長野保健医療大学紀要編集・投稿要領

第 1 条 この要領は、紀要委員会規程（以下「規程」という。
）第 8 条に基づき、長野保健医療大学紀要（以下「本誌」という。
）の編集・発行に必要な事項を定める。
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本誌は原則として毎年度 1 巻を刊行する。

第 2 条 本誌を発行する目的は次のとおりとする。
(1) 理学療法学、作業療法学、看護学、その他医療・保健分野を中心に、広く学術の発展に寄与すること(2) 長野保健医療大学（以下「本学」という。）に属する教員及び本学の卒業生に研究発表の場を提供するとともに、研究・教育活動に関する情報発信を行うこと(3) 地域における共同研究活動を促進すること
第 3 条 本誌の編集及び刊行は、規程第 1 条第 2 項及び第 4 条に基づき、紀要委員会（以下「委員会」という。
）が行う。
第 4 条 掲載される原稿は次のとおりとする。
(1) 学術研究に関する未発表の原稿で、他誌へ投稿中、又は投稿の予定がない次のもの
ア 原著論文
イ 研究・調査報告、症例・実践報告
ウ 総説(2) 教育・実習等に関する研究・調査・報告(3) その他講演録、業績集、特集など委員会で認めたもの
第 5 条 本誌への投稿ができる者は次のとおりとする。
(1) 本学の専任教員及び兼任教員(2) 本学及び長野医療技術専門学校の卒業生(3) 委員会が寄稿を依頼した者又は投稿を認めた者
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前項各号の者を筆頭著者又は共著者として投稿する者

第 6 条 本誌への投稿を希望する者（以下「投稿者」という。
）は、次の書類を事務局企画部（以下「事務局」という。
）に提出するものとする。
(1) 紀要投稿申込書（様式第 1 号）
(2) 表紙（様式第２号）(3) 原稿（様式第３号）(4) 誓約書・著作権移譲書（様式第４号）(5) 利益相反状態自己申告書（様式第５号）(6) 投稿承諾書（共著者用）（様式第６号）
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事務局は、前項の提出があったときは受付簿に掲載し、速やかに委員会に回付する。

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第 7 条 人を対象とする研究では「ヘルシンキ宣言」及び「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」（文部科学省・厚生労働省・経済産業省）を遵守し、本学又は他大学等の研究機関が設置する研究倫理審査委員会の承認を得て適切に行われていることを論文中に示さなくてはならない。
第 8 条 投稿原稿の採否は、委員会が依頼した査読者が行った査読結果を基に、委員会で決定する。
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採否の判定は、採用、不採用のいずれかとする。

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委員会は、採否の判定結果を事務局に文書で通知する。

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事務局は、判定結果を紀要掲載判定通知（様式第７号）により速やかに投稿者に送付する。

第 9 条 原稿の様式は次のとおりとする。
(1) 原稿はフォーマット（様式第３号）への入力により作成し、Ａ４サイズの用紙にプリントア
ウトしたものとする。１ページは 40 字× 30 行とし、行間を十分にあけること。英語論文の場合はダブルスペースとする。
(2) 原稿には表紙（様式第２号）をつけ、題目、投稿者名、所属、Key words（３語）を、いずれも日本語と英語の両方で記載し、原稿の種別および連絡先（電話、Fax、E-mail アドレ
スを含む）を明記する。原稿には通しページを記入する。
(3) 原稿は、原則として図・表・写真を含めて刷り上がりは 2 段組み 10 ページ以内（約 18,000
字以内、英文の場合は約 9,000 words 以内）とする。図・表・写真は 1 ページが約 1,800 字（英文の場合は約 900words）に相当するものとする。短報は刷り上がり 2 段組み 4 ページ以内（約 7,200 字以内、英文の場合は約 3,600 words 以内）とする。
(4) 日本語原稿の場合は、表紙の次に和文要旨（400 字程度）を付け、続いて英文要旨（250 words
程度）を付ける。英語原稿の場合は、表紙の次に英文要旨（250 words 程度）を付ける。図
表や写真、段組などのレイアウトは委員会に一任する。
(5) 原著論文と総説以外の原稿の英文要旨については、投稿者の任意とする。
(6) 数字は特別な場合を除き算用数字を用い、度量衡の単位は国際単位系（SI）の使用を基本とする。
(7) 章には算用数字で番号を振りピリオドを付す。章より下位の項番号はハイフンで並べる。
（章番号の例 第 1 章：1.、第 1 章 第 1 節：1-1.）(8) 投稿された原稿は原則として返却しない。
第 10 条 本誌への投稿は、次に掲げる方法をもって行う。
(1) 各巻の投稿期日は、委員会で決定し公表する。原稿の受付と査読は随時行う。
(2) 投稿時には、前条の様式に則った原稿を３部提出する。1 部は著者名、所属名を明記したもので、2 部は査読用とし、これらを空欄としたものとする。
(3) 掲載判定通知で掲載とされた者は、Ａ４サイズの用紙にプリントアウトした最終原稿（投稿者名、所属の明記してある表紙、和文・英文要旨を含む）２部を委員会において指定する者に提出する。
(4) 前第 3 号の原稿、図表等を保存した電子ファイルを委員会において指定する者に提出する。

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第 11 条 著者校正は原則として初校のみとする。校正は原則として脱字、誤植のみとし、原文の変更、削除、挿入は認めない。
第 12 条 投稿論文の投稿料、掲載料及び別刷 30 部は無料とする。
第 13 条 投稿論文に引用する文献は、本文中には上付き文字にて引用順に番号のみ記載し、以下の様式にて、本文のあとに引用番号を付して、まとめて記載する。引用した文献の著者、編者が多数の場合は３名までを記載し、越えた場合は「・・・・他」、「・・・et al.」のように記載する。
(1) 単行本の場合
ア 単独あるいは共同執筆の場合、
引用番号、著者名、書名、出版社名、発行地、 発行年、引用ページを例に従って記載する。
和文例：1. 藤田哲: 改訂 食用油脂 −その利用と油脂食品−. 幸書房, 東京, 2011; pp 95-105.
2. 糖尿病学会編著: 糖尿病治療ガイドライン 2016. 南江堂, 東京, 2016.
英文例：3. Freedman DA: Statistical Models: Theory And Practice Revised Edition,
Cambridge University Press, New York, 2009; pp 41-60.
イ 分担執筆の場合
引用番号、著者名、論文題名、編者名(編)、書名、出版社名、発行地、発行年、引用ページを例に従って記載する。
和文例：1. 海老原覚：心臓・血管と肺．上月正博(編著): 重複障害のリハビリテーショ
ン．三輪 書店，東京，2015; pp 89-92.
英文例：2. Greenland S, Rothman KJ: Introduction to Stratified Analysis. Rothman KJ,
Greenland S, Lash TL (eds): Modern Epidemiology. 3rd ed: Lippincott Williams& Wilkins, Philadelphia, 2008; pp258-282.
(2) 雑誌の場合
引用番号、著者名、論文題名、雑誌名、発行年、巻(号)、ページとする。
和文例：1. 玉腰暁子，武藤香織: 多施設共同疫学研究における中央事務局業務 実態の類型化と今後の標準化にむけて．日本公衆衛生雑誌, 2013; 10: 631-6
英文例：2. Lord SE, Rochester L: Measurement of Community Ambulation After Stroke:
Current Status and Future Developments. Stroke, 2005; 36: 1457-1461.
(3) インターネット上のサイト・ページの場合
引用番号、著者名、題名、及び Available from：URL (引用日)を例に従って記載する。
和文例：1. 日本経済再生本部: ロボット新戦略.2015; Available from:https://www.kantei.go.jp/jp/singi/robot/pdf/senryaku.pdf (2019 年 2 月 19 日引
用)
英文例：2. The Japanese Circulation Society: Guidelines for the Diagnosis and Treatment
of Circulatory Diseases (Report of the FY2011 Joint Research Team). Osaka,
Available from: http://www.jacr.jp/web/pdf/JCS2012_nohara_d_2015.01.14.pdf(cited on May 27 2018).

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第 14 条 本誌に掲載された論文等の著作権は本学に帰属する。他誌等へ全文又は一部（図、表など）を転載する場合は、投稿者自身の論文であっても事前に承認を得るものとする。
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他誌等への転載を希望する者（以下「申請者」という。）は、紀要原稿転載承認申請書（様式第８号）を事務局に提出する。

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事務局は、前項の申請があったときは、速やかに学長の決裁を受け、紀要原稿転載申請の審査
結果通知（様式第９号）により申請者に通知する。

第 15 条 本誌の掲載論文及び目次を含む内容の全て又は一部は、本学の機関リポジトリ上で公開する。
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委員会が特別の事情を認めた場合は、機関リポジトリでの公開をしないことがある。

第 16 条 この要領の改正は、規程第 4 条に定める審議事項とする。
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委員会がこの要領を改正したときは、規程第 6 条に基づき、教授会に報告し了承を得るものとする。
附 則

１ 本要領は令和元年 7 月 1 日から施行する。
附 則
この要領は、令和 2 年 8 月 26 日から施行する。
附 則
この要領は、令和 4 年 7 月 12 日から施行する。

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