，効用の完全回復と再洪水災害が局所的な全面的破嬢であるのに対し，地誌災害の防止ということを目標とする。したがって，局部災害は広範聞にわたる「生殺し」的破壊であるから，復的な水害の場合のように，単なる原形復旧だけでは，目旧がかえってやりにくいとし、う点があげられよう。たと的を達することができないこともある。このような場合

えば，水路にあっては，水害の場合，その個所は完全に地震災害の結果生じた大変動に即して最適の計画となる流失するが破堤延長には限度があり，また普通の場合はよう，施設の統廃合など 2 構想を全く新しくして出なお片岸に限られる。地震の場合は，相当長区間にわたり，さなければならない。東新潟地区で思い切って巨費を投河岸とも全面的にクラック，隆起，沈下をおこしひどじ，都市排水をも考えた今後のこの地域の開発に即応しいところは破擬するとし、う状況である。て低水路方式に切換えたことなどは，その好例である。

農地の場合も同様で，水害のときのように，単に耕土農業経営の大規模化が必至の今日，耕地区画の整備に心土が流失したり，あるいは，流入土砂によって埋没しあたっても，大規模区画にふみ切って，農業近代化の線たというのではなく，農地の基豊富までクラックを生じ，に治うよう，前向きの姿勢で復旧方法を考えるべきであろう。 （農地局設計官，高瀬国雄記）(40.
6.
7. 受稿］

また全面的に降起，沈下をおこして，耕作，カンガイが農業土木学会論文集第14号 研 究 論 文 紹 介
農業土木学会論文集第 14号は，下記 15論文を収録し 40年 11月発行の予定となりました。
論文集は年 4回発行（本年度は 12号〜 15号），予約代金は送料とも年 600円（分冊売りは 1冊 350円送料 40円），申込みは学会事務局あて。

3，土壌コロイドの粘弾性

1. 土の工学的挙動一一関東ロームを中心として土のレオロジ的構造（ I)山崎不二夫・須藤清次
粘質二Iの外力に対する工学的挙動一一庁J
陥荷重に対する変形， ねり返しによる軟化と硬化，乾燥収縮，風乾によるコ γ システ y 、ンの変化， 締め悶須藤清次・安富六郎

め，透水性などー−について 10人の研究者が共同研究を行った．この論文

土は粘弾性を示すコロイド粘土と考えることができる． この系に力を加えると土中の水の化学ポテ＇／＇；／ャルの変化がみられる．
もL自由エネルギはその成果を総括したものである．

が系の流動の障壁値よりも大きくなれば粘聖書性は液体となる•使用した試料は関東ロームーーアロフ ιγ質火山灰土ーーを主とするpFがこの棒援の大きさと関連 L 系の粒子関の結合を破壊する降伏億に等しい．
ハイドロフィリック・コロイドは粘弾性ゲノレに， ハイドロフォピック・が，対照と Lて諸種の非火山性粘質土をも用いた．
従来の土 f
f力学には， 土の物性に基づいて工学的挙動を研究する商が欠

コロイドは粘弾性ゾノレにそれぞれ対応する。 この概念はコロイド系の流動けていた．それが近来の土質力学の行きづまりを招いているように思われる．われわれば pFとレオロジを主要な研究手段として，土の物性の面か条件として適用可能である。結果は次のようにまとめられる．
1) 降伏億は国体と液体との転移点に対応する。外力が降伏f直に達しならその工学的挙動を解明するように心掛けた．土質力学と土壌物理を結合ければ土はフォした新しい土の工学を建設する気速をつくるのに役立てば幸いと考える．

またはユュート γ体として挙動する．

−!Iト体として， また降伏値をこえるとマックスウェル体

2) ハイドロフィリック・コロイドは主にェソトロピー弾性的， ハイド2. 土壊水エネルギ指数 pFによる土壊構造の考察
妹尾学

Schofieldや後輩たちによって確立きれた土壊水のエネルギ指標で動る pFは土壌の構造や挙動の理解に重要な役割を果しつつある．この文報では土壌水のエネルギ状態を決定する重要な要因は次の 4つであるととを指摘した．すなわち毛管力，惨透圧，土粒子と水とに作用する力および相圧である• pF−含水比の関係を単一粒形の分散系を仮定して求めた結果，次のことが明らかとなった• pF・含水比の関係は土粒子の分散の程度および土壌構造によって大き〈変化する．そして関東ロームは徴粒子が多〈表ロフォピック・コロイドはエネルギ弾性的挙動をする．
3) 逆ずりセ γ断チクソトロピ流動は速度過程の現象である。和水の速度が外力減少の際に脱水の速度より大きければ， ハイドロプォピァグの性質はハイドロフィリッ Fに移行 L 粘弾性国体として挙動する，エントロピ生成はコロイド系の構造形成の速度を造める．

4，固い土の力学的性質
土のレオロジカノレな構造（ JI)
須藤清次・東山勇・山崎不二夫

土の弾性をテルツァギ（ 1925）は偽高弾性として取扱った． 偽商5
単位，1面活性が高いために分散性のよいしかも最密充根構造をもっている．分散蜂巣構造 によって起きる．テルツァギ模型はフック体に対応する第 1性のよい問粒内に拘束された水は撹乱によって自由化される． このような近似であるとわれわれは考える． しか Lレオロタカルな見地からみれば土の挙動ば明らかに粘鄭性で、ある．

多量の拘束水の存在は関東ロームの特徴となっている．
腹土蕗 33(7)319