平成22年12月15日発行

第９巻３号（通巻34号）

健康・栄養ニュース
第34号

C
on

次

te n t s

目

国際産学連携センター長

西

2

信雄

アジア栄養ネットワークシンポジウムを通じての国際貢献

3

国際産学連携センター／国際栄養プロジェクト 笠岡（坪山）宜代、三好 美紀

食育の現状〜食育基本法が施行されて５年目の評価とこれからの課題〜
栄養教育プログラム／食育プロジェクト

饗場

直美

山内

淳

6

健康・栄養情報の一元化ということ
情報センター／ＩＴ支援プロジェクト

5

o.3 4

β‑カロテンのビタミンA転換効率に関する基礎的研究
栄養疫学プログラム／生体指標プロジェクト

4

Health and Nutrition News N

IUNS栄養学リーダーシップ育成国際ワークショップが開催されました

廣田

晃一

オープンハウス2010（研究所一般公開）＆
創立90周年記念講演会開催報告
第12回一般公開セミナー開催のお知らせ
食事摂取基準講演会開催報告

7
8※健康・栄養ニュースは年４回（６月、９月、１２月、３月）発行しています。
当研究所のホームページ（URL：http://nih.go.jp/eiken/index.html）でも公開しています。
電子配信（無料）をご希望の方は、ホームページよりお申し込みください。

1

IUNS栄養学リーダーシップ育成国際
ワークショップが開催されました
国際産学連携センター長

2010年９月７日（火）から９日（木）まで、当研究所でIUNS（International Union of Nutritional Sciences：国際栄養学連合）栄養学リーダー
シ ッ プ 育 成 国 際 ワ ー ク シ ョ ッ プ（IUNS Workshop on Capacity and Leadership Development
in Nutritional Sciences）が開催されました。今回は、2007年の中国、2008年の韓国、台湾での開催に続いてアジアで４回目、日本では初めての開催 と な り ま し た。 当 研 究 所 は、 日 本 学 術 会 議
IUNS分科会、日本栄養改善学会、日本栄養・食糧学会と共同で会議の運営にあたりました。
本ワークショップの目的は、主にアジア地域の栄養学を専門とする若手の研究者及び実践活動に携わるリーダーを育成することでした。厳正な選考の結果、最終的に日本人21名と外国人15名（韓国３名、マレーシア３名、タイ３名、シンガポー
ル２名、ベトナム１名、カンボジア１名、インド
１名、ラオス１名）の計36名が参加しました。
プログラムを講義とフィールド見学を組み合わせた参加型のワークショップとして、参加者には、① “Shokuiku” at national level: a focus on
School Meal Program and its related policies, ②
Nutrition and Community Empowerment,
表
トピック

西

信雄

③Functional Food の３つのグループに分かれて、フィールド見学とグループワークを行っていただきました。グループワークの目的と内容は表の通りで、それぞれ①学校給食（お茶の水女子大学附属小学校）、②NPOによる生活困難者の食料ニーズと企業の余剰生産食品の処理ニーズのマッ
チング（セカンドハーベストジャパン）、③食品
企業での機能性食品開発（味の素株式会社工場及び研究所）についてフィールド見学を行いました。
外国人の参加者は、早朝から夜遅くまでのプログラムにもかかわらず、活発に質疑応答、議論をされており、さすが各国から選りすぐられた方々だと思わせるものがありました。また、日本人の参加者も、本ワークショップのお知らせ（第３報）にあった「英語での討論が必要となりますが、流暢に会話ができなくても、積極的な参加と将来に向けての関係を築いていこうという意欲のある方」という期待に添った方々ばかりでした。
９月８日（水）午後に当研究所主催で開催した第４回アジア栄養ネットワークシンポジウムについては次のページに紹介がありますが、ワークショップ
参加者にはオブザーバーとして出席いただき、議論に参加していただいたことに感謝申し上げます。

グループワークの目的と課題
目

的

内

容

・各国の栄養教育手法、
特に学校給食制度を理解する。 ・学校給食現場の視察に向けた概説“Shokuiku” at national ・日本の学校給食制度の歴史を理解する。日本の学 ・外国人と日本人の参加者がペアにlevel: a focus on School
校における栄養教育手法（衛生管理を含む）を理なり、今回のワークショップの経
Meal Program and its
解する。
験から今後、自国でどのような取
related policies
・日本の「食育」の法的制度：キープレーヤーとしり組みをするのが望ましいかを討ての管理栄養士・栄養士の役割を理解する。
論
・コミュニティのアセスメントにつ・コミュニティにおける栄養改善活動のアセスメン
いて、国際的に用いられている視ト、モニタリング、評価を行うためのフレームワー
点等の情報交換
クを提案することを目的とする。
・コミュニティのアセスメントに重Nutrition and Community ・特に、アセスメントに注目し、参加者のこれまで要な視点についての意見交換の経験の中でアセスメントに取り入れた視点を出
Empowerment
・アセスメントに重要な視点のフ
し合い、整理し、フレームを作成する。
レームワークを作成
・その結果、世界共通、地域別、国、コミュニティ
・参加者の地域のアセスメントのたレベル等での重要な視点について検討を行う。
めの調査計画書を作成

Functional Food2・機能性食品の概要を理解し、機能性食品に求められ ・各国の機能性食品研究・開発・制るもの（機能の種類、安全性など）について考える。 度の現状とその制度の背景を紹介
・日本の特定保健用食品制度や各国における食品のし、意見交換（日本の特定保健用表示制度の概要を理解し、その意義、課題につい食品の制度も紹介）て考える。
・機能性食品の安全性について議論
・機能性成分の構造と作用機序などの科学的側面を ・機能性成分の種類・構造と作用機
理解する。
序の概説

アジア栄養ネットワークシンポジウムを通じての国際貢献
国際産学連携センター／国際栄養プロジェクト【はじめに】
近年、アジアを中心とする諸外国においては、
栄養素の不足だけでなく過剰摂取による問題も見られ、栄養問題に対する我が国の国際貢献が期待されています。国際栄養プロジェクトでは、海外からの研修生受け入れ（参照：「健康・栄養ニュース」第30号）、国際シンポジウムの開催ならびにアジア各国との共同研究を通じた国際的な学術交
流、WHOなど国際機関への協力・連携、海外向け情報発信等を通じて、国際的な研究ネットワー
ク構築を図ることを目指しています。
これらの取り組みのうち、今回は、本年度に開催した「第４回アジア栄養ネットワークシンポジ
ウム（2010年９月８日（水）開催）」を中心に、
これまでに開催した同シンポジウムの概要・成果について報告します。

【アジア栄養ネットワークシンポジウムの概要】
当研究所の国際栄養協力事業の一環として、アジア・太平洋地域の栄養科学に関する研究ネット
ワークを構築することを目指して平成15年度より隔年で「アジア栄養ネットワークシンポジウム」を開催しています。
各回毎に設定したテーマに沿って（表１参照）、アジア各国および国内の当該分野の研究者・専門官を招へいし、カントリーレポートをもとに、学術的な討議と活発な意見交換が行われます。
このうち、「第２回アジア栄養ネットワークシ
ンポジウム」の講演集は学術誌（参考文献）の増刊号として発刊し、世界に向けて本シンポジウムの成果を発信しています。

表

生活習慣病を視野に入れた母子栄養について
Optimizing matemal andテーマ
child nutrition for theprevention of chronic
diseases
程
場
催

後

援

美紀

【第４回アジア栄養ネットワークシンポジ
ウムの開催報告】
今年度は、 アジアにおける栄養教育：学校給食制度の取り組みについて をテーマとして2010年９月８日（水）に「第４回アジア栄養ネットワークシ
ンポジウム」を開催しました。アジア地域（日本、韓国、台湾、ベトナム、シンガポール）の学校給食に関して社会的、経済的背景をふまえた取り組みが報告されました。実際には、学校給食の制度的基盤が整っている日本と韓国がリードする形で、各国の学校給食制度に係る法整備ならびに学校給食現場における課題に焦点をおいた活発な議論を行いました。具体的な例として、貧しい家庭への給食提供が実施されている国では、貧困世帯が明確化するなどの問題点も指摘されました。また、学校給食を担当する専門職として栄養士、栄養教諭の存在が強調されましたが、栄養士制度が未整備のアジア諸国も多く大きな課題となりました。これらの議論をもとに、今回構築されたネットワークにおいて今後も情報交換、相互交流を行うこととなりました。

【今後の方向性】
我が国には戦後の復興も含め、国民の栄養問題
を国レベルで改善してきた様々な政策的、研究的
取り組み事例が蓄積されています。アジア地域の栄養のネットワーク拠点としての役割を当研究所が担うことで、今後も国際貢献を進めてまいります。
参考文献
Nutrition Reference and Dietary Recommendation in AsianCountries 〜From nutrition science to policy〜. Asia Pacific
Journal of Clinical Nutrition. 17（Suppl. 2）: 2008

これまでのアジア栄養ネットワークシンポジウムの開催内容

第１回アジア栄養
ネットワークシンポジウム

日会主笠岡（坪山）宜代、三好2004年１月16日（金）KKRホテル（東京）
厚生労働省、外務省
日本医師会、JICA（社）国際厚生事業団（社）日本栄養士会

第２回アジア栄養
ネットワークシンポジウム

第３回アジア栄養
第４回アジア栄養
ネットワークシンポジウム ネットワークシンポジウム
アジアにおける健康づくり アジアにおける栄養教育：学校のための栄養調査と地域 給食制度の取り組みについて
アジア地域における食事摂 栄養プログラムの役割
Nutritional Education
Nutritional Monitoring Program for National
取基準と食生活指針
Nutrition Reference and a n d C o m m u n i t y Health Promotion in Asian
Dietary Recommendation Nutrition Program for Countries：a Focus onin Asian Countries
N a t i o n a l H e a l t h School-based ProgramP r o m o t i o n i n A s i a n ※IUNSワ ー ク シ ョ ッ プと連動して開催
Countries
2006年３月３日（金）2008年３月１日（土）2010年９月８日（水）（独）
国立健康・栄養研究所（独）国立健康・栄養研究所
厚生労働省、（社）日本栄厚生労働省、（社）日本栄 厚生労働省、（社）日本栄養士会、特定非営利活動
養 士 会、WHO西 太 平 洋 養士会、特定非営利活動
法人日本栄養改善学会、
地域事務局
法人日本栄養改善学会（社）日本栄養・食糧学会

3食育の現状〜食育基本法が施行されて５年目の評価とこれからの課題〜
栄養教育プログラム／食育プロジェクト

饗場

直美

わが国では、2005年の食育基本法の施行に基づいて、食育が全国において展開されています。食育は、食を通じて、全ての国民が健全な食生活を実践し、心身共に健やかに生活できるための環境整備と啓発活動を行っていくものです。食育プロジェクトでは、国の研究機関として、国や地方自治体を支援しながら、食育推進に取り組んできました。

ます。その一方で、同じ朝食欠食に関して、20歳代男
性 で は29.5 % か ら30 ％（2008年）、30歳 代 男 性 で は23.0%から27.7%（2008年）と逆に増加しています。
このことから、子供たちは保育園や小学校のような食育の場が明確であり、そこに栄養教諭のような法的整備もなされた食育の環境が整っている場での食育に対して、若年成人のように生活する場が、大学や職場といった広範
囲に広がっている場合では、食育が難しいことがわかります。

【食育推進の評価と課題】【食育推進の今後の取り組み】

今年は５年の節目の年に当たり、この５年間の評価に基づいて、2011年からの基本計画の策定が内閣府では進んでいます。食育基本計画が策定された際の、食育に感心を持っている国民の割合は69.8%であり、2010年に90％以上をめざしてこれまで取り組みがなされてきましたが、現状を見ると71.7%と残念ながらその目標値は達成できませんでした。しかし、実際に食育という「言葉を知っていた」という人の割合は、52.6%（2005年）
から75.8%（2009年）に増加しています。着実に食育という言葉は浸透し、認知はされてきていることは明らかですが、関心を持つに至るには後一歩のようです（図１）。
食育推進基本計画は、国から各都道府県へ、そして市町村へ移り、その計画にのっとって自治体として取り組んでいく仕組みがとられています。５年間で、都道
府県単位での推進計画は100％策定され、現在各市町村版が策定されている過程にあると考えられます（図２）。
また、基本計画の中で具体的食生活の目標である朝食欠食は、子供たちでは4.1%から1.6%へと減少し、学校での食育の取り組みの成果が現れていると思われ

図１．食育の周知度（平成22年版食育白書、ｐ８）【はじめに】

今の子供たちに食育がなされていることにより、数年後の成人の朝食欠食が減少するだろうという期待の中で、今後も子供たちへの食育をまず継続すると共に、大学や職場での具体的食育への仕組み作りが求められていることは間違いないと思われます。地方自治体においても政策としての環境が整いつつある今、すべての年齢層に向けて、周知から実践へ、関心期から実行期へ移行できるような継続
実践的な取り組みが、より一層必要であると考えられます。

図２．食育推進基本計画における食育の推進にあたっての目標値と現状値（平成22年７月現在）〈資料〉＊１ 平成17年７月「食育に関する特別世論調査」（内閣府） ＊２ 平成21年12月「食育の現状と意識に関する調査」（内閣府） ＊３ 平成12年度＊４ 「平成19年度児童生徒の食生活等実態調査」（（独）
日本スポーツ振興センター） ＊５ 平成15年＊６ 「平成20年国民健康・栄養調査」（厚生労働省）＊７ 平成16年度＊８ 平成20年度（文部科学省学校健康教育課調べ） ＊９ 平成19年３月＊10 平成18年度 ＊11 平成21年度（内閣府食育推進室調べほか） ＊12 平成19年度＊13 「平成21年度農林漁業体験学習の取組（教育ファーム）実態調査」（農林水産省）※市町村等の関係者によって計画が作成され様々な主体による教育ファームの取組がなされている市町村の割合＊14 平成17年度＊15 「平成21年度食品安全確保総合調査」（食品安全委員会） ＊16 平成21年度（内閣府食育推進調べ）

出典： http://www8.cao.go.jp/syokuiku/more/conference/evaluation2/5th/pdf/s1-1.pdf

4β‑カロテンのビタミンＡ転換効率に関する基礎的研究
栄養疫学プログラム／生体指標プロジェクト【はじめに】
我々はこれまで低分子栄養素を中心に、新しい機能を解析することで生体指標としての可能性を探ってきました１~５）。

【対象および方法・結果】
ビタミンＡは、動物性食品からはレチニルエス
テルとして、植物性食品からはカロテノイドとして摂取されます。プロビタミンＡ活性が最も高い
カロテノイドと考えられているβ‑カロテンは、小腸に存在する酵素β‑carotene 15, 15ʼ- monooxygenase（BCMO）によって中央で開裂されるとビタミンＡになります（図）。このBCMOによる転換効率は、摂取されたビタミンＡの充足度と逆相関することが知られています。すなわち体内に充分量のビタミンＡが存在するときはビタミンＡに転換されずにβ‑カロテンはそのまま体内に吸収されます。一方、ビタミンＡ量が不足しているときはβ‑カロテンは転換されるというものです。このことが、「過剰にβ‑カロテンを摂取してもビタミンＡ過剰症をおこさない」ことを説明する根拠となっています。ところがそのメカニズムはよく分かっておらず、具体的な転換効率も明確になっていません。β‑カロテンは栄養機能食品の対象成分であり、また食品添加物にも指定されている
ので以外に多く摂取されている可能性があります。事実、平成18年度国民健康・栄養調査によりますと、国民全体のβ‑カロテン摂取量の中央値
は約3500μg/日ですが70歳以上の高齢者における中央値は約5000μg/日と極めて高くなっています。すなわち、ある集団においてはβ‑カロテン過剰摂取の可能性があると考えられます。β‑カロテ
図

山内

淳

ンそのものの栄養素としての機能を明確にする上でも、BCMOに関する基礎的知見は重要であると考えました。そこで本研究ではまず、BCMO遺伝
子の発現制御機構を明らかにしようと考えました。
ビタミンＡの活性本体と考えられているレチノ
イン酸を小腸由来の培養細胞に添加し、BCMO遺伝子発現の変化をRT-PCRで確認しました。その結果、BCMO遺伝子プロモーター上にはレチノイ
ン酸応答配列が存在するにもかかわらず、レチノ
イン酸による刺激に反応しませんでした。また、
レチノイン酸応答配列を含むBCMO遺伝子プロ
モーター領域をルシフェラーゼに連結したレポー
タープラスミドを構築し、レチノイン酸による転写活性化を観察しましたが、同じくレチノイン酸による刺激に反応しませんでした。

【今後の方向性】
レチノイン酸は細胞内に存在する特異的な核内レセプターに受容され遺伝子発現を正に制御することが知られています。すなわちBCMO遺伝子発
現にはレチノイン酸による転写抑制機構という、
新しい調節機構が介在している可能性があります。現在詳細に解析しています。
関連研究論文１）Yamauchi, J. et al. Biochem Biophys Res Commun. 285（2）:295‑299, 2001.
２）Yamauchi, J. Biosci. Biotechnol. Biochem . 70（1）: 312‑315,
2006.
３）Inoue, E. and Yamauchi, J. Biochem Biophys Res Commun
351: 793‑799, 2006.
４）Inoue, E. et al. Biosci. Biotechnol. Biochem . 72（1）: 246‑249,
2008.
５）Inoue, E. et al. J. Biol. Chem. 285（33）:25545‑25553, 2010.

β‑カロテンのBCMOによる開裂（略図）5健康・栄養情報の一元化ということ
情報センター ／IT支援プロジェクト

晃一【はじめに】【情報の蜘蛛の巣をつくる・その２】

IT支援プロジェクトは、多様な健康・栄養情報を発 信 するために「リンクDEダ イエット」（http://
www.nutritio.net/）などのサイト運営を行っています（図）。現在このサイトの主要コンテンツは、１日に10‑20件の海外の最新学術文献を日本語で紹介したニュース記事ですが、当初は特別プロジェクトの一般公開を目的としたサイトでした。本稿ではこれまでの変遷を簡単に述べたいと思います。

現実には「すべて」の健康・栄養情報を文字通り一元化するためには膨大な作業が必要ですが、栄養学というものは常に変化しており、健康・栄
養情報の一元化というのが、常に更新される最新の情報にそったすべての情報の束ね直しの連続過程なのだという考え方もできます。そのためには
最新情報の提供が第一に必要です。
このような観点から、｢リンクDEダイエット｣
では当初の一元化はあきらめて、常に最新の情報をフォローするための改良を行いました。機械翻訳と組み合わせたボットと呼ばれるウェブ自動収集プログラムを開発し、サイトやニュースの自動取得も行うようになり現在に至っています３〜５）。

【前史：健康栄養科学知識基盤倉庫】｢リンクDEダイエット｣ サイトは、国立健康・栄養研究所で1996年に開始された特別プロジェクトに端を発しています。この「健康栄養科学の知識基盤の整備に関する研究」プロジェクト（主任・戸谷誠之）
は、健康・栄養情報の一元化を目指すプロジェクト
であり、その成果としていくつかの主題を軸とした分
担報告書をハイパーテキスト化して公開したのが、現在に続くサイトのはじまりでした１）。

【情報の蜘蛛の巣をつくる・その１】
ウェブでは当初、同じ内容の英語ページと日本語ページを同時に提供するのが当然のように考えられていましたが、しだいにこの原則は崩れていきました。日本だけでなく英国を除く欧州や東ア
ジア各国でもウェブは自国語が基本で英語版とかなり差のある場合がしばしば見られました。そのために各国の栄養行政などを調べるためには各国語のページにアクセスすることが必要だったことから、多言語表示によるサイトを構築してこれに対応しました２）。

図

6

廣田

【今後の方向性】
1996年にプロジェクトが始まったときは、まだ
Googleのような優れた検索エンジンが存在しませんでした。今年（2010年）、ほぼ10年ぶりに ｢リンクDE
ダイエット｣ のデザインをリニューアルしました。専門家にも一般人にもより使い勝手の良いサイトを目指して今後も改良を続けていきたいと考えています。
関連研究論文１）瀧本秀美、他：健康・栄養情報データベースの構築と応用，
第18回医療情報学連合大会論文集、762, 1998.
２）廣田晃一、他：健康栄養科学マルチリンガルウェブサイト
の構築、医療情報学、20（Suppl. 2）: 940, 2000.
３）廣田晃一、他：日本語による健康栄養学最新情報探索サー
バの構築、医療情報学、22（Suppl.）; 736, 2002.
４）古池直子、他：科学的根拠に基づく ｢健康食品｣ 情報収集支援サイトの構築、医療情報学、26（Suppl.）: 446, 2006.
５）細井俊克、他：健康・運動関連情報の分析〜運動方法学的観点からの運動ニュース解析、医療情報学、27（Suppl.）: 935, 2007.

2010年８月にリニューアルされたリンクDEダイエット

トップページ（http://www.nutritio.net/）

研究所一般公開（オープンハウス2010）＆創立90周年記念講演会
９/25㈯に開催しました
オープンハウス2010の報告
昨年同様、本年も雨天となってしまいましたが、昨年以上に多くの方にお越しいただきました（来所者総数282名、ちなみに昨年度は216名）。内容は玄関フロアーでのパネルによる研究所の紹介、所内見学ツアー、食生活診断、骨密度測定、健康体力診断、健康食品相談、インターネット体験などでした。
例年通りですが、食生活診断や健康体力診断コーナーの人気が高く、これらを楽しみに毎年参加してくださる方もいらっしゃるようです。
ご来所者の方からいただいたアンケートのご意見としては、「研究所の具体的な研究・調査業務を知ることができて良かった」「今までの近寄りがたいイメージが変わり、より身近に感じられるようになった」という好意的な内容が多く、オープンハウスを介して研究所の取り組みを紹介できたと思います。一方で、「パネル展示の説明が難しい」「各会場間の連携をよくして案内・運営をスムーズで分かりやすいものにして欲しい」という内容のご意見もあり、これらは今後の対応課題となりました。
オープンハウスは来年も同じ時期に開催を予定しております。詳細は研究所のホームページでお知らせ致しますが、この健康・栄養ニュースをご覧の皆様からもPRして頂ければ幸いです。

所内見学ツアーの様子

フィットネス体験の様子

創立90周年記念講演会の報告
研究所創立90周年の節目となる今年は、栄養分野でご活躍の中村丁次先生、運動分野では竹宇治（旧姓・田中）聰子先生をそれぞれお迎えして記念講演会を開催し、150名を越える方々にお集まりいただきました。
日本栄養士会会長の中村先生には「食生活改善と
国立健康・栄養研究所」というテーマで、栄養学のこれまでのあゆみや今後の方向性、また国立健康・栄養研究所が果たすべき役割について熱心にご講演頂き、栄養関係者だけでなく一般の方も栄養の大切さを再度認識できる機会になったと思います。竹宇治先生はローマ五輪背泳ぎ銅メダリストとして活躍された方で、その後も水泳を介して多方面でご活躍中です。当日は「エクササイズと国立健康・栄養研究所」というテーマで、先生が会長を務めていらっ
しゃる、働く女性のための水泳教室「華の会」の活動を中心にユーモアを交えてご講演頂き、多くの方々

記念講演会の様子

からご好評をいただきました。

7

第

日時

場所

テーマ

12回 一般公開セミナーを開催します

平成23（2011）年２月26日㈯12：30〜16：00（開場12：00）

よみうりホール（千代田区有楽町１‑11‑１

読売会館７階）※入場無料、当日会場にて受付、先着800名

生活習慣病を予防する食生活・身体活動―見つけよう、あなたに合った健康づくり―

コーディネーター

健康増進プログラム運動ガイドラインプロジェクトリーダー 宮地元彦

内容
基調講演 「高血圧予防は減塩、節酒、肥満予防から」
̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲ 国立大学法人滋賀医科大学
生活習慣病予防センター
特任教授 上島弘嗣
講演１ 「国民健康・栄養調査の最近の結果から」̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲ 栄養疫学プログラム国民健康・栄養調査
プロジェクトリーダー
国際産学連携センター長 西 信雄
講演２ 「健康づくりの基礎となる栄養―食事摂取基準―」̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲ 栄養疫学プログラムリーダー 森田明美
講演３ 「身体活動と栄養をエネルギーから考える」
̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲ 健康増進プログラム上級研究員 髙田和子

詳細につきましては研究所のHP（http://www.nih.go.jp/eiken/index.html）に掲載します。
お問い合わせ：独立行政法人国立健康・栄養研究所 事務部業務課
Tel：03‑3203‑5721 FAX：03‑3202‑3278

食事摂取基準講演会の報告「日本人の食事摂取基準」の活用と今後の展望
さる９月20日に、研究所の取り組みとしては初めて、食事摂取基準の講演会を行いました。会場の、すみだリバーサイドホールイベント
ホール（墨田区役所内）は浅草に近く、窓からは建設中の東京スカイツリーが間近に見える場所です。小雨のぱらつく不安定な天候でしたが、412名という多数のご来場がありました。内容は、本年改定された「日本人の食事摂取基準（2010年版）」を活用する上でのポイントや、
今後食事摂取基準がどのように発展していくかなど研究に関しての講演とディスカッションでした。管理栄養士やNR（栄養情報担当者）など専門職の方も多数ご参加いただいていたらしく、質問や意見などフロアからの発言も活発で、盛会のうちに幕を閉じました。今後も、何かのテーマまたはトピックを取り上げた講演会を、一般の方々にも参加しやすい形で、所外でも開催していければと考えています。

8