2022 年度

自己点検評価年次報告書
【大学】

目白大学

部門別「自己点検評価年次報告書」の目的
目白大学・目白大学短期大学部内部質保証委員会
本学の内部質保証は、学長のリーダーシップのもと、大学の理念や方針に従い、現在の教育、研究、管理運営、社会貢献などの活動について、自らが現状を振り返り、向上と健全化を目指すために、ひたむきに改善を継続するプロセスが重要だと考えます。
その目的を果たすために、年度ごとの振り返りを行い、ＰＤＣＡサイクルを用いた「報告書」で可視化することで、各教職員や各学科等の現在地や問題点の気づき、改善、あるいは維持のプロセスを確認し、本学の目標の再確認を行います。
この『部門別自己点検評価年次報告書』は、本学の教育活動の主軸である各学部、学科と附属施設及び委員会・センターの自己点検・自己評価です。各部門での教育の改革・改善の振り返りや次年度目標といった改善プロセスを大学内外に公開・共有することで、向上心と改革に前向きな姿勢を持続させ、教育の質の向上と健全化に取り組みます。

目凡次

例 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1

院 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

3

科 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

35

設 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

125

委員会・センター等 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

133

法

173

大
学
付

学
部
属

人

・

学
施

本

部 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

凡 例
2023 年 5 月 1 日
本報告書に記載する項目の定義並びに数値の算出方法は以下の通りとします。
○学生数

……

正規課程所属の在学生。研究生や科目等履修生は含まない。

○留学生数

……

上記「学生数」の中の留学生数の内訳。研究生や科目等履修生は含まない。

（同上）○専任教員数……

大学学部と短大各学科における所属でカウントするほか、大学院に所属する（大学院・大学・短大）

教員はその専攻でも専任教員として、研究所に所属する教員はその研究所でも研究員としてカウントする。
（本学では人事取扱い上、全ての大学教員は学部または短大のみに専属し、大学院は当該研究科所属であっても併任扱いとなっているが、本報告書で全ての大学院教員をカウントしないことは実態から乖離し、本報告書の趣旨にそぐわないため）○授業科目数……

その学期に設定されている授業科目の数。
・ 学則に記載されている専門教育科目（学部共通科目を含む）、及び学科
別開講の共通科目を基準とする。ただし、履修登録前に閉講が確定している（隔年開講・教員急病など）科目はカウントしない。
・ 1 つの授業に複数のコマが設定されていても 1 科目と数える。
・ 履修学生ゼロによる閉講科目は 1 科目と数える。
・ 新カリキュラム・旧カリキュラムで科目名が変わるが同じコマで実施している場合は 2 科目・1 コマでカウントする。
・ 学外実習科目・卒業研究・留学期間の振替対応科目・臨地研修は 1 科目としてカウントするが、コマ数はカウントしない（学内で実習報告の授業等をすることがあっても同様）。
・ 再履修用授業を別途に実施している場合は、同一科目名であれば本体の授業と別扱いせず、コマ数のみカウントする。
・ 通年実施の科目、及び卒業研究や臨地研修など学期ごとに完結する実態のない科目は「通年／その他」に分類して数える。
・ 同一科目を複数の学科の学生が一緒に履修する形態で実施している場
合は、それぞれの学科に全コマ数を加算する（全学科の合計コマ数が実態より多くなる）。
・ 学部共通の専門教育科目は科目数・コマ数ともに各学部所属学科に単純加算する（全学科の合計科目数・コマ数が実態より多くなる）。

○開講総コマ数……

その学期に実際に開講（≠実施）されているコマ数の合計。
・ 学則に記載されている専門教育科目（学部共通科目を含む）、及び学科
別開講の共通科目を基準とする。
・ 1 つの授業に複数設定されているコマは別々に数える。
・ 開講したが結果的に履修学生が開講基準以下で実施しない場合も、コマとしてカウントする。
・ 8 回授業等の場合は教務課のコマ数換算方法に準拠する。
・ 非常勤講師の担当コマ数については実績に従い算出し、小数点第 2 位

1

で四捨五入する。
○進路状況

……

年度末で確定した、卒業生の進路状況。
・ 就職は正規雇用または非正規雇用（契約社員（1 年以上または 1 年未満）
で就職した卒業生、進学は大学院、大学、専門学校、留学が確定した卒業生、その他はアルバイト、家事手伝い、結婚、資格取得準備中、進学
準備中、留学準備中、公務員試験準備中、科目等履修生、研究生、聴講生の卒業生とする。

○論文数

……

シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が執筆した件数の合計。
・ 複数の構成員が共同執筆していた場合、その学科で 1 件と数える（1 件の共同執筆論文について構成員の人数分だけ件数がプラスされることはない）。
・ 他の学科教員が共同執筆者に含まれていた場合、それぞれの学科で 1 件と数える（この結果、全学科の件数合計は実際の論文件数より多くなる可能性がある）。

○学会発表件数……

シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が発表した件数の合計。
・ 複数の構成員が共同発表していた場合、その学科で 1 件と数える（1 件の共同発表について構成員の人数分だけ件数がプラスされることはない）。
・ 他の学科教員が共同発表者に含まれていた場合、それぞれの学科で 1 件と数える（この結果、全学科の件数合計は実際の発表件数より多くなる可能性がある）。

○科研費助成金……

シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が獲得した件数と金額の合計。
・ 研究代表者のみカウント（２研究課題を採択されているものは、２とカウント）
・ 分担金配分前の総配分額（直接経費・間接経費の合計）を記載。
・ 延長課題（当該年度配分なし）は含まない。
・ 年度途中での退職者分も含む。
・ 厚生労働省科研費も含む。

○特別研究費……

シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が獲得した件数と金額の合計。
（教育研究環境整備助成は研究内容に着目するのではなく当該年度の新任者の研究環境整備のために支給されるものなので、本欄では除外する。
）
以上

2

大

学

3

院

4

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名国際交流研究科

記入者氏名（役職）飛田 満 （研究科長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項＜教育・学生指導＞○前年度に引き続き、2022年度FD活動の目標として「修士論文指導体制の強化」を掲げ、年間を通じて研究科を挙げて論文指導の進め方を検討した。
また、所謂ゼミ（「国際交流研究演習」「修士論文指導演習」）を中心として、学術論文の書き方に関する様々なレベルでのきめ細かな少人数・個別指導を徹底して行った。
○修士論文中間発表会（7/30）と最終試験（1/30）をフルスペックの対面形式で実施した。最終試験では院生8名の発表と質疑応答が行われ、その結果を踏まえ、研究科委員会での審議の結果、8名全員について本研究科が定めた水準に達していると判断し合格とした。2名未提出であった。
〇論文審査においては「学位論文に係る評価基準」に則って、制定したすべての項目について評価を行った。審査体制、評価項目、評価基準についてと
くに課題として検討を要する点はなかった。
○2022年度からほとんどの授業が対面形式に戻り、修了生8名のうち5名は国内で就職が決まった。1名は他大学の修士課程に進学し、2名は中国に帰国した。学業不振の1名は満期退学となった。
〇ＣＰ・ＤＰの可視化及びカリキュラム体系の理解促進のため、全学的方針により本研究科でも3つの履修モデル（「国際的職業人育成のための履修モ
デル」「国際的教養人育成のための履修モデル」「文系研究者育成のための履修モデル」）を策定した。
＜研究・社会貢献＞○著書（共著）1件、論文（単著）6件、論文（共著）3件、学会発表（単独）2件、学会発表（共同）4件、講演・講師17件、その他（書評、報告書、共同研究、パネリスト等）9件。決して多いとは言えないが、基盤的・先取的な研究が堅実に遂行されていることが見てとれる。
〇学会・協議会・法人等の役員、国・地方公共団体の専門委員として、またコーディネーターやファシリテーターとして、各分野・地域で社会貢献活動を行っているものが多く見受けられる。
○社会学部地域社会学科＜地域・ひとづくりコース＞主催「第16回地域フォーラム」を共催した。さらに、目白大学地域連携・研究推進センター主催「地域の歴史と文化を考えるセミナー」に協力した。
＜管理運営＞○新入生・在学生オリエンテーション、学位記手交式は、コロナ前のように対面形式で行うことが出来た。ただし学生の出席がやや少なかった。
○今年度もZoomによる進学相談を実施した。コロナ禍で受験生は多くはなかったが、小論文試験と面接により厳正に選抜を行った。7名の新入生を受け入れ、うち4名は中国人留学生、3名は日本人（社会人と国内他大学の新卒学生）であった。
〇社会学部2学科をベースとする専門教育との連接を強化するため、社会学部社会情報学科から国際ビジネス研究を専門とする教員1名を論文指導補
助教員に加えた。また社会デザイン研究を専門とする論文指導補助教員を論文指導教員に昇任した。

(2)今後の課題＜教育・学生指導＞○引き続きゼミを中心としたきめ細かな個別指導を行い、新たな課題として「研究倫理教育実施計画」に基づき学生に対する研究倫理教育の実施を徹底する。
○中間発表会と最終試験（公開）における教員全体による論文指導体制を確立する。学位論文に係る評価基準の再確認を行い、これに則った論文指導をさらに強化する。
〇留学生に対しては、日本語能力の低下が指摘されているため、新設の共通科目「学術研究の技法ⅠⅡ」を履修するよう指導する。
○留学生も卒業後日本で就職するケースが多いので、引き続きキャリアセンターと連携しながら、ゼミをベースに進路指導・就職支援を行っていく。社会人も学んでいるので、能力開発やキャリア形成の点からリカレント教育の成果を検証する。
＜研究・社会貢献＞○論文投稿、学会発表、調査研究はもちろん、学会・協議会・法人等の役員や国・地方公共団体の委員など、各分野・地域での社会貢献活動を引き続き行っていく。
〇研究科ウェブサイトを活用し、教員の研究教育や社会貢献の活動成果について学部学科とリンクして効果的・積極的に情報発信を行うように働きかけていく。
○最終年度ではあるが、今年度も国際交流研究科主催の講演会は見送り、社会学部2学科、地域連携・研究推進センター等が主催する公開講座などの共催や協力を行っていく。
＜管理運営＞○コロナ禍をきっかけに受験者層に変化が見られる。留学生ばかりでなく、原点に帰って新卒者や社会人など多様な層からの学生の受け入れを促進する。策定した3つの研究科履修モデルも広報や指導のためのツールになりうるかどうか検討する。
○ほとんどの授業が対面形式、ごく一部の授業が遠隔形式で行われているが、大学院教育に関する全学的方針を踏まえた「遠隔と対面のハイブリッド型教育」をめざし、対面授業と遠隔授業の割合と新しい大学院教育のあり方を検討する。

5

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名国際交流研究科 国際交流専攻

記入者氏名（役職）鈴木 章生（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退 学 者 数 (年度末集計)
就 職
進 学
進 路 状 況(年度末集計)
その他
計
項
目

シート3
（専攻主任記入）

20
40
6
10
16
3
9
12
0
1
5
1
2
8

2022年度（令和4年度）

名

名

教
授
准 教授
専任講師
兼
担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

8
3
0
0
11
4

名
名
名
名
名

特任内数

博士内数

0
0
0
0
0

6
3
0
0
9

名
名
名
名
名

名
名
名
名
名

名

名
名
名

授業科目数

名
名
名

開講総コマ数名

春学期
秋学期
通年/その他
春学期
秋学期
通年/その他

15 コマ
17 コマ
0 コマ
25 コマ
37 コマ
0 コマ

内非常勤
担当

2 コマ
5 コマ
0 コマ

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 対面とオンラインなど多様な学びの方法を推進する。日本語能力の低下が見られるので改善策を検討する。
② 教員の研究業績紹介はルーチン化しているが、院生の研究テーマ決定および担当教員の選定には偏向が見られ、担当する教員、しない教員で分かれている。
学
生 ③ 日本人学生の入学受け入れと学修内容の広報に努めるとともに、院生の日本国内の就職支援体制や方法などを検証する。
指改善に向けての具体的な計画（Plan）
導
含 ① 日本語能力の高い留学生の選抜では入学者が減るので、入学後の日本語能力向上を目的とした科目やプログラム、院生発表会などを検討する。
む ② 教員の専門紹介の徹底、指導教員決定のための面談・マッチング方法などを研究科委員会で検討する。
③ 日本人学生を対象に生涯学習センターや社会教育施設にチラシを配布する。就職支援部からのガイダンスや相談会を研究科として企画する。
（

教
育

）

項
目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 修士論文指導体制の強化を掲げ、「国際交流研究演習」「修士論文指導演習」での論文の書き方および日本語表記の基本を丁寧に指導する。また、中間発表で研究科教員による日本語表現、文字表記の指導を行った。入学者選抜では日本語能力の適正を小論文・面接を重視して判断した。
② 大学院入学前、入学後の研究テーマについて変更の有無を確認し、教員と院生との面談期間を設定して、教員の専門性と院生の研究テーマとのマッチングを図りつつ、特定教員への集中を避ける調整を行った。

（③ 中間発表会、最終試験などの様子を大学のホームページに掲載して情報発信に努めた。日本国内の就職希望者にはキャリアセンターにつなげるな
どの支援を行った。新宿区内をはじめ、周辺区の生涯学習センターや社会教育施設の発送リストを確認し、一部にチラシや大学院案内を郵送・持参した。
教育 ２．点検・評価（Check）① 修士論文の指導に際して個々の教員は、日本語表記の指導に非常に多くの時間を割き、中間発表会や最終試験では発表能力や質疑応答の向上
学に尽力した。
生②
院生の研究テーマを尊重しつつも教員の専門性にも配慮し、修士論文指導の教員の受け入れ枠は２名以下できるだけ維持した。
指
導 ③ 発送リスト作成は行ったが、一部の施設に郵送・持参した。また、博物館友の会などの団体約１00名程を対象にする講演会で大学院のパンフレットなどを配布した。
含
む ３．課題と次年度の改善目標（Action））① 次年度科目に論文の書き方などを学修する「学術研究の技法Ⅰ・Ⅱ」が開設され、その科目の受講者を増やす。
② 次年度も引き続き、大学院生の研究テーマを尊重しつつ、教員負担の均等分担化に取り組む。
③ イベント等のチラシや案内状、大学院案内をメール・郵送での情報発信につとめる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 時間割配置を検討して、受講者を増やす。論文作成の基本マニュアルを整理して、大学院生に配布・配信して論文作成および日本語能力の向上を図る。
② １年次の春学期に研究テーマに関する院生との相談時間を設けて、研究課題、研究方法などの事前把握につとめる。
③ 学部・学科と協働しながら、講演会やイベント等の広報、大学ホームページでの露出度をアップする。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 社会学部両学科の動向を踏まえ、大学院のカリキュラム・開設科目ならびに教育方法について継続的に議論する。
② 大学院での資格取得、留学生の日本国内での就職活動を支援する。ハイブリッド型教育の具体的な制度設計を行う。
管理 ③ 日本語能力の高い留学生に加え、学び直しを希望する社会人を意識した受け入れと広報をさらに強化する。

6

運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① カリキュラム・開設科目ならびに教育方法を検討するプロジェクトチームを編成する。
② 大学院生の進路についてキャリアセンターと相談するとともに、ハイブリッド型教育を含む大学院教育のプロジェクトチームを編成する。
③ チラシ等の配布を通じた広報に加え、社会人を対象にした講演活動を企画して認知度を上げる。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① カリキュラムおよび教育方法については、研究科委員会ならびにFD等で検討した。
② 大学院生の進路については指導教員の指導助言を中心に、適時キャリアセンターへの誘導を行った。
③ 地域社会学科〈地域・ひとづくりコース〉第16回地域フォーラム、目白大学地域連携・研究推進センター主催の「地域の歴史と文化を考えるセミナー」
で大学院のチラシ・案内を配布した。
２．点検・評価（Check）① 次年度に向けて当該研究科の構成教員の増員をはかるとともに、科目担当者の一部見直しを行った。
管 ② 中国人留学生の半数近くが帰国せず日本での就職を希望しており、キャリアセンターと対象学生の情報共有を行った。
理③ 上記の③の催しで約150名以上の来場者に印刷物配布による情報提供を行った。
運営 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① カリキュラム・教育方法について情報の共有をはかる。とりわけ非常勤の教員との連絡調整を視野に入れる。
② 新型コロナ感染症の5類移行に伴い、日本での就職希望者増加が予想されることから、キャリアセンターとの対応を今まで以上に密にする。
③ 社会人を対象にした大学院入学を積極的に推進する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究科内でPTを編成し、適宜研究科委員会で協議の場を設ける。非常勤講師との連絡会を対面・オンラインなどで計画し、情報共有を図る。
② 1年次秋学期、2年次を通じて、適宜、大学院生との就職に関する連絡会をオンライン等で実施する。
③ 各学部学科、各研究科の学内催事で配布するとともに、HP等で社会人対象入試の情報を提供する機会を増やす。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 国際交流研究科の社会貢献として公開講演会の開催の在り方を検討し、企画内容および関係団体との交渉を検討する。
② 国際交流研究科として産学連携および地域連携について従来の見直しを含め新たな企画を研究科委員会で検討する。
社
会 ③ 国際交流研究科の教員の研究活動や社会貢献活動の情報をHPなどを通じてさらに発信する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 学外の団体（地域住民、新宿区などの行政およびNPO法人等）との共催事業として公開講演会を企画開催する。
② ①とも関わるが、研究科委員会で産学連携および地域連携について現状を見直し、新たな企画ができるのかどうか検討する。
③ 研究科の専任教員11名の研究活動や社会貢献活動の情報を9月上旬にHPなどを通じて発信する。その後は毎月１回１名ずつ情報発信を行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 公開講演会は、目白大学地域連携・研究推進センターと博物館友の会との共催で実施。友の会会員および近隣区民約120名ほどの来場者を得た。
② 新宿区および関連団体や近隣の商店会や任意団体と産学連携・地域連携について協議の場を設けて意見交換を行った。
③ 研究業績プロでの各自の情報発信、研究科内の催事や社会貢献活動などをHPに掲載した。
２．点検・評価（Check）① 団体組織を対象にした講演会などの催事の実施は、通常の自由参加型の公開講座より集客力が高い。
② 新宿区および関連団体、近隣の商店会との積極的な協働し、また学部学科・研究科間、大学間同士の連携ワークを実施した。
社 ③ 自己点検報告の記入方法の変化、Schoo Swingの導入に伴う事務的な負担度が高い。HPへの情報掲載は全員ではなかったが、掲載頻度は上がっ会
た。
貢
３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 大学と行政・民間企業の協働型の催事を計画することで集客力や宣伝効果を上げる。
② 組織的な企画計画と全学的なスケジュール管理のもとで社会貢献を実施する。
③ 事務量の軽減と年度切り替え時に業務が集中するのを分散化する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 東京都や新宿区、企業や各種団体との協働型の催事を計画することで集客力や宣伝効果を向上させる② 各研究科および学部学科とのスケジュール管理を徹底し、企画室など社会貢献担当部署と調整を密にしながら効果的な社会貢献を実施する。
③ 複数書類の一元化および文字数の最低必要条件を検討調整する機会を設けて検討する。

7

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名心理学研究科記入者氏名（役職）小野寺 敦子(研究科長)

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項<教育>①2022年度はコロナ感染症の影響を配慮しながら、臨床心理学専攻では臨床心理学基礎実習や臨床心理学実習および外部実習においても対面での活動を徐々に取り入れ授業を実施することができた。また現代心理学専攻ではハイブリッド型授業を実施し、遠隔（オンデマンド型・同時双方型）と対面授業を実施することができた。しかし博士課程では社会人学生が授業参加しやすいことを考慮して、ほとんどの授業は遠隔で実施された。いづれの専攻においてもコロナ感染症が収束しない中、各専攻のニーズに合わせて、最善の授業を実施することができたことは評価できる。
②院生からの2022年度の授業評価はおおむね良好であった。
③修士論文指導においては、両専攻とも最終の発表会は対面で実施し、修士1年生も参加しよい学びと機会となった。
④修士論文の評価はいずれも審査基準に基づき適正に実施できた。
⑤臨床心理学専攻では、内部実習・外部実習とも徐々に当初の計画通りに進められた。そして心理カウンセリングセンターでの実習では集団療法についても開始した。
⑥2022年度において現代心理学専攻では、大学新卒者のみならず社会人の入学者もおり、それぞれの既習学習が異なることを配慮した授業を実施できた。
⑦博士課程の院生1名は、審査のある外部論文へ投稿し採択されたため博士論文を2023年度に提出する準備が整った。
⑧臨床心理学専攻では、内部枠選抜試験を2022年度も実施した。
<管理運営その他>①博士課程では、昨年同様、英語の入試問題を変更したが内容および難易度は適切であった。
②博士課程への受験者は5名と多くなり、そのうち学部からの受験者が4名、本学修士課程修了者が1名受験したが、その中で2名（ともに外部よりの社
会人受験者）を合格とした。
③現代心理学専攻の行事や各教員の取り組みなどを大学のホームページに掲載した。
④臨床心理士指定校中間評価の書類を提出した。コロナ感染症の影響で視察はなかったが，提出した書類には特に問題を指摘されなかった。なお，2022年の試験では，公認心理師試験は12名が受験し，9名が合格した（75％）。臨床心理士試験は，13名が受験し12名が合格した（92％）。いずれも全国平均を上回っている。

（2）今後の課題<教育>①今後も、対面授業とハイブリット型授業が適切に行われているかを検討しながら学生にとっての最適な授業方法を検討する。
②コロナ感染症による影響が少なくなってきている点も鑑み，両専攻ともに授業の運用方針を再考して行く必要がある。
③教員の退職者が出ており、その補充をしっかり行い学生への教育の質をしっかりと確保できるようにしていく必要がある。
④社会の状況にあわせたカリキュラム内容を見直す必要がある。
⑤臨床心理学専攻では、今後のコロナ感染拡大の状況をみながら円滑な実習運営が行われるようにしていく。また、院生が充実した実りある実習を行えるように教員間で状況を共有していく。
⑥両専攻ともに、質の高い修士論文を執筆できるように学生を指導していく。
⑦臨床心理学専攻では引き続き公認心理師試験への対策が求めらているため資格試験に対応した授業や学生への支援をする必要がある。
⑧両専攻および博士課程の学生と積極的に意見交換を行い学習効果を高めていく。
〈管理運営その他>①博士後期課程では2名が２０２２年度入学したが、今後も一定の院生数を維持できるようにする必要がある。
②博士課程では専任教員が定年退職をして行くことに伴い、教員補充を考えて行く必要がある。
③臨床心理学専攻では、内部選抜試験を二日に分けて実施する。
④臨床心理学専攻のカリキュラムを見直しながら，公認心理師試験に対し高い合格率を保つ。
⑤両専攻ともにHPなどで大学院での活動を積極的に広報する。
⑥現代心理学専攻では２０２２年度１０名の合格者をだし、そのうち社会人の入学者も増加傾向にある。さらに広報活動を充実させる必要がある。とくに心理カウンセリング学科４年の内部生に対して説明会を開催して行く必要性がある。
⑦臨床心理学専攻では２０２２年度合格者は２０名いたが、入学者は９名となっていた。入学定員は３０名であるが、公認心理師課程が導入されてきたことにより教員の負担も大きくなってきていることから、定員の見直しをする必要があるかどうか検討していく。
⑧大学院修士課程および博士課程を指導できる教員の資格審査を確実に実施する。

8

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名心理学研究科 現代心理学専攻

記入者氏名（役職）河野 理恵(専攻主任)

入 学 定 員収 容 定 員
1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

(年度末集計)(年度末集計)進 路 状 況(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

項
目

20
40
10
8
18
1
0
1
4
2
1
0
0
1

2022年度（令和4年度）

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

准 教授
専任講師
兼

名

担

計

名
名

授

非常勤講師数 （5/1現在）

7
1
1
0
9
3

特任内数

博士内数

0
0
0
0
0

4
1
1
0
6

名
名
名
名
名

名
名
名
名
名

名
名
名
名
名

名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

12 コマ
15 コマ
1 コマ
11 コマ
15 コマ
9 コマ

内非常勤
担当

0 コマ
4 コマ
0 コマ

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）（

教
育① 大学院では対面授業と遠隔授業のハイブリッド型授業を実施していくことから、遠隔授業での授業内容の理解や教員や院生同士の意思疎通がつ
つがなく実施できるようにすることが目標である。

）② 学生の背景・能力を理解し、どのような学生にでも参加・理解可能な授業運営を考えることが必要である。
学
生 ③ 教員は各学生が自身の研究をつつがなく遂行できるよう支援・配慮し、学生同士のコミュニケーションも保てるようにしていくことが目標である。
指導 改善に向けての具体的な計画（Plan）
含 ① 対面授業とハイブリット型授業の適切な割合を確認し、それぞれの授業での最適な運営方法を検討する。
む② 入学者に対する情報を教員間で共有し、自身の授業をすべての学生に公平に分かりやすいものにしていく。
③ 教員は各学生の研究進度に留意し、個々の学生に応じた指導を行っていく。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① ハイブリッド型授業を実施し、遠隔（オンデマンド型・同時双方向型）授業と対面授業のどちらにおいてもつつがなく授業が実施された。
② 大学において心理学が専攻であったかそれ以外の専攻であったか、あるいは大学新卒者か、社会人経験者か、現在社会人であるかなど学生の多様なバックグラウンドに配慮した授業が運営された。
③ M1には次年度4月の構想発表会に向け、M2には修士論文を提出できるようにゼミ担当教員が研究指導を実施した。
２．点検・評価（Check）① 各科目における授業形態と学生の取り組みや成果などを確認し、大学院授業として十分な内容を確保できたと評価した。
（

教
育② 学生が異なる背景・能力をもっていることを想定した授業の進行が必要であることを踏まえ、学生それぞれのニーズに応じた指導、及び関わり方を実施した。
③ 修士論文作成や構想発表会での発表のための指導において、担当教員は各学生に対して対面やZoomなどを通してマンツーマンでの論文指導を行った。また、学生同士、及び学生と教員のコミュニケーションをはかるため、授業以外の時間に学生と教員が自由に話をする時間を設けた。

）

学
生
指
導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含① 現代心理学専攻では遠隔授業と対面授業のハイブリッド型授業を実施していくことから、特に遠隔授業において学生が授業内容をきちんと理解むできているかなどの確認を行い、遠隔授業、対面授業ともに適切な授業を実施できるようにする。
② 学生の背景や心理学的知識の程度を把握し、すべての学生が参加・理解可能な授業運営を考えることが必要である。
③ 教員は各学生が自身の研究、及び修士論文執筆をつつがなく遂行できるよう支援・配慮するとともに、学生同士のコミュニケーションも保てるようにしていく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ハイブリット型授業の運営を確認し、それぞれの授業が適切に、また効果的に実施されたかを検討する。
② 入学者の情報を教員間で共有し、すべての授業を学生に対応した公平で分かりやすいものにしていく。
③ 教員は各学生の修士論文作成のための研究、論文の執筆進度、あるいは構想発表に向けての準備の進捗状況などに留意し、個々の学生に応じた指導を行っていく。また、教員と学生のコミュニケーションの機会を設ける。
項目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① 学園HP上に現代心理学専攻独自のHPを掲載して情報の充実を図り、学外に向けて広報できるようにしていく。
管理 ② 引き続き、目白大学人間学部・心理学部の学生が現代心理学専攻に対して興味・関心をもつように促していく。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営① 入試広報課と連携を取り、現代心理学専攻独自のHPを活用していく。
② 心理学部心理カウンセリング学科2～4年生の授業において、大学院の説明を行っていく。

9

項
目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学園の現代心理学専攻HP上に、現代心理学専攻の行事や各教員の取り組みなどを掲載した。
② 目白大学人間学部心理カウンセリング学科の新卒者から現代心理学専攻への入学者を増やすために、心理カウンセリング学科の授業内、及び4
年ゼミで現代心理学専攻に関する説明の時間を設けた。
２．点検・評価（Check）
管 ① 学園の現代心理学専攻HP上に掲載した情報数は多くなく、専攻の情報を積極的にアピールしていくことが求められる。
理 ② 現代心理学専攻を認知してもらえたとともに、目白大学人間学部新卒者の受験があった。
運
３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 学園の現代心理学専攻HPにおける情報の充実を図り、学外に向けて広報できるようにする。
② 目白大学心理学部の学生が現代心理学専攻に対して興味・関心をもつように促していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各教員と連携しながら、現代心理学専攻の情報を学園のHPに掲載する。
② 目白大学心理学部心理カウンセリング学科2～4年生の授業において、現代心理学専攻の説明を積極的に行う。
項目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① 各教員の社会貢献活動について、情報共有できる機会を作っていく必要がある。

社 ② 本専攻の卒業生のその後の活動について情報を収集し、本専攻で学んだことをどのように社会活動に活かしているかを把握する。
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① 専攻会議を開催して、各教員の社会貢献活動を共有するとともに、専攻全体としてどのような社会貢献ができるかを話し合う機会を設定する。
② 各教員が直近の自身の卒業生などと連絡を取り、現在の活動について情報を収集する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 専攻会議において、各教員が行っている社会貢献としての研究や活動について話す時間を設けた。
② 現代心理学専攻卒業生と連絡をとり、現在の活動などについて情報を収集した。
２．点検・評価（Check）① 教員それぞれが自身の専門性を活かし、教育、福祉、産業、犯罪など多方面で企業や団体、法人などと連携して社会貢献としての研究や活動を行っていた。
社 ② 現代心理学専攻で学んだこと、臨床発達心理士を取得したこと等を踏まえ、公務員として、あるいは発達支援の職員として仕事に従事していることを確認した。また、今後の現代心理学専攻の教育活動や広報活動に対して協力を求めた。
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 各教員の社会貢献活動について情報共有を行い、相互理解を深めていく。
② 本専攻の卒業生のその後の活動について情報を収集し、本専攻で学んだことをどのように社会活動に活かしているかを把握する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 現代心理学専攻会議において各教員の社会貢献活動を共有し、現代心理学専攻としてどのような社会貢献が可能かを話し合う機会を設定する。
② 各教員が現代心理学専攻の卒業生等と連絡を取り、現在の活動について情報を収集する。

10

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名心理学研究科 臨床心理学専攻

記入者氏名（役職）髙橋 稔（臨床心理学専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)項目

シート3（専攻主任記入）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

30
60
9
15
24
0
0
0
5
2
11
0
2
13

2022年度（令和4年度）

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

5 名
4 名
2 名
0 名
11 名
9 名

特任内数

博士内数

1 名
0 名
0 名
0 名
1 名

1 名
4 名
2 名
0 名
7 名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

13 コマ
8 コマ
6 コマ
12 コマ
6 コマ
12 コマ

内非常勤
担当

5 コマ
1 コマ
7 コマ

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① 授業 学生の積極的発言と意見交換を促し，学習効果を高める。また対面での交流を深めることでオンラインでの集団討論等を深める。
教 ② 実習 COVID-19の感染拡大の状況を常時把握しながら，円滑な実習運営を図る。内部実習では集団療法を開始する等により安定した実習時間育を確保する。

）

学 ③ 修士論文指導 COVID-19の感染拡大の状況を見極め，研究方法等を限界を理解しながら柔軟に対応する。
生 ④ その他 引き続きCOVID-19感染拡大下での心理臨床実践の状況に関する情報収集を行う。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 授業 各授業内でも学生の発言機会を積極的に設ける。対面授業の割合が高まっているので，対面での交流を深めることでオンラインでの討論
含を充実させる。
む② 実習 引き続き，COVID-19の感染拡大状況に関する情報収集を行い協議する。内部実習では新たに始める集団療法の実施に向けて準備を進③ める
修士論文指導 研究の実施環境を整備するために，積極的に学科と連携したり，専門業者に委託するなどの策を図る。
④ その他 COVID-19のに伴う心理臨床実践の変化や新たに求められる事柄について，会議等で情報交換をする。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 授業 COVID－19の影響も小さくなってきており， 臨床心理学基礎実習や臨床心理学実習を中心にグループ活動を行い，積極的に発言する機会を設けた。
② 実習 COVID－19の影響が小さくなってきており，内部実習・外部実習とも徐々に当初の計画通りに進められるようになってきている。また心理カ
ウンセリングセンターでの実習では集団療法についても，スタートした。
③ 修士論文指導 院生は取り組んでいる修士論文を学会等で発表していた。最終の口頭試問は対面で公開形式で行えた。またその際には学部生の参加が複数あった。
④ その他 COVID-19のに伴う心理臨床実践の変化や新たに求められる事柄について，会議等で情報交換した。運営には大きな支障がなかった。
２．点検・評価（Check）① 授業 COVID－19影響を配慮しながら，計画通りに進められた。今後も引き続き，現在の運用を積極的に行う。
② 実習 COVID－19影響を配慮しながら，計画通りに進められた。今後も引き続き，現在の運用を積極的に行う。
学 ③ 修士論文指導 COVID－19影響を配慮しながら，計画通りに進められた。今後も引き続き，現在の運用を積極的に行う。
生 ④ その他 COVID－19影響も小さくなってきているが，ここ数年培ってきたオンラインでの学内外での連携の在り方について，再度整備する。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導
含 ① 授業 大きな課題はないが，COVID－19による影響が少なくなってきている点も鑑み，運用方針を調整していく必要がある。また，教員の異動や入学者確保に向けて，カリキュラムを見直す必要がある。
む② 実習 大きな課題はないが，COVID－19による影響が少なくなってきている点を考慮しながら，円滑な実習運営を図る。
③ 修士論文指導 大きな課題はないが，オンラインによる指導も取り入れながら，発表会等は適宜対面に戻すなど，する。
④ その他 COVID－19による影響も少なくなってきたため，当初の実習体制に戻すとともに，ここ数年培ってきたオンラインでの学内外での連携の在り方について，再度整備する。
（

教
育

）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 授業 引き続き学生の積極的発言と意見交換を促し，学習効果を高める。また対面での交流を深めることでオンラインでの集団討論等を深める。
なお，入試対策に加え，大幅な教員異動があったため，カリキュラムを見直す。
② 実習 引き続き，COVID-19の感染拡大状況に関する情報収集を行い協議する。内部実習では集団療法や心理検査の実施に向けて準備を進める。
③ 修士論文指導 引き続き，研究の実施環境を整備するために，積極的に学科と連携したり，専門業者に委託するなどの策を図る。
④ その他 引き続き，COVID-19のに伴う心理臨床実践の変化や新たに求められる事柄について，会議等で情報交換をする。

11

項
目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① 入学試験 内部選抜試験は，引き続き結果を蓄積していきながら課題を探る。一般試験については，これまでの試験結果を踏まえ，出題傾向等を見直す。

管理 ② 資格 臨床心理士指定校の中間評価（実地視察）の年に当たるため，あらためて専攻全体のカリキュラムを見直す機会とし，今後の改善点を探る。
運営 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 入学試験 内部試験は引き続き入学試験結果を蓄積する。一般試験については，試験作成に向けて専攻内で協議する。
② 資格 臨床心理士指定校中間評価の結果を参考にしながら，専攻カリキュラムや担当者の見直しと，改善点を協議する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 入学試験 内部選抜試験では引き続き学力検査も実施した。授業期間中でもあるので運用面では課題が残った。また入試傾向について，受験者数や入学辞退者数などを分析した。
② 資格 臨床心理士指定校中間評価の書類を提出した。COVID－19の影響で視察はなかったが，提出した書類には特に問題を指摘されなかった。
なお，2022年の試験では，公認心理師試験は12名が受験し，9名が合格した（75％）。臨床心理士試験は，13名が受験し12名が合格した（92％）。
いずれも全国平均を上回っている。
２．点検・評価（Check）① 入学試験 内部選抜試験は，授業期間中でもあるので運用面では課題が残った。
管 ② 資格 臨床心理士指定校中間評価は問題は指摘されなかったが，各種資格試験の合格率はここ数年高まっていることから，公認心理師法案成立後に行った，カリキュラム変更の効果がみられている。
理運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 入学試験 内部選抜試験については，運用を見直す必要がある。一般入試は受験者数が減ってきているため，広報やカリキュラムを見直す必要がある。
② 資格 資格取得に関しては大きな課題はないが，入試や教員異動に伴いカリキュラムの見直しを図るため，資格取得に関するカリキュラムの整合性を図る。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 入学試験 内部選抜試験を二日に分けて実施する。カリキュラムを見直しながら，高い合格率を保つ。またHPなどに大学院での活動を積極的に広報する。
② 資格 専攻カリキュラムや授業担当者との見直しと，改善点を協議し，資格取得に関するカリキュラムを満たすよう調整する。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 心理カウンセリングセンターとの連携 準備段階であった集団療法を実施にに向けて進めることで，あらたな地域支援を提供する。
社
会 ② 修了生 カウンセリングセンターでの研修会に参加を呼びかけ，修了生との交流を深める。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 心理カウンセリングセンターとの連携 センター相談員や研修員（院生）と連携を図りながら，集団療法実施にむけて準備を進める。
② 修了生 カウンセリングセンターでの研修会に参加を呼びかけ，修了生と交流する機会を設ける。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 心理カウンセリングセンターとの連携 研修生（院生）とともに準備段階であった集団療法を実施に向けて進めた。
② 修了生 カウンセリングセンターでのオンラインセミナー参加を呼びかけた。またセミナーの録画を修了生に向けて配信し，90回の視聴を記録している。
２．点検・評価（Check）
社 ① 心理カウンセリングセンターとの連携 計画通りに進められた。引き続き実習を通して院生の素養を養い，社会貢献を図る。
会 ② 修了生 計画通りに進められた。引き続き現在の運用を継続する。
貢
３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 心理カウンセリングセンターとの連携 研修生の活動を整備し，心理検査や集団療法などの実習を通して，院生の素養を養い，社会貢献を図る。
② 修了生 引き続きカウンセリングセンターでの研修会に参加を呼びかけ，修了生との交流を深める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 心理カウンセリングセンターとの連携 センター相談員や研修員（院生）と連携を図りながら，集団療法を実施する。
② 修了生 カウンセリングセンターでの研修会に参加を呼びかけ，修了生と交流する機会を設ける。

12

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名心理学研究科 博士後期課程専攻

記入者氏名（役職）小野寺 敦子(研究科長)

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数
進路状況
(年度末集計)

1 年
2 年
3 年
計
1 年
2 年
3 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

3
9
3
0
1
4
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

2022年度（令和4年度）

特任内数

名
名
名

教
授
准 教授
専任講師

専任教員数
（5/1現在）名
名
名
名※研究指導教員と指導補助教員のみ

兼担

計

非常勤講師数 （5/1現在）

6 名
0 名
0 名
0 名
6 名
0 名

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

博士内数

4 名
0 名
0 名
0 名
4 名

名
名
名

授業科目数

通年/その他

名
名
名

春学期
秋学期

開講総コマ数名

春学期
秋学期
通年/その他

4 コマ
3 コマ
5 コマ
3 コマ
3 コマ
5 コマ

内非常勤
担当

0 コマ
0 コマ
0 コマ

名
名

（

項
2021年度 自己点検評価
目
教 課題と2022年度の改善目標（Action）
育 ① 博士課程への受験生が減少傾向にあったが2022年度に3名が受験し全員合格となった。次年度以降も継続して博士課程の院生の人数を確保できるようにしていきたい。
② 博士課程に所属の教員が徐々に退職して行くことに伴い、博士課程を指導できる教員構成をどうすべきかが課題である。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① 在籍学生に適切な学術誌に論文投稿するように指導し、採択に至ることができた。
② 入学者を増やすため修士課程修了予定者へ博士後期課程進学を勧めその成果がえられた。

項目

2022年度 自己点検評価

）

学
生
指
導
含
む

※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 博士課程の授業は全員が社会人であることから遠隔での授業となったがすべての授業が問題なく実施された。
② 院生の学会発表および専門誌への論文投稿が円滑に行えるように各教員が指導を行った。
③ D1の院生は3名共に構想発表を実施し、各院生のテーマに沿った研究が今後も継続できるように指導した。
教 ２．点検・評価（Check）
育 ① 博士課程5年目にあたる院生は心理学専門誌への投稿を行い採択され博士論文執筆の要件を満たすことができたことは評価できる。
② D1の院生は教員の指導のもと学会発表を行なった。
学
生 ③ 各授業において院生に対し博士論文を執筆する要件の再確認およびその手順について指導した。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 次年度も遠隔授業となるため、各院生に合わせた内容をしっかりと指導できるようにする。
含
む ② 2023年度博士論文を提出する院生に対し、的確な指導を実施できるようにしていく。
③ D1およびD2の院生5名に対して､各研究テーマに合わせた指導および学会発表・外部論文投稿の指導を継続しておこなっていく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 遠隔授業が中心となっているが院生間で情報共有等ができるような機会を設定する。
② 各担当院生の進度や状況について教員間で連絡をとりあえるようにしていく。
③ 外部論文への投稿のコツなどについて積極的に指導をおこなっていく。
）

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 博士課程の院生の学習状況、博士論文の研究状況を教員間で共有できるようにしていく必要性がある。
管 ② 院生が本学で学んでいる環境や指導体制等についてどのように考えているかを知っておく必要性があるため、授業評価等を博士課程の院生にも実施していきたい。
理
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 博士課程担当教員で会議を開催し、今後の教員構成を考えて行く。
② 今年度も博士課程の入試問題について検討していく。
③ 博士課程の院生に対しても授業評価等のアンケートを実施していく。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 博士課程担当教員で会議を開催し、今後の教員構成について検討した。
② 英語入試問題について検討を行い、実践的な内容の英語論文を出題した。
③ 博士課程への入学者数を増やすことを2022年度は目標として取り組み、受験者は5名いたがそのうち2名を合格とした。
２．点検・評価（Check）

13

① 受験者のうち外部からの受験者が4名、本学修士修了者が1名であり、外部からの受験者が多かったことは評価できる。
② 英語入試問題について変更したが、内容や難易度は適切であったと評価できる。
管理 ③ 次年度の教員構成について教員間で共通の見解が得られていることは評価できる。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 博士課程を担当できる教員を確保していく。
② 博士課程への受験者を今後も増やして行けるようにしていく。
③ 博士課程の院生に対しても授業評価等のアンケートを実施していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 2023年度、博士課程を担当できる教員を資格審査委員会で審議していただき次年度より担当できるようにしていく。
② 博士課程への受験者が今後も増えるように入試広報課とよく相談して広報（例：HPへの掲載）を行っていく。
③ 博士課程の院生に対しても授業評価等のアンケートを実施していく。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社 ① 研究科全体が主催する講演会の開催をコロナ感染症の状況を見ながら検討していく。
会
改善に向けての具体的な計画（Plan）
貢
献 ① 博士課程所属の教員の各専門分野や研究業績についてを、入学案内や学園のHPにも積極的に載せて行けるようにする。そうすることで外部の学生へのアピールをして、入学志願者を増やしていく一助としていきたい。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ感染症が収束していなかったため、外部に向けての講演会等は実施できない状況であった。
② 博士課程の院生は皆、社会人であることから、それぞれの研究を社会の中でどのように生かして行けるかについて授業で話し合った。
２．点検・評価（Check）① 各教員の地域貢献や社会貢献について各研究科で検討できたことは評価できる。
社
会 ② 授業の中で、院生の地域・社会貢献の体験などについて発表できたことは評価できる。
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 次年度は、博士課程の院生の社会貢献についても積極的に話題提供をしてもらう。
② 各専攻において教員の地域および社会への貢献について発表し活性化していくことを目標とする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 次年度は、博士課程の院生の社会貢献について構想発表会などのときに話してもらう。
② 研究科委員会において教員の地域および社会への貢献について考えていく。

14目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名経営学研究科記入者氏名（役職）吉原 敬典 （研究科長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項【教育】コロナ禍の影響が減ってきたため、学生同士がディスカッションしたり意見交換することを通じて相互学習への第一歩を踏み出すことができた。また、遠隔授業とは異なる臨場感のある授業を行なうことができた。
【学生指導】① 授業科目によっては学生の求めを感知しつつ遠隔授業を行なった。昨年と同じように混乱もなく比較的スムーズに授業を進めることができた。また、様々なソフトウェアを使うことで円滑かつ効果的な学生指導を行なうことができた。
② 留学生については学生の所在や渡航の有無などの確認を行なったり、授業の際に学生に対して心身の健康状態などの確認を行なうことで、学生の健康の把握に努めた。
【社会貢献】① 各教員が各自の分野において活動し、学会活動や地域連携事業への参加などを行なっているが、2２年度はコロナ禍の影響が少なくなってきたため、学会活動や社会貢献活動に参加することができた。
② 経営学部開設２０周年記念事業の一つとして、経営学部と共同で記念シンポジウムを開催することができた。また、書籍『経営学の未来を考える－不確実性の高い時代を乗り切るために』(ミネルヴァ書房)を出版した。この事業活動を通じて教員間の研究交流や共同研究の促進を図るだけではなく、研究活動の成果を外部発信することができた。
【組織マネジメント】① 研究科が求める人材を明確にするとともに、学内教員が大学院の演習などを実施できるように役割の範囲を広げたことで、学生の受け入れ準備を整えた。
② 多様な学生を受け入れるために、オープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を増やすとともに、ＳＮＳなどを使って情報発信することで研究科の認知度を高めることができた。

(2)今後の課題【教育】① これまで以上に学生同士が直接ディスカッションする機会を増やし、意見交換することを通じて相互学習を促進する。
② また、ＩＣＴの活用を通じて、社会人や地方在住の学生のニーズに応える。
【学生指導】
昨年度は、学生の所在確認や渡航の有無、心身の健康状態などの確認を行なっていたので、今年度も昨年同様、引き続き学生の心身の把握に努める。
【社会貢献】
コロナ禍の影響が少なくなってきたため、学会活動や地域連携活動に参加するなどして積極的に外部発信を行なうとともに、社会貢献活動を推進する。
【組織マネジメント】① 昨年度は大学院の認知度を高めるための準備を行なった。今後は引き続き、大学ＨＰと改訂した入学案内冊子、またＳＮＳを駆使して外部への情報発信を行なう。
② 多様な学生を受け入れるために、オープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を増やすことで受験生の利便性を高める。
③ 学内教員が研究科の演習を実施するなど、受け持つ役割の範囲を広げることで教育と研究の環境を整える。

15

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

教育課程

研究科名・専攻名経営学研究科 経営学専攻

記入者氏名（役職）伊藤 利佳（専攻主任）

学 生 数（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)

（

教
育

）

学
生
指
導
含
む

項
目

評価対象年度カテゴリー

入 学 定 員収 容 定 員項目

シート3
（専攻主任記入）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

20
40
3
2
5
0
2
2
0
0
1
0
1
2

2022年度（令和4年度）

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

9 名
1 名
2 名
0 名
12 名
0 名

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

5 名
1 名
2 名
0 名
8 名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

16 コマ
16 コマ
2 コマ
33 コマ
33 コマ
2 コマ

内非常勤
担当

1 コマ
1 コマ
0 コマ

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① コロナ禍の影響が減ってきたため、学生同士のコミュニケーションを活発化する。
② コロナ禍の影響が減ってきたため、より臨場感のある授業を実施する。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① 対面授業を取り入れることによって、学生同士が直接ディスカッションをし、意見交換をする機会を設ける。
② コロナ禍の影響が減ってきたため、授業によっては対面授業を実施して、臨場感のある授業を行なう。
2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 対面授業を実施し、講義内で学生同士がディスカッションをしたり、意見交換を行なった。
② 科目によっては対面授業を実施できたので、臨場感のある授業を行なった。

（

教 ２．点検・評価（Check）
育 ① 対面授業によって、学生同士が講義内で直接ディスカッションをしたり意見交換をする機会をもつことができた。

）② 授業によっては対面授業を実施して、遠隔授業とは異なる臨場感のある授業を行なうことができた。
学生
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① これまで以上に、学生同士が直接ディスカッションをする機会を増やし、意見交換することで、活気のある大学院にする。
含む ② ICTの活用を推し進め、社会人や地方在住など多様な学生のニーズに応える。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学生同士が直接ディスカッションをする機会を設け、意見交換する機会を増やすことで相互学習を促進する。
② ＩＣＴを取り入れることで、忙しい社会人や遠隔地にいる学生でも受講しやすい利便性の高い教育環境を提供する。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 安定的な大学院運営としては、新たな人材が必要であるため、さらに新規採用を実施する。
管
理 ② さらに多様な学生を受け入れ、大学院の活性化に繋がるようにする。
運
営 ① 新たな採用活動に向けては、求める人材像を改めて明確にしておくことで、円滑な採用活動を実施する。
② 多様な学生を受け入れるために、進学相談会などの機会を増やすことで受験生の利便性を高め、情報発信を行なう。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 求める人材像を明確にするとともに、学内教員が大学院の演習なども実施できるよう教員資格審査を行ない、役割の範囲を広げた。
② 多様な学生を受け入れるために、オープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を増やし、情報発信を行なった。
２．点検・評価（Check）① 求める人材像を明確にし、学内教員が大学院の演習なども実施できるよう役割の範囲を広げたことによって、学生の受け入れがしやすくなった。
② オープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を増やすことで受験生の利便性を高めるとともに、SNSなどを使って情報発信したことで大学院のPRにつながった。
管

16

管
理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 大学院内の受け入れ体制を整備するため、学内教員が受け持つ役割の範囲を広げる。
② 今年度もオープンキャンパスならびに進学相談会の機会を設けるとともに、SNSなどを使って大学院のPRを実施して、受験者数の確保に努める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学院内の受け入れ体制を整備するため、学内教員が大学院で受け持つ役割の範囲を広げることでより充実した教育を行なう。
② 多様な学生を受け入れるために、引き続きオープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を設けるとともに、大学HPと入学案内冊子、またSNSなどを通じて情報発信を行なう。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社 ① 学会活動や他の社会貢献活動に積極的に参加し、さらなる外部発信を行なう。
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① コロナ禍の影響が少なくなってきたため、学会活動や他の社会貢献活動に積極的に参加するとともに、インターネットのサイトなどを通じて外部発信を行なう。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍の影響が少なくなってきたため、学会活動や社会貢献活動に参加することができた。また、大学のHPなどを通じて、大学院の取り組みを情報発信した。
２．点検・評価（Check）① 経営学部開設20周年記念事業の一つとして、経営学部と共同で20周年記念シンポジウムを開催することができた。また、書籍『経営学の未来を考える－不確実性の高い時代を乗り切るために』(ミネルヴァ書房)を出版した。これにより、教員間の研究交流や共同研究の促進を図るだけでな社
く、研究成果を外部発信することができた。
会
貢
献 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① コロナ禍でこれまであまりできなかった学会活動や地域連携などの活動を積極的に実施し、社会貢献を推し進める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学会活動や地域連携活動などに積極的に参加し、社会貢献活動を推し進める。

17

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（研究科長記入）

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名経営学研究科 経営学専攻（博士課程）

記入者氏名（役職）吉原 敬典（研究科長）

入 学 定 員収 容 定 員
1 年
2 年
3 年
計
1 年
2 年
3 年
計

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

― 名
3 名

(年度末集計)(年度末集計)進路状況(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

名

特任内数

教

専任教員数
（5/1現在）

准 教授
専任講師

名

1
1
0
0
0
0
1
0
0
0
1
1

名
名

授

兼

※研究指導教員と指導補助教員のみ

担計

非常勤講師数 （5/1現在）

名

6
0
0
0
6
0

名
名
名
名
名

0
0
0
0
0

名
名
名
名
名

博士内数

4
0
0
0
4

名
名
名
名
名

名

名

春学期

名
名

授業科目数

秋学期
通年/その他

名

春学期

名
名

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

2 コマ
1 コマ
0 コマ
2 コマ
1 コマ
0 コマ

内非常勤
担当

0 コマ
0 コマ
0 コマ

名
名

（

項
2021年度 自己点検評価
目
指 教 課題と2022年度の改善目標（Action）
導 育 ① コロナ禍の影響も少なくなってきたため、さまざまな研究者との交流をすることで、より質の高い論文を作成することができるよう導く。
含む 学 改善に向けての具体的な計画（Plan）
生 ① 研究報告会等に参加したり、研究交流会などに参加して、他の研究者との交流の機会をもつように指導する。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 会計学に関する学会活動を中心にして多くの研究者と交流した。
（

教
育 ２．点検・評価（Check））① 学会活動を中心にして多くの研究者と交流し研究上の刺激を受けたことで、博士論文のクオリティーを高めることができた。
学生
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 博士後期課程の募集を停止したことにより、２０２２年度をもって廃止となった。
含
む
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 博士後期課程の募集を停止したことにより、２０２２年度をもって廃止となった。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
管理 ① 研究発表や質疑応答を行なうことでさまざまな知見を共有し、研鑽を深める。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① FD活動を行い、教員間における研究発表や質疑応答を行なうことで、さまざまな知見を共有し、研鑽を深める。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学会活動やＦＤ活動などの学内活動を通じて研究者間の交流を促進し研鑽を深めた。
２．点検・評価（Check）① 学会活動を行なうとともに、経営学部開設20周年記念事業の一つとして経営学部と共同で20周年記念シンポジウムを開催することができた。また、
管書籍『経営学の未来を考える－不確実性の高い時代を乗り切るために』(ミネルヴァ書房)を出版した。これにより教員間の研究交流や知見の共有を
理
促進した。
運
営 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 博士後期課程の募集を停止したことにより、２０２２年度をもって廃止となった。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 博士後期課程の募集を停止したことにより、２０２２年度をもって廃止となった。

18

項
目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社
会 ① コロナ禍の影響が少なくなってきているため、できれば対面での外部発信も積極的に行なう。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① コロナ禍の影響が少なくなってきているため、学会活動や報告会などに積極的に参加することで外部発信を行なう。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 対面での学会活動に参加し研究発表するとともに、学内活動を推進することで外部へ向けて情報発信した。
２．点検・評価（Check）① 対面での学会活動に参加し研究発表を行なうとともに、学内でシンポジウム開催や書籍の出版を行ない外部発信することができた。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 博士後期課程の募集を停止したことにより、２０２２年度をもって廃止となった。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 博士後期課程の募集を停止したことにより、２０２２年度をもって廃止となった。

19

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

生涯福祉御研究科

記入者氏名（役職）

六波羅 詩朗 （研究科長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項①ワーキンググループによる検討
過去数年にわたって行った他大学の大学院の情報収集及び具体的な入学制度を参考に、一部社会人等の受け入れの対応について検討を行った。人間福祉、こども学科を基盤としている研究科について、長期的心から学科卒業生への積極的なリカレント教育の検討、大学院の情報提供を積極的に行っていく。さらに、社会人入試制度の強化、大学院への受験生の増加とともに、合格者についての検討により入学者増加につながることを考えていく。
②研究指導の強化
修士論文の作成予定の大学院生に対し、倫理審査の仕組みと申請方法などについて研究家としてガイダンスを行っていく。また、個別指導の体制強化を具体化する観点から、修士論文指導教員の退職に合わせて新たに研究指導（補助）教員の資格者を増やす。これにより、多様な研究分野の指導が可能となるよう、研究指導体制の充実を進めていく。
③臨床発達心理士の資格を選択する院生がいなくなったため、これらの科目についての検討を行うとともに、研究科に必要な科目と担当教員の配置と調整を行い、研究科内の検討委員会の設置を行い、必要に応じて、学則の改正等も視野に入れて検討を早急に進める。

（２）今後の課題①生涯福祉研究科の魅力を周知する
・積極的に公開シンポジウムや公開講義を実施していきたい。
・新しいパンフレットの作成や大学院のホームページの刷新などを行う。
・研究科のモデルカリキュラムを積極的に活用し、卒業生、実習施設、地域の社会福祉施設などへ積極的に情報の発信を行う。
②人間福祉、こども両学科の卒業生へリカレントの周知
・学部学生に対して早い時期から大学院があることを周知する方策を検討する③福祉施設と連携して社会人入学者の確保策を検討していく。
・実習等に協力施設との情報交換や連携④大学院教育の視点から、図書購入費の積極的な活用のため、図書館の協力を得ながら一層の図書の購入を推進する。
⑤退職教員の補充や科目の調整などの課題解決のため、教員の科目分担、修士論文の教育体制の充実・強化のために具体的な検討を行う。

20

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名

生涯福祉研究科 生涯福祉専攻

記入者氏名（役職）

原 孝成（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

20
40
2
2
4
0
0
0
1
1
0
0
0
0

2022年度（令和4年度）

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

4
2
0
0
6
5

名
名
名
名
名

特任内数

博士内数

0
0
0
0
0

1
2
0
0
3

名
名
名
名
名

名
名
名
名
名

名

名

春学期

名
名

授業科目数

秋学期
通年/その他

名

春学期

名
名

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

15 コマ
20 コマ
0 コマ
22 コマ
24 コマ
0 コマ

内非常勤
担当

4 コマ
4 コマ
0 コマ

2021年度 自己点検評価

教育課題と2022年度の改善目標（Action）① 課題としては、本研究科の院生は社会人が多く、ハイブリット型の授業や長期履修など社会人にとって履修しやすい履修方法を知ってもらう必要がある。一方、学部からの進学が少なく、学部生にとってメリットのある研究科の在り方を考える必要があると思われる。

（

項
目

）

学
生
指
導
含
む

項
目

改善に向けての具体的な計画（Plan）① ハイブリッド型の授業を効果的に実施するために、アプリなどの効果的な利用を工夫していく。
例えば、ファイルを共有化することで、書いた文章を双方向で編集したり、参照している論文のリンクをはることで直接元の論文を参照することができるなど。これらハイブリッド型授業を学生確保のための広報に結びつける。

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 学生指導は、コロナ禍の中、昨年に引き続き遠隔及びハイブリッド型の授業が実施されており、仕事を持つ院生にはメリットがあった。
学生が購入することが難しい書籍貸与に関しては郵送するなど手間がかかる面もあるが、論文や学生が書いた文書に関しては、ファイル共有などを利用することで問題なく指導ができた。

（

教 ２．点検・評価（Check）
育 ① ほぼ1対１の授業や修士論文指導であり、遠隔及びハイブリッド型授業は十分機能した。FDでは対面での実施を考えていたが難しい状況であった。
しかしながら、講演内容は、福祉現場の参加者からもわかりやすかったと好評だったようである。
学
学生確保に関しては、留学生の受験生はいたが、日本語の習熟度や基礎的な専門分野の知識が十分とは言えず、合格とはならなかった。院生確生保のために取り組みが今後も必要である。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導
含 ① 課題としては、本研究科の院生は社会人が多く、ハイブリット型の授業や長期履修など社会人にとって履修しやすい履修方法を知ってもらうための広報をしていく必要がある。
む
）

項
目

また、学部生による内部進学する院生が増えるような、現代のニーズに即したカリキュラム改定を検討していく必要がある。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ハイブリッド型の授業を効果的に実施するために、アプリなどの効果的な利用を工夫していく。
これらハイブリッド型授業を学生確保のための広報に結びつける。

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
管理 ① 原則として、今後もこれら運営方針を進めていく。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 両専攻科の分担領域や、決定過程の明確化を、それぞれの課題で意識して取り組む。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 大学院の基盤学科の人間福祉学科と子ども学科の領域の明確な分担方式で運営した。研究科の方針を、研究科長が主に人間福祉学科から専攻主任が子ども学科のそれぞtれ教員とで調整しながら運営の推進を協議し実行した。
カリキュラム改定を行い、従来科目の整理と新設科目を設置した。
２．点検・評価（Check）① 従来科目を整理できたことで、効果的な授業ができるようになったのではないかと思われる。
管
臨床発達心理士の資格取得に関しては、整理していく方向で話を進めている。
理21

運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 原則として、今後もこれら運営方針を進めていく。
カリキュラム改定に関しては、今回は科目の整理を中心に実施されたが、今後の生涯福祉研究科の方向性や院生のニーズなどを含めて今後もカリキュラム改定の検討を継続していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 両専攻科の分担領域や、決定過程の明確化を、それぞれの課題で意識して取り組む。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社 ① 今までの活動内容を基本的に刑事くしていく。地域貢献については、新宿区、中野区など近隣の地域との連携を模索する。
会 改善に向けての具体的な計画（Plan）
貢
献 ① 落合にある児童福祉施設にうかがう機会があった際に、今コロナ禍の状況もあるが、以前は目白の学生が良く来てくれたと話が職員からあった。
学部とも連携しながら、地域と連携した活動を進めていく。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 2022年度実施したFDは、「インクルーシブ保育の現状と課題」と題して守先生の講演を実施した。
近隣の、保育所など児童福祉関連施設の職員の参加もあり関心も高かったと思われる。
２．点検・評価（Check）① FD活動、研究の発表、一部の地域社会貢献など、比較的広範に社会貢献が行われている。

社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 今までの活動内容を基本的に継続していく。地域貢献については、新宿区、中野区など近隣の地域との連携を模索する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① コロナの状況も落ち着いてくることが予測されるので、学部とも連携しながら、地域と連携した活動を進めていく。

22

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名言語文化研究科

記入者氏名（役職）鐙屋 一 （研究科長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項
2022年度は教育組織として例年通り通常の業務に徹した。昨年度同様、学生の募集難も継続している。内部進学者の獲得が難しい状況にあり、出入国が極端に制限されているため、アジア系外国籍の学生の志願が激減している。早期の改善が必要と考え、入試広報部と連携して広報活動を展開するとともに、オープンキャンパスでの個別相談や研究室訪問を実施した。積年の課題である「中国言語文化分野」と「韓国言語文化分野」の分離について、引き続き検討をおこなった。独立した専攻としての教育組織の構築について技術上の課題があり継続的な検討が必要である。社会人入学者の要望に答える形で遠隔授業の持ち方について検討を行った。

（2）今後の課題
言語文化研究科における慢性的な学生募集難が組織の教育能力・研究能力の成長のさまたげとなっていることは前年と同様である。
本研究科の強みのひとつは、中国語、韓国語、日本語・日本語教育を専門とする学部学科組織をもとに設置された修士課程であることである。
したがって本研究科の今後の課題としては、第一に、学部との連携をはかることが今後の課題である。飛び級制度や海外研修や留学課程を盛り込むなど、学部卒業生の卒業後の進路として選択しやすくなるような教育内容・履修制度の構築を検討する。学部との連携を前提に「修士論文」に代えて「終了試験」を課すなど従来とは異なる修士課程のあり方の模索も必要である。
第二に、日本語・日本語教育専攻には深刻な募集難はない。この日本語教育学での実績は、本学のブランド力育成の拠点として機能させてゆくべき点であると考える。日本語・日本語教育専攻は学部組織と合わせることで本学のブランド力の中核となることができる専攻である。その点からいえば日本語
教育センターと大学院修士課程との教育組織上の関係を新たに構築し、修士課程の組織力や教育力を充分に発揮できるような、現状の日本語教育センターを拡張した教育組織、あるいは教育カリキュラムを設置する検討を行ことが今後の課題となる。
第三に、「言語文化研究」の「わかりにくさ」の解消が課題である。昨年からの検討を今後も継続する。
第四に、社会人対応大学院として遠隔授業の拡充を図ることも今後の課題である。教員の負担増を抑制し、技術的な困難を克服しつつハイブリッド化の進展を検討する。

23

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名

言語文化研究科 日本語・日本語教育専攻

記入者氏名（役職）池田 広子（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

(年度末集計)(年度末集計)進 路 状 況(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

10
20
4
10
14
3
5
8
1
0
2
0
3
5

名
名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

教
授
准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

3 名
3 名
0 名
0 名
6 名
2 名

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

3 名
2 名
0 名
0 名
5 名

名

春学期

名
名

授業科目数

名
名
名

開講総コマ数名

秋学期
通年/その他
春学期
秋学期
通年/その他

18 コマ
14 コマ
0 コマ
23 コマ
20 コマ
0 コマ

内非常勤
担当

7 件
4 件
0 件

（

項
2021年度 自己点検評価
目
教 課題と2022年度の改善目標（Action）
育 ① 入国が遅くなった院生留学生やコロナ禍で研究が進まなくなった院生に向き合い、学位の取得ができるように積極的にサポートする。
）

む学
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指① 上記の院生に向き合い、学位の取得ができるように相談時間を確保する。
導含項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① コロナの影響を受けて入国が1年遅れた院生については、研究論文指導を手厚くおこなう体制をつくった。また、コロナ禍で調査がうまく進まない院生については、他の方向を検討するよう支援した。
（

教
育 ２．点検・評価（Check））

学 ① 入国が遅れた院生は、2年で修了することは難しかったが、多くのサポートを得たことによって目標を見失うことなく、研究を進めることができた。調査がうまく進まなかった学生も同じである。
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含
む ① 引き続きコロナ化で影響を受けた院生留学生のサポート体制を強化する。同時に社会人（日本人）と留学生が共に学び合うことができるような環境整備をつづけていく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 社会人（日本人）と院生留学生が互いに学び合える環境が、さらに継続されていくように努める。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
管理 ① 留学生の入国が認められ、大学院の入学者数が安定した段階に入ったら、競合校の博士課程の情報などを収集し、その整理を行う。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 大学院の入学数が安定しつつある。今後、競合校の状況把握をするよう努める。
２．点検・評価（Check）① 今年度はコロナ禍で後れを取った院生の指導に力を注いだが、今後は競合校の状況なども把握するようにしたい。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 大学院のハイブリット形式、ハイフレックス形式の授業の可能性や限界を可視化し、検討する。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学院のハイブリット形式、ハイフレックス形式の授業について、これを実際に行った教員や学生からの声を収集して、その可能性を整理する。

24

項
目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 院生と学部生の交流の場を構築する。
社 ② オンラインを活用して海外の提携大学との交流を深める。
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 教育実習以外に学部の学生と院生留学生が協働で創造できる場を探求する。
② オンラインを活用して海外の提携大学との交流を企画・実施する。具体的には定期的に院生同士のつながりが持ているような機会を模索し、試行する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学部の学生や社会人院生が勤務する日本語学校へ訪問する機会をつくった。
② オンラインを活用して海外の提携大学や修了生と交流する機会をつくった。
２．点検・評価（Check）① 学部の学生にとっても、社会人院生にとっても互恵意識が育まれた。
社
会 ② オンラインを活用することによって、交流の場をつくることができたが、継続的に行うことは難しかった。
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 継続的に学部の学生と社会人院生がコミュニケーションできる機会をつくる。
② 定期的にオンラインで交流できるように、計画的に進める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 今年度は日本語学校の訪問以外に、学部の授業に参加してもらうような機会をつくり、一層両者の交流の場を広げることを目指す。
② 院生が主導となって、オンライン交流会を企画・実施できるようにすすめる。

25

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

評価対象年度

2022 年度（令和4 年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名

言語文化研究科 中国・韓国言語文化専攻

記入者氏名（役職）

胎中 千鶴（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

10
20
6
2
8
3
1
4
0
0
1
0
0
1

名
名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

名
名
名

教
授
准 教授
専任講師
兼
担

計
非常勤講師数 （5/1現在）

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

6 名
0 名
0 名
0 名
6 名

6 名
0 名
0 名
0 名
6 名
1 名

名

春学期

名
名

授業科目数

秋学期
通年/その他
春学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名
名
名
名

22 コマ
22 コマ
0 コマ
32 コマ
32 コマ
0 コマ

内非常勤
担当

（

項
2021年度 自己点検評価
目
教 課題と2022年度の改善目標（Action）
育 ① 学生が学内外の学会・研究会に積極的に参加し発表の機会を得るために、きめこまやかな専門的指導をおこなう。
）

む 学 ② 研究科と専攻の今後の在り方について、教員が相互に学び、情報共有しようとする姿勢を持つ。
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指① 学会や研究会に関する情報を学生と共有し、具体的な参加方法や口頭発表に向けた指導をおこなう。
導
含 ② FD研修会のほか、研究科内での検討会の開催など、教員の意見交換の場を設ける。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 学内・学外で開催される研究会や学会に積極的に参加するよう学生に促した。
② 大学院における社会人受け入れの在り方や社会人の「学び直し」について、FD研修会などを通じて教員が一定の知見を得た。

（

教
育 ２．点検・評価（Check）① 学生が研究の成果を発表する機会はまだ十分多いとはいえず、より積極的な研究活動を展開するべく指導する必要がある。
学 ② 研究科主催のFD研修会以外は、教員の意見交換の場を多く設けることができなかった。
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 学生が自身の研究成果をアウトプットする機会を多く獲得するためにも、学生の研究活動の一層の深化をめざす。
む ② 研究科における教育や学生指導について、教員が相互に学び、知見を深める場を持つように心がける。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学内外における研究会や学会の情報を学生に提供し、具体的な参加方法や口頭発表に向けた指導をおこなう。
② FD研修会以外にも、研究科や専攻が学術的な交流の場を設け、教員や学生が共に学び意見交換をできる場を設ける。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 幅広い年齢層と多様なニーズに合わせた訴求力のある広報活動を入試広報部と連携しておこなっていく必要がある。
② ２分野の分離に関して、継続的な課題としてとらえる。
管理 ③ 研究科全体で修了生の進路や就職状況に関する情報の集約と把握を進めていく。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 入試広報部とより緊密に連携し、あらたな受験生増加策を検討する。
② 研究科FDなどを通じて、所属教員の意見を集約し、検討の一助とする。
③ 研究科FDの検討課題のひとつとして、修了生のキャリアパスに関する議論を深める。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 入試広報部と連携して広報活動を展開するとともに、オープンキャンパスでの個別相談や研究室訪問を実施した。
② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離について、引き続き検討をおこなった。
③ 修了生の進路や就職状況について、分野別に情報を収集し、とりまとめをおこなった。
２．点検・評価（Check）① 研究科や各専攻分野がもつ特性や独自性を十分に社会に広報しているとはいえず、より積極的な取組みが求められる。

26

9 件
6 件
0 件

② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離に関しては、大きな進捗はみられなかった。
管
理 ③ 分野別の修了生の進路状況の把握はおこなったが、専攻全体の情報集約は実施できなかった。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 社会人学生受け入れなど多様なニーズに応えられる研究科をめざし、教育内容の充実と入試広報活動を積極的におこなう。
② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離に関して、継続的な課題としてとらえる。
③ 研究科全体で修了生の就職や進学に関するデータを収集し、進路状況の網羅的な把握に努める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 入試広報部と連携を取りつつ、オープンキャンパスの個別相談などを通じて効果的な受験生獲得をめざす。
② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離について、研究科内での意見交換を活発におこない、今後の方向性を考える。
③ 引き続き修了生の進路状況を把握するとともに、研究科内で学生のキャリアパスに関する議論を深める。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社
会 ① 価値観が激変し複雑化する現代社会において、自身の専門性が社会にどう貢献できるかを再考し、行動に反映できるよう努力する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 研究科全体で所属教員の社会貢献活動の記録を集約して情報共有をおこなうとともに、協働可能な分野や機会を模索する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 各教員が各自の専門分野の知見を活かし、地域社会などで意欲的な活動を展開した。
２．点検・評価（Check）① 各教員が社会貢献の意義を理解し積極的に活動したが、専攻や研究科全体でその情報を共有・活用する段階には至っていない。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 研究科内で各教員の社会貢献活動の成果や情報を集約し、今後の活動方針に反映させる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究科会議などで社会貢献活動に関する情報共有をおこなう。

27

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

2022年度（令和4年度）

カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

リハビリテーション学研究科

記入者氏名（役職）

會田 玉美 （研究科長）(1)特筆すべき事項① 新修士論文評価システムにより該当年次の院生の修士論文の審査が円滑に行われた。
② 主査・副査を中心に発表会や発表会後の指導が行われ、すべての学生が高い評価だった。
③ 2022年度は5名の学生が修士論文を書き上げ修了した。評価点第1位の院生が修了式の総代を務めた。
④ 研究科担当教員の学会発表は51件、研究論文・著作は33本であった。院生や修了生を引き続き指導し、2論文が採択され、専門誌に掲載された。
⑤ 社会貢献・広報活動として、リハビリテーション学研究科主催の公開フォーラムを11月に開催し、本学保健医療学部作業療法学科教授、重村淳先生にご講演いただいた。演題「災害とこころの研究，災害精神医学の視点から」について講演していただいた。研究科の広報のために、重村淳先生ご自身の研究を始めたきっかけなどもお話しいただいた。zoom開催であったが、65名の参加があった。なお、大学院の広報を行うため、フォーラムの第2部として本研究科修了生に在学中の思い出や修了後の進路について発表してもらった。参加者からのアンケートでは、オンライン開催は好評であり、「非常に良かった」が8割を占めた。内容としては、保健医療専門職による災害支援の知識・技術の普及推進の必要性、災害支援時の医療従事者のメンタル
ヘルスへの興味、また修了生の発表から素晴らしい研究科と感じた、などの感想があった。
⑦ ハイブリッドによる授業や発表会を実施した。しかし、統計などの校内の機器を用いた演習は対面授業が有効であり、今後も対面授業で行うこと、
また最終発表会は院生の経験のため、対面での発表をすすめた。
⑧ 組織マネジメントとしては、毎月、保健医療学部教授会の前後にリハビリテーション学研究科委員会を開催して（計12回）、情報の共有を図った。教
務委員と入試広報委員を各学科2名決め、合同で月１～2回委員会を開催し（計11回）、研究科運営に関わる企画立案、推進を担当した。研究科予算の立案、執行について研究科長・専攻主任を補佐する担当教員を置いた。岩槻キャンパスでの円滑な予算執行を実現できた。
⑨ 受験生確保を目指して、就職説明会の案内送付時に大学院案内とフォーラムの案内を同送させていただいた。大学院案内は実習訪問にも持参し、配布した。日本糖尿病理学療法学会誌、東京作業療法学会誌への広告掲載、埼玉県言語聴覚士会にて大学案内を配布するなどの広報活動を行った。

（2）今後の課題① 研究科の広報活動である公開フォーラムの参加を拡大するため、計画的に全国的な広報活動を進めたい。
② 全員参加のFD活動を目指して、発表会の学生指導をFD活動とする。
③ 公開フォーラムはより広報効果を高めるためにリハビリテーション関連職種の興味関心を考えた講演内容にする。また、同時に教員FDの場とする。
④ 新しい修士論文の指導と評価の進め方により該当年次の院生が修士論文を書き上げた。新しい評価の運営も順調に進んだ。学生からの評価（感想）も良好であった。今後も中間発表や、最終発表、1年生の構想発表でコメントシートの活用やルーブリック評価を活かし、主査・副査の指導を充実させ、質の高い修士論文完成に繋げる。
⑤ 発表会は院生の発表経験、終了後教員に意見を聞ける場を確保するため、対面を中心としたハイブリッドで開催する。
⑥ 院生確保のため、学部生や専門学校、実習地、学会・研究会での大学院の広報、および専門雑誌への広告掲載を継続する。
⑦ 今後の運営に資するため、修了生アンケートを実施する。

28

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名

リハビリテーション学研究科 リハビリテーション学専攻

記入者氏名（役職）

万行 里佳（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

15
30
5
7
12
0
0
0
1
0
5
0
0
5

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

13 名
8 名
3 名
0 名
24 名
4 名

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

12 名
7 名
1 名
0 名
20 名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

項
目

秋学期

16 コマ
13 コマ
3 コマ
14.5 コマ
15 コマ
21 コマ

内非常勤
担当

2.4 コマ
1 コマ
0 コマ

2021年度 自己点検評価（

教 課題と2022年度の改善目標（Action）
育 ① 導入したルーブリック評価表の客観性，妥当性の検証）② 発表会は対面の方が学生の経験的には望ましい印象である．
学
生 ③ 遠隔授業は移動時間を省くことができるが，院生の学習意欲や教員との関係性が希薄になりやすい印象がある．
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 導入したルーブリック評価表の使用回数を増やし，使用結果について検討を行う．
含む ② 構想発表会や修士論文発表会は対面も検討する．
③ 新宿・岩槻キャンパスの有効活用
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① ルーブリック評価表について，研究科委員会で審議を実施した．
② 中間報告会はオンライン（遠隔），最終発表会は対面での開催を実施した．
③ 新型コロナウイルスの影響も考慮し，授業は基本オンライン（遠隔）にて実施した．
教 ２．点検・評価（Check）
育 ① ルーブリック評価表の客観性，妥当性に関しては継続審議が必要．
② 新型コロナウイルスの感染状況が落ち着いてきたことで，対面での最終報告会が滞りなく開催できた．院生は直接講評を受けることにより，良い学
学びの機会となった．
生③ 授業がオンライン（遠隔）であることは，フルタイムの社会人学生には参加しやすい授業形態であった．院生との関係性は，指導教官によるもので指あり，一概に希薄な関係になるとは言い難かった．
導３．課題と次年度の改善目標（Action）
含
む ① ルーブリック評価表の客観性、妥当性の検証および適正な運営を行う。
② 参加しやすく、活発な討議、質疑応答が出来る発表会を開催する。
③ 授業の出席率を高め、教員との交流を深める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ルーブリック採点結果を積み重ね、客観性、妥当性のモニタリングを行う。また、ルーブリック評価表の使用手続きなどの再確認、検討を行う。
② ハイブリッド開催とするなど、教員の参加率を高め、対面、オンラインのメリットを活かした発表会を行う。
③ オンライン授業など社会人が出席しやすい開講方法を検討しつつ、発表会など対面の際は終了前後の時間や可能であれば懇親会などで院生との交流を促進する。
）

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 院生が増加しないと活気が生まれない．院生を増やすことがまず第一．
② チラシだけでなく，オンデマンド配信等の広告媒体も必要．
管理 ③ 全国レベルは現実的ではないので，関東圏を中心にターゲットを絞った広報活動が必要．
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① PT/OT/ST各領域で院生の確保ができるように目標値を設定する．
② 大学院の各教員がどのような研究を実施しているか，動画配信を検討する．
③ 地域のニーズを把握することから始める．
項目

2022年度 自己点検評価
１．取組状況（Do)① 各領域の広告媒体に院生募集の広告を掲載した．

29※箇条書きにて記入

② オンデマンドの配信はできず，専門誌への広告掲載のみであった．
③ 関東圏を中心に広告活動を実施した．
２．点検・評価（Check）① 次年度はPT領域1名，OT領域4名，ST領域1名の院生を確保できた．
管 ② 広告の掲載には費用が掛かるため，予算を計画的に行う必要性が確認された．
理 ③ 入学希望者は学部の卒業生も多いため，卒業生に向けての募集も有効と確認された．
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 入学者数を増やすこと。
② 若者にリーチできる広報活動を検討する。
③ 関東圏を中心に全国から入学者を募ることが出来る体制を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 卒業生や在校生（4年生）への働きかけやセラピスト（PT、OT、ST）への広報活動を積極的に行う。
② 広報活動は、紙媒体だけでなく、SNSなどの利用も検討する。
③ 完全ハイブリッド型の授業を目指し、全国から入学できる体制を整備する。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社 ① フォーラムの開催は遠隔ビデオシステムが有効であるが，ライブ感を演出する仕組みがあっても良いように感じられた．
会
改善に向けての具体的な計画（Plan）
貢
献 ① 院生の発表会が対面であれば，院生と教員はフォーラムの講演をライブで参加し，その他の参加者は遠隔ビデオシステムで参加するなど，ハイブ
リッドな方法を検討する．
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① フォーラムの開催は，遠隔ビデオシステムにて実施した．ライブ感を演出する仕組みはできなかった．
２．点検・評価（Check）① 新型コロナウイルスの影響も考慮し，一部対面という形態ができなかった．今後，感染状況を考慮して，開催方式の再検討が必要．

社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 多職種に役立ち、参加しやすいフォーラムの開催を目指す。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 多職種が興味のある題材、内容を検討する。オンライン（もしくはハイブリッド）開催として参加しやすい開催方法とする。

30

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名看護学研究科記入者氏名（役職）

安齋 ひとみ （研究科長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項【教育・研究・社会貢献】①修士論文の評価基準25項目を4月ガイダンスで説明し、院生と研究科を担当する専任教員全員がGoogleクラスルームで修士論文の評価基準を随時確認できるよう掲示した。修士論文の審査にあたる教員に、修士論文の評価基準を示した。
②修士論文を提出する院生に対し、該当分野の論文指導教員がきめ細かな指導を行った。秋学期に1名の修士論文の提出があり、修士論文の審査
は、論文審査基準に従い主査1名と副査2名の計3名で、口頭試験を実施した。口頭試験を通過した院生は、修士論文最終試験（公開発表会）で発表し最終審査を実施した。口頭試験および修士論文最終試験（公開発表会）は対面で実施した。修士論文最終試験（公開発表会）は全員の教員が参加し、発表者に質疑しコメントやアドバイスを与えた。修士論文最終試験（公開発表会）は、院生全員が出席し積極的な質疑応答を行った。2022年度に修士論文を提出した1名は、最終試験に合格し、課程を修了した。
③研究計画書の審査は、2名が提出し、研究計画書の審査基準に従い、主査1名副査2名の3名の教員が審査し、審査は通過した。研究計画書の審査を通過した院生は、倫理審査委員会に提出することができた。
④看護学研究科のFD活動として、社会人の院生を対象とする研究指導方法について、成人を対象とする教育方法論を専門とする講師より講演を企画し実施した。他の研究科教員も参加し、社会人の院生を研究指導する上での課題と解決法について意見交換することができた。
【組織マネジメント等】①研究科の教員数が必要な12名に近づくよう2021年度9名から2022年度に10名となるよう教員を確保した。さらに2023年度に向けて12名に近づくよう教員確保を学部教員人事について学部長、学科長に相談し、学部人事と研究科人事を合わせて協議する。
②3分野の教員配置のバランスが偏りがあり、3分野の特性と教員の専門性が合致していない部分が課題となっていたため、2023年度に向けて分野長
会議で検討を重ねた。2023年度より研究指導を担当する教員の専門性を活かし、看護管理の論文指導を行える教員の専門性を生かした担当ができるよう検討した。受験生確保と魅力ある大学院となるようカリキュラムの一部改正に向けて、分野長会議で３つのポリシーの表現について検討した。引き
続き検討を重ね、2023年度にカリキュラムの一部改正を行う予定である。
③2022年度の入学生は2名であった。2021年度までコロナ架の影響で対面による大学院オープンキャンオパスおよび進学相談会が行えず、多くの受験生を獲得することが難しい状況であった。2022年8月に大学院オープンキャンパスを対面で実施したことにより5名の受験生が参加した。また看護学研究
科専用のメールアドレスを作り、受験生からの相談がタイムリーに研究科の教員が共有できるようにしたことで、ZOOMによる面接が随時でき、2022年度の受験生確保につながった。さらに受験生に魅力ある研究科の情報を周知していくために看護学研究科独自の大学にSNS（ツイッター）を申請した。入
試広報部の協力を得て、受験生確保のための研究科の周知を継続していく予定である。
【社会貢献等】研究科FD研修の講演を他の研究科教員も無料で参加できるよう周知した。

（2）今後の課題＜教育・学生指導＞2023年度より、遠隔による授業と対面による授業のハイブリッド型授業で時間割を作成し実施する。遠隔で学生が満足感が得られるよう院生の意見を細やかに収集し、教員の研究指導時や講義時の院生の様子について教員間で情報交換を定期的に実施する予定である。

31

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名看護学研究科 看護学専攻

記入者氏名（役職）風間 眞理（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)項目

シート3（専攻主任記入）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

15
30
2
2
4
0
0
0
0
1
1
0
0
1

2022年度（令和4年度）

名
名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

名
名
名

教
授
准 教授
専任講師
兼
担

計
非常勤講師数 （5/1現在）

8 名
2 名
0 名
0 名
10 名
6 名

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

4 名
1 名
0 名
0 名
5 名

名

春学期

名
名

授業科目数

名
名
名

開講総コマ数名

秋学期
通年/その他
春学期
秋学期
通年/その他

11 コマ
9 コマ
5 コマ
11 コマ
12 コマ
16 コマ

内非常勤
担当

3 コマ
3 コマ
0 コマ

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 院生とともに新任教員や院生指導の経験がない教員も含めた全教員に対して、修士論文の評価基準25項目について周知する。
② 教員と院生が１対１の遠隔授業となることが多いため、指導教員以外の教員も指導場面に参加し、客観的に指導状況を把握する。
③ 新任教員や院生指導の経験がない教員が多いため、研究科教員の質の維持と向上を目指す。
学
改善に向けての具体的な計画（Plan）
生
指 ① 院生に対しては、新年度オリエンテーションとして、修士論文の評価基準25項目について説明する。新任教員や院生指導していない教員に対しては、修士論文の評価基準25項目について説明する機会を設ける。
導含 ② 教員と院生が１対１の遠隔授業に対しては、指導教員以外の教員も指導場面に参加し、客観的に指導状況を把握する。同じ分野の教員が少ない
む
場合は、研究科長や専攻主任に相談し、分野間にて参加する教員を調整する。
（

教
育

）

③ 研究科FD活動として、研究科教員としての質向上に資する研修会を開催する。院生指導の経験がない教員は、指導補助教員として、指導場面に参加し、指導する機会を設ける。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 修士論文の評価基準については新年度のオリエンテーションにて周知を図った。
② 指導教員以外の教員も指導場面に参加して指導状況を把握することはなかったが、研究計画書の審査によって研究指導の内容を把握することはできた。
③ 研究科教員の社会人院生を対象とする研究指導の質向上のためにFD研修会を開催した。
教 ２．点検・評価（Check）
育 ① 新年度のオリエンテーションで周知をしたが、実際に修士論文を審査する教員は少なかった。研究科教員専用のクラスルームに修士論文の評価基準25項目を掲示し、いつでも確認できるようにした。
学② 院生が２名と少なかったこともあり、指導教員以外が指導場面に入る機会はなかったが、対面での授業もあったことから院生への指導は十分にで
生
きた。
指
③
研究科FD研修会にて、社会人院生を対象とする自己の研究指導を振り返ることができた。
導含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む ① 修士論文の評価基準２５項目については年度最初に周知を図る。
② 院生と教員が対面で話せる機会を増やすことや指導教員以外の教員も院生の研究内容を知っておく。
③ 研究指導の質向上にはさらなる研修や自己研鑽が必要である。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 必ず、年度最初に修士論文の評価基準２５項目の周知を図る② 分野毎に院生と教員が集まり研究の進捗状況や内容についてのディスカッションを行うことなどから多くの教員と話をする機会を作る。
③ 研究指導教員と指導補助教員間で相互作用的に影響が起きるようにして研究指導の質の向上を図る。
）

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 研究科全体として必要な教員数12名を充足する。
② 教員間の指導体制を整え、予定している時期に修了する。
③ 口コミなどの広報活動を活発化し、定員15名に近づけるように院生を確保する。
管 ④ 問い合わせがあった相談者を１名でも多く、受験につなげる。
理改善に向けての具体的な計画（Plan）
運
営 ① 学部人事とともに、研究科人事も考慮するように研究科長が、学部長、学科長と相談する。
② 指導教員と指導補助教員にて、特別研究等の定期的なゼミにて、研究の進捗状況を把握し、計画的に推進するように指導する。
③ コロナ禍が継続しているが、遠隔授業などで修学が可能であることを宣伝し、院生数を確保する。

32

④ 問い合わせがあった相談者を１名でも多く、受験につなげられるように、相談方法や内容を検討する。卒業生の受験生確保に向け、大学同窓会などを通して、受験相談メールアドレスの周知を徹底する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 修士論文指導教員は７名、指導補助教員は1名増やして3名とし、計１0名の教員が担当した。
② 計画的に推進することができ、予定通りに3月修了予定者の課程を修了させることができた。
③ ８月のオープンキャンパスの開催やSNSを活用し６名の院生を確保することができた。
④ 問い合わせのあった相談者には丁寧に相談にのり、受験につなげた。また、修了生のもとに赴き、院生確保に務めた。
２．点検・評価（Check）① 指導補助教員をさらに増員する必要がある。
② 主に指導教員がイニシアティブをとり計画的に進め、予定通りに修了させた。
③ 定員には満たなかったが、前年度より多くの院生を確保することができた。
管理 ④ 相談者には丁寧に相談にのり、受験につなげることができたが、さらに周知する必要がある。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 教員の専門性とカリキュラムを合わせながら教員構成を考える。
② 教員間の情報共有を十分に行い、院生の進捗状況を把握する。
③ 大学院の周知方法を工夫し、さらなる院生の確保を進める。
④ 相談者の相談に丁寧にのる。必要ならば遠隔で相談にのる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 計画的に教員構成とカリキュラムを検討する。
② 院生の様子や研究進捗状況について会議の中で報告をする。
③ オープンキャンパス、SNS等および修了生のネットワークを活用し、院生を確保する。
④ 相談者の相談について、遠隔で相談にのることや教員間で情報を共有するなどして受験につなげる。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社
会 ① コロナ禍の感染状況を鑑みながら計画を立案する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① アピアランス・ケアの特別講演をZoomにて開催する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 新型コロナ感染症のため社会貢献の取り組みはできない状況であった
２．点検・評価（Check）① 遠隔による計画立案ができればよかった社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 新型コロナ感染症の取り扱いも変化してくることから遠隔による社会貢献を検討する
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 遠隔による特別講演の計画を立案し実施する。

33

34

学 部 ・ 学 科

35

36

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

心理学部

記入者氏名（役職）小池 眞規子 （学部長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項【教育（学生指導を含む）】① 春学期末にコロナウイルス感染者数の増加がみられたが、対面による授業を実施することができた。
② 対面授業となったことにより、登校できない学生数名の問題が明らかとなり、学部全体で問題の共有を行うとともに、対応の検討を行った。
③各学期末に学部・心理学研究科合同のFDを実施し、遠隔授業から対面授業への移行におけるICTを活用した授業方法について、各教員が実施している授業方法の工夫など、実施状況の意見交換を行った。
④ 学部イベント「心理学の研究を知ろう！」を春学期に1回実施した。
⑤ 学部講演会を対面にて2回実施した。
1) 2022年7月18日：「アサーション＜さわやかな自己表現＞を身につける」 講師 目白大学前学長沢崎達夫氏
2) 2023年1月16日：「心が資本ー仏教の真理と心理ー」 講師 百観音明治寺住職草野榮雅氏⑥ 総合型選抜および学校推薦型選抜による入学予定者を対象に、外部業者による入学前教育を導入した。62名の対象者中61名が受講した。
⑦ 心理学の専門基礎力を高めるために、心理学検定の受検を積極的に奨励した。前期44名、後期19名が受検した。
【研究】① 科学研究費補助金の新規採択は4件、継続5件、延長4件であった。
② 本学特別研究費、佐藤弘毅記念教育研究助成に各1名が採択された。
③ 各教員が所属する学会において、3名の教員が学会賞を受賞した。
【管理運営】① 学部・心理学研究科合同FDとして、Vital Net Japanによる救命に関する講習会を実施し、20名の教員が参加した。
② 欠員となっていた臨床心理学実習支援室助教1名の公募を行い、10月より着任した。
【社会貢献】① コロナウイルス感染状況が改善したことから、学生参加によるボランティア活動が再開した。
1) 新宿区立小学校におけるメンタルサポート・ボランティアは、12名が活動を行った。
2) 新宿区内の3福祉作業所によるパン販売に学生がボランティアとして参加した。
3) 子ども虐待防止オレンジリボン運動の活動を継続して行った。
② 教員の専門性を生かした多様な社会貢献が行われている。

（2）今後の課題【教育（学生指導を含む）】① 新たな学習管理システムが導入されることから、学部FDとして、授業でのICT活用に関する情報提供・意見交換を、引き続き実施する。
② 新たな学習管理システム導入とともに、評価の観点・基準としてのルーブリックについての検討を行う。
③ 卒業延期者が微増している。多様な背景をもつ個々の学生に対して、担任を中心に丁寧な対応を継続して行う。
④ 心理学の専門基礎力を高めるために、心理学検定の受検を継続して奨励していく。
⑤ 心理学部が完成年度を迎えることから、4年間の総括を行う。
【研究】① 科学研究費補助金等外部研究資金への応募を引き続き奨励していく。
② 学会・研究会参加、学会等における研究発表、学会誌等への論文投稿を奨励する。
【管理運営】① 総合型選抜の課題について修正を行った結果を、検証する。
② 学校推薦型選抜指定校について見直しを行い、今年度入試結果より検証する。
③ 2023年度末、2024年度末に定年により3名の教員が退職することから、学部だけでなく心理学研究科も含めた今後の方針を検討の上、人事計画に基づいて、早期より計画的に採用・昇進・任期延長の手続きを行っていく。
【社会貢献】① 教員の専門性を生かした多様な社会貢献活動を奨励していくとともに、学生のボランティア活動などへの参加を積極的に進める。

37

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

心理カウンセリング学科

評価対象年度入 学 定 員125 名

収 容 定 員
1年
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

2022年度（令和4年度）

375 名

教

授

7 名

1 名

5 名

准 教授

5 名

0 名

5 名

専任講師

3 名

0 名

3 名

助

5 名

0 名

0 名

136 名

3年

130 名

4年

0 名

計

394 名

1年

1 名

13 名

2 名

0 名

0 名

1 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

非常勤講師数 （5/1現在）

2 名
0 名

4年

0 名

計

秋学期

33 コマ

3 名

通年/その他

1 コマ

11 名

春学期

87 コマ

職

0 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

0 名

計

0 名

※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

授業科目数

論

13

文

15 コマ
内非常勤
担当

秋学期

88 コマ

通年/その他

2 コマ

0 コマ

学会誌

17 件

12 件

紀 要

10 件

その他

3 件

開講総コマ数

数(年度末集計)※刊行日基準7 件

7020 千円

書籍等出版物

10 件

7 件

1,700 千円

学会発表件数 (年度末集計)

50 件

具

件数

15

4 名
41 コマ

就

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

計
助

春学期

11 名

※当該年度配分額

教

20 名

2年

科学研究費等補助金

専任教員数（5/1現在）手

3年(年度末集計)

博士内数

128 名

2年

(年度末集計)

特任内数

体

1 件
内国外

38

0 件
0 件

内国外

例

野間教育研究所（研究）日本文化教育推進機構（オンライン教材の開発）
日本語教育振興協会（日本語教育人材養成・研修カリキュラム等開発事業の映像教材開発)
大東コーポレートサービス株式会社（研究）ソニー希望・光株式会社（研究）iYell株式会社（研究）株式会社アカデメイア（研究）株式会社プローバホールディングス(研究）件 社会福祉法人 両宜会 特別養護老人ホーム ひびき（研究）株式会社Connecting Point（研究）NHK（研究）（株）パナソニック（研究）(株）TDK(研究)(株)テックウインド(研究)文化外国語専門学校(異文化協働学習)
日本心理学諸学会連(心理学検定局員）
一般社団法人Spring(共同調査研究)
東京医科歯科大学大学院(がんプロフェッショナル養成講座講師)
NPO法人 障害者就業生活支援開発センター Green Work21（理事）
新宿区教育委員会(特別支援に関する巡回指導)
新宿区手をつなぐ親の会（運営）東京都公立大学法人教員選考委員会（外部委員）
一般社団法人日本臨床心理士会（私設心理相談領域委員会委員）
件 心理学検定（運営委員）
一般社団法人東京公認心理師会（司法関連領域委員会）
横浜市教育委員会 教育総合相談センター（研修講師）
東村山市子ども家庭部子ども政策課（研修講師）
東村山市子ども総合支援センター運営協議会（委員）
栃木県カウンセリング協会（研修会講師）

19 コマ

2 件

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

28

日本心理学会(編集委員会Japanese Psychological Research 担当)
日本老年行動科学会(監査評議委員)
日本認知・行動療法学会(常任編集委員会)
日本認知・行動療法学会(国際交流委員会副委員長・編集委員)
日本教育心理学会(編集委員)
日本ブリーフサイコセラピー学会(副会長)
日本学校心理学会(拡大編集委員）
日本生殖心理学会(評議委員)
異文化間教育学会(理事)
多文化間精神医学会(評議員)
日本学術会議連携会員（25期）
日本コミュニティ心理学会（将来構想員会委員長）
日本学校メンタルヘルス学会（評議員）
日本ピア・サポート学会（編集委員会委員）
一般社団法人日本心理臨床学会（支援委員会委員・自殺対策専門部会委員・教育研修委員会委員）
産業・組織心理学会（理事・編集委員）
件
日本パーソナリティ心理学会（常任編集委員）
日本犯罪心理学会（関東地方区理事）
NPO法人 障害者就業生活支援開発センター Green Work21（理事）パリアティブケア研究会(主催)
ホスピスケア研究会（研修会講師・サポートメンバー）
東京都公立大学法人教員選考委員会（外部委員）
一般社団法人日本臨床心理士会（私設心理相談領域委員会委員）
心理学検定（運営委員）
一般社団法人東京公認心理師会（司法関連領域委員会）
The Japanese Association for Contextual Behavioral Science（顧問）
日本老年社会科学会（査読委員）
日本不安症学会（評議員）

目白大学心理カウンセリングセンターにおける相談業務
その他社会貢献事業（高大連携など）

1件

部分は事務局で入力いたします。

39

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

心理学部・心理カウンセリング学科

記入者氏名（役職）小池 眞規子（学科長）

項目

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① 次年度以降、対面授業が行われるようになった後も、遠隔授業で身につけたICT利用の利点を生かしていく。
教② 次年度は3学年となる。2・3年生はほぼ大学にきていない学年であることから、クラス担任・ゼミ担任は学生の適応状況について気をつけていく。
育③ 3学年となることより、クラス・ゼミ・サークルなど、学生が積極的に活動していくよう支援する。コロナ禍で学科からの情報提供が限られていた中、1・2年生が心理学検定に挑戦したことから、次年度は各学年の受検を働きかける。
学
生 ④ クラスおよびゼミの学生について、出欠状況・履修状況などを確認し、必要な対応を早期に行っていく。必要に応じて学生委員・教務委員・学科長と協議し、障がい等学生支援室・学生相談室と連携する。
指導 改善に向けての具体的な計画（Plan）
含 ① 毎学期ごとの、各教員による授業における試みや工夫等の共有を、継続して行っていく。
む ② 各学年の個人面談を実施する。クラス・ゼミ運営については、教員間で情報を共有し、互いに参考にする。
）③ 心理学検定の受検を働きかける。就職・進学についての指導を早期より行っていく。
④ 個々の学生の状況を把握し、必要な場合には早期より学生および保護者への対応を行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 各学期末に学科FDとして、各授業における新たな取り組みや工夫について情報を共有し、検討点・今後の課題や方向性を話し合った。
② 1・2年生についてはクラス担任が、3年生についてはゼミ担任が、新学期早期に対面による個人面談を行った。
③ 心理学検定について、心理学専門科目授業等を通じて各学年に説明を行い、団体受験を働きかけた。対面授業となったことより、ゼミごとの就職・キャリアセンターによる指導が再開した。
④ 個々の学生の状況を早期に把握し、学生・保護者への対応、教員間の情報の共有および連携、他部署との必要な連携を行った。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍で身につけた授業におけるICT技法を、全教員が活用・応用していた。
② 科目担当教員とクラス担任・ゼミ担任が必要な連絡をとり、学生の適応状況について確認、必要時に対応を行った。

（

教
育③ 心理学検定は、前期試験で44名の受検があった（人間学部4年生5名を含む）。結果は特1級申請基準合格3名、1級8名、2級25名、認定なし8名であった。就職・キャリアセンターの利用指導をゼミごとに活用した。
④ 障がい等学生支援室に登録する学生が年々増え、多様な授業時の配慮が必要とされている。

）

学
生 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
指 ① 次年度は新たな学習管理システムが導入されることから、これまでの経験も生かして新システムの授業への導入を試みる。
導含 ② 過去2年は遠隔授業が中心であったことより、学生が基本的な大学での学び方の理解が十分でないと思われることを学科内で共有し、ベーシックセ
ミナー、専門とキャリア、その他専門科目の各授業を通して、履修その他大学生活に関することなどの説明を全学年に対して都度行った。
む③ 心理学検定後期試験受検について、引き続き学生に働きかけた。32名の申込があった。就職・キャリア委員より、各ゼミ教員に対して、キャリアセン
ター利用を働きかけた。
④ 学生・保護者への対応、教員間の情報の共有および連携だけでなく、必要に応じて大学事務部門・学生相談室・障がい等学生支援室等と協働する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新学習管理システムSchoo Swingの導入に向け、学科内での情報共有、積極的利用に向けての講習会を学科FDとして実施する。
② コロナ禍で入学した4年生が来年度卒業を迎えることから、履修状況についての早期確認・指導を行う。
③ 心理学検定受検者は40名を目標とし、成績優秀者には報奨金を検討する。学生には早期の就職・キャリアセンター利用を働きかけ、就職内定率は90％を目標とする。公認心理師をめざす学生に対して、履修が必要な科目、大学院臨床心理学専攻への内部入試等、必要な情報を繰り返し伝え④る
障がい等学生支援室に登録する学生が年々増えていることから、学科における協力体制を強化して学生支援を行うとともに、必要に応じて学内他部署と積極的に連携する。

項目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① ほとんどの教員が高い研究意識を持っていることから、引き続き学会参加・成果発表を奨励していく。
② 同様に、論文投稿を奨励していく。
③ 学科全体で個々の教員の研究に関する情報を共有していくことはむずかしいが、教員同士の交流や助教など若い教員との交流を奨励する。

研
究

項
目

改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教員間で共通する学会への参加については、成果発表等の情報を共有する。
② 教員間で共通する学会における掲載論文については、情報を共有する。
③ 全学FD研修会における学科教員の研究発表を、積極的に聴講する。
2022年度 自己点検評価

40※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 多くの学科教員が会員となっている日本心理学会・日本心理臨床学会等において、成果発表の情報を共有した。
② 多くの学科教員が会員となっている日本心理学会・日本心理臨床学会等の学会誌における掲載論文の情報を、共有した。
③ 全学FD研修会における学科教員の研究発表を、積極的に聴講した。
２．点検・評価（Check）① 今年度の各種学会における教員による研究発表は50件（内海外での学会2件）であった。
② 今年度の学会誌等論文採択数は30件（内海外13件）であった。
③ 2022年度の2回の全学FD研修会には、学科全教員が参加した（いずれも出席率100%）。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 引き続き教員の各種学会参加・成果発表・科学研究費助成応募を奨励していく。
② 引き続き教員の学会誌等各種論文投稿をを奨励していく。
③ 引き続き、学科教員の研究に関心を持つ。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 対面実施による学会活動が増えてきたことから、積極的に学会参加および成果発表を行う。
② 積極的に学会誌・各種紀要等への論文投稿を行う。
③ 学科において複数教員が参加する共同研究を計画する。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022度の改善目標（Action）① 臨床心理学実習支援室の助教の補充を2022年度秋学期までに行う。
管 ② 教授会が開催される日の会議の分散ができないか、心理学研究科長・2専攻主任と検討する。
理
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 助教6名（内臨床心理学実習支援室2名、心理カウンセリングセンター2名）の任期が3年であり、安定的な運営がむずかしく、臨機の対応を教員間で行っていく。
② 教授会が開催される日の会議の分散ができれば、教員の物理的負担も軽減されると思われる。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 心理実習担当教員を中心に、実習業務を補いつつ、欠員となっていた実習支援室助教の採用を、10月1日付けで行った。
② 教授会開催日のその他会議開催について、心理学研究科長・2専攻主任と検討した。
２．点検・評価（Check）① 年度早期に公募を行い、実習支援室助教を10月1日より採用した。心理カウンセリングセンター助教の2年任期延長の手続きを行った。
② 教授会およびその後の学科会議終了時間により、大学院心理学研究科委員会、現代心理学・臨床心理学各専攻会議開催は、日時を変更するなどの協力を得た。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 今後学科教員の定年退職が続くことから、学科教員構成を確認しつつ、長期的視点より教員募集を検討・実施する。助教3名が3年任期を迎えることから、意向を確認し、それぞれ対応する。
② 教授会が開催される日以外に全教員が参加する会議を設定することが実質困難であることから、効率よく複数会議を実施する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 退職者2名（内欠員1名）の後任公募、助教の後任公募および任期延長を早期に実施する。
② 教授会開催後の会議実施について、担当者間で十分な連絡をとり、実施時間や日時変更など、協力して臨機に対応する。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① ボランティア参加がむずかしい社会状況が続くことが考えられることから、ボランティアを行うにあたっての十分な準備を行っていく。
② 児童虐待防止啓発活動を、学生中心に継続して行っていく。
③ 企業・研究団体との連携を、積極的に進める。
④ 本学科および各教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を積極的に推進する。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動を積極的に推進する。
社 ⑥ 地域における心理カウンセリングセンターの役割を、継続して積極的に遂行する。
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 障がいのある方や高齢者などの身体的,・心理的特徴の理解や、様々なボランティアに関する事柄について教員・学生の理解を深め、実践につなげる準備を行う。
② 児童虐待防止啓発活動について、1年生より広く広報し、参加学生を増やす。
③ 企業・研究団体との連携を進める中で、可能な範囲で学生を積極的に参加させていく。
④ 本学科および各教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を積極的に行う。とくに新宿区との連携を継続的に進める。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動を、継続して積極的に行う。
⑥ 心理カウンセリングセンター専従の相談員の他、必要に応じてその分野を専門とする教員の相談員が相談およびコンサルテーションを行う。

41

項
目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 教員が関わる活動については学科会議等を通じ、学生に対しては心理学体験実習(ボランティア）の授業等を通してボランティアに関する事柄の理解を深めた。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動を継続して行った。
③ 各教員による企業・研究団体との連携を進め、一部学生も参加した。
④ 本学科および各教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を積極的に行った。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動が積極的に行われた。
⑥ 心理カウンセリングセンターにおける相談業務、ケース検討を行った。
２．点検・評価（Check）① 新宿区内の3福祉作業所による大学内パン販売に、教員・学生が参加した。
② 児童虐待防止啓発活動に参加している4年生が、心理学部開講科目「心理学体験実習A（ボランティア）」を履修している学生に向けて「オレンジリボ
ン運動出前講座」を行った。桐和祭および児童虐待防止推進月間において、児童虐待の防止の啓発活動を行った。
③ 企業・研究団体との連携は、今年度は15件であった。一部教員ではあるが、ゼミ活動として学生が参加した。
④ 自治体及び地域団体との連携は13件であった。新宿区との連携は、区立小学校における学生のメンタルサポート・ボランティア活動への参加が12名、また区立小・中学校への巡回指導を2名の教員が行った。
社 ⑤ 学会における研究発表は50件（内海外2件）であった。各教員の学会等における役員等の活動は、28件であった。
会 ⑥ 心理カウンセリングセンターの2022年度新規申込件数は前年度より34％増加、延べ相談件数は9％増加した。ケースに関するカンファレンスを、毎週1回継続して実施した。
貢
献 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① コロナ禍によりボランティア活動を経験していない学生が大多数であることから、中断されていた学生によるボランティア活動を、全学年に広報していく。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動については、教員の交代があるが、継続して実施していく。
③ 教員の専門性に関わる企業・研究団体との連携を、継続して積極的に進める。
④ 教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を、継続して積極的に進める。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動を積極的に推進する。
⑥ 地域における心理カウンセリングセンターの役割を、継続して積極的に遂行する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 福祉作業所による大学内パン販売への学生参加の継続、学科教員が関わる活動へのボランティア参加等、都度学生に案内し、積極的な参加を求める。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動については、教員の交代があり、今年度の活動は未定であるが、今後も継続して実施していく。
③ 教員の専門性に関わる企業・研究団体との連携を進める中で、可能な範囲で学生を積極的に参加させていく。
④ 教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を積極的に行う。とくに新宿区との連携を継続的に進める。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動を、継続して積極的に行う。
⑥ 必要に応じて外部機関とも連携しながら、心理カウンセリングセンターにおける相談業務を担い、カンファレンスにおけるケース検討に参加する。

42

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

2022年度（令和4年度）

カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

人間学部

記入者氏名（役職）田尻 信壹 （学部長）(1)特筆すべき事項【教育（学生指導を含む）】
・人間学部は将来の職業を見据え、各学科の特性に応じた免許・資格を取得することを目的とした人材育成を目指す学部である。頭書の目的を達成するために、2022年度は、各学科とも実習や演習、セミナー活動、学科独自の就職支援の行事・活動に重きを置いた指導に努め、各種免許や国家資格の取得、教員採用試験や公務員試験で着実に成果を上げることができた。
・人間学部の各学科では、遠隔授業から対面授業へのスムーズな移行を実現し、アクティブ・ラーニングやICTを活用した質の高い授業を実施することができた。また、授業力の向上に向けて、学部では、5月に常勤教員と非常勤教員の懇話会を開催して教務や学生情報の共有化に努めたり、3月にFDを開催してICT活用の方法についての研修を行ったりした。その結果、授業改善や学修支援体制の強化の面で成果が見られた。
・人間学部は学校・園・施設での実習活動が多く、学生は実習に係る日誌・報告書を作成するために必要な日本語能力の習得が不可欠である。そのため、学部独自の取り組みとして、1年生に課外授業として日本語講座（10月から11月にかけて５回、オンデマンドで実施）を計画して実施した。その結果、学生の日本語能力の底上げの面で一定の成果を上げることができた。
・人間学部では、5月の学科長・入試広報委員による「2022入試総括・2023入試対策」会合、7月の進研アドを招いての学部FD（人間学部の入試動向）の実施を通じて、学部教員による入試情報の共有と入試対策に対する理解を図ることができた。その結果、入学定員数の確保には至らなかったが、定員充足率が86％（2022年入試）から95％（2023年入試）へと大幅な改善が見られた。
・人間学部では、動画配信を活用した公開講座の実施や出張授業や広報訪問を実施して、学部・学科の社会的認知度を高める活動を進めた。学生対象の講演会、まみむめめじろ・キャンパスツアー、山手線ハイク・学年末集会などの学部・学科行事の実施を通じて、地域社会や学生相互の交流を進め、良好な人間関係の構築に努めた。その結果、学部のブランド力の向上や学生の学習意欲の高まり、退学防止などの面で成果をあげることができた。
【研究】・2022年度は、ウィズコロナのもとでの研究の再開が明確になった。多くの教員が科研、学内特別研究、受託研究などの競争的資金の獲得に努めるな
ど、研究への積極的な取り組みが報告された。また、研究倫理審査委員会への申請が定着するなど、研究に対するコンプライアンス意識の向上が見られた。これらのことからは、学部教員の研究に対する積極的な取り組みと研究倫理の向上が窺えた。
・人間学部では、学部教員による研究業績プロへの継続的更新が行われており、研究業績プロの確実な定着が見られた。
【管理運営】
・2022年度は、オンラインによる会議、共有ドライブを活用しての学部・学科資料の管理と共有化、メールによる協議や審議が定着し、学部・学科の会
議時間の短縮化と効率化が概ね達成された。校務分掌の明確化と平準化についても改善が見られた。変形労働時間性については、各学科ともに支障なく運用されている。
・５月に人間学部主催で正規教員と非常勤講師との懇話会を実施した（Zoomでの開催）。懇話会は５年目を迎え、定着化したといえる。懇話会を通じて、学生指導や教務関係情報の非常勤講師への周知と常勤教員と非常勤講師の交流・親睦を図ることができた。
【社会貢献】
・2022年度はウィズコロナの意識が定着したため、各学科では学科の特性を生かした社会貢献が復活した。なかでも新宿区との連携事業やエコアクションの取り組みでは、着実に成果をあげている。
・各学科によるTwitter等のソーシャルメディアや動画配信、オンラインを活用した活動が実施されるなど、WEBを活用した取組みが定着化しつつある。

（2）今後の課題【教育（学生指導を含む）】
・コロナ禍のもとでの学生の受け身的な授業参加や学習意欲の低下等の課題が指摘されている。そのため、LMSのすみやかな導入と定着化の推進とｅラーニング型教材の開発を支援し、学習ポートフォリオやルーブリックへの学部教員の理解を深めることを通じて、授業の質を高めていくことに努める。
・近年、教員採用試験・公務員採用試験の合格者数や各種国家資格の取得者数に対する保護者や社会の関心が高まっている。学生の進路実現の面
からも、これらの数字は重要な指標といえる。そのため、DP、CPに基づく教育を推進し、教員採用試験・公務員採用試験の合格者数や各種国家資格の取得者数を確保していくことは学生・保護者の期待に応えることであり、学部・学科の重要な責務である。そのため、DP、CPに依拠したきめ細かな教育の推進に努める。
・学生の就職意識の多様化が見られ、一般企業への就職を希望し免許や国家資格の取得を目指さない学生が一定程度現れてきた。これらの学生に対するキャリア教育の充実が課題となっている。今後は、これら学生に対する指導をキャリアセンターと連携して強化・推進する。
・・ＡＰに基く入学者選抜方法を徹底し、年内選抜（総合型選抜、指定校推薦）での入学者の増加に努める。そして、持続可能な定員の確保を実現する。
・短大卒業者の人間学部２年への編入に向けて、開放科目や教育課程等の整備に努める。
【研究】
・研究業績プロの継続的更新と研究業績のデータベース化を推進し、大学と学部・学科の連携のもとに研究業績プロの効果的活用を推進する。
・長期研修制度の活用に向けて、教員の意識を高めるとともに各学科の実情に応じた職場環境の整備に努める。また、科研、学内特別研究、その他受託研究などの競争的資金の獲得を一層奨励し、研究活動の活性化に努める。
【管理運営】
・人間学部は、2022年度、2023年度入試で入学定員を確保することが叶わなかった。次年度（2024年度）入試においては選抜方法の改善やオープン
キャンパス・広報活動の充実をはかり、入学定員の充足を達成できるように努める。
・DXの取組みを進めて会議の一層の効率化・短時間化を図るとともに、「研究業績プロ」を活用してのPDCAサイクルを連動した自己点検評価の推進に努める。
【社会貢献】
・ウィズコロナ、ポストコロナの状況を踏まえ、行政・学校・企業・社会教育施設との連携を進め、社会貢献活動の充実に努める。
・・ウィズコロナ、ポストコロナの状況を踏まえ、学生のボランティア活動を推進し社会貢献に対する学生の参加意識の涵養に努める。

43

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

心理カウンセリング学科

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

入 学 定 員― 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

特任内数

120 名
1年

0 名

2年

0 名

3年

0 名

4年

131 名

授

3 名

0 名

0 名

准 教授

0 名

0 名

0 名

専任講師

1 名

0 名

1 名

教

専任教員数
（5/1現在）

助

教

計

1 名

0 名

1 名

5 名

0 名

2 名

0 名

0 名

計

131 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

10 名

3年

0 名

4年

2 名

計
(年度末集計)

春学期

45 コマ

秋学期

34 コマ

2 名

通年/その他

1 コマ

5 名

春学期

78 コマ

6 名

(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数

博士内数

秋学期

80 コマ

7 コマ
内非常勤
担当

13 コマ

就

職

85 名

通年/その他

0 コマ

0 コマ

進 路 状 況

進

学

14 名

学会誌

1 件

件

(年度末集計)

その他

12 名

紀 要

1 件

計

111 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目論

文

数(年度末集計)※刊行日基準

その他

件

0 件

0 千円

書籍等出版物

1 件

1 件

500 千円学会発表件数 (年度末集計)

2 件

件数

具

体

例

一般社団法人日本障がい者サッカー連盟（事業参与）

産学連携（企業・団体）

1件

特別活動法人日本アンプティサッカー協会（事業推進協力）
アジアアンプティサッカー連盟（事業推進協力）
地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

2

7

件

日本高等教育評価機構評価員
日本心理学会（代議員）
日本心理学諸学会連合検定局（常任運営委員）
日本パーソナリティ心理学会（常任編集委員）
日本芸術療法学会（理事）
件 日本体育・スポーツ・健康学会
一般社団法人日本障がい者サッカー連盟（理事・副会長）
アジアアンプティサッカー連盟（理事・強化委員長・日本代表監督）

児童養護施設唐池学園スーパーバイザー（コロナ禍により実施せず）
その他社会貢献事業（高大連携など）

1

件

44

件
内国外

件
件

内国外

件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部心理カウンセリング学科

記入者氏名（役職）小池 眞規子（学科長）

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① 次年度以降、対面授業が行われるようになった後も、遠隔授業で身につけたICT利用の利点を生かしていく。
② ゼミ活動を活性化させる。
③ 新学部では公認心理師コースがなくなるため、公認心理師資格取得に向けた履修方法についての説明を繰り返し行う。
教 ④ 過年次生、単位不足により履修制限のある学生については、引き続き学生への働きかけ、必要に応じて保護者への連絡を行っていく。
育⑤ コロナ禍の影響があり、就職活動の開始が全体的に消極的であった印象がある。3月上旬までの内定率を上げるため、早期活動開始を働きかける。
学生 ⑥ 心理学検定は団体受検が再開されるため、積極的に受検を働きかける。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 毎学期ごとの、各教員による授業における試みや工夫等の共有を、継続して行っていく。
含
む ② 各ゼミで4月に実施している学生アンケートをもとに、学期末における学生およびゼミの活動の振り返りを行い、次年度に生かしていく。
③ 1年次・2年次より、公認心理師資格取得のためのガイダンスを、理解しやすさを工夫しながら実施し、公認心理師についての理解をより深めるようにする。
④ 教務委員・担任および学科全体で学生についての情報共有を、積極的に行う。
⑤ 就職・キャリアセンターにおける各ゼミごとのガイダンスの利用を推進する。同センターが実施する行事等、就職・キャリア委員からの情報提供を、ゼミ等を通じて積極的に発信する。
⑥ 授業・ゼミを通じて、各自のレベルに応じて心理学検定を受検することの意義を伝え、受検を働きかける。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 各学期末に学科FDとして、各授業における新たな取り組みや工夫について情報を共有し、検討点・今後の課題や方向性を話し合った。
② 各学期末に学科FDとして、ゼミ活動の報告・振り返りを行った。
③ 人間学部心理カウンセリング学科4年生については、公認心理師通年科目の心理演習および心理実習において、公認心理師についての理解を深めた。
④ 4年生及び過年度生についての履修状況・授業出席状況・単位取得状況など、担任・教務委員および学科全体で必要な情報の共有を適宜行った。
⑤ 就職・キャリアセンターによる各種就職情報は、各ゼミ等を通して積極的に学生に伝えた。またキャリアセンターでの相談などの利用を学生に働きかけた。
⑥ 心理学検定団体受験について、積極的にゼミや授業を通じて学生に伝えた。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍において身につけた授業におけるICT技法を、全教員が活用・応用していた。
② ゼミ活動としての企業との連携、児童虐待防止オレンジリボン運動、ボランティア活動等、学外における活動が徐々に増えてきた。
教③ 公認心理師コースの履修希望は21名、コース修了者は20名であった。
育④ 2022年度卒業延期者は17名であった。
学 ⑤ 就職内定率は3月初旬時点で81.5%であり、昨年の同時期75.3%より改善した。大学院・専門学校等進学率は17％（3月7日現在）であった。本学大学
院心理学研究科進学者は現代心理学専攻2名、臨床心理学専攻5名であった。
生
指 ⑥ 心理学検定受検者44名中4年生は5名であった（1級認定3名、2級認定1名、認定なし1名）。
導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含
む ① 次年度は新たな学習管理システムが導入されることから、これまでの経験も生かして新システムの授業への導入を試みる。
② 各ゼミの活動をさらに活発に行うと同時に、過年度生への丁寧な対応を行う。
③ 過年度生の中に公認心理師コースの学生はいない。
④ 卒業延期者の卒業に向け、学生との面談を通して必要な支援を行う。
⑤ 過年度生の卒業後の進路について、ゼミ担任を中心に意向を確認する。キャリアセンター利用を働きかける。
⑥ 過年度生の希望に応じて、心理学検定の受検を勧める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新学習管理システムSchoo Swingの導入に向け、学科内での情報共有、積極的利用に向けての講習会を学科FDとして実施する。
② ゼミ担任等による過年度生の面談を行い、今後の方針等について話し合うとともに、ゼミ活動に円滑に参加できるよう調整を行う。
③ 過年度生の中に公認心理師コースの学生はいない。
④ 過年度生については、クラス・セミ担当教員、教務委員、科目担当教員が情報を共有し指導を行うとともに、必要な場合には保護者と連絡をとる。
⑤ 過年度生の進路について、必要に応じてキャリアセンターへの相談、進学指導を行う。
⑥ 過年度生の希望に応じて、心理学検定受検についての説明を行う。
）

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学会活動は、コロナウイルス感染症の影響を受けている。可能な形での学会参加および研究発表の機会をもつ。
研 ② 研究活動もコロナウイルスの影響を受けている。研究活動を継続し、研究成果をまとめる。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① オンライン参加も含め、学会活動に積極的に参加する。
② 研究成果を論文としてまとめる。

45

項
目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 対面またはオンラインでの学会参加を行った。
② 研究成果を論文としてまとめた。
２．点検・評価（Check）① 学会発表が2件あった。
② 研究成果として学会誌・紀要・書籍に3件掲載された。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 学会の開催は、対面またはオンラインと多様となっていることから、可能な形で学会参加および研究発表の機会を持つ。
② 研究活動を継続し、研究成果をまとめる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学会活動に参加する。
② 研究成果を論文としてまとめる。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 早期に実習担当助教の補充を行う。
管理 ② ワーキング・グループ等の活用を検討する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 実習担当助教の早期採用を行うとともに、オンラインも含めた教員間の連携を円滑に行う。
② 会議の効率化のため、ワーキング・グループによる活動を積極的に進める。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 実習担当助教の公募を行った。教員間の連携を心掛け、実施した。
② 関係する教員によるスモール・ワーキング・グループによる活動が行われた。
２．点検・評価（Check）① 欠員となっていた助教を10月1日付で採用した。対面授業が増えたことより、教員間の連携を、より円滑に行うことができた。
② スモール・ワーキング・グループによる活動は効果的であったが、ワーキング・グループ間の連絡に課題が残った。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 教員間の連携を円滑に行う。

② ワーキング・グループ間の連絡のあり方については、心理学部での課題とする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教員間の連携をさらに円滑に行う。
② ワーキング・グループ間の連絡のあり方について、心理学部において検討し、改善する。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① コロナウイルス感染状況を十分に確認しつつ、メンタルサポート・ボランティアの活動を年間を通して実施できるよう、学生の準備を整える。
② 児童虐待防止啓発活動を、学生中心に継続して行っていく。
③ 地域団体との産学連携のあり方についての検討を継続する。
④ 地方自治体との産学連携のあり方についての検討を継続する。
社
会 ⑤ 地域の必要な要請に応じ、心理専門職としての活動を行う。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① メンタルサポート・ボランティア活動についての事前説明会において、コロナ禍での活動の実施について、十分な説明を行う。
② 児童虐待防止啓発活動について、1年生より広く広報し、参加学生を増やす。
③ 地域団体との産学連携のあり方について具体的に検討する。
④ 地方自治体との産学連携のあり方について具体的に検討する。
⑤ 地域の必要な要請に応じ、教員による巡回指導等の活動を継続して行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナウイルス感染対策が若干緩和され、新宿区立小学校におけるメンタルサポート・ボランティア活動は順調に実施された。
② 児童虐待防止啓発活動について、心理カウンセリング学科学生や一般に向けての啓発活動を行った。
③ 地域団体との産学連携はなかった。
④ 地方自治体との産学連携はなかった。
⑤ 新宿区内の小中学校における巡回指導等を心理学部教員が実施した。

46

２．点検・評価（Check）① 新宿区立小学校におけるメンタルサポート・ボランティアは、昨年度と同様に12名が活動を行った。
② 児童虐待防止啓発活動に参加している4年生が、心理学部開講科目「心理学体験実習A（ボランティア）」を履修している学生に向けて「オレンジリボ
ン運動出前講座」を行った。桐和祭および児童虐待防止推進月間において、児童虐待防止の啓発活動を行った。
③ コロナ禍以降、地域団体との産学連携は実施していない。
社 ④ コロナ禍以降、地方自治体との産学連携は実施していない。
会 ⑤ 新宿区内の小中学校における巡回指導等を2名の心理学部教員により実施した。
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① メンタルサポート・ボランティア活動については、心理学部で継続して実施していく。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動については、教員の交代もあるが、心理学部で継続して実施していく。
③ 地域団体との産学連携のあり方についての検討を継続する。
④ 地方自治体との産学連携のあり方について具体的に検討する。
⑤ 新宿区内の小中学校における巡回指導等は、心理学部で継続して実施していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① メンタルサポート・ボランティア活動については、心理学部で継続して実施する。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動については、心理学部で継続して実施する。
③ 地域団体との産学連携のあり方については、心理学部にて検討を行う。
④ 地方自治体との産学連携のあり方については、心理学部にて検討を行う。
⑤ 新宿区内の小中学校における巡回指導等は、心理学部で継続して実施する。

47

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

人間福祉学科

評価対象年度入 学 定 員100 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

特任内数

博士内数

420 名

教

授

4 名

0 名

1 名

1年

85 名

准 教授

6 名

0 名

4 名

2年

97 名

専任講師

5 名

0 名

2 名

3年

101 名

4年

102 名

収 容 定 員学 生 数

2022年度（令和4年度）

専任教員数（5/1現在）

助

教

計

4 名

0 名

1 名

19 名

0 名

8 名

0 名

0 名

計

385 名

手

0 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

2年

1 名

非常勤講師数 （5/1現在）

29 名

3年

0 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

81 コマ

秋学期

88 コマ

1 名

通年/その他

4 コマ

5 名

春学期

132 コマ

11 名(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数秋学期

161 コマ27.5 コマ内非常勤担当

30.4 コマ

就

職

86 名

通年/その他

0 コマ

0 コマ

進 路 状 況

進

学

0 名

学会誌

3 件

0 件

(年度末集計)

その他

4 名

紀 要

2 件

90 名

計
科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

論

14

数

※刊行日基準

0 件

その他

5 件

3,510 千円

書籍等出版物9 件

2 件

596 千円学会発表件数 (年度末集計)

11 件

件数

8

文

(年度末集計)

具

体

0 件
内国外

0 件
内国外

例

・認定NPO法人グッドネーバーズ・ジャパン 幹事
・公益財団法人 社会福祉振興・試験センター 社会福祉士・精神保健福祉士国家試験委員
・社会福祉法人 春濤会 評議員
・社会福祉法人向陽学園 向陽保育園(理事)・一般社団法人全国妊娠SOSネットワーク 理事
・NPO法人自立生活センター立川理事
件 ・社会福祉法人JHC板橋会評議員
・社会福祉法人 中野区福祉サービス事業団評議員

・新宿区社会福祉協議会評議員
・昭島市社会福祉協議会評議員選任・解任委員会委員長
・昭島市地域ケア推進会議会長
・昭島市認知症初期集中支援チーム検討委員会委員
・新宿区 高齢者保健福祉推進協議会委員、地域包括支援センター等運営協議会委員
・千葉県運営適正化委員会 副会長 苦情解決部会部会長
・町田市障害者区分認定審査会委員
・昭島市地域福祉活動計画作成委員会委員長
・昭島市地域福祉計画審議会会長
・国際地域福祉コミュニティ研究所副所長
件 ・京都文京区大塚地区地域包括支援センター
・新宿区多文化共生まちづくり会議委員
・新宿区多文化共生連絡会世話人
・昭島市介護保険推進協議会委員

48

0 件

0 件

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

19

その他社会貢献事業（高大連携など）

0・日本デイケア学会 倫理委員
・東京ふれあい医療生活協同組合 異業種交流会講師
・日本介護福祉学会 評議員
・東京社会福祉士会 電話相談事業研究開発委員会 電話相談員
・日本社会学会 英文学会誌編集委員
・日本精神保健福祉士協会 業務指針委員会委員
・日本社会福祉学会 国際学術交流促進委員会委員
・日本社会福祉学会代議員
・日本社会福祉学会機関紙『社会福祉学』査読委員
・日本社会福祉学会関東部会機関紙『社会福祉学評論』査読委員
件
・介護福祉士養成大学連絡協議会 研修委員
・福祉社会学会(理事)・音楽療法理論研究会
・新宿区社会福祉士会 副会長
・福祉社会学会 研究副委員長
・社会福祉法人さざんかの会（第三者委員）
・日本社会福祉学会関東部会運営員
・日本介護福祉学会査読員
・ソーシャルワーク研究会事務局員

件49目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部人間福祉学科

記入者氏名（役職）石川 正憲(学科長)項目

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① 2022年度より大学の方針により、可能な限り対面授業で実施する方向になっている。
② 日本語講座の受講だけでは学科全体といての日本語力は、十分な能力とはいえない
教 ③ 退学者人数は減少している
育 ④ 志望者の増加を目指す⑤ 新型コロナウイルス感染症の感染が徐々に落ち着いてきており、今後は対面によるボランティア活動が再開されていくと考えられる
学
生 ⑥ 社会福祉士と精神保健福祉士の合格率は低下した
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 大学の方針に沿って、必要な対面授業を行う。
含
む ② 入学前教育で日本語に関する教育を適正化する③ 取り組みを継続する④ より低学年から就職先としての公務員の良さをアピールするために卒業生などから講話を企画する⑤ 対面によるボランティア活動が可能になった状況における遠隔ボランティアの活用方法について検討する⑥ 国家試験を受験予定の学生に対する、グループ学習や個別指導をさらに強化する）項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 大学の方針に従い、対面授業を行った。
② 入学前教育および学部で開講する日本語講座の受講を勧奨した。
③ 学習状況や出席状況が不良の学生に対して担任による個別面談を強化し、その内容を学科会議等で情報共有した。
④ 3年生対象の就職セミナーを学科として実施した。
⑤ 対面によるボランティアを再開した。
⑥ 社会福祉特論Iでグループ学習を取り入れた
２．点検・評価（Check）① 共通科目等、大学で指定されているオンデマンド授業を除き、全て対面授業を実施した。
② 入学前教育では1年生の学習状況を入学前教育に対する取り組み状況と比較し、入学前教育実施業者ナガセと協力し修正した。学部で開講する日本語講座の受講生は14名受講した。2022年度2年生の「日本語運用能力試験」の結果では総合スコアが60点を下回っていた。
③ 2022年度退学者は8名だった（

教
育④ 2022年度公務員内定者は、6名だった。
⑤ 授業でも対面のボランティア活動が再開できたため、遠隔ボランティアのニーズが極端に減少した。
⑥ 学生より国家試験対策の進捗度に個人差が大きいことについての指摘があり、途中からグループ学習は中止した。一方で個別指導については各資格課程の教員を中心に強化した。国家試験合格率は社会福祉士25％→54.5％、精神保健福祉士40％→92.3％と大幅に改善し、介護福祉士は100％の合格率を維持した。

）

学
生
指
導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 大学の方針としての対面授業の実施は達成できた。
む② 入学前教育および新入生に対する日本語力を向上させる対策は順調に行われているが、2021年度に行われた日本語教育の結果は上手くいっているとはいえない。
③ 前年度の12名と比較し減少した。対策は有効だったと考えられる。
④ 昨年度特別区も6名だったため、変化がない。
⑤ 遠隔ボランティアの有効性について再検討が必要。
⑥ 個別指導による国試対策で効果が上がった。一方で、グループ学習を好む学生が一定数存在した。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新型コロナウイルス感染症としての大学における授業方針は収束傾向にあるため、本目標は終了とする。
② 入学前教育のプログラムのさらなる適正化と学部で実施する日本語講座受講を勧奨するとともに、学科専門科目においても日本語力が向上できる
よう、研究を行う。
③ 現在の取り組みを継続する。
④ 学科教員からの働きかけを強化し、内定者の増加に努める。
⑤ 改めて遠隔ボランティアのニーズについて調査を行い、授業に反映できるか研究を行う。
⑥ 現在の各資格課程の教員を中心とした指導を強化していく。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 現在の業績プロへの更新を継続する② 教員の研究状況と共同研究について検討を開始する
研 ③ 現在の取り組みは倫理審査件数の増加に役立っている可能性がある
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 定期的な学科会議における更新の呼びかけを継続する

50

② 学科FDで、各教員の研究について情報共有を行う③ 倫理審査委員が中心となった、申請者の相談を継続する
項
目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 業績プロ更新の呼びかけを行う② 学科FDで教員の研究内容を発表する場を設けた。
③ 倫理審査申請前に学科内倫理審査委員に相談できることを定期的に伝えた
２．点検・評価（Check）① 学科会議で研究業績プロの入力の必要性や内容について、依頼と説明を行った（ 11月9日、2月7日）② 学科FDで教員の研究内容を発表する場を設け、共同研究の可能性等について話し合った。（2022年7月27日と2023年1月25日）
研 ③ 2022年度内に、迅速審査1件、通常審査5件が申請された。 通常審査は全て事前相談があった。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 定期的に入力・更新の依頼を行うことで、以前より業績プロの更新が行われている② 各教員の取り組みについて共有出来た③ 審査件数は大きな変化はなかった。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 今後は年4回程度の更新依頼を行う② 今後は同様のFDを定期的に開催し、共同研究を開始する③ 今後も事前相談を積極的に行い、学科内の研究を促進する。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 会議時間の短縮
管理 ② 業績評価に関係する研究業績を増加される取り組みを開始する
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 審議事項は事前にメール審議を行い、会議終了時間を事前に設定して会議の促進を図る② 学科FDで、各教員の研究について情報共有を行う
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 1年変形労働が導入に伴い学科会議の運用を見直し、審議事項のメールによる事前審議、報告事項の事前確認を徹底した② 学科FDで教員の研究内容を発表する場を設けた。
２．点検・評価（Check）① 会議を定刻（18:00）に終了できるようになった管
理 ② 学科FDで教員の研究内容を発表する場を設け、共同研究の可能性等について話し合った。（2022年7月27日と2023年1月25日）
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 会議時間短縮として有効な対策だった。
② 論文数は5件と昨年度の8件から減少した。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 会議時間を短縮する、本取り組みを継続する。
② 共同研究を増やすため、学科内FDを通した研究を強化する。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社
会 ① 地域連携を強化する
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 新宿区社会福祉協議会および落合中井社会人大学院との連携を強化し、教員の研究活動やゼミ等での活用につなげる項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 落合中井社会人大学院、新宿区社会福祉協議会との話し合いを行った。
２．点検・評価（Check）① 新規に採用された教員による地域連携は増加したが、それ以外の地域連携は結べていない社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 2023年度には新たに災害時に学生を派遣するという新宿区社会福祉協議会やゼミを通じた落合中井社会人大学院との連携が計画されている。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 改善目標にある連携について関係機関と調整を進める

51

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

子ども学科

評価対象年度入 学 定 員140 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

特任内数

博士内数

580 名

教

授

5 名

0 名

0 名

1年

129 名

准 教授

3 名

0 名

3 名

2年

144 名

専任講師

7 名

0 名

2 名

3年

142 名

4年

145 名

収 容 定 員学 生 数

2022年度（令和4年度）

専任教員数（5/1現在）

助

教

計

4 名

0 名

0 名

19 名

0 名

5 名

0 名

0 名

計

560 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

17 名

3年

0 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

72 コマ

秋学期

74 コマ

0 名

通年/その他

11 コマ

6 名

春学期

132 コマ

10 名(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数秋学期

144 コマ26.5 コマ内非常勤担当

32.9 コマ

就

職

128 名

通年/その他

10 コマ

0 コマ

進 路 状 況

進

学

0 名

学会誌

2 件

0 件

(年度末集計)

その他

3 名

紀 要

16 件

131 名

計
科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

論

文

数

(年度末集計)※刊行日基準

0 件

その他

5 件

4,420 千円

書籍等出版物

7 件

2 件

595 千円学会発表件数 (年度末集計)

27 件

件数

具

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

16

・文部科学省「幼保小の接続期の教育の質的向上に関する検討チーム」委員
・文部科学省「幼保小接続期の教育の質保障の方策に関するワーキンググループ」委員
・厚生労働省「保育所等における保護者支援の在り方に関する研究会」委員
・厚生労働省「保育士養成課程等検討会」構成委員
・厚生労働省「令和４年度保育実践充実推進のための中央セミナー」調査協力
・厚生労働省「令和４年度保育実践充実推進のための中央セミナー」講師登壇・助言
・国立教育政策研究所 「プロジェクト研究：幼児期からの育ち・学びとプロセスの質に関する研究」委員（研究分担者）
・ベネッセ教育総合研究所「幼児期から小学生の家庭教育調査・縦断調査」調査企画・分析メンバー
件 ・ベネッセ教育総合研究所「第6回 幼児の生活アンケート」調査企画・分析メンバー
・「多摩動物公園」 との共同研究
・保育士試験 実技試験 審査員
・保育士試験作問委員
・ABEMA Prime 「５歳の幼児教育はどこまで意味があるか?」コメンテーター出演
・経済産業省「ベビーテック活用促進に向けた実証事業」助言・株式会社ベネッセコーポレーション「ヘルスケア領域の新規事業開発」助言・株式会社ベネッセコーポレーション「社内勉強会：幼児期以降の社会情動的スキル発達と親の関わりの関係」講師

12

・新宿区立落合第二地域センター 運営委員
・埼玉県保育士等キャリアアップ研修 講師
・武蔵野市 特別支援教育専門家スタッフ
・新宿区西落合図書館親子イベント
・新宿区中井児童館で訪問演奏会を開催
・神奈川県綾瀬市保育会「マナー研修」講師
・世田谷区教育委員会「令和4年度 乳幼児教育支援センター事業 実践充実コーディネーター」委員（学件 科より2名）
・世田谷区教育委員会「令和4年度 世田谷区乳幼児教育支援センター研修会」講師
・地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加と地域保健研究チーム「多職種・地域連携教育を含めた世代間交流プログラム」研究員
・鎌倉ファミリーサポートセンター支援会員登録講習会 講師
・湯河原町福浦幼稚園園内研究 講師
・社会福祉法人新栄会 第三者委員

52

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

15

13

・一般社団法人日本保育学会 理事
・日本幼児教育学会 幹事
・全国大学造形美術教育教員養成協議会 委員
・日本発達障害学会 評議員
・日本臨床発達心理士会 研修委員
・日本臨床発達心理士認定運営機構 認定委員
・日本発達障害支援システム学会 常任編集委員
・日本発達障害支援システム学会 2022年度研究大会準備委員
件 ・日本質的心理学会 研究交流委員会委員
・日本出版学会 理事・コンテンツ文化史学会 運営委員
・日本幼少児健康教育学会 理事
・保育学会 編集常任員会シンポジウム（シンポジスト）・一般社団法人日本保育学会 編集常任委員会 専門委員
・一般社団法人日本発達心理学会 学会誌査読協力
・日本保育者養成教育学会 第7回研究大会 実行委員
・高齢者施設と演奏発表動画での交流
・健康講座「健康は口（くち）から～歌で健康寿命をのばそう～」講師
・千代田クリエイティブ・アートラボ
・「佐藤先生と工作アトリエで遊ぼう」講師
・日本発達連盟主催研修会講師「【講義／演習から学ぶ】子ども支援・家族支援の実践セミナー／様々なフィールドにいる発達障害のある子どもと家族を知る」
・筑波大学附属大塚特別支援学校PTA主催保護者研修会講師「各年代での心配事との向き合い方」
・目黒学院高等学校キャリアゼミでの出前授業「発達心理学」
件 ・第160回ソレイユ・ジョイント・リサイタル（文化庁 ARTS for the future!２充実支援事業 補助対象公演）に出演
・企画展示「人権カルチャーステーション」（東京都人権プラザ）
・専門高校における民間OB等活用事業 探究活動等アドバイザー（東京都立赤羽北桜高等学校 保育・栄養科）
・おだわらゼロカーボン推進会議（うちエコ診断士としての診断活動）
・新宿区スポーツセンター 子ども体操教室アドバイザー
・大学ゴルフ授業研究会主催 大学ゴルフ授業シンポジウム2023 指定発言者

53目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部子ども学科

記入者氏名（役職）髙橋 弥生（学科長）

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① オンライン授業での問題については引き続き学生の声を聴き状況を把握する。
② 感染症対策についての学生への指導を丁寧に行い、安心して実習を受け入れてもらえるように実習先との連携を密にしていく。
教 ③ 1年生の人間関係や、受講状況、単位取得状況などについて把握する。
育 ④ 学生の主体性を大切にし、学生の安全を配慮しつつ、対面実施に向けて各課と連携していく。
⑤ DVD教材について学生自身の感想を入試広報委員を中心に把握する。
学
生 ⑥ FD委員を中心に、学科FDなどを通してカリキュラム変更に取り掛かる。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① オンライン授業の受講状況について学生から聞き取りをする。
含
む ② 日常生活および実習前の感染対策について、実習生全員が理解したうえで実習に出るように指導する。
③ 1年生に対して、学期ごとの担任面談を通して状況を把握し、問題点に関しては学科教員で共有する。
④ 行事に参加する学生の意見を踏まえ、安全な実施方法を検討し、実現する。
⑤ 入学前教育を受講した学生に対して、受講の感想を把握し、次年度の受講内容について検討する。
⑥ カリキュラム変更に着手する。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 対面授業が中心となりオンライン授業がほとんどなかったため、特に聞き取りなどは実施しなかった。
② 対面での説明、プリントの配布、家庭での協力を求めるプリントの配布、などを行い、丁寧な指導を心がけた。
③ 担任面談は春・秋の初めに実施した。問題となる状況がある学生については担任がフォームに書き込み、学科会議で学生委員が報告し、さらにス
プレッドシートにより全教員がいつでも確認でいるようにして共有化を図った。
④ 教員と学生、学生間の情報を共有するために、パドレット（アプリ）を使用し、学生の活動状況の把握に努めた。
⑤ これまで2種類の講座から選択していたが、どちらを選択してよいかわからないといった声が複数あったため、2種類を総合した内容のDVD講座を用意した。
⑥ FD委員よりカリキュラム変更の手順について学科会議で示し、2023年度に本格的に着手することを教員間で共有した。

（

２．点検・評価（Check）① オンライン授業は共通科目のみとなったが、特に受講に対する問題は無かった。
② これまでの経験から、教員による十分な説明が行われ、実習でも感染などが起きることは無かった。実習先からも概ね高評価であった。
教 ③ スプレッドシートでの共有化により、学生の状況が把握しやすくなった。しかし、個別には学生の問題が生じており、引き続き丁寧な対応が必要。
育④ コロナ禍以前の状態にほぼ近い行事の開催がなされた。学生、来場者両者の安全に配慮して実施したが、開催後に数名体調を崩す学生がいたた
め、次年度は学生各自の体調管理についても配慮したい。
学
生 ⑤ DVD教材の受講者は108名（86％）、課題の提出率は90.9％であった。
指 ⑥ 本格的な着手には至らなかったが、カリキュラム変更に関しての役割分担などができた。
導含
３．課題と次年度の改善目標（Action）
む① 新SMLに対する学生の受講状況について把握する。また1年生については、BYODの状況について把握する。
② 実習先との連携を意識した取り組みを進める。
③ 退学予防及び学修状況の把握のために、学生情報の共有を引き続き行っていく。
④ 学科特別行事による学生の成長を、教員、学生共に理解しやすい記録等を工夫する。
⑤ 入学前教育により、DVD教材による国語力、フォローアップセミナーによる子ども学科への期待感、の両面を高める。
⑥ 認定資格の取得の可能性を含めたカリキュラムの改定を行う。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学生への聞き取りやアンケート、授業での反応などから儒教の把握を行い、学科会議などでも共有する。
② 実習訪問、実習懇談会等を有効に活用し、実習生の指導について実習園・施設と共通理解を図る。
③ スプレッドシートによる学生情報の共有を引き続き行うと同時に、問題を抱えている学生に対して担任を中心に早めの接触をするよう心掛ける。
④ ICTの活用及びドキュメンテーションの活用による、学生の成長の可視化を行う。
⑤ DVD教材の課題提出状況の把握、フォローアップセミナーに対するアンケートなどにより、入学前教育の効果を確認する。
⑥ 春学期中にカリキュラムの変更案を確定し、年度内に変更の手続きを行う。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 中断している研究が進み、必要に応じて研究時間を確保できるよう、会議などの時間削減をする。
② 科研費の申請を多くの教員が行う。
研 ③ 各教員が研究時間を確保できるようにする。
究54

究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 出勤日、研究日内に研究時間が作れるように、各自時間確保に努める。
② 科研費の獲得を積極的に行えるよう、多くの教員が応募する。
③ 各教員ができるだけ公平な研究時間を確保できるよう、担当科目などの見直しを行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍が落ち着き、中断していた研究を再開したため、研究出張も増加してきた。
② 継続の課題が残っている教員は申請をしていないが、採択になっていない教員は数名が申請を行った。
③ 担当科目の一部変更を行った。
２．点検・評価（Check）① 中断されていたフィールド研究も多くが再開され、各教員の研究活動は活発化した。
② 継続課題が残っている教員が多く、新規の申請は少なかった。
研 ③ 担当科目変更により、前年度より教員の負担は公平になりつつあるが、実習助教の研究時間確保は難しかった。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 教育と研究のバランスを取りつつ、研究をすすめるよう努める。
② 科研費や特別研究費、その他の競争的資金の獲得に多くの教員が挑戦する。
③ 研究時間が公平に確保できるよう、業務分担を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 要点を絞った会議運営を引き続き行うとともに、各自が計画的に研究時間を確保するように努める。
② 応募時期に応募を促したり、外部からの研究助成の紹介などを適宜行っていく。
③ 入試業務や実習訪問等、回数だけでなく内容についてもできるだけ公平に配分する。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 最新の業務内容を把握し、学科内で共有する。
② 学生確保に向け、入試対策について検討する。
管理 ③ 勤務形態がかわったことによる影響の有無について把握する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 各委員、担当者から業務内容を聴取し、業務内容の現状を明確にする。
② 入試内容や募集条件などの検討をおこなうとともに、オープンキャンパスにも注力する。
③ 年に1～2回、学科教員から働き方に関する意見の収集を行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 年度初めに学科内業務についてプリントにて確認した。
② オープンキャンパスの実施方法、指定校について検討した。オープンキャンパスでは対面方式を効果的に活用した。
③ 実習助教の残業について、助教を中心に検討した。
２．点検・評価（Check）① 委員会活動については共通理解ができているが、学科内の行事担当についてはまだ十分な共通理解ができていない。
② オープンキャンパスでは来場者が多く効果が感じられたが、指定校、公募推薦の受験者数は伸び悩んだ。
管理 ③ 業務の整理をして分担しているが、実習の時期には残業がおおくなってしまう。特に学生の個別対応に時間を取られた。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 学科内の行事担当者の業務について、教員間の共通理解を図る。
② 指定校、公募推薦の基準などの見直しを検討し、受験者数の増加につなげる。
③ 実習支援室の業務について検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議などを通して、行事担当者の業務について報告をし、教員間の理解と協力を図る。
② 入試広報部と連携して、新たな指定校の検討を行う。
③ 実習担当教員等で、実習助教の業務軽減について検討する。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 各教員の専門性を生かした社会貢献を行う。
② 引き続き、研修などの要請に関しては、可能な限り対応していく。
社
会 ③ 実習先や就職先などが参加しやすく、関心の高い内容の公開講座を企画する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 学科教員の社会貢献の状況を他教員にも紹介し、お互いに刺激できるようにする。
② 各教員が様々な社会貢献の機会を活かす。
③ 公開講座委員を中心に、開催方法、内容に関して検討し、参加者増を図る。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 各教員の専門分野での研修や講演の依頼が増えた。教員間で社会貢献を紹介する機会を作ることはできなかった。
② コロナ禍の影響もあったが、研修依頼は増加傾向にあり、自治体などの研修講師を受ける教員が増加した。

55

③ 学科公開講座では、オンラインでの実施や保育関係者の関心の高い講師の招聘の効果で、多数の参加者があった。
２．点検・評価（Check）① 保育、子育て支援、口腔衛生など、多岐にわたる講演依頼や自治体、企業などの協力依頼が増加した。
② 自治体主催の保育者対象の研修の講師を依頼される教員が増加した。
③ 公開講座では400人以上の参加者があり、内容についても好評であった。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 社会貢献の状況を教員間で紹介しあう機会を作る。

② 積極的に社会貢献の機会を作れるように各教員に促す。
③ 学科開設20周年記念の公開講座を開催する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科FDなどの機会を利用して、教員の活動状況の報告を行う。
② 自治体、学会、高校などからの研修依頼などはできるだけ受けるように促す。
③ 早めに準備を進め、実習先、就職先を中心に広報して参加者増に努める。

56

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価

学科名

児童教育学科

評価対象年度入 学 定 員50 名

収 容 定 員
1年
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

2022年度（令和4年度）

教

授

5 名

1 名

1 名

34 名

准 教授

4 名

0 名

2 名

専任講師

3 名

0 名

2 名

助

1 名

0 名

1 名

55 名

3年

46 名

4年

55 名

計

190 名

1年

教

13 名

1 名

6 名

1 名

0 名

1 名

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

16 名

3年

0 名

4年

1 名

計

56 コマ

秋学期

56 コマ

1 名

通年/その他

5 コマ

4 名

春学期

85 コマ

4 名
職

44 名

進 路 状 況進学

1 名

(年度末集計)

その他

3 名

計

48 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

計
助

春学期

就

地域連携（自治体・団体）

専任教員数（5/1現在）手(年度末集計)

産学連携（企業・団体）

博士内数

200 名

2年

(年度末集計)社会貢献関連項目

特任内数

授業科目数

20

89 コマ

通年/その他

2 コマ

0 コマ

文

学会誌

2 件

件

紀 要

5 件

その他

4 件

数

(年度末集計)※刊行日基準5 件

4,420 千円

書籍等出版物

5 件

5 件

700 千円学会発表件数 (年度末集計)

12 件

具

件数

3

秋学期

開講総コマ数

論

16 コマ
内非常勤
担当

体

23 コマ

件
内国外

件
件

内国外

件

例

・ゼミ活動の一環として、こどもエコクラブ全国事務局（日本環境協会）主催、「こどもエコクラブ全国フェス
ティバル」へ参加。
・ゼミ活動の一環として、地域社会学科の2ゼミと児童教育学科の2ゼミ（石田、渡邉）が合同で新宿SDG
件 ｓフェスに参加（12月24日）
・ウィリアムズ症候群の人々とその家族のための音楽キャンプの運営。
・新宿区、中野区教育委員会と連携し、学生のボランティア、インターンシップ、教育実習等を支援。
・インドネシア教育振興会に協力し、インドネシアの教師教育と環境教育を支援する。
・鹿児島県大崎町・大崎町教育委員会とSDGsに関する教育推進について協力。
・NHK学園高等学校において数学の教科指導とキャリア相談を実施。
・ゼミ活動として、つくば市の小学校の環境学習支援を実施。
・青梅佐藤財団・青梅市教育委員会共催 青梅市国際理解講座 講師
・群馬県立中央中等教育学校生徒の研究機関訪問の受入
・鶴見国際交流ラウンジと協働してゼミ活動を実施
・Harmony Preschool International（他国籍・英語保育）と協働してゼミ活動を実施
・東京賢治シュタイナー学校と協働してゼミ活動を実施
・ゼミ活動を指導して、新宿区SDGｓフェスに参加したり、江戸川区の学童や足立区の小学校の環境学習
出前授業を実施したりした。また、荒川河川敷のごみ拾いイベントに参加した。
・足立区環境学習アドバイザー
・スポーツ・健康系学科長協議会運営（公益社団法人全国大学体育連合主催・スポーツ庁後援）
件 ・グリーンワークカレッジ（講師） （NPO法人障害者就業生活支援開発センター Greenwork21）
・ゼミ活動の一環として、colifer102(東京都荒川区)にて「―開花―おうばいとうり」というテーマで展示会を実施。
・新宿区社会福祉協議会の協力のもと、新宿・戸山プレイパークで3年ゼミ活動を実施（10月、3月の2回）
・新宿区社会福祉協議会の協力のもと、新宿区タイムケア事業「まいぺーす」で4年ゼミ活動を実施（6月）・新聞委員会の学生が主催し、地域の清掃活動を実施（8月）
・地域の学び舎プラット ( NPO法人ダイバーシティ工房) の市川市で開かれている無料学習教室に参加
し、学習を支援を行った。放課後にやってくる小学校・中学生に勉強を教えるプログラムで、特に英語に関して学習の手助けを行った。
・小林恭子ゼミトーンチャイムアウトリーチ活動（新宿こだま保育園）

57

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

22

5

・公益社団法人全国大学体育連合(常務理事)、世田谷区水泳協会(会長職),NPO法人スノースポーツアカ
デミー(理事)・日本学校教育学会(常任理事・国際交流委員会委員長）
・日本学校教育学会（実践研究委員会委員）
・中野区教育委員会施策事業等評価・外部委員。
・日本クラシック音楽コンクールのピアノ部門予選審査員
・日本民俗音楽学会理事
・環境省・ESD活動支援センター運営委員、足立区環境学習アドバイザー
・東村山市国際友好協会派遣委員（副委員長）
・共創型対話学習研究所理事･ 日本グローバル教育学会理事･ 隅内教育研究所 研究会講師
・新トビタテ！留学JAPAN専門審査委員( 2名）
・東京賢治シュタイナー学校12年生卒業研究論文審査委員
件 ・中野区教育委員会施策事業等評価、外部評価委員として、4回の会議に出席。報告書作成に協力した。
・共創型対話学習研究所（理事）・法務省人権擁護委員（第二期目）として、「子ども人権110番」電話相談4日、「子ども人権SOSミニレター」返信作業4日、「子ども人権作文コンクール」中野区代表審査1日の仕事をした。
・東京都人権擁護委員協議会「子ども人権メッセージ」実行委員として「子ども人権メッセージ発表会」を企画・運営。新宿文化センターにおいて開催。23区内小学校代表はじめ約400人参加。
・環境活動に関するコンクールの審査員(GBEFコンクール・進研ゼミ夏チャレンジコンクール 計2件)。
・公益社団法人全国大学体育連合（常務理事・渉外部長）
・日本アプライドスポーツ科学会学会（大会委員会・委員）
・世田谷区水泳協会（会長）
・NPO法人日本スノースポーツアカデミー（理事）・大学からの依頼を受けて、６つの高校での出前講座協力。
・目白研心中学校合唱コンクール審査員
・目白研心高等学校合唱コンクール審査員
件 ・トビタテ留学JAPAN高校生部門選考委員
・日本クラシック音楽コンクール本選・全国大会審査員

部分は事務局で入力いたします。

58

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

2022年度（令和4年度）

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部児童教育学科

記入者氏名（役職）田尻 信壹(学科長）・石田 好広（2022年度学科長）

項
目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① 学科会議の中で、オンライン授業に関する情報交換を行い、授業の質の向上に役立てた。
② 大学として遠隔授業実施期間と定めた期間以外は、実習や演習科目だけでなく、できる限り対面での授業実施を心がけてきた。
③ キャリアセンターと連携したものの、就職内定率は97.5％であった。
④ 教員採用試験正規合格４５％で目標の５０％に届かなかった。産休育休代替及び時間講師を含み１００％の登壇率は実現した。

（

教
育⑤ 今年度も、学科内で学生に関する情報交換を行い、指導や支援の充実を図った。精神的に不安を抱える学生の相談に乗り、場合によっては学生相談室と連携をした。２～４年生では年１回以上、１年生では年２回以上担任による面談を実施。

）

学 ⑥ 春学期の早い段階から、１年の担任を通して、学部主催の日本語講座への参加を促した。
生 ⑦ ７月に自由学園の成田喜一郎先生の学科主催講演会を実施した。
指改善に向けての具体的な計画（Plan）
導
含 ① 改めて対面授業の質の向上を図るために、学科会議等でより良いアクティブラーニングの授業のあり方について情報交換する。
む② 大学として遠隔授業実施期間と定めた期間以外は、実習や演習科目だけでなく、できる限り対面での授業を実施する。
③ キャリアセンターと連携だけでなく、早い段階からキャリアに関する支援や相談の機会を設け、就職内定率を９８％以上にする。
④ 教員採用試験正規合格５０％以上、産休育休代替及び時間講師を含み１００％の登壇率を目指す。
⑤ 今年度も、学科内で学生に関する情報交換だけでなく、各学年の担任が個人面談を実施し、学生の相談に対応する。
⑥ 学部主催の日本語講座に1年生の２割、６名の参加を目指す。
⑦ 社会教育・生涯学習分野の活動や取り組みを推進の方策として、学科主催の講演会を７月に実施予定。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 学科ＦＤでより良いアクティブラーニングの授業のあり方について情報交換する。
② 実習や演習科目だけでなく、できる限り対面での授業を実施する。
③ キャリアセンターと連携するだけでなく、早い段階からキャリアに関する支援や相談の機会を設け、就職内定率を９８％以上にする。
④ 教員採用試験正規合格５０％以上、産休育休代替及び時間講師を含み１００％の登壇率を目指す。
⑤ 今年度も、学科内で学生に関する情報交換だけでなく、各学年の担任が個人面談を実施し、学生の相談に対応する。
⑥ １年生の担任から個別に日本語講座に参加するよう声かけを行った。
⑦ 社会教育・生涯学習分野の活動や取り組みを推進の方策として、学科主催の講演会を７月に実施。
２．点検・評価（Check）① 学科兼学部FDを通して、ICTを活用した協働的な学習法について検討した。（3月１回）② 共通科目以外は、対面での授業を実施した。
③ ２年生の専門とキャリの授業でキャリアセンターのお話を聞く機会を設定した。早い段階からキャリアに関する支援や相談の機会を設けたものの、就職内定率は８９．６％であった。
④ 教員採用試験正規合格７５％、産休育休代替及び時間講師を含み１００％の登壇率を達成した。
（

教
育⑤ 学科会議で学生に関する情報交換をするだけでなく、各学年の担任が個人面談を実施し、学生の相談対応をした。（１，２年に関しては年２回）⑥ 学部主催の日本語講座に1年生の４名が参加。

）

学 ⑦ UNHCRの職員による学科主催の講演会を７月に実施した。
生 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
指① 改めて対面授業の質の向上を図るために、学科会議等でより良いアクティブラーニングの授業のあり方について情報交換する。
導含 ② ２０２３年度も、共通科目以外は、対面での授業を実施し、ICTの活用をした授業を工夫していく。
む ③ 早い段階からキャリアに関する支援や相談の機会を設け、キャリアセンターとの連携を深め、就職内定率を９６％以上にする。
④ 教員採用試験正規合格５０％、産休育休代替及び時間講師を含み１００％の登壇率を達成する。
⑤ ２０２３年度も、学生に関する情報交換をし、個人面談による学生の相談対応をする。（１，２年に関しては年２回）中退防止対策・学力向上の視点での面談を強化していく。
⑥ 学部主催の日本語講座に1年生の２割、７名の参加を目指す。
⑦ 学部講演会の企画運営学科として、学びの深まる有意義な講演会の実施し、アセスメント評価の肯定的な評価８５％を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科FDの機会に授業評価アンケート結果をもとに、より良いアクティブラーニングの授業のあり方について意見交換をする。（1回）② 今年度も、共通科目以外は、対面での授業を実施し、SchooSwingの活用法について研修を行い、授業を工夫していく。
③ ２年生の専門とキャリの授業でキャリアセンターのお話を聞く機会を設定する（４月）また、ゼミ担任による面談の機会を活用してキャリアに関する支援を行
い、就職内定率を９６％以上にする。
④ 例年通り、学科教員が協力しながら、教員採用試験突破講座を実施し、学生のキャリア支援を充実させていく。
⑤ 学科内で学生に関する情報交換だけでなく、各学年の担任が個人面談を実施し、学生の相談対応をする。状況によって早い段階で学生相談室と連携を取る。２０２３年度も中退防止対策・学力向上の視点での面談を強化し、学科会議で報告する（随時）。
⑥ 春先から、学部主催の日本語講座についてアナウンスし、事前のテスト結果をもとに個別に参加を促していく。
⑦ 社会教育・生涯学習分野の活動や取り組みを推進する方策として、学部主催の講演会を11月に実施予定。

59

項
目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① ２０２２年度は、科研費３件・特別研究費３件の採択を目指す。
② 研究業績等が発生した場合に、そのたびに研究業績プロの記入するよう声掛けをし、今後業績評価に活用されることを意識化した。

研 ③ ２０２２年度は、学科内FDを5回実施し、研究交流を行う。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議の中で、科研費採択のための申請の手法についてFDを行う。
② 四半期ごとに、研究業績プロの記入を促す。年度末の業績評価との関係性について確認をする。
③ ２０２２年度は、学科内FDを５回実施し、研究交流を行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科会議の中で、科研費採択のための申請の手法についてFDを行う。
② 四半期ごとに、研究業績プロの記入を促す。年度末の業績評価との関係性について確認をする。
③ ２０２２年度は、学科内FDを５回実施し、研究交流を行う。
２．点検・評価（Check）① 学科会議の中で、科研費採択のための申請の手法についてFDを行い（9月）、新規採択１件・前年度からの継続5件であった。
② 研究業績プロの記入を促した（5回）。年度末の業績評価との関係性について確認をした（4月・２月）。
研 ③ ２０２２年度は、学科内FDを３回実施したものの、研究交流を行うことはできなかった。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① ２０２３年度の科研費の新規採択１件を目指す。（２０２３年度継続中は２件）② 研究業績プロの記入を促す（４回）。年度末の業績評価との関係性についてあらためて確認をする（4月・3月 ）。
③ ２０２３年度は、学科内FDを最低３回実施し、研究交流も行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議の中で、科研費採択を促す声かけをする（４月）。
② 四半期ごとに学科会議の中で、研究業績プロの記入を促す（４回）。年度末の業績評価との関係性について確認をする（4月・10月・２月）。
③ 入学者向けのアンケートを分析し入試対策を検討したり（1回）、新規採用教員の専門領域に関する研究について交流する（２回）。
項目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① 大学ホームページへの掲載記事の担当を事前に決めて計画的に広報し、記事を１４件掲載する。
② 高等学校の依頼による模擬授業に協力し、児童教育学科の宣伝に役立てる。3件実施。
③ 学科内の分掌を明確化し、学科会議の効率的な運営を行い、会議を２時間以内に終了する（年間６回以上）④ 共有ドライブの活用を積極的に行い、業務の効率化と簡素化を実施するだけでなく、勤務時間を意識化するよう声掛けをしていく。（四半期に１回）

管
理 ⑤ 入学者受け入れの選抜方法や広報について検討してきたが、十分な入学者の確保につながらなかった。さらに、改善策について検討する。
運
営 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学ホームページへの掲載記事の担当を事前に決めて計画的に掲載・広報していく。
② 高等学校の依頼による模擬授業に積極的に協力し、児童教育学科の宣伝に役立てる。（7月めでに３件実施予定）。
③ 審議事項の事前調整や準備等をしたり、メール審議を活用したりして学科会議の効率的な運営をする。
④ 共有ドライブの積極的な活用を促し、四半期ごとに各自が自分の各月の勤務時間をチェックする。
⑤ 広報を充実させるとともに、総合型選抜、学校推薦による入学希望者を増やす具体的な方策を検討し、策定する。（６月中）項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 大学ホームページへの掲載記事の担当を事前に決めて計画的に掲載・広報していく。
② 高等学校の依頼による模擬授業に積極的に協力し、児童教育学科の宣伝に役立てる。
③ 審議事項の事前調整や準備等をしたり、メール審議を活用したりして学科会議の効率的な運営をこころがける。
④ 共有ドライブの積極的な活用を促し、各自が自分の各月の勤務時間をチェックする。
⑤ 広報を充実させるとともに、総合型選抜、学校推薦による入学希望者を増やす具体的な方策を検討し、策定する。（６月中）
２．点検・評価（Check）① 学科発信で９件、別部署の発信を含めると１３件の多様な授業や活動、教員の活躍を掲載することができた。
② 高等学校の依頼による模擬授業に積極的に協力し、８件実施した。
③ 事前調整やメール審議などの工夫をしたものの、入試対策関係の検討が山積みで、2時間以内に学科会議を終了できたのは5回に止まり、効率化が十分ではなかった。
④ 事前調整などで共有ドライブの積極的な活用をした。年末と年度末に各自が自分の各月の勤怠をチェックした。
⑤ 入試広報部と協力し、総合型選抜、学校推薦による入学希望者を増やすために指定校推薦枠を広げた（６月中）。高等学校への訪問をし、広報活動を行っ管た（17校）。
理
３．課題と次年度の改善目標（Action）
運
営 ① 学科の魅力を発信していくために、掲載記事の担当を事前に決めて計画的に記事の作成をし、１５件を掲載する。
② 高等学校の依頼による模擬授業に積極的に協力する（５件実施を目標）。
③ 審議事項の事前調整や情報共有したり、メール審議を活用したりするだけでなく、各教員が円滑な会議の運営に協力し会議の効率的な運営をする。

60

④ 各教員が、月末の勤怠報告する際に、勤務時間を確認する。
⑤ 総合型選抜、学校推薦による入学希望者を定数の８割３０人にするために指定校推薦枠をさらに広げる。高等学校への訪問を広報活動を2023年痔も継続して実施する（1３校目標）。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 年度当初に、大学ホームページへの掲載記事の１５件の担当を事前に決めて計画的に推進していく。
② 高等学校へ模擬授業の内容を改善し学科の魅力を上手に伝える工夫をするため、模擬授業に関する情報交換を行う。春学期３件、秋学期２件を目標とする。
③ 学科会議を90分で終了することを目標に会議を運営していく。
④ 過重労働にならないよう、毎月の勤怠報告の際に、勤務時間について意識化する。
⑤ 指定校推薦枠を４Ａ４Ｂに広げる。高等学校への訪問を教員１人１校行うようにする。

項目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① エコアクションの取り組みに２件参加（全体４件中の２件）。桐和祭でエコアクションの活動に関してオンラインで発表をした。
② 学習支援ボランティア等のボランティア活動を推奨していく。４年終了時の累積ボランティアポイントの平均を１５．０にすることを目指す。

社
会 ③ 社会貢献活動も業績の一部であるという意識をもって活動を実施していくようにし、３５件以上を目指す。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① エコアクションの取り組みに積極的に参加を促す（１件以上）。
② ボランティア活動推奨の声掛けをするとともに、四半期ごとのボランティアポイントを各学生に伝えることでボランティア活動の活発化させる。
③ 学科会議の中で、互いの社会貢献活動に関して情報交換する機会を設定することによって、さらに活動を推進する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① エコアクションの取り組みに積極的に参加をするよう促した。
② ボランティア活動推奨の声掛けをするとともに、四半期ごとのボランティアポイントを各学生に伝えることでボランティア活動の活発化させる。
③ 学科会議の中で、互いの社会貢献活動に関して情報交換する機会を設定することによって、さらに活動を推進する。
２．点検・評価（Check）① エコアクションの取り組みに３件参加。桐和祭でエコアクションの活動報告をし、新宿区のＳＤＧｓイベントにも参加協力した。
② 学習支援ボランティア等のボランティア活動を推奨していく。３年終了時の累積ボランティアポイントの平均を２３．３であった。（担当者途中退職により４年次
終了時点のデータは不明）。
社③ 自己点検評価をまとめる際に、互いの社会貢献活動に関して情報交換をした。５０件の報告があった。
会
３．課題と次年度の改善目標（Action）
貢
献 ① エコアクションの取り組みに学生の参加を促す。エコプロダクツ展での大学ブースの協力もする。
② 学習支援ボランティア等のボランティア活動を推奨していく。４年終了時の累積ボランティアポイントの平均を２５．０にすることを目指す。
③ 社会貢献活動も業績の一部であるという意識をもって活動を実施していくようにし、５０件以上を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① アカデミックスキルズの基礎Ⅰの授業の中で、学生に対してエコアクションの活動を紹介、推奨する。
② ボランティアに関する説明会を実施し（４月）、ボランティア活動情報をGoogleクラスルームを活用して情報提供を行う（随時）さらに四半期に１回、ボランティ
アポイントの取得状況について報告をしてもらい、、ボランティア活動を活発化させる。
③ 学科会議等で、新規の社会貢献活動に関して紹介し合うことで、社会貢献活動を推進する。

61

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

社会学部

記入者氏名（役職）飛田 満 （学部長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項＜教育・学生指導＞〇社会情報学科・地域社会学科ともに、学科別専門科目アセスメントポリシーに基づき、学生の専門基礎力に関する学習成果の評価・検証を行った。
学生の主観的評価によるアセスメントでは、ボランティア活動やインターンシップ参加者に調査したところ、ほとんどの学生が成長したと回答した。授業
科目の成績評価以外の能力面のアセスメントでは、社会情報学科は情報通信等に関する資格や検定、地域社会学科は歴史地理等に関する資格や検定を中心に、それぞれ学科・コースの学びにつながる学習成果が見て取れた。
○アフターコロナの大学教育を見据えた課題解決型学習（PBL）取組支援の一環として、社会学部「アクティブラーニング」プロジェクトの企画募集に14件の応募があり、13件の企画が採択され、12件の企画が実施された。2月初旬に活動成果報告書が提出された。
〇社会情報学科・地域社会学科ともに、教務委員を中心に新旧カリキュラムを支障なく円滑に並走させることができた。とくに地域社会学科では、コース制を導入して2年目となり、それぞれに教務委員を配置して、資格関連科目やコース間の調整もきめ細かな履修指導を行った。
〇社会情報学科・地域社会学科ともに、対面による保護者会を実施した。それぞれの学科プログラムに23名と17名の保護者の参加があった。担当教員による学修状況や就職状況の説明とともに、内定を得た学生による就活体験談など、保護者への情報提供に努め、希望者には個別面談を行った。
〇社会情報学科・地域社会学科ともに、オンライン形式（課題学習）と対面形式（グループワーク中心）で、入学予定者へのフォローアップセミナーを実施した。さらに地域社会学科＜地域・ひとづくりコース＞では、フィールドワーク体験や地域フォーラムへの参加もプログラムに組み込んだ。
〇社会情報学科と地域社会学科の2022度における主な資格取得者及び検定合格者は、教員免許4名、学芸員2名、全国大学実務教育協会関連資格
30名、MOS 4名、ITパスポート2名、秘書検定4名、日商簿記検定3級1名、リテールマーケティング検定1名、歴史能力検定準3級日本史11 名、地図地理検定（基礎）5 名、世界遺産検定2級3級17名、社会調査士（キャンディデイト）2名などであった。
〇社会情報学科・地域社会学科ともに、キャリアデザイン科目「専門とキャリア」の充実を図るとともに、キャリア委員を通じてキャリアセンターからの情報を発信し、ゼミ教員を通して学生に周知するように努めた。その結果、就職内定率（3月31日）は、それぞれ94.9％と98.6％と当初の目標をほぼ達成できた。
〇2022年度にはコロナ禍による制約もようやく緩和され、「内藤とうがらしプロジェクト」参画、「商品開発コンペSカレ」参加、「SDGsアクションフォーラム」
開催、「クリアソン新宿」や「染の小道」へのボランティア参加、さらに桐和祭出展や数々のフィールドワーク実施等、地域連携や社会貢献、アクティブ
ラーニングにおける、学生の主体的・社会的な学びが実践され、その活動の成果が大学ウェブサイト等を通じて効果的に情報発信された。
○社会学部の退学者・除籍者の総数は19名であり、そのほとんどが9月と3月に集中しているが、2021年度と比べて8名減少した。対面授業に戻り、退学者が減少したことは好ましい傾向であると評価できる。メディア表現学科はきめ細かい指導によって過年次生4名中3名が卒業した。
＜研究・社会貢献＞○社会情報学科と地域社会学科を合わせた研究業績件数は、論文23件、書籍等出版物15件、学会発表12件であった。
〇2月8日に社会学部クロストーク（研究交流会）を対面で実施し、21名の参加があった。山口晋准教授が話題提供者を担当し、フロアと活発な意見交換が行われた。
〇1月18日に社会情報学科講演会「ファッションから考えるエシカル消費」、1月21日に地域社会学科＜地域・ひとづくりコース＞主催「第16回地域フォー
ラム サッカーを通じた社会創造の可能性―クリアソン新宿の挑戦」を開催した。
〇社会貢献活動として、新宿区、戸田市、さいたま市、気仙沼市、矢祭町、上野村等との地域連携や産学連携に取り組む教員、学会、協会、協議会、自治体、企業、財団等で会長、副会長、理事、委員等の役職・役員を委嘱される教員が多く見受けられた。
＜管理運営＞○社会学部中期計画WG（「教育・授業改善」「教育・学生支援」「研究・社会貢献」及び「管理運営」）は、2022年度から大幅な人員配置の見直しを行った。2月28日に拡大WGを開催し、2022年度評価と2023年度計画について意見交換を行った。2022年度は、学部クロストーク（研究交流会）が初めて実施されたこと、コロナ禍を脱してアクティブラーニングに舵を切れたことが大きかった。
〇社会情報学科では、2022年度に各種委員の配置を大きく変更したが、相互に引継ぎや情報を共有しながら担当する校務に積極的に取り組んだ。地域社会学科では、コース制導入の2年目にあたり、各種委員の配置を原則そのままとし、2024年度の再編に向けて校務の引継ぎを念頭に入れた学科運営に努めた。
〇社会情報学科では、欠員だった専任教員2名（准教授1名、助教1名）を9月に採用した。また年度末で退職する教授の後任として専任教員（専任講師）
1名を採用した。さらに専任教員（准教授）1名の教授への昇格と有期雇用の専任講師1名の無期転換が承認された。地域社会学科では、有期雇用の専
任講師1名（観光・まちづくりコース）の無期転換が学園から承認されたが、3月末に任期満了により退職することになり欠員が発生した。
〇社会情報学科では、オープンキャンパスや大学ウェブサイトのニュース記事を頻繁に掲載することにより、カリキュラムや授業の内容、学生の活動などを受験生に周知することができた。結果として、128名の入学者（プラス7名の編入生）を迎え、定員を確保した。地域社会学科では、各コースが掲げる教育目標やキャリアビジョンを、オープンキャンパス等で説明し、入学志望などを書面や面接で厳正に確認した。結果として、80名の入学者（プラス2名の編入生）を迎え、こちらも定員を確保した。
(2)今後の課題＜教育・学生指導＞○学科別専門科目アセスメントポリシーに基づき、年度末に学生の学習成果について、より精度の高い評価・検証と結果の報告を行う。
○2023年度も社会課題解決型学習（PBL）の取組支援の一環として、より積極的に社会学部「アクティブラーニング」プロジェクトを継続実施する。
〇社会情報学科は4つの系列とAIデータサイエンスに関する履修モデルを、地域社会学科は2つのコースに関する履修モデルを策定し学生の履修指導に活用する。
〇社会情報学科・地域社会学科ともに、それぞれ旧カリキュラムの最終年度に当たるため、とくに4年生以上に対して確実にきめ細かな履修指導を行う。
〇「SDGs副専攻」及び「DX副専攻」のセミナーが2024年度から開講されるにあたり、社会学部からの履修登録学生の目標を50名として積極的な履修を呼びかける。
〇キャリアデザイン科目「専門とキャリア」において、2023年度よりキャリア専任の教員が授業の3分の1（地域社会学科はコースに分かれるため3分の1の半分）程度を担当することになったので、専門家によるキャリア教育指導による効果を期待するとともに、これまでと同様にキャリア委員とクラス担任との協働、学生のキャリア意識を高めるべく学科教員の協力のもとでキャリア教育を進める。
＜研究・社会貢献＞○教員業績評価の一環として「研究業績プロ」に基づいて研究成果を適切に評価し、研究活動を一層促進するようなインセンティブづくりの検討を行う。
〇2022年度からスタートした社会学部クロストーク（研究交流会）を各学期末に１回開催し、継続できる体制を整備する。
○2023年度はアフターコロナのもと、公開講座が開催しやすい環境が整ってくることを期待し、まずは学部よりも学科の公開講座を優先させながら、必ず学科主催（地域社会学科にあってはコース主催）の公開講座を実施できるようにする。
○学部・学科の広報活動の一環として、学生の主体的・社会的な学びの成果や、教員の研究教育活動や社会貢献活動の成果を積極的に情報発信する。

62

＜管理運営＞〇社会情報学科では、着任3年目を迎える専任講師2名が資格審査該当者となる。また助手1名の任期満了に伴う新規採用を検討する。地域社会学科
では、退職した＜観光・まちづくりコース＞の専任講師1名を補充するとともに、着任5年目を迎える＜地域・ひとづくりコース＞の専任講師1名が資格審査該当者となる。また助手１名の任期満了に伴う新規採用を検討する。
〇メディア表現学科は過年次生1名のみの在籍であり、9月末に無事卒業できるようにメディア学部と連携を図っていく。
〇2023年度は第４次中期計画の最終年度になるので、積み残しの課題を解決するとともに、新たな課題にも果敢に挑戦する。とくに教学IR部門データの活用、中退防止プロジェクトの推進、履修モデルの整備、キャリアデザイン（専門とキャリア）の刷新、学部クロストークの活性化、副専攻（SDGs／DX）の履修指導などが、チェック項目として挙げられる。

63

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

社会情報学科

評価対象年度入 学 定 員120 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

特任内数

博士内数

490 名

教

授

4 名

0 名

1 名

1年

129 名

准 教授

2 名

0 名

1 名

2年

133 名

専任講師

8 名

0 名

5 名

3年

126 名

4年

120 名

収 容 定 員学 生 数

2022年度（令和4年度）

専任教員数（5/1現在）

助

教

計

0 名

0 名

0 名

14 名

0 名

7 名

0 名

0 名

計

508 名

手

4 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

11 名

3年

0 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

73 コマ

秋学期

81 コマ

0 名

通年/その他

1 コマ

8 名

春学期

110 コマ

8 名(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数秋学期

132 コマ

21 コマ
内非常勤
担当

22 コマ

就

職

101 名

通年/その他

0 コマ

0 コマ

進 路 状 況

進

学

0 名

学会誌

0 件

0 件

(年度末集計)

その他

9 名

紀 要

0 件

110 名

計
科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

0 件

0 千円

6 件

2,020 千円

論

9

11

4

数

※刊行日基準8 件

その他

書籍等出版物12 件

学会発表件数 (年度末集計)

8 件

具

件数

4

文

(年度末集計)

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

ブランドマネージャー認定協会にて中小企業のブランド化のアドバイス、
社会的企業支援のハブ組織職員との連携、件 富山県のガラス工芸作家との連携(廃ガラスを再利用したお香立ての制作)、
日本建築家協会北海道支部「北海道の建築展2022年」トークイベントパネリスト
福島県東白川郡矢祭町との連携事業で「もったいない図書館」絵本コンテストの審査員および絵本コン
テスト表彰式におけるパネリスト、
矢祭中学校における「本とインターネット」に関する講演会、
群馬県上野村における地域住民へのボランティア活動、
新宿まちづくりネットワーク会議への参加、件 練馬区情報公開および個人情報保護運営審議会委員、
静岡県熱海市土石流災害被災住民支援活動のボランティア、
新宿伝統野菜・内藤とうがらしプロジェクトへの参加、
福島県新地アーバンデザインセンターへの活動協力
国際服飾学会（理事）、
日本家政学会被服心理学部会（常任委員）、
社会デザイン学会（理事）、(公社)日本フードスペシャリスト協会（専門委員会委員）、
日本マーケティング学会（理事）、一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会（顧問）、
件 一般社団法人カメリア(代表理事）、
一般社団法人社会科学総合研究機構（代表理事）、生活協同組合パルシステム東京（有職理事）、
新宿まちづくりネットワーク懇談会(事務局)、
JICA(ジェネラルオリエンテーション講師)

都立千早高等学校運営連絡協議会委員、
明星学園中学にて卒業研究ボランティア、
さいたま市立鈴谷小学校PTA本部役員(書記)、件 外国人を含む市民に対しての空手指導64

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

社会学部社会情報学科

記入者氏名（役職）田中 泰恵（学科長）

項目

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① 新・旧カリキュラムが半々となり各教員の担当コマ数が多くなるため、教育効果に影響が出ないように負荷を調整する。
② 新カリキュラムにおける新科目も増加する為、より教育効果の高い授業運営を行えるよう教員間の情報共有を活性化させる。
教 ③ 対面授業開始に伴い、コロナ感染状況等に配慮しながら地域連携や産学連携等も模索し、学生の主体的な学びを活性化させる。
育 ④ 学科が推奨している資格(社会調査士、統計検定、ITパスポート、MOS等)の受験者・取得者を増加させる。
⑤ 対面授業開始に伴う中退の増加を防止するため、特に1年・2年の学生とのコミュニケーションを円滑なものとする。
学
生 ⑥ 社会状況や採用活動が変化する中で、現状について理解を深め就職支援に取り組む。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 若干の開講コマ数の調整とともに、欠員している分野の教員を年度中に採用し、適切な授業運営を実施できるようにする。
含
む ② 学科FDを年4回程度の開催、対面での実施とし、情報共有・意見交換を活性化させる。
③ 可能な範囲で対面授業内での外部講師の招聘やグループワーク、または学外授業を実施し、特にゼミ活動を活性化させる。
④ オリエンテーションや関連する授業内で資格の説明や受験への呼びかけを実施する。
⑤ クラス担任による面談を実施する。
⑥ 引き続き、キャリアセンターとの連携を密にして、キャリアセンター員を中心に全教員が情報を共有し就職支援に取り組む。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 開講コマ数を調整するとともに、欠員している分野の教員を9月に採用することができた。また年度末退職教員の後任も採用できた。
② 学科FDを春学期2回、秋学期2回の計4回、対面で実施した。
③ 外部講師の招聘やグループワークについては、コロナ禍以前に近い状態で実施された。またゼミ他の学外授業も感染対策を整え実施された。
④ オリエンテーションや関連する授業内で資格の説明や受験への呼びかけを実施した。
⑤ 1・2年生の各クラス担任による面談を実施した。また大学が実施する中退プロジェクトと連動して、不登校の学生等について情報を共有した。
⑥ キャリアセンター員より学科連絡会議やメーリングリストなどで情報が共有された。
２．点検・評価（Check）① 春学期には欠員があったこと、秋学期には非常勤講師の死亡および産休が発生したことなどにより、一部の教員に大きな負荷がかかった。
② 学科FDおよび学科連絡会議を対面で実施したことにより、教育に関する情報共有・意見交換の活性化が見られた。
教 ③ 新型コロナウイルス感染症対策よる行動制限があったものの、宿泊を伴う学外授業なども開始され、ゼミ活動も活性化した。
育 ④ 資格の説明や受験の呼びかけは実施したものの、学生の認知や意欲には繋がらなかった。
⑤ クラス担任が担当する学生数が多く、十分に学生が把握できなかったり、全員との面談が難しいクラスもあった。
学
生 ⑥ 最終的な就職内定率は97.9%(2023年5月1日現在)であり、例年と比較して遜色がなかった。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① カリキュラムの入れ替わりの期間であり担当コマ数のバランスを取るのが難しいが、閉講科目を含めて検討する。
含む ② 勤続年数が短い教員も多いことから、カリキュラム内容や授業・卒業研究等についての情報共有を積極的に実施する。
③ 宿泊を伴う学外授業については細かい規制もあり、予定した活動ができないゼミもあった。次年度は、ゼミ活動をより活性化させる。
④ 学科が推奨している資格および副専攻の認知が低いため、これを周知し意欲を高める。
⑤ 1年生に中退予備軍の学生が1割強存在した。これらの学生に対応するためにも、よりきめ細かい支援の必要性がある。
⑥ 最終的な就職内定率は高かったが、内定時期が遅めになった学生も少なくなかった。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新カリキュラム完成年度である2024年度を視野に入れた担当科目を検討し、各教員の負荷を調整する。
② 学科FDの充実および特に卒業研究に関する情報共有(確認)を徹底する。
③ 各授業で積極的にアクティブラーニングを取り入れ、特にゼミ活動を活性化させる。
④ 「ベーシックセミナー」「専門とキャリア」および関連する授業内で資格や副専攻の説明をし、面談時などに受験等への呼びかけを実施する。
⑤ 副担任制を取り入れ、1～2年生との面談を教員全員で分担する。
⑥ 情報の共有を徹底し、年内の就職内定率を高める。
）

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 授業や業務とのバランスを取りながら、研究活動の充実を図る。
研 ② 引き続き統一テーマを設定した書籍(ソシオ情報シリーズ)を発行する。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 科研費等対外的研究資金の獲得を目指し、また十分な研究活動の時間が取れるよう業務の効率化を図る。
② 「AI・データサイエンス」に関したテーマで書籍を発行することを目指す。
項目

2022年度 自己点検評価
１．取組状況（Do)65※箇条書きにて記入

① 科研費申請において2名が採択され、その他の外部資金を獲得した教員、積極的に調査活動を実施した教員もいた。
② ソシオ情報シリーズ22『AI・データサイエンス・DXと社会情報学』を発行した。
２．点検・評価（Check）① 当該年度の科研費申請は12件、意欲的に研究に取り組んだ教員が多く存在したが、論文発表件数は少なかった。
② 新カリキュラムの内容を踏まえた統一テーマで、OB教員を含め、2022年度中に着任した教員以外の全教員が執筆した。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 授業や業務とのバランスを取りながら、研究活動の充実を図る。
② 次回の統一テーマは未定であるが、多くの教員が各専門分野の立場で執筆し、学生のみならず一般の方にも読んでもらえるような書籍とする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 論文・著書等の研究成果の発信本数を増やすことができるよう、研究を支援する。
② 統一テーマを吟味し、書籍(ソシオ情報シリーズ)を発行する。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 次年度は教員数が不足している状況で開始されるため、より一層の教員間の情報共有や連携ができる環境を整える。
② 業務の効率化、平準化を図り、教員の研究活動や社会貢献活動の時間を確保する。
管理 ③ 次年度前半は2名の教員が不足している状況であり、学生の教育に必要な教員を確保する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 対面の学科FDのみならず、通常の対面での情報共有も心がけ、教員間のコミュニケーションを活性化させる。
② 委員会活動など適材適所の役割分担を行い、また連携をとることにより過度な負担が集中しないように配慮する。
③ 年度途中に2名の新規採用を目指し、専任講師1名の無期転換とともに適切な審査を実施する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 出校日数も増え、対面による日常的な情報共有の機会が増加した。
② 2021年度末での退職教員が多かったこと、また任期の終了時期であったこともあり、学科内の役割分担を大きく変更した。
③ 予定通りの新規採用、無期転換を実施できた。
２．点検・評価（Check）① 学科連絡会議やFDを対面実施とし、授業期間中は出校日が増加したため、教員間の対面コミュニケーションが昨年度より活性化された。
② 業務の効率化、平準化および連携については一部達成できたが、全体としては難しく未達成である。
管理 ③ 適切な審査により適任者を採用できた。また無期転換、昇任の審査を実施し承認された。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① コミュニケーションは活性化されたが、役割担当者間の報告・連絡等が不十分な部分があったので改善したい。
② 本学における勤続年数が短い教員も多いため、適切かつ正確な情報を共有し協働できる体制を構築する必要がある。
③ 有期教員が多いため、無期転換に向けての準備を促し、適切な審査を実施する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科長に対する報告・連絡・相談だけでなく、役割担当者間の業務に関連する連絡・打ち合わせを活性化し、円滑な学科運営を目指す。
② 業務内容の共有を積極的に行い、業務の効率化、平準化および連携につなげる。
③ 無期転換2名と採用1名について、適切な審査を実施する。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① コロナウイルス感染状況に配慮しつつ、可能な範囲で積極的に産学連携先を開拓する。
② コロナウイルス感染状況に配慮しつつ、可能な範囲で積極的に地域連携事業を増やす。
社
会 ③ 学会活動やその他の社会貢献事業を推進する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 教員の専門・研究活動を活かしつつ、ゼミ活動と連動しながら、産学連携を広げていく。
② 授業科目(「ボランティア活動入門」等)やゼミ活動をきっかけにしながら、地域連携を広げていく。
③ 各教員が専門や個性を生かしたそれぞれの社会貢献の場を模索するよう働きかける。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 教員の専門分野に関わる産学連携事業、およびゼミ活動の一環としての産学連携事業も一部実施できた。
② 教員の専門分野に関わる地域連携事業、および授業科目である「ボランティア活動入門A・B」をきっかけとした地域連携事業も実施した。
③ 各教員が、学会、自治体、その他で社会貢献活動を実施することができた。

社
会

２．点検・評価（Check）① 新型コロナウイルスの感染の影響が残る中、産学連携事業を広げることは難しかった。
② 新型コロナウイルスの感染の影響が残る中で、地域連携事業は新規の取り組みが増えた。
③ 学会や高大連携などの分野で、継続して社会貢献活動を実施できた。

66

貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 2022年度は感染状況がまだ落ち着かず産学連携事業もやりにくい部分もあったため、2023年度は引き続き積極的に産学連携先を開拓する。
② 授業やゼミ活動などを通じて、引き続き地域連携事業を開拓するとともに充実させる。
③ ここ数年できなかった海外での調査や遠方での学会発表も可能となった。学会活動やその他の社会貢献事業を推進する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ゼミ活動と連動しながら、産学連携を広げていく。
② 地域連携事業の充実に向けて、学科内での情報共有を積極的に行う。
③ 引き続き、各教員が専門や個性を生かしたそれぞれの社会貢献の場を模索するよう働きかける。

67

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

メディア表現学科

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

入 学 定 員― 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

博士内数

― 名

教

授

0 名

0 名

0 名

1年

0 名

准 教授

0 名

0 名

0 名

2年

0 名

専任講師

1 名

0 名

1 名

助

0 名

0 名

0 名

1 名

0 名

1 名

0 名

0 名

収 容 定 員

学 生 数

特任内数

3年

0 名

4年

10 名

専任教員数
（5/1現在）

教

計

計

10 名

手

0 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

4 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

0 名

3年

0 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

64 コマ

秋学期

78 コマ

0 名

通年/その他

3 コマ

1 名

春学期

82 コマ

4 名

(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数

秋学期

88 コマ

10 コマ
内非常勤
担当

9 コマ

就

職

4 名

通年/その他

0 コマ

0 コマ

進 路 状 況

進

学

0 名

学会誌

2 件

0 件

(年度末集計)

その他

1 名

紀 要

0 件

5 名

計
科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目論

文

数(年度末集計)※刊行日基準

0 件

その他

0 件

0 千円

書籍等出版物

1 件

0 件

0 千円

学会発表件数 (年度末集計)

0 件

具

件数

産学連携（企業・団体）

0件

地域連携（自治体・団体）

0件

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

0

件

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

日本キリスト教文学会関西支部(運営委員として、学会運営および大会開催のための委員会に参加)
その他社会貢献事業（高大連携など）

1件

68目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

社会学部メディア表現学科

記入者氏名（役職）川端美樹

2022年度（令和4年度）（

項
2021年度 自己点検評価
目
教 課題と2022年度の改善目標（Action）
育 ① まだ過年次生が在籍しているため、なるべく早く卒業させるように、引き続き指導を行う。
）

む 学 ② 過年次生の出席状況、単位取得状況を学科全体で把握し、全体で協力して指導を行う。
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指① 過年次生への卒業支援を徹底する。
導含 ② 過年次生の出席状況、単位取得状況を学科会議で毎回共有し、全体での指導を心掛ける。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 過年次生への対応について、メディア学科の教員(ゼミ担当、教務委員）と協力して、履修相談や出席促進など、きめ細かい指導を行った。
② 単位の取得および卒業が見込めない学生に対して、本人や保護者と相談し、適宜指導を行った。

（

教
育 ２．点検・評価（Check）① きめ細かい指導によって、最終的に過年次学生4名中の3名が卒業し、過年次生は残すところ、あと1名となった。
学 ② 残り1名の学生も、ゼミ担当教員の励ましによって、卒業を目指している。
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 最後の1名が無事単位を取得して卒業できるようにサポートを行う。
む ② 引き続き、きめ細かな指導を行う。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 残り1名の学生が履修している授業で担当者の目が行き届くよう、メディア学科教員全体で状況を把握する。
② 卒業のために社会学部の必修を履修する必要があるため、社会学部の教員や授業担当教員にも協力をよびかけ、状況を把握してもらう。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
研 ① 引き続き教員の研究サポートを行う。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科教員と面談の機会を設け、研究活動についてヒアリングを行い、適切なサポートを行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 面談、相談の機会を設け、メールでのやり取りを行い、サポートを行った。
２．点検・評価（Check）① 現在の教員は1名であるため、きめ細かくサポートをすることができた。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① さらに面談や相談の機会を設け、ヒアリングを行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 定期的にヒアリングを行っていく。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
管理 ① 引き続きサポートを行って過年次生の数の減少に努め、学科をなるべく早く閉鎖できるようにする。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 在学年数内に卒業単位が取得できない学生などには、適宜退学勧告を行うなど、卒業と両面の指導を行う。
項目

2022年度 自己点検評価
１．取組状況（Do)① 過年次生のきめ細かいサポートを行い、4名中3名を卒業させた。

69※箇条書きにて記入

２．点検・評価（Check）① 2022年度で学科を閉鎖することはできなかったが、残り1名の学生数になったことで、学科閉鎖の目途がたった。
管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 過年次生が卒業予定の春学期で学科を閉じられるようにする。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科を挙げて過年次生の指導やサポートに力を入れ、無事卒業させる。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社
会 ① 所属教員の社会貢献活動をさらにサポートする。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 所属教員と適宜面談を行い、社会貢献活動について促進を働き掛ける。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 所属教員は1名であったが、社会貢献活動をサポートした。
２．点検・評価（Check）① 1名の教員が1回であるが、学会運営や学会大会開催に関わった。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① さらに所属教員のサポートを行う。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 所属教員のヒアリングを通して、引き続き社会貢献活動について促進を働き掛ける。

70

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

地域社会学科

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

入 学 定 員80 名

収 容 定 員

330 名

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

1年

80 名

2年

86 名

3年

85 名

4年

92 名

計

343 名

1年

6 名

准 教授

2 名

0 名

2 名

専任講師

3 名

0 名

2 名

助

0 名

0 名

0 名

教

0 名

10 名

1 名

0 名

0 名

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

12 名

3年

0 名

4年

0 名

計

0 名

1 コマ

5 名

春学期

101 コマ72 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

10 名
82 名

※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

開講総コマ数

論

18

文

秋学期

106 コマ

通年/その他

0数(年度末集計)※刊行日基準

11 コマ
0 コマ

学会誌

6 件

0 件

紀 要

2 件
7 件

その他

1,430 千円

書籍等出版物

3 件

1 件

400 千円学会発表件数 (年度末集計)

4 件

具

15 コマ
内非常勤
担当

コマ

1 件

件数

3

50 コマ
49 コマ

職

計

授業科目数

春学期
秋学期

7 名

科学研究費等補助金

計助

通年/その他

就

地域連携（自治体・団体）

0 名

12 名

(年度末集計)

産学連携（企業・団体）

7 名

手(年度末集計)社会貢献関連項目

博士内数

授

教

専任教員数
（5/1現在）

特任内数

体

件
内国外

件
件

内国外

件

例

①一般社団法人地域力発掘サポートネット(まちづくり・地域計画研究会の企画・運営業務、自治体の地域計画・まちづくり計画等の策定プロセスに資するアドバイザー業務)②クリアソン新宿 地域連携プログラム策定③公益社団法人北海道観光振興機構との共同研究「北海道における観光者の意識と行動の変容に関件 する調査」の実施①目白大学地域連携・研究推進センター「地域の歴史と文化を考える」の開催（目白大学 地域連携・研究推進センター・江戸東京博物館友の会：共催）＊染の小道サイドイベントから名称変更②地域社会学科〈地域・ひとづくりコース〉主催「第16回地域フォーラム サッカーを通じた社会創造の可能性－クリアソン新宿の挑戦」③染の小道 第8回フォトコンテストの実施（目白大学・目白大学大学院）④染の小道 実行委員会(目白大学・地域連携研究推進センター)⑤SDGｓアクションフォーラム2022（新宿区環境清掃部ごみ減量リサイクル課・落合第二地区協議会：協力、新宿区、一般社団法人新宿ユネスコ協会、ESD活動支援センター及び関東ESD活動支援センター：
後援）⑥エコギャラリー新宿「エコライフまつり2022」参加⑦新宿環境活動ネット「新宿SDGｓフェス2022」出展⑧新宿区社会福祉法人「ささえーる中落合」染の小道担い手養成講座講師（新宿区）⑨足立区立の小学校におけるカリキュラム開発を目的とする共同研究（足立区）
件 ⑩豊島区立トキワ荘通り 夢の虹参画（豊島区）⑪北海道恵庭市・北海道文教大学協働事業「地域経済センター」設立研究会（北海道恵庭市）⑫北海道新日高町のまちづくりに関する勉強会「新日高における観光まちづくりの可能性」講師（北海
道新日高町）⑬つくば市役所及びつくば市北条地区商店街との連携（つくば市）⑭埼玉県中山間地域ふるさと事業「魅力ある農業・農山村づくり検討委員会」委員（埼玉県）⑮市民グループの観光まちづくりに関する勉強会「観光とまちづくりの接点と論点」講師（さいたま市岩槻区）⑯国土交通省ウォーカブル事業「綾町のまちづくり事業研究会」企画・運営総合アドバイス（宮崎県綾町）⑰宮崎県都市計画課「美しい宮崎づくり推進室景観アドバイザー」委嘱（宮崎県綾町）⑱自然・農業共生型観光まちづくりの実践と課題に関する研究（宮崎県綾町・NPO）

71

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

19①人文地理学会（代議員・編集委員）②日本観光研究学会(副会長・理事）③日本風俗史学会（副会長・理事、関東支部長）④日本臨床政治学会（理事・主席研究員）⑤一般社団法人新宿ユネスコ協会（理事）⑥一般社団法人サイエンスコミュニケーション協会（代議員）⑦観光庁「地域独自の観光資源を活用した地域の稼げる看板商品の創出事業」（有識者委員）⑧観光庁「地域の観光資源の磨き上げを通じた域内連携促進に向けた実証調査」（有識者委員）⑨公益財団法人メトロ文化財団（評議員）⑩公益財団法人東京観光財団（シティガイド検定委員会委員長、検定作問委員会座長、新テキスト作
成委員会委員長）⑪公益信託 橋本泰彦アジア・アフリカ留学生奨学基金（運営委員）⑫埼玉県教育委員会「公益信託橋本泰彦アジア・アフリカ留学生奨学基金」（運営委員会委員）件 ⑬埼玉県農林部農業ビジネス支援課 県内の中山間地域等の「魅力ある農業・農山村づくり検討委員会」委員⑭品川区立品川歴史館（館長）⑮私立大学環境保全協議会(副会長・理事・実施WG主査）⑯大学等環境安全協議会（監事）⑰新宿区環境審議会（委員）⑱地下鉄７号線中間駅まちづくり方針有識者会議（委員）⑲戸田市環境審議会（会長）①公益財団法人トトロのふるさと基金ナショナルトラスト活動参画（所沢市）②JICA横浜海外移住資料館開催社会貢献活動（横浜市）③中央区教育委員会子育て協議会主催 小学生対象「学びの宝箱」講師（中央区）
3

件

72

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

社会学部地域社会学科

記入者氏名（役職）鈴木 章生（学科長）

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① コース毎の特性と学びの方向をより明確化し、学生個々の学びと現代社会が必要とする人材との関係性理解につとめる。
② 面接方式に変更となったことで、これまでのICT教育の経験をどのように活用するか再度検討する。講義説明型の授業における思考力分析力強化に取り組む。
③ GPA1.00未満の学生に特化したきめ細かな指導を行い、中退予防をより強化するとともに、中間層の引き上げに向けた方策を検証する。
④ 通常授業に戻ったことでフィールドワークが再開されるが、完全に新型コロナ感染症が終息していないので、対策を講じた上での実施を徹底する。
⑤ 目標・記録シート（ポートフォリオ）の積極的な記入と、学生の活動や成果をどう客観的に評価するか基準が明確ではない。
教
育 ⑥ 入学前教育の効果が、入学後の学修とどのような効果があるのかないのかの検討が進んでいない。
⑦ 学科が推奨する資格・検定等を示しつつ、学生の積極的な取り組みを支援する。
学 ⑧ 授業外におけるアセスメントポリシーの評価には曖昧さがあるので、明確化する必要がある。
生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 初年次教育のキャリア教育関連科目においてできるだけ外部講師や卒業生などを招聘して、社会が必要とする人材について学ぶ機会を多く設ける。
含む ② 学生の主体的学びの在り方を検討し、アクティブラーニング、クリティカルシンキングやロジカルシンキング等、思考力向上の方法を積極的に試行する。
③ GPA1.00未満の学生に特化したきめ細かな指導は従前どおり、中間層の引き上げに向けた方策を検証する。
④ ゼミの活動では調査を目的とした合宿と、論文指導を目的とした合宿があるが、それぞれ詳細な計画書の提出を徹底して行動の把握に努める。
⑤ 学科独自のポートフォリオの構造強化、学生の質保証を踏まえ、学生の活動や成果をポイント化するための検討会を実施する。
⑥ 入学前教育を受けた学生の入学後の成績（GPA）を取り出して、入学前教育を受けていない学生との相関関係を分析する。
⑦ 資格や検定などの年間スケジュールを配布・掲示することで、啓発していく。
⑧ アセスメントポリシーの評価については上記の⑤と関連づけて検討する。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 「ベーシックセミナー」「専門とキャリア」の授業に在学生・卒業生・外部講師を招聘して、より生の声を聴くことで現代社会が必要とする人材や課題を学んだ。
② オンラインの倍速読みの弊害をなくし、対面授業での資料提示と学生の「考える」「グループワーク」との連動をうまく取り入れながらアクティブラーニ
ングを志向した。
③ GPA1.00未満の学生、連続欠席者にはメール・面談を通してきめ細かな指導をした。
④ 現地調査や宿泊を伴う活動では国や大学が示す感染症対策を徹底し、体調管理、事前指導、事後指導を徹底し、状況把握に努めた。
⑤ 学科のアセスメントポリシーを策定し、学修成果と学外での活動評価を把握する基準を設けた。
⑥ 入学前教育受講者とその後の学修・出欠状況との関係を数値的に検証した。
⑦ 資格・検定等は１年次から説明と意義を説き、目標・記録シートで個々の学生の動向を把握した。
⑧ 学生の授業外の評価は目標・記録シートおよび１年間の成果報告を通じて把握することを試みた。
２．点検・評価（Check）① 両コースとも在学生（対面）・卒業生（ビデオ録画）・外部講師（対面）を招聘して、民間企業・公務員・教員などの現状を知る機会をもうけ大変好評であった。
② ITCを利用したアクティブラーニングが一般化し、教員も学生も標準的な学修方法として理解が定着した。
③ 欠席者にはその都度科目担当者から、成績不良の学生には学期末に集中して教務委員と学科長を中心に面談を行った。
④ 学外授業申請のワークフローなどで感染対策を記入することで教員の予防意識を高め、学生にも注意喚起を促して徹底を図った。
教
育 ⑤ 目標・記録シート（ポートフォリオ）やフォームを使って学生の学修・生活・キャリアなどに関する状況把握に努め、アセスメントポリシーとの連動を図った。
学 ⑥ 入学前教育の受講者の成績・出欠状況と出身校ランクや過去の学生の記録などとの照合を行い、効果度等の相関を検証した。
生 ⑦ 教職等を除き、多くの資格検定がキャリアセンターの所管となったことで、一元的な情報の集約が難しく、個々の教員からの発信になった。
指⑧ 学科のアセスメントポリシーを策定し、学修成果と学外での活動評価を実施した。
導含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む ① 在学生、卒業生、外部講師による生の声は極めて教育的効果が高いので継続していく。人選や書類手続きなど煩雑な面があるので、整理したい。
② ITCを利用したアクティブラーニングが一般化する分、事後学修として教科書や参考図書を提示して、学修の総合化や知識の定着化に努めたい。
③ 成績不良の学生に対して、本人への指導に加えて、保護者に向けた情報共有と記録化の必要があるのでガイドラインを設けたい。
④ ５類移行前から予防対策が形骸化しつつあるが、マスクの着用の有無による対人関係のトラブルにならないように状況を注視したい。
⑤ 目標・記録シート（ポートフォリオ）やフォームへの記入に濃淡 の個人差をできるだけなくす指導をしたい。
⑥ 入学前教育の受講者に対する詳細な検討と同時に全学生に高校別、選抜方法別の成績状況の把握に努めたい。
⑦ 学科の中で、学生に有効な資格検定およびボランティアなどの情報集約を試み、学生への情報提供を試みたい。
⑧ 初めての取り組みだったアセスメントポリシーでは概ね良い結果が出てはいるが、検証する対象や数値目標を調整したい。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 人選等については各教員からの候補者提供を呼びかけ、書類手続きに関しては助手の協力を仰ぎつつ簡素化・集約化を試行する。
② シラバスによる参考図書等の記載に終わらせず、実際に学生が読むように指導を行い、知識の総合化と幅を持たせる教育指導を行う。
③ 教務委員ならびに学科長で成績不良者に向けてどのような指導を進めるかガイドラインを策定する。
）

73

④ 自主的な判断ではあるが、トラブルや嫌悪感がないような指導と理解を促す学生同士の協議の機会を設ける。
⑤ 目標・記録シートの記入枠や質問項目を精査し、就活でも使えるフォーマットの構築を検討する。
⑥ IRの報告書および部署の協力を仰ぎつつ、学科全体・学生個々の情報を精査して成績状況の客観的な把握に努め、問題点などを抽出する。
⑦ 教務委員とキャリア委員と協働して学科学生に有効な資格取得や検定についての総合的な情報提供のあり方を検討、実行する。
⑧ アセスメントポリシーにおける対象となる指標の再設定や数値目標の再検討を行う。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 教員の業績評価において論文の基準を示す必要がある。
② 感染状況を踏まえることが前提ではあるが、研究成果につなげるためにも現地調査（フィールドワーク）を実施する。
③ 感染状況を踏まえながら、地域連携・産学連携を実施する。
研 ④ 研究論文、学術発表が何もないというのは避ける。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 点検評価での面談をZOOMでするか、対面でするか検討する。
② 感染対策を明示しながら、現地調査（フィールドワーク）を積極的に実施する。
③ 中井地域、新宿区、東京都、栃木県他との地域連携を積極的に行う。
④ 研究論文１本、学術発表１件を最低限の目標とする。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 教員の業績評価に関する面談は、年度当初にZoomで行った。
② 国や大学が示す感染対策を遵守しながら調査研究を目的とする現地調査（フィールドワーク）、執筆活動を実施した。
③ 新宿区、中井・落合地域、東京都区内、埼玉県、神奈川県、栃木県、茨城県など地域連携・産学連携の事業・調査・研究活動を行った。
④ 研究論文１本、学術発表１件を最低限の目標を提示した。
２．点検・評価（Check）① おおよそ１人１５分〜３０分程度の面談を行った。
② コロナの感染症が完全に収束していない状況の中、各地に出向いて精力的に調査・研究を行った。
③ 想定以上の調査、フィールドワーク、地域連携活動が行われた。
④ 研究論文や発表のない専任教員（助手を含む）が12名中４名いた。
研 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
究① 論文等の評価基準が学問分野によって異なるため、大学が示す凡例と業績プロの枠と自己点検報告書の記入枠との齟齬がある。
② 一部海外を除いては、国内での調査研究活動は通常の調査体制に戻ったと思われるので、積極的に取り組んでいきたい。
③ 大学の地域連携・研究推進センターおよび他学科・他大学との協働を検討し、教員個人の調査研究と大学の組織的な取り組みとの関係を整理確認したい。
④ 若手・中堅教員の研究成果に比して、ベテラン教員の成果が若干薄かった理由や背景を精査したい。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学企画室などとの協議の場を設けて、評価基準の明確化を図る。
② 個人の調査研究、ゼミ活動の一環、行政や企業などの調査研究などさまざまな形の調査研究活動を整理しつつ、業績評価に反映できるように調整する。
③ 上記②とも関係づけながら大学の組織的な調査研究と教員個人の調査研究の差別化と整理を実施する。
④ 業務量などの精査を検討しつつ、学科FD等で教員の成果報告会を公開しながら調査研究の環境や気運醸成に努める。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学科会議とコース会議の定期開催を維持する。
② コース制導入２年目で運営、学生の教育指導等柔軟かつきめ細かな指示を行う。
③ 対面の授業に戻ることで教員相互のコミュニケーション機会を増やす。
④ コロナの状況が改善する場合の学科のイベント、教育、研究などの実施方法を確認する。
管理 ⑤ 教員の授業負担、各種委員等の負担度について把握するための方法を検討する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科会議は８月を除く毎月教授会の後にオンラインで開催し、その後、コース会議を実施する。
② 学科会議・コース会議にて運営方法、教育指導方法などの共有化に努める。
③ コース長会議を定期開催し、コース間の連絡調整に充て、教員相互の情報共有を図る④ 大学の方針に従いつつも、学科の特性にあった学科イベント、教育、研究の在り方を検討する。
⑤ 教員の授業負担、各種委員等の負担度について把握するための検討会をFDを中心に進める。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科会議は8月を除き毎月１回の定例会議をZoomで11回開催し、コース会議もその前後に開催した。
② 各コースで、学生への指導は教務委員を中心に履修指導、学生委員を中心に生活指導、「ベーシックセミナー」「専門とキャリア」の授業で担任が丁寧に指導をした。
③ コース長会議はその都度必要な時に開催し、定期開催まではしなかった。
④ 学科の特性を鑑み、2022年度から「臨地研修」をスタートさせ、報告会を翌年度開催する。
⑤ 教員の授業負担、各種委員等の負担度について検討会の実施まではできなかった。
２．点検・評価（Check）① 学会会議は１時間前後、資料は共有ホルダーで保存と閲覧が徹底された。コース会議も同日の学科会議の前後に開催された。

74

② 学科の運営の方向付けおよび、学生個々の情報共有が進んだと同時にコースによるよりきめ細かな全体運営と教育指導が進み、その効果は高い。
③ コース長同士の協議は、人事や学科行事、印刷物等の調整においてその都度の調整でやりくりが可能。
管 ④ 「臨地研修」は説明会、実施開始が夏休み前だったことから、研修期間が短いなどで最終的な報告書提出が5名となった。報告会を実施した。
理
運 ⑤ 教員の授業負担、各種委員等の負担度について意見や軽減の声は出るが、検討会やFDまでには至らず、持ち越しとなった。
営 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① コース会議の議事録を残す。
② 各委員会の報告・審議に加えて、学生の情報共有、教育方法においては大いに効果があるので引き続き実施していく。
③ コース長の協議は必要に応じて適宜開催し、その記録と公開について学科会議などで実施する。
④ 「臨地研修」の説明会を5月にし、研修開始の時期を早め、最終的な報告書提出者を増やす。
⑤ 教員の授業負担、各種委員等の負担度を洗い出し、検討会を立ち上げる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各コースで実施し、学科会議等で報告する。
② 学科会議・コース会議における学生の情報共有は積極的に推進し、取り残さないようにし、対策を講じるよう努める。
③ コース長の議事は、記録化し、学科会議・コース会議で提示し、記録をドキュメント管理する。
④ 「臨地研修」の説明会を5月初頭に行い、早期に取組めるようにする。また、学生が主体的に研修できる環境を整備し、教員が支援する体制を確認する⑤ 教務委員と学科長（コース長）を中心に授業カリキュラムおよび委員会業務の内容を精査する検討会を組織する。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 感染状況を踏まえながら、学生も教員も社会貢献活動への参加を積極的に進める。
社
会 ② 学科の学生および教員の社会貢献活動を大学のHPなどで公表して学科の社会貢献活動の認知度を上げる。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 地域連携、各団体との連絡調整を踏まえ、年間スケジュールを組み立て、社会貢献活動の参加機会を増やす。
② 学科の学生・教員の活動について事前予告、事後報告という形でHP等で広報する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 「臨地研修」をスタートさせたことで、新宿区および中井・落合地域、その他の地域や団体を対象にボランティア、インターンなどの参加機会が増え②た
学科学生および教員の社会貢献活動を大学のHPで積極的に公表し、社会貢献活動を広報した。
③ 2021年度の学科の活動、教員や学生のゼミ活動などの記録を、2つのコースで冊子にまとめ『学科年報』第11号を刊行した、在学生や受験相談で配布した。
２．点検・評価（Check）① 「臨地研修」のメインテーマは「新宿区における地域貢献と社会連携」と、コアテーマ12、サブテーマ7で開始、31名エントリー、報告書9名提出、教務課提出5名。
② 2022年度は授業レポート11件、TOPICS19件を掲出し、前年度を大きく上回った。
社
会 ③ 『学科年報』は、コース紹介、ゼミ教員のレポート、教員や学生の地域貢献、卒業研究題目一覧などで構成し、14頁ながら記録性の高いコースの広報冊子となった。
貢
献 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 「臨地研修」開始時期を早めるとともに、研修内容をわかりやすく整理し、社会貢献活動ができる環境を整備し、報告者が多くなるよう指導する。
② 学科のイベント、ゼミの活動、学生の社会貢献、地域連携など公開が記録になるが、テーマが散漫で偏りもある。
③ 1年間の記録を報告掲載する『学科年報』のため各種のドキュメント管理の徹底と、次年度入って早急にとりかかり6月のオープンキャンパスに間に合わせる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研修内容の整理や社会貢献活動の環境整備は、教員の事前調整に力を入れるとともに学生の主体的な取り組みと報告書提出をサポートする。
② ホームページに合わせて、お知らせ、イベント、授業紹介などテーマを整理して、広報していく。
③ 各コースで統括担当と執筆分担を明確にし、進行管理を徹底する。

75

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名メディア学部メディア学科

記入者氏名（役職）

三上 義一 （学部長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項
・２０２２年はAC期間中のカリキュラム最後の年であり、新カリの準備に尽力した。オープンキャンパスでの説明や新しいサイトを立ち上げた。
・新しいサイトは「mediaction」（社会連携プログラムの別名）という名で、学科の柱である「社会連携プログラム」の活動などを紹介している。
・163人の新入生を確保することができ、約１５０〜１６０名を安定的に確保できるようになった。
・90名以上がインターンシップに参加、これは過去最高の数字であり、大学の外での活動を学びの柱としている学科にとって特筆すべきことである。
・ 残念ながら、２２年度の中退者が３０名を超え、２０１８年の改組以来最高となった。（これまでは10名前後だった）・AC期間中、（実際は準備期間も含めれば約６年間）、昇進人事、無期転換などの人事を実施することができないでいたが、２２年度に2名を昇任、2名を有期から無期に転換した。

（2）今後の課題
・メディア学科は設立されてまだ日が浅いため、社会的な認知度が低く、知名度、ブランド力が足りないことは否めない。そのため学科としてイベント、講演、プロジェクトなどを実施していき、社会的に認められる努力が必要であろう。
・また、メディアの環境変化が激しいので、それに対応した学びを常に用意し、日本におけるメディア研究の拠点となるよう「新しいメディア学」の研究を模索・推進していきたい。例えば、e-sports などもカリキュラムに取り入れてもいいだろう。
・メディア学科の特徴であるインターンシップや社会連携プログラムをさらに拡大していく。（受け入れ先の拡充が必要）
・中退者予防のために面談の機会を増やし、留年生を減らすように尽力していく。
・また、AC期間中は人事・役職が固定化されていたが、AC終了に伴って学科長、学部長を含め、各委員会の担当などを大幅に見直す必要がある。

76

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

メディア学科

評価対象年度入 学 定 員140 名

収 容 定 員
1年
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）2022年度（令和4年度）
特任内数

博士内数

560 名

教

授

7 名

2 名

2 名

161 名

准 教授

8 名

3 名

1 名

専任講師

2 名

0 名

0 名

2年

152 名

3年

150 名

4年

147 名

専任教員数
（5/1現在）

助

教

計

2 名

0 名

1 名

19 名

5 名

4 名

0 名

0 名

計

610 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

2年

1 名

非常勤講師数 （5/1現在）

24 名

3年

2 名

4年

3 名

計

助

春学期

81 コマ

秋学期

101 コマ6 名

通年/その他

2 コマ

春学期

121 コマ秋学期

151 コマ

休 学 者 数

(年度末集計)21 名

退 学 者 数

(年度末集計)

33 名

授業科目数

開講総コマ数

21 件
内非常勤
担当

22 件

就

職

107 名

通年/その他

0 コマ

進 路 状 況

進

学

0 名

学会誌

3 件

件

(年度末集計)

その他

10 名

紀 要

4 件

件

計

117 名

その他

9 件

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

812

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

52

6

文

数

(年度末集計)※刊行日基準3 件

2,470 千円

書籍等出版物

7 件

6 件

2,600 千円

学会発表件数 (年度末集計)

6 件

具

件数

地域連携（自治体・団体）

その他社会貢献事業（高大連携など）

論

体

0 件

内国外

件
件

内国外

件

例

理研ビタミン株式会社(理研ビタミン株式会社のマーケティング・商品開発担当者と連携)、株式会社教育
ネット(学生による教育用教材の研究と開発）。ifLinkオープンコミュニティに参加。(2020年12月より参加。
デンソーとのモビリティIoTの検討。)、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会(試験専門委員と件 して資格試験制度への協力) 日経広告研究所(メディア利用に関する調査にアドバイザーとして参加)、（公益財団法人）アダチ版画研究所とのコラボとして動画制作。東京都技術委員会委員、博報堂
University of Creativityアドバイザー。
さいたま市オリンピック・パラリンピック部(さいたま市が会場となっているオリンピック競技の紹介動画の制作)、東武東上線大山駅前商店街、四街道市レクリエーション協会(Webサイトでの広報活動におけるシステム構築、運用サポート)、認定NPO法人「環境市民」(ニュースレター編集委員会・編集委員) 、調布市(調布映画祭においてケベック映画講座を開催)、新宿未来創造財団(新宿区の地域スポーツ・文化協件 議会の紹介動画の制作)、トキワ荘の「夢の虹」イベントに参加。イベントゼミでのPBL学習の課題として、
新宿区神楽坂エリアの地域活性化イベント企画提案のための実地調査。ホテルスプリングス幕張と連携し、ホテルのさらなる活性化の提案。自治会（四街道市電々栗山）へのPC・ネットワーク導入に関するサポート、四街道市レクリエーション協会のHP運用に関するサポート。
日本メディア学会(研究委員会・メディア倫理法制研究部会副部会長),特定非営利活動法人学校インターネット教育推進協会（JAPIAS）、日本ケベック学会(理事)、日本広告学会、情報処理学会,情報処理学会(マルチメディア通信と分散処理研究会・運営委員),日本メディア学会(学会誌編集委員)、日本インターンシップ学会(年報委員/副委員長）、日本ビジネス実務学会、日本出版学会、日本情報経営学会、
イベント学会（理事）、実践経営学会（理事）、International Environmental Communication Association,
Association for Education in Journalism and Mass Communication, International Communication
Association,International Association for Media and Communication Research, 情報通信学会、日本アクティブ・ラーニング学会、情報コミュニケーション学会、教育システム情報学会、日本教育工学会、情報処理学会、電子情報通信学会、ヒューマンインタフェース学会、AAJA (Asian American Journalist
件
Association)、EuroSEAS （European Association for Southeastern Asian Studies)、東南アジア学会ビル
マ研究会、日本広告学会、日本マーケティング学会、日本映像学会、日本教育メディア学会、教育シス
テム情報学会、電子情報通信学会、映像情報メディア学会、日本生活学会、日本社会学会、関東社会学会（学会誌編集委員）、日本教育工学会、教育システム情報学会、情報コミュニケーション学会、日本
広報学会、立教社会学会、European Association for Japanese Studies(EAJS)、同時代史学会、日本出版学会(理事/広報委員長）、日本デジタルゲーム学会、日本マンガ学会、 コンテンツツーリズム学会、
アニメーション学会、芸術科学会、情報処理学会、電子情報通信学会、映像情報メディア学会、日本デザイン学会、一般社団法人 国際P2M学会、本田財団とのワークショップなど。
日本メディア学会(国際委員会委員),公益財団法人学習情報研究センター(学習ソフトウェアコンテスト審査員、評議員。公益社団法人ACジャパン(公益社団法人ACジャパンが主催する「第１8回ACジャパン広告学生賞」に参加。新聞広告部門で優秀賞を受賞、テレビCM部門で奨励賞を受賞。),情報処理学会(マ件 ルチメディア通信と分散処理ワークショップ・プログラム委員)、Google News Initiative に参画、Googleのツールの使い方を講演、第三十二回文学フリマ東京への参加など。

77

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

メディア学部メディア学科

記入者氏名（役職）

三上義一

項
目

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

教 課題と2022年度の改善目標（Action）
育 ① 次年度は現行のカリキュラム最後の年（5年目）で、スムーズな移行を実施。

）② 旧カリと新カリの読みかえなどに取り組む。
学
生 ③ 社会学部メディア表現学科の過年次生の卒業を促す。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 受験生に2023年度から開始の新カリを丁寧に説明していく。
含む ② 旧カリから新カリへのスムーズな移行に尽力する。
③ メディア表現学科の過年次生の履修状況を逐次チェックする。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 2018年にスタートしたメディア学科5年目、AC期間も終わり、新カリへの移行準備開始。
② 年度が進むにつれ、読かえなどに対応していく。
③ メディア表現学科過年次生の卒業を指導した。
④ 中退者を減少させようと学生と面談、指導した。
２．点検・評価（Check）
教 ① 23年度から新カリに移行することを受験生（年内）に説明。
育 ② １〜４年生に履修計画について説明。
③ メディア表現学科の過年次生の卒業研究進捗状況を細かく点検・指導。
学
生 ④ 残念ながら、前年度よりも中退者数が増大。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① オープンキャンパスで新カリの履修方法などを丁寧に説明。
含む ② 再履修の授業を設定し、必修科目の取得を促した。
③ メディア表現学科の過年次生を卒業させるために細かく指導。
④ 学生とのコミニュケーションをより頻繁にとり、問題があれば即改善するようにした。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① パンフや学科サイトなどで新カリを丁寧に説明していく。
② 単位習得数が少ない学生には注意を促していく。
③ メディア学科でも留年生をできる限り出さないように努力する。メディア表現学科の過年次生は残るところ1名、２３年度春卒業予定。
④ 「ベーシックセミナー」や「専門とキャリア」で面談を実施し、各学生に問題がないかチェックする。
）

項目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① 公務・事務仕事が非常に多く、なかなか研究ができないという状況には変わりないため改善を強く望む。
② メディアの多くの先生が大学の公務で部長などを務めているため、学科の公務が一部の先生たちに集中し、研究に時間を割くことができない。

研
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学が会議と書類などの公務を大幅に減らす。
② 公務の要職がメディア学科の限られた教員に集中しているので、他の学科教員と交代。

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 公務・事務が仕事が多いが、それでも研究を進めている教員はいる。
② 大学の要職を務める教員が多いため、自らの研究だけでなく、学科の委員を長く歴任し、負担が増大している。
２．点検・評価（Check）① 競争的資金に応募した② 多くの学科教員が大学の公務に忙殺されていた。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 大学lの助成金や外の競争的資金にチャレンジした。
② 論文を書かない（ないしは書けない）教員に研究・活字業績を促した。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① メディアで長期研修は未だ実施されていないが、それが実現できるような環境整備。

78

② 大学の公務の一部を他の学部・学科に移行。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 助教が急に辞職したため、後任を公募し、採用することができたが、その任期が限られているためあまり多くの応募はなかった。
管 ② 学科長・学部長という要職に一人の教授が長年担当するのは限界があり、他と交代することが必要。
理
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 助教の任期が短縮されたので、（3年プラス2年から１年へ）ほぼ毎年助教を探す必要があり、常に助教ができそうな人材をプールしておくこと。
② 現在の学科長・学部長はその職を辞め、無期転換する特任教授と交代する。また、学科長は学部長とは違う教授であることも可能。そのようにして人事の活性化をはかっていくことが肝要。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 新助教の応募があった。
② 22年度に学部長・学科長の任期1年延長。
③ 学科の人事構成を整えた。
２．点検・評価（Check）① 少ない応募の中から適切な助教を採用。
② 学科長・学部長の任期が残り1年であるから、学科運営に尽力。
管理 ③ 2名の教員を昇格、2名の教員の有期を外し、学科の人事構成を整えた。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 採用した新助教は23年3月からアルバイトとして勤務。
② 次期学科長・学部長候補を検討。
③ 適切な人事で学科を運営していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 今後も助教として適切な人材を確保していく。
② 部長などの公務は2年任期であり、延長されても４年周期で交代するべき。
③ 教員が辞職した場合、どの専門分野が学科に適切かを考慮して、後任を公募する。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 課題といえばやはりコロナであるが、コロナが収束すれば、社会連携プログラムをさらに拡大して実行していく。
社
会 ② さらに多くのコンペに挑戦、地方、行政などとの活動を拡充していく。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 埼玉市や新宿区との連携プログラムの推進や、インターンシップの充実・拡充など。
② 具体的な計画とはいえ、やはりコロナ次第のところがあり、コロナが収束しない限り、活動が制限されることはやむを得ない。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 22年度はコロナが終息に向かったので、前年度よりも社会連携プログラムを実施。
② コロナも治まり、大学の外の行事・イベントに参加。
２．点検・評価（Check）① インターンシップを対面で実施、90人以上の学生が参加。
② 社会連携プログラムを網羅した新しいサイト（mediaction）を立ち上げた。
社
会 ③ 広告関連のゼミでACジャパンなどの賞を受賞。
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① インターンシップ参加人数が増えたため、さらに受け入れ先を増やす必要が生じた。
② 新サイトをどう拡散していくか、更なる広報戦略を考案・実施していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 実践的な学びを徹底させ、ゼミやインターンシップだけではなく、「mediaction」としても学科で一般公募していく。
② 23年度はコロナも治まり、さらに地域活性化、社会問題解決などに向けて課外活動に尽力していく。

79目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

経営学部

記入者氏名（役職）近田 典行（学部長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項①全面遠隔から全面対面へ：授業の進化
2022年度は前年度からコロナ禍の収束が進み、春学期及び秋学期もほとんどの授業が対面授業を主とするものとなった。学生はもとより、教員も数
年ぶりの元の形に戻ったこともあり、手探りの状態からのスタートといえるような新年度開始となった。ただ、一方で、コロナ渦における授業等の経験を踏まえ、リモート・システムの活用により、欠席者への授業対応や復習における利用等その長所を生かしながらの教育・指導の改善、進化をみることができた。
具体的には、昨年度より継続して実施されたFDの実施による教員間での授業や学生指導の方法、学生の現状等について情報交換と共有を行ったことが基礎となっている。ZoomやGoogle ClassroomといったITツールの利用にも慣れ、それらのツールの特徴を活用する場面でそれを生かすことができるノウハウを徐々に蓄積してきていると見てとれる。授業の質改善は不断のテーマであるが、次年度はさらに、新たなツールも導入されることからさらにデジタルスキルの活用に基づく授業の質改善を模索，志向していくことが継続的タスクとなる。
②PBL（課題発見・解決型）インターンシップ等の実施
経営学科専門教育科目「現代マネジメントC」（秋学期）において、PBL（問題発見・解決型）インターンシップを実施した。授業は、感染状況に配慮しながら、対面による講義およびグループワークを行った。受講生はみな意欲的に取り組み、満足度も高かった。また、本年度は内容的にも企業から高く評価された取り組みがみられた。また、新カリにおいて、他大学においても多く導入されている本学において新たに導入をもくろむ授業の「ビジネスゲー
ム」の運用体制を整えた。次年度特定の授業において試行的に実施し、運用上の問題点などを明らかにする予定である。
③入学定員未充足について
2023年度4月入学者は定員（130名）に対して171名（入学定員超過率1.31）であった。合格者の辞退率が前年度より相当数低下し、入学手続き率、入学率ともに上昇したことで前年度の歩留まり等のデータを基準値とした当初予想を超える入学者を得ることができた。文科省の入学者定員に対する管理方針が単年度から4年総数に変更されたことによる影響、学部独自との背景としてはOCや指定校の先生方との懇談会等で伝えている文科省の2040
年答申や経済産業省の未来人材ビジョン答申を受け、他大学との競争環境の中で受験生の選択肢として選ばれる目白大学経営学部の再構築をターゲットとして現在進行中の新カリキュラム等学部改革に対する受験者の理解が深まっていることも一因と思われる。今後も広報活動等を通じて継続して学部改革への対外的な理解を深め、指定校入試とのバランスを取りながら入学者の確保に努める。
④学部・学科運営細則の整備と学科内各種委員会の設置と運用について
教授会と学科会議の役割を明確化すべく、運営細則を整備し、より効率的で効果的な議事運営へ改善が行われた。全学委員会、新宿キャンパス委員会、各種センターに属さない学科内委員会として、将来構想委員会において、経営学教育に対する本質的なニーズと社会・経済環境の変化による可変的なニーズの双方に適合できるよう、目指すべき教育目標や体系の再構築、教育課程及び教員構成のあり様などについて幅広く検討・企画する作業が継続的に行われ、新カリの目標の明確化、補充すべき人員、経営学分野の人員構成などが明確となった。また、基盤教育検討委員会では、学生教育実践の基盤となる初年次教育、キャリア教育およびアクティブラーニング等に係る諸課題に関する事項を検討し、試験的に各授業においてその対応を実践することが継続して実施された。加えて、「卒論・ゼミのあり方ワーキンググループ」においては、日本語能力試験においても課題とされる記述
力レベルの向上のための目標として、また、問題発見解決能力の成果的意義として「卒論」の必修化の意義について議論された。
⑤教員人事について
前年度の教員の欠員2名（マーケティングと経営管理論）に加え、助教の公募が採用に至らず繰り越したが、そのうち経営管理論（専任講師／有期）1名を4月に採用することができた。よって、今年度は前年度からの継続となる自己都合退職者の不補充1名（マーケティングの欠員），助教不補充1名並びに今年度定年退職者1名の補充（企業財務分野）となる。それらはいずれも経営学部に対する社会的要請を反映させた新カリの運用に欠かせない人事でもあり、また、それにより本学に対する受験生の学びのニーズをしっかり受け止めるための十分な教育体制を整備する。

(2)今後の課題①新カリキュラム改訂（2023年度予定：2024年度運用開始）について
2019年度カリキュラムの運用において、例えば、AP・DP・CPと具体的な科目配置（配当年次や必修選択区分を含む）の整合性の問題、科目間の連携や履修順序といった細かい点について等諸問題が生じている。また、経営学部として本来整備されていなければならない科目の整備や（前）学長からの要請である「DXに強い経営学部」の組成、学部の人事構想との齟齬も表面化しており、新カリにおける各分野の設置科目や担当科目数における担当教員数のアンバランスを是正し、受験生が求める経営学教育の未来に整合した学生に取りより効果的な学習環境となるように「将来構想委員会」を中心に2022年度をスタートにカリキュラムの改訂の議論や作業を鋭意進めている。その土台として、当該委員会の次世代を担う教員中心の構成メン
バーの中で、本学の教育理念である「育てて送り出す」学生像（イメージ）についてのコンセンサスを踏まえ、文科省の「2040答申」等を踏まえながらこれからの経営学部のあるべき姿を再定義し、それらを実際の運用のシュミレーションを含め新カリキュラムに具現化していく作業を進める。
②入学定員充足について
入学定員の充足に関するここ数年の経緯としては、2021年4月は入学者定員を充足できなかったものの、2022年度4月はかろうじて定員（130名）を確保
され、2023年度では171名を確保し、これまでの欠員分を補うとともに、1.1倍程度の学生確保を行うという当該年度の当初の確保目標に沿った結果を得ることができた。とはいえ、大学入試の現状は、減少傾向にある受験生のとりあい、特にライバル校（ブランド力に差はないと思われる他大学）との間
では、学生の将来への希望の実現に対する可能性の高さを保証する物的・質的環境の整備の差が大学選択時での優劣を決める要素となっている。
よって、学部における学生の自己実現をより可能とするアウトカムからのカリキュラムの体系化を目指すカリ改訂などを実現させることにより、ライバルとなる大学の中から「選ばれる大学」「選ばれる経営学部」にならなければ生き残れないという認識は揺るぎない。入試戦略としては、指定校での一定の安定確保を基礎として、一般入試においては、各入試区分の過去の入試データの分析をもとに、特に、コアとなる一般A日程入試のコントロールがまず土台となるため、それに係る周辺データを含む諸データのしっかりとした分析と、受験者数の確保のための広報の方策について一昨年度スタートした
入試委員、入試対策ワーキンググループにおいて継続的に検討し、入学定員の確保にあたる所存である。
③遠隔授業及びリモートワークにおけるICT活用の利点と課題
コロナ禍では、人と人との直接的な関わりの空間が激減し、過去の対面を基本とした教育環境が様変わりした感がある。対学生の距離だけでなく、教員間もリアルで顔を合わせる機会が減り、自然発生的なブレーンストーミング、いわゆる「雑談効果」がなくなったことはデメリットであると感じられる場面も少なからずあった。2022年度は、対面授業を原則としたため、コロナ渦遠隔での授業が主であった学生にとり、それらのデメリットは軽減された。そのよ
うな環境下においても、ICTの活用はより効果の高い局面では継続して活用されていることから、その効率性を高めることの意義は失われていないと見て取れる。加えて、2023年度よりBYODやSchoo Swingがあらたに導入されるため、それらの活用についての経験値を高めていくことと、その活用の方法について議論する中で、情報共有することが教育現場でのさらに効果的な教育スキルの進化アプローチとして不可欠と思われ、教員間の話し合い、情報共有のなかで継続的に洗練させていきたい。

80

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

経営学科

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

入 学 定 員収 容 定 員
1年
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

9

名

0

名

5

名

1

名

0

名

1

名

専任講師

5

名

0

名

5

名

助

0

名

0

名

0

名

専任教員数
（5/1現在）

名

4年

127

名

計

502

名

1年

2

2年

1

3年

1

名

4年

2

名

計

6

名

通年/その他

1 コマ

8

名

春学期

94 コマ

15

名

0

名

11

名

0

名

0

名

0

名

名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0

名

名

非常勤講師数 （5/1現在）

6

名

13

名

職

104

名

進

学

2

名

その他

7

名

113

※当該年度配分額

計
助

授業科目数

開講総コマ数

論

文

6

12

1

64 コマ

秋学期

72 コマ

秋学期

101 コマ
0 コマ

0 コマ

学会誌

件

件

紀 要

件

その他

名

件
件

2,990 千円

書籍等出版物件

2件

500 千円学会発表件数 (年度末集計)

件

具

体

例

・全国労働基準協会連合会（労働法教育に関するテキスト、アプリ等の作成）
・西武信用金庫（ビジネス・プランコンテスト参画）
・株式会社コロワイド（PBL（課題解決型）インターンシップの立案・実施）
・トライト(TRYT)グループ（介護におけるホスピタリティについての共同研究）

・厚生労働省東京労働局政策審議会 公益委員
・公益財団法人川崎市産業振興財団新産業政策研究所 客員研究員
・尾道サポーターの会 会長
・尾道観光大志(使)件 ・ひろしま観光大使
・群馬県大泉町男女共同参画推進計画推進委員会 副会長

・マーケティング史学会 事務局員
・地域デザイン学会 フォーラム委員
・日本税法学会 常務理事
・日本会計研究学会 評議員
・ビジネスクリエーター研究学会 副会長
・ホスピタリティ・マネジメント研究会 会長
・厚生労働省 職業能力開発専門調査員
件 ・一般社団法人人材育成と教育サービス協議会 委員
・特定非営利活動法人キャリアコンサルティング協議会 統括委員会委員
・NPO法人 産業技術活用センター メンター・労務理論学会（幹事及び編集委員）
・情報経営学会 広報委員

81

件

件

件

件

18 コマ

内国外

3

件

14 コマ
内非常勤
担当

通年/その他※刊行日基準・栃木県立小山高校での講話
その他社会貢献事業（高大連携など）

春学期

数(年度末集計)

件数

4

教

博士内数

手

就

※当該年度配分額

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

授

准 教授

名

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

地域連携（自治体・団体）

教

名

121

計

産学連携（企業・団体）

名

130

124

科学研究費等補助金

社会貢献関連項目

530

特任内数

3年

(年度末集計)(年度末集計)名

2年(年度末集計)進 路 状 況

130

内国外

件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

経営学部経営学科

記入者氏名（役職）伊藤 利佳（学科長）

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① 2024年度にカリキュラム改訂を行うために引き続き具体的な検討をおこなう。
② DPに定めた「経営課題の発見および適切な対応策の立案・実践」力を強化するため、PBL型およびアクティブラーニングのメソッドをさまざまな授業に積極的に導入する。

（③ 初年次教育、キャリア教育等、学科の基盤教育のあり方について見直しをする。
④ 課題発見・解決能力テストによってASP基準を確定させることは難しいと判断した。
教⑤ コロナ後を見据えて、学生ケア、ならびに学生の心の問題に向き合うため、学科内で研修会を実施する。
育⑥ 入学定員確保とアドミッションポリシー（AP）に合致した入学者選抜方法を確立し、編入制度を整備する。
学 ⑦ ICTを活用した授業を検討し、実践することでより教育効果の高い授業運営を行う。
生 ⑧ 就職率95％以上を達成できるように、個々の学生が満足できるよう就職活動の支援を行う。
指導 改善に向けての具体的な計画（Plan）
含 ① 2024年度にカリキュラム改訂を行うために引き続き具体的な検討をおこなう。
む ② 2022年度において、PBL型およびアクティブラーニングのメソッドを積極的に導入するため、各教員が授業計画に盛り込んだ。
③ 初年次教育、キャリア教育等、学科の基盤教育のあり方について見直しをする。
④ 学科のDPに即して、課題発見・解決能力を高めるための方策とASP基準を検討する。
⑤ コロナ後を見据えて、学生ケア、ならびに学生の心の問題に向き合うため、学科内で研修会を実施する。
⑥ 入学者選抜方法をさらに精緻なものにするため、さらに指定校選定基準を見直す。
⑦ ICTを活用した授業を検討し、FDで情報および技能を共有することで、より教育効果の高い授業運営を行う。
⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行い、就職活動状況の把握に努めるとともに、学科内で現状と対策について情報共有する。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 2024年度のカリキュラム改訂に向けて具体的な検討をおこなった。
② PBL型およびアクティブラーニングを積極的に導入するため、授業計画に盛り込んだ。
③ 初年次教育、キャリア教育等、学科の基盤教育のあり方について見直しを行った。
④ 学科のDPに即して、課題発見・解決能力を高めるための方策とASP基準の見直しを行った。

（⑤ コロナ後の学生ケア、学生の心の問題に向き合うための研修会までは実施できなかった。
⑥ 入学者選抜方法をさらに精緻なものにするため、指定校選定基準を見直した。
⑦ ICTを活用した授業を検討し、FDで情報および技能を共有することで、より教育効果の高い授業運営を行う。
⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行い、就職活動状況の把握に努めた。
２．点検・評価（Check）① 2024年度のカリキュラム改訂に向けて具体的な検討をおこない、カリキュラムマップなどの作成を行うことができた。
② PBL型およびアクティブラーニングを積極的に導入するため、授業計画に盛り込み、試験的に授業において実施した。
③ 初年次教育、キャリア教育等、学科の基盤教育のあり方について、基礎力を高めるよう見直しを行なった。
④ 課題発見・解決能力を高めるための方策として、アンケート調査を実施した。
教 ⑤ 学生ケア、学生の心の問題について、担任教員などが必要に応じて学生相談室とやりとりをおこなった。
育 ⑥ 入学者選抜方法をさらに精緻なものにするため、指定校選定基準を見直し、指定校枠について整理をした。
⑦ ICTを活用し、より教育効果の高い授業を行うために、各教員同士で情報共有を行った。
学
生 ⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行い、就職活動状況の把握に努めたが全体の情報共有に至らなかった。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 2024年度のカリキュラム改訂に向けて具体的な検討をおこなったので、新カリキュラムを完成させる。
含② PBL型およびアクティブラーニングを積極的に導入するため、授業において実施する。
む③ 初年次教育、キャリア教育等、学科の基盤教育のあり方について見直しを行ない、基礎力を高めるよう授業内容に反映させる。
④ 課題発見・解決能力の向上のため、引き続きアンケート調査を実施する。
⑤ コロナ禍は収まってきたが、引き続き学生ケア、学生の心の問題に向き合っていく。
⑥ 入学者選抜方法をさらに精緻なものにするよう指定校選定基準を見直す。
⑦ より進化する情報社会に向けて、さらに実践的な授業となるようにICTの活用を図っていく。
⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行い、就職活動状況の把握に努め、情報共有を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 2024年度のカリキュラム改訂に向けて具体的な検討をおこなったので、新カリキュラムを完成させる。
② PBL型およびアクティブラーニングを積極的に導入するため、授業計画に盛り込み、授業において実施する。
）③ 将来構想検討委員会において、初年次教育のあり方について検討し、次期カリキュラムに成案を盛り込む。
④ 課題発見・解決能力を高めるためのデータとして引き続きアンケート調査を実施する。
⑤ 学生ケア、学生の心の問題に向き合うため、学生相談室と連携し、必要に応じて情報共有をはかる。
⑥ 入学者選抜方法をさらに精緻なものにするため、指定校選定基準を見直し、指定校枠について更新する。

82

⑦ ICTを活用し、より実践的な授業となるよう１年生を対象にBYODとしてPCの活用を図る。
⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行い、就職活動状況の把握に努め、情報共有ができるようにする。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげる。
② 「研究業績プロ」によって、学部教員が取り組んでいる個々の研究課題を見える化し、他研究機関との連携を図る。
研 ③ 2021年度採用の新採用教員に研究発表をしてもらうことで、研究内容を明確化する。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげる。
② 学会で関係がある教員などを通じ、他大学、研究機関、企業との連携計画を立案する。
③ 発表を行っていない新規採用教員に研究発表をしてもらうことで、研究内容を明確化する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげた。
② 学会で関係がある教員などを通じ、他大学、研究機関、企業との連携計画を立案した。
③ 発表を行っていない新規採用教員に研究発表をしてもらい、研究内容を明確化するには至らなかった。
２．点検・評価（Check）① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげた。
② 学科創設20周年記念事業を通して、他大学、研究機関などとの研究発表、意見交換が実施できた。
研 ③ 発表を行っていない新規採用教員に研究発表をしてもらい、研究内容を明確化するには至らなかった。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、引き続き教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげていく。
② 他大学、他の研究機関などとにおける研究発表などを行い、研究活動を活発化させる。
③ 発表を行っていない新規採用教員に研究発表をしてもらい、研究における交流をはかる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、引き続き教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげていく。
② 他大学、他の研究機関などとにおける研究発表、意見交換を行い、研究を活発化させる。
③ 発表を行っていない新規採用教員に研究発表をしてもらい、研究内容を踏まえて意見交換などを行ない交流をはかる。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 会議前に、資料や各委員からの連絡・報告・相談などをあらかじめ投稿することを徹底したことで、会議時間の短縮を図ることができた。
② メッセージングアプリ等を活用し、学科教員の非公式な打ち合わせの場を作る。
管
理 ③ 前年度の積み残しである教員2名と助教1名の採用を実施する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① メッセージングアプリ「Slack」の有料（Proアカウント）を効率的に用いて、資料の事前投稿によって、さらなる会議の効率化に務める② 有料版「Slack Pro」を使用し、学科教員の非公式な打ち合わせの場を作る。
③ 前年度の積み残しである教員2名と助教1名の採用を実施する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① メッセージングアプリ「Slack」の有料（Proアカウント）を効率的に用いて、資料の事前投稿によって、さらなる会議の効率化に務めた② 有料版「Slack Pro」を使用し、学科教員の非公式な打ち合わせの場を作ることができた。
③ 前年度の積み残しのうち教員１名を採用することができた。
２．点検・評価（Check）① メッセージングアプリ「Slack」の有料（Proアカウント）を効率的に用いて、資料の事前投稿によって、さらなる会議の効率化に務めた② 有料版「Slack Pro」を使用し、学科教員同士が意見交換するなど非公式な打ち合わせの場を作り、業務の効率化を図ることができた。
管理 ③ 前年度の積み残しの教員2名、助教1名のうち、教員１名を採用することができた。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① メッセージングアプリ「Slack」の有料（Proアカウント）を効率的に用いて、資料の事前投稿によって、さらなる会議の効率化に務めた② 有料版「Slack Pro」を使用し、学科教員の非公式な打ち合わせの場を作り、業務の効率化を図った。
③ 前年までに採用できなかった教員および助教等の採用を実施する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① メッセージングアプリ「Slack」を効率的に用いて、資料の事前投稿によって、会議時間を有効活用する。
② 学科教員が速やかに意見交換できる場を作ることで、円滑な意思疎通を可能とし、業務の効率化を図る。
③ 幅広く募集を行うことによって、前年までに採用できなかった教員および助教等の採用を実施する。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① コロナ禍の影響にもよるが、公開講座・フォーラムを等の実施を企画・検討する。
② 目白大学周辺等に存在する関連諸機関との協働活動を推進する。
社③ ボランティアに対する学生の意識調査を行う。
会
貢83

貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① リアルで公開講座等を開ける場合、公開講座などについて検討する。
② 従来の教員個人の活動に加え、地域や他大学、研究機関、企業との連携計画を立案する。
③ ボランティアに対する学生の意識調査を実施する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① リアルで公開シンポジウムを実施した。
② 従来の教員個人の活動に加え、地域や他大学、研究機関、企業との連携計画を立案することができた。
③ ボランティアに対する学生の意識調査を実施した。
２．点検・評価（Check）① 経営学科創設20周年記念公開シンポジウムを対面形式で実施することができた。
② 従来の教員個人の活動に加え、地域や他大学、研究機関、企業との連携計画を立案することができた。
③ ボランティアに対する学生の意識調査を実施し、約半数の学生がボランティアに関心があることがわかった。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 地域や企業との連携計画を立案することができた。

② 従来の教員個人の活動に加え、コロナあけの他大学、研究機関との共同研究のあり方について立案する。
③ ボランティアに対する学生の意識調査を実施し、学生のボランティア活動への意識調査データを蓄積する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 地域や企業との連携計画を立案することで、社会貢献を推し進める。
② 従来の教員個人の活動に加え、他大学、研究機関との定期的な共同研究を模索する。
③ ボランティアに対する学生の意識調査を実施し、引き続き、学生のボランティア活動への意識調査データを蓄積していく。

84目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

外国語学部

記入者氏名（役職）小林 寛 （学部長）

2022年度（令和4年度）(1) 特筆すべき事項「コロナ禍」の影響が少しづつ改善し、対応も緩和化が進んだ。、員と学生と、学生と学生との、対面による授業・教育行事・研究会・各種会議が再開され、遠隔手法も維持された、教育・研究の取り組みが行われ工夫された。特に演習科目は対面により、講義科目は対面により、授業が実施されたことが当該年度の特徴として特筆できる。「コロナ禍」への対応として、学部各学科では対面授業再開、遠隔授業、ハイブリッド授業、遠隔留学、遠隔行事、遠隔会議などの教育・研究手法に加えて、従来の手法とコロナ禍以降の手法を導入して、両者の長所を活かしながら、教育・研究・社会貢献・管理運営委
員会活動の各目標を達成した。それぞれの教員が、WEB遠隔対応による授業工夫のスキルを伸ばしており、効果的な授業の成果を上げた。
【教育】① 学生の学習研究の進展において、対面授業の長所が活かされ、また、WEB遠隔授業の教育効果・学習効果を踏まえて、その両者が活かされたことが、今年度の大きな特徴になる。対面授業によって学生は仲間との近接感を持ちながら安定的に学修を進め、また、遠隔授業によって学生はそれぞれ自己の学習のペースで学びを進めることを継続することができた。学生は自己の興味関心に従って学修・研究を進め、自学自習の進展と相まって大きな学習上の伸びを示している。この面では、教員も、問題を抱える学生に対して遠隔教育の手法を活かして対応することができた。コロナ禍以降の状況に対応するべく、各学科では、対面型交流会、ハイブリッド授業の工夫など、各学科で教育効果を検証しつつ、学生からの要望に応えるべく実践を深化した。
② ゼミ活動や卒業研究発表会等の教育活動では、対面手法および遠隔手法による取り組みが活かされる点が、今年度の特徴となった。学科の中にはゼミ活動を動画に編集してインスタグラムやツイッター、ユーチューブなどのWEBによって広報し、卒業研究発表会をZOOMを利用して公開して実施するなど、各学科、各教員によって、それぞれの工夫がなされた。
③ 留学面については、対面による留学が再開された。外国語学部留学部会が設置され、コロナ禍以降の対面留学への対応が協議されて実施された。
英米語学科では遠隔・対面による語学留学が模索され、中国語学科、韓国語学科では従来の交換留学を活かした対面・遠隔留学が実施された。中国語学科、韓国語学科ともに「交換留学」が維持され、過渡期の対応を進めた。日本語・日本語教育学科では「対面」「遠隔」によって留学生を受入れ・学科教育を施し、成果を挙げた。「コロナ禍」が沈静化して以降も、この遠隔留学経験の蓄積は学部学科教育に活かされ、大学教育に活かされる。
④ 研修・実習面においても対面・遠隔による対応が試みられた。外国語学部各学科では教育実習や語学研修が対面で再開され、また、場合によっては遠隔で行われた。英米語学科では「教員カフェ」の取り組みが継続して行われ、中国語学科では対面交流会やハイブリッド型授業が工夫され、韓国語学科では「外国語村」の取り組みも臨地研修に組み込んで単位化された。日本語・日本語教育学科では「教壇実習」が対面で再開され、また、遠隔手法も活かされて、それぞれが研究成果、教育実践報告にまとめられている。
⑤ 学部教員の連携の面では、授業の実施、学生交流会やハイブリッド授業の工夫などにおいて、FDや情報交換を通じて、学部教員の連携がはかられた。
【研究】① 学会活動・研究会活動においては、学会、研究会自体が対面で再開され、また、継続してZOOM開催などによる遠隔会議形式も行われ、各教員も多様な対応を進めた。教員の活動および業績は充実していたことが報告された。対面の再開、遠隔の維持などにより、研究会参加が多様化し、参加が容易となって活発化した面があった。
② 研究発表、論文発表、著作出版については、今年度も各学科から旺盛な成果が報告されている。
③ 学会役員、研究会役員について、学部各教員が各学会において重要な役割を占め、日本の学術を牽引している。
【管理運営】① 「コロナ禍」が緩和化して以降においても、遠隔対応に堪能な一部の教員に業務が集中する傾向があった。
② ZOOMなどによる遠隔会議は会議時間短縮に一定の効果がありながら、会議の表面化を招くという指摘もあった。
③ 委員会活動については、各種委員会の性質によって異なるものの、「コロナ禍」が緩和化して以降の、業務内容、業務の在り方の変容が見られた。
【社会貢献】① 地域連携、各種団体との連携について、対面型社会貢献が再開し、また、WEB利用による遠隔型社会貢献も行われるという両面型多様化が特徴となった。新宿区(中井・四谷・新大久保を内包する)との連携、都内外の地方公共団体との連携、各種学会の行事、教育組織との連携など多様な取り組みが報告された。
② いずれの活動においても、対面・遠隔による連携が進み、細やかな情報交換、精神的な交流が深められた。地域を越え、海外を越えて、遠隔によって同時双方向の連携がとれるという、積極面での特徴は継続されている。

(2)今後の課題「コロナ禍」により、教員と学生と、学生と学生との、対面による授業・教育行事・研究会・各種会議が行えない状況下にあった。しかし、遠隔対応により教育・研究の取り組みが工夫され、教育・研究の手法が発展した面があった。新たな技能を活かす方法が課題として認識された。遠隔授業、遠隔留学、遠隔行事、遠隔会議などの手法を活かせるように検証を進める。
【教育】① 学生の学習の進展の面にあっては、WEB遠隔授業がかえって大きな教育効果・学習効果を挙げた面があった。遠隔授業によって学生はそれぞれが自己のペースで学修・研究を進めることができ、自学自習と相まって大きな伸びを示した学生があった。各学科で遠隔教育の技法を検証しつつ、DX教育の定着に生かすことを企図する。
② ゼミ活動や卒業研究発表会などの面では、ゼミ活動をWEBによって動画に編集して広報したり、卒業研究発表会をZOOMを利用して公開するなど、各学科、各教員によって検証が進められる。
③ 「留学」については、対面による留学の再開が見込まれる。同時に遠隔留学の実践経験も生かし、対面留学しない学生への遠隔留学による学習効
果を活かす道が模索される。
④ 研修・実習においても、対面による再開が期待される。遠隔のノウハウによる教育効果も蓄積される。
⑤ 学部教員の連携を計り、FDや情報交換を通じて協力体制を構築する。
【研究】① 研究会・学会活動においては、教員の活動および業績は着実に進展している状況を拡大する。
② 研究発表、論文発表、著作出版については、さらなる成果を期す。
③ 学会役員、研究会役員については、学部各教員が各学会において重要な位置を占め、いっそうの日本の学術を牽引する役割を担う。
【管理運営】① 一部の教員に業務が集中する傾向を改善する。
② 会議時間短縮と、情報の共有とを、ＷＥＢを利用して両立する。

85

【社会貢献】① 地域連携、各種団体との連携についても、対面型連携の再開が期待されると同時に遠隔型連携も拡大することが見込まれる。新宿区(中井・四谷・
新大久保を内包する)との連携、都内外の地方公共団体との連携、各種学会の行事、教育組織との連携など多様な取り組みを進める。
② 地域、国内、海外との、対面、遠隔による連携の構築が拡大する。

86

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

英米語学科

評価対象年度入 学 定 員80 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

特任内数

博士内数

330 名

教

授

4 名

1 名

2 名

1年

82 名

准 教授

2 名

0 名

2 名

2年

55 名

専任講師

12 名

0 名

6 名

3年

75 名

4年

77 名

収 容 定 員学 生 数

2022年度（令和4年度）

専任教員数（5/1現在）

助

教

計

0 名

0 名

0 名

18 名

1 名

10 名

0 名

0 名

計

289 名

手

0 名

1年

1 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

21 名

3年

0 名

4年

0 名

計

助

春学期

75 コマ

秋学期

67 コマ

1 名

通年/その他

2 コマ

春学期

151 コマ秋学期

125 コマ

休 学 者 数

(年度末集計)6 名

退 学 者 数

(年度末集計)

10 名

授業科目数

開講総コマ数

65 件
内非常勤
担当

49 件

就

職

55 名

通年/その他

0 コマ

0 件

進 路 状 況

進

学

5 名

学会誌

6 件

5 件

(年度末集計)

その他

3 名

紀 要

件

計
※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額※刊行日基準4 件

その他

3,510 千円

書籍等出版物

1 件

8 件

4,085 千円

学会発表件数 (年度末集計)

12 件

具

件数

件

地域連携（自治体・団体）

件

その他社会貢献事業（高大連携など）数

1 件

産学連携（企業・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

文(年度末集計)63 名

科学研究費等補助金

社会貢献関連項目

論

体

件
内国外

件
件

内国外

5 件

例

Comparative and International Educational Society, ELEC同友会英語教育学会（理事）, Organization for
Human Brain Mapping, Renaissance Society of America, Society for Neuroscience, 異文化間教育学会 ,日本知財学会, 映画英語教育学会 , 外国語教育メディア学会, 関東甲信越英語教育学会, 国際色彩学会 , 社会言語科学会, 十七世紀英文学会, 情報処理学会, 新英米文学会, 全国英語教育学会（紀要編集委員）, 全国語学教育学会（JALT), 早稲田大学英文学会, 早稲田大学英米文学研究会, 大学英語教育
学会, 大学教育学会, 東北英語教育学会（紀要査読委員、理事）, 日本アメリカ学会 , 日本アメリカ史学
延べ50 件 会, 日本アメリカ文学会, 日本シェイクスピア協会, 日本デザイン学会, 日本バーチャルリアリティ学会 , 日
本ピューリタニズム学会, 日本ワーキングメモリ学会, 日本英語英文学会, 日本英語教育英学会, 日本英語教育史学会, 日本英語表現学会, 日本英文学会, 日本音韻論学会, 日本音声学会 , 日本基礎心理学会, 日本建築学会, 日本言語テスト学会（会計監査）, 日本言語学会, 日本語教育学会, 日本国際政治学
学会, 日本国際理解教育学会, 日本実用英語学会, 日本色彩学会, 日本心理学会, 日本神経科学学会,
日本生理心理学会, 日本認知言語学会

3・学科教員が大学入学共通テストの作成に参加した。
・学校法人桐蔭学園評議員及び代議員
・社会福祉法人河田母子厚生会理事
件 ・学科教員が高等学校検定教科書の執筆を担当している。
・学科教員が科学研究費補助金の研究課題審査に当たっている。
・複数の学科教員が、国内外の学術誌で投稿論文査読を担当している。

87

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部・英米語学科

記入者氏名（役職）時本 真吾（学科長）

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① 組織的な教育のためには、学生の実態把握がまだ不十分と言わざるを得ない。
② ESSは立ち上がったが、学科全体の縦のつながりは、まだまだ弱いと言わざるを得ない。
③ TOEICは、社会的にも広く認知されているが、商業英語に偏っているし、学年進行に伴い受験者が減る問題がある。
④ コロナ禍の今後の推移はまだまだ予断を許さず、学生の留学機会の確保が喫緊の課題である。
⑤ 2022年度の「卒業研究中間発表会」「卒業研究発表会」に備え、学生個々の専門分野において独創性の発揮を促す指導を行っているが、学生の基
礎学力は低下傾向にあり、学生の実態に応じた一層の工夫が必要である。
⑥ 学生の学習に関する基礎データは集まりつつあるが、体系的な分析が行われていない。
⑦ 学生の就職活動は一層早期化、かつ長期化の傾向にあり、大学教育の成果がまだ現れていない段階で進路を決定せざるを得ない問題がある。
教
育 ⑧ 学生の基礎学力は低下傾向にあり、導入教育の重要性が増している。
⑨ 学生の進路決定に際しては、家族の支援が欠かせないが、学科と保護者との結びつきは十分と言えない。
学 改善に向けての具体的な計画（Plan）
生
指 ① まず、学科教員が教育と研究に安心して専念できる環境を整備する。そのうえで、FD、研究会などで、教員間の連携を強化する。
導 ② 学科教員の指導によりESSの立ち上げを計画して実施する。
含 ③ アセスメントポリシーにTOEICを含めたので、TOEICを学修成果の定量的指標の一つとして利用し、学習状況の把握と、学生の動機付けとして活用
むする。
④ セメスター留学の中止が学生の失望につながり、また学生募集にも影響していると推察されるので、オンライン留学の工夫に加え、国内教育の一層の充実を図る。
⑤ 現3年生から卒業研究が必修となるので、「卒業研究中間発表会」「卒業研究発表会」を行い、学生個々の専門分野において独創性の一層の発揮を促す。
⑥ これまでのTOIEC (Listening & Reading)に加えて、TOEIC (Speaking)を1年生に対して導入し、来年度以降、英語産出面の学習成果を定量的に評価する。
⑦ 全学で実施される「就職説明会」の場を利用して、進路決定における家庭での学生支援をお願いし、進路指導に関する保護者の協力体制を充実させる。
⑧ 大学入学共通テストの開始に伴い、中等教育での外国語教育理念と評価方針が変化しているので、FDを行い、新入生受け入れの準備をする。
⑨ 就職説明会の場を利用して、進路決定における家庭での学生支援をお願いする。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 種々の調査を行い、学科学生の長所・短所を明示し、学科教員で情報共有するとともに、学科・学部のカリキュラム改編に備えた。
② 学科教員の指導により英語サークルが活動している。
③ TOEIC (Listening & Reading)を年2回、学科全学生に実施し、英語教育のアセスメントに利用した。
④ セメスター留学を再開し、カナダ、米国、アイルランドへ計8名の学生を派遣した。
⑤ 「卒業研究中間発表会」を３、４年生全員参加で実施した。
⑥ TOEIC (Listening & Reading)を年2回、TOEIC (Speaking & Writing)を年1回学科全学生に実施している。
⑦ 「就職説明会」を保護者対象で実施し、内定取得者４名の体験談を披露すると共に家庭の協力をお願いした。
⑧ 大学入学共通テストの趣旨についてFDを実施し、新テストの理念と形式の変化を理解した。
⑨ 就職説明会の場で進路決定と卒業後の人生設計について家庭の支援をお願いした。
２．点検・評価（Check）① 各種の調査のみならず、全学生について最低学期1回の面談を担任が行い、学生の実態把握に努めている。
② 学科教員の指導により英語サークルが毎週堅実に活動している。
③ TOEIC (Listening & Reading)に関する限り、教育成果は目標を達成している。
④ カナダ、米国、アイルランドへ派遣した計8名の学生は無事帰国したが、アイルランドで学生とホストファミリーとの間で若干の不和があり、ホストファミリー変更を先方大学へ要求した。また、カナダで学んだ学生は１名は出席状況が悪く、卒業単位認定が叶わなかった。
教
育 ⑤ 「卒業研究中間発表会」に３、４年生が参加し、卒業研究提出予定の４年生は無事提出、卒業した。

）⑥ TOEIC (Listening & Reading)を年2回、TOEIC (Speaking & Writing)を年1回オンライン形式で学科全学生に実施した。
学
生 ⑦ 「就職説明会」での内定取得者４名の体験談は具体的で、保護者にも好評だった。
指 ⑧ 大学入学共通テストの理念と形式の変化を理解し、本学入試の合否判定、入試問題作問に活かした。
導 ⑨ コロナ禍の収束と景気動向に応じて、学生の進路決定は比較的順調である。
含
３．課題と次年度の改善目標（Action）
む① 学生気質が年々変化し、学生指導は確実に難しくなっているので、各教員が授業と学生指導に専念できる環境構築を継続する。
② 英語サークルには学年構成に若干の偏りがあるようなので、下級生の一層の参加が望まれる。
③ TOEIC (Listening & Reading)、TOEIC (Speaking & Writing)共に上級生の参加率が悪い。
④ 学生気質は年々変化していて、当事者意識、問題解決能力が大変低い学生が少なくない。
⑤ 卒業研究は学校教育の集大成だと考えるが、学生気質は刻々と変化していて、卒業研究指導は一層難しくなると予想される。
⑥ 学生募集状況の変化に伴い、入学時の基礎学力に大きな変化がある。
⑦ コロナ禍の収束に伴い、学生の就職状況は比較的良好だが、選考が一層早期化している。
⑧ 定員管理についての文科省の規制緩和、また学生気質の変化に伴い、合否判定が難しくなっている。

88

⑨ 就職率は高いが、多くの学生が希望する進路に進めている訳ではない。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 不要な書類・会議を極力減らすとともに、言語文化研究会を含む教員ディスカッションの場を作る。
② オープンキャンパスやフレッシュマンセミナーなどでの活動を推進する。
③ TOEIC (Listening & Reading)、TOEIC (Speaking & Writing)共に授業時間内での受験に取り組む。
④ 留学準備科目での個別指導を徹底するとともに、あらゆる教育場面で学生の自立を促す。
⑤ 「卒業研究中間発表会」の準備を早め、早い時期からの指導を徹底する。
⑥ 学生気質の変化を学科内で周知し、より現実的な授業運営・教育を徹底する。
⑦ 最低学期一回の個別面談を徹底し、学生との信頼関係構築を徹底する。
⑧ 学生募集状況ならびに学生気質の変化に注視する。
⑨ 個別面談を徹底し、学習指導のみならず、卒業後の進路についても丁寧な指導を行う。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 長引くコロナ禍で落ち着いて研究に取り組める状況でなかったと考えるが、研究成果は豊富と言えない。
② 各教員の自己点検評価についての面談を丁寧に行い、まず教員の研究活動に十分な注意を払いたい。
研
改善に向けての具体的な計画（Plan）
究① 研究活動が教育活動を支えると考えるので、学科教員の研究活動について、継続的に注意を払い、出版物・学会活動については積極的に広報する。
② 学科教員の研究活動を支援する趣旨で講演会、研究会を計画する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 目白大学言語文化研究会を再開し、教員個々の執筆活動については研究会などでディスカッションの場を設けた。
② 目白大学言語文化研究会は再開したが、講演会は実施できなかった。
２．点検・評価（Check）① 学科教員の研究成果発表は堅調である。
② 国際的に見ても最先端の研究成果がある一方で、研究活動が停滞している教員もある。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 単調に増加する書類と会議が研究と教育にとっても大きな障害である。
② 学科教員の研究活動は総じて順調だが、個人差が大きい。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科教員の研究活動については継続して注意を向けると共に、定期的に研究会を設けて、議論の機会とする。
② 学科・学部合同の研究会、講演会を計画する。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 社会の在り方と学問の現状に照らして最新であって、かつ高校生にとって魅力的な学科教育を提供するために公平・透明な人事を継続する。
管理 ② 授業担当コマ数のみならず、管理業務についても、教員相互の互恵主義に則って、公平に分担する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 採用・昇進人事について、公平かつ透明な人事を進める。
② 複数の新任教員が得られたので、業務分担の兼任をできる限り解消する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 昇進人事一件、無期雇用転換人事一件、採用人事一件を完了した。
② 委員会業務の兼任を極力解消した。
２．点検・評価（Check）① 現有教員の人事は予定通りだったが、採用人事が予定通りに進まなかった。
② 公平で教員個々に無理のない業務分担に近づいた。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 選考での厳密さと公平さを徹底する。

② 一部教員に業務が集中する傾向がある。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 未完の採用人事と、昇進、無期転換人事を予定通り進める。
② より一層の業務の公平な分担を実現する。

89

項
目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 大学入学共通テストに関る教員の学科内業務の公平な分担に努める。
社
会 ② 研究成果の社会への還元の趣旨に照らして、出版物ならびに成果発表の支援策を検討する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 大学入学共通テストに関る教員の公平な業務分担を徹底する。
② 学科教員の研究活動に継続して注意を払い、講演会・研究会などで議論の場を設け、研究活動とその成果発表を支援する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 大学入学共通テストに関わる業務分担を公平に行った。
② 学会における役員、投稿論文査読、科学研究費課題審査、福祉団体での理事などで学科教員が活動している。
２．点検・評価（Check）① 大学入学共通テストに関わる業務分担は公平である。
② 学科教員の、学会、社会への貢献は堅調である。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 地域への貢献が乏しいと感じられる。

② 校務が煩雑になる一方で、研究、教育に向けられる労力が損なわれているため、社会貢献も難しい。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学入学テストに対する公平な業務分担を継続する。
② 不要な書類・会議を極力省くとともに、研究と教育に向けられる時間と労力を確保し、地域に愛される学科・大学作りに取り組む。

90目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

入 学 定 員40 名

収 容 定 員

160 名
1年

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数専任教員数
（5/1現在）

0 名

2 名

准 教授

2 名

0 名

1 名

専任講師

2 名

0 名

0 名

助

0 名

0 名

0 名

7 名

0 名

3 名

手

1 名

0 名

0 名

48 名

3年

45 名

4年

44 名

計

174 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

8 名

3年

0 名

4年

0 名

計

54 コマ

0 名

通年/その他

1 コマ

4 名

春学期

74 コマ

25 名

進 路 状 況進学

2 名

(年度末集計)

その他

9 名

計

36 名

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

助

秋学期

職

※当該年度配分額

計

56 コマ

就

科学研究費等補助金

0 件

0 千円

2 件

1,000 千円

論

文

69 コマ

通年/その他

0 コマ

0 件

学会誌

3 件

0 件

紀 要

1 件

その他

0 件

数

(年度末集計)※刊行日基準書籍等出版物2 件

学会発表件数 (年度末集計)

2 件

具

0

件

地域連携（自治体・団体）

0

件

27 件
内非常勤
担当

秋学期

開講総コマ数件数

産学連携（企業・団体）

教

春学期

8 名

(年度末集計)

博士内数

3 名

2年

授業科目数

特任内数

授

教

37 名

(年度末集計)社会貢献関連項目

中国語学科

体

32 件

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

中国語教育学会会長、歴史人類学会役員、社会文化史学会役員、東アジア社会教育研究会副代表、
中国語教育学会デジタルリソース委員会委員長、日本中国語学会評議員、 一般財団法人日本中国語検定協会評議員
所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

7件

公益財団法人松下幸之助志財団「松下幸之助スカラシップフォーラム」ブックレット委員、学校法人角川ドワンゴ学園Ｎ高等学校コーディネーター
その他社会貢献事業（高大連携など）

2件

91目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部中国語学科

記入者氏名（役職）

胎中 千鶴（学科長）

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学部改組におけるカリキュラムの改編と見直しに合わせ、新たなコースの設定など、学科の現状に即したよりよい授業運営の形を考える。
教 ② ハイブリッド型授業のみならず、引き続きwithコロナに対応可能な授業技術向上のための取り組みを続ける。
育 ③ withコロナの状況にあっても、学生にきめ細やかな指導がおこなえるよう最大限の努力を続ける。
④ 外国語学部改組の動きに合わせ、学科の専門科目カリキュラム改編作業を計画的に進める。
学
生 ⑤ 中国語検定試験の受検率向上のための施策を講じる。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 学部改組に合わせ、学科内のコース設定やカリキュラムの大幅な見直し作業を計画的に進め、年度内に大要をまとめる。
含む ② 全学的なDX教育のスタートと歩調を合わせ、引き続きＩＣＴを有効活用できるような授業プランを考える。
③ 留学再開に向け教育面での入念な指導をおこなうとともに、withコロナでも可能な学内イベントの実施などを積極的に試みる。
④ 学科内のワーキンググループを中心に、カリキュラム改編の検討会を学科FDとして年に数回開催する。
⑤ ゼミや専門科目の授業内などで、中国語検定試験受検の必要性を丁寧に説明し、受検率向上に結びつけるようにする。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 学部全体のカリキュラム改編と歩調を合わせ、学科の専門科目に関する見直し作業とともに、授業運営の新たな展開のありかたについて検討した。
② ハイブリッド型授業の継続など、withコロナ期に遠隔授業の実践で得た知見や技術を対面授業再開後も各方面で導入し、活用した。
③ 対面授業と留学の再開にともない、長期欠席者の増加や留学前指導の必要性などの新たな課題が生じたため、学科全体で学生指導に注力した。
④ 外国語学部改組の計画に沿って、引き続き学科の専門カリキュラム改編作業をおこなった。
⑤ 専門科目の授業や学科のGoogle Classroomで頻繁に中国語検定試験に関する情報を学生に提供し、受検を促した。

（

２．点検・評価（Check）
教 ① 現時の授業運営はスムーズに実施できたが、コース制設定などの課題は学部改組のペースに沿って検討しており結論には至っていない。
育 ② 対面授業再開後の学科内での授業運営に関しては、特段のトラブルもなく実施できた。
③ 対面授業以外にも短期留学や長期留学が一部再開されたが、長期的見通しが立てられない状況下での学生指導は十分なものとはいえなかった。
学④ 学科の専門カリキュラムの改編作業は、学部改組の取組みと連動して検討したため、より現実的な段階に進むことができた。
生
指 ⑤ 学科内で検定受検を促した結果、全体の受検率が向上し、一定の効果がみられた。
導含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む① 引き続き学部改組の作業段階と合わせ、学科内のカリキュラム改編に関する課題を検討し、授業運営に活かしていく。
② ハイブリッド型授業の継続や拡大など、大学教育におけるICTの活用について学科内で検討し、学部改組に沿った改革を進めていく。
③ 対面授業や留学の再開にともなう学生指導について、引き続ききめ細やかな教育的配慮をおこない、学生の成長を促す。
④ 学部改組の作業段階に合わせ、引き続き学科の専門科目カリキュラム改編を計画的に進め、より具体的な案を示す。
⑤ 中国語検定試験における学科学生の受検率および合格率向上にむけて施策を講じる。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科内で定期的にカリキュラム改編に向けた会議を開催するほか、FD活動を活性化させて授業運営に関する課題の検討に取り組む。
② 学内のDX教育推進計画に沿ったICTの有効活用をめざし、学科専門科目の担当教員が率先して実践していく。
③ 「ベーシックセミナー」「専門とキャリア」「中国語専門セミナー」などの科目を活用し、学生の修学プランや留学計画、進路選択などの指導にあたる。
④ 前年度と同様に、学科FDなど議論の場を多く設定し、カリキュラム改編作業の工程を明確にしていく。
⑤ 授業や学科Google Classroomで中国語検定試験の受検を促すとともに、受検者にはフィードバックを実施して指導にあたる。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 長引くコロナ禍によって活動の縮小を余儀なくされているが、これを新たな研究手法や研究テーマを模索する好機ととらえ積極的な研究姿勢を保つ研 ② 引き続き口頭発表などのアウトプットの機会を逃さず、活用していく。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 資料収集やフィールドワークの再開を前提に、可能な範囲での基礎的な研究作業に重点を置く。
② 遠隔地で開催される学会・研究会にもオンライン参加するなど、コロナ禍でも可能な活動を実践していく。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科教員の研究論文掲載数は、学会誌・紀要が４件、書籍出版物は２件であった。
② 学科教員の学会・研究会における口頭発表数は２件であった。

92

２．点検・評価（Check）① 長期休職者や退職予定者を除き、各教員の研究活動はコロナ禍の前年度に比べ活発化した。
② 対面での学会活動のみならず、オンラインによる学会・研究会参加や口頭発表の機会を得た者も多く、アウトプットの場に広がりがみられた。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 各自の研究活動のさらなる質の向上をめざし、インプットとアウトプットの機会を積極的に獲得するように努める。
② 横断領域的かつ学際的な研究関心の設定を心がけ、多様なアプローチ手法を獲得するように各自が努力する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 科研費獲得や査読付き学会誌への論文掲載など、各教員がそれぞれ目標を立てて実践する。
② 研究活動のための時間を確保するとともに、専門分野以外の学会・研究会にも積極的に参加していく。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 引き続き学科内の情報共有と連携を保持し、学科学生の学力向上や就職内定率の安定化につなげる。
管理 ② 学部改組にともなう学科のカリキュラム改編を計画的に進めていく。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 専門科目とキャリア科目を中心に中国語検定試験や就職活動に言及するとともに、ゼミ活動でも学生の意欲を高める指導をおこなう。
② ワーキンググループを中心としたカリキュラム改編作業を進めるとともに、学科FD等で随時検討や見直しをはかる。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科教員間の情報共有と連携は引き続きスムーズにおこなわれ、それらが学生指導にも反映された。
② 学部改組にともなう学科の専門科目カリキュラム改編について、定期的に検討会議を開き、議論を重ねた。
２．点検・評価（Check）① 学科教員相互の連携体制は大変良好だが、学生指導上の取り組みや入学者の定員確保についてはさらなる対応策が求められる。
② 専門科目カリキュラム改編の検討のみならず、学科運営全般に関する課題に関しても頻繁に議論する機会を得ることができた。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 学科内の良好な連携体制を維持するとともに、学生の学力向上対策や進路指導、入試広報活動などをさらに効率的におこなう。
② 引き続き学科の専門科目カリキュラム改編作業を計画的に進める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教務委員、学生委員、入試広報委員が中心となり、学生指導や入試広報活動を積極的に進めていく。
② 学科FD活動をさらに活発化させ、今後の学科運営に関して学科教員全員が自由に議論できる機会を増やす。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社
会 ① コロナ禍以前の関連活動を再開したうえで、各学科教員の専門性と特性を活かし、さらなる活動の機会を獲得する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 地域社会や他業種他分野とのネットワーク作りを進め、主体的な社会貢献活動を心がける。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 関連団体の役職就任や、地域連携・開発推進センターを媒介とした活動など、学科教員の社会貢献活動には一定の成果がみられる。
２．点検・評価（Check）① 一定の活動成果を得てはいるが、学科教員全員がより一層積極性をもって各種活動に参加する必要がある。

社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 学科教員がそれぞれの専門性を活かし、地域や社会に直接かかわれるような機会を自ら獲得していくようにする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 地域社会や関連活動団体などとの連携を深め、市民講座や講演などを通じて自身の専門性を活かす機会を得る。

93

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

韓国語学科

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

入 学 定 員60 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

博士内数

240 名

教

授

5 名

0 名

4 名

1年

68 名

准 教授

1 名

0 名

1 名

2年

65 名

専任講師

2 名

0 名

2 名

3年

61 名

助

0 名

0 名

0 名

4年

58 名

8 名

0 名

7 名

0 名

0 名

収 容 定 員

学 生 数

特任内数

専任教員数
（5/1現在）

教

計

計

252 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

8 名

3年

0 名

4年

0 名

計

助

春学期

55 コマ

秋学期

52 コマ

0 名

通年/その他

4 コマ

春学期

94 コマ

秋学期

90 コマ
0 コマ

休 学 者 数

(年度末集計)7 名

退 学 者 数

(年度末集計)

1 名

授業科目数

開講総コマ数

40 件
内非常勤
担当

37 件
0 件

就

職

46 名

通年/その他

進 路 状 況

進

学

4 名

学会誌

件

件

(年度末集計)

その他

3 名

紀 要

件

件

計

53 名

その他

件

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目論

文

数(年度末集計)※刊行日基準0 件

0 千円

書籍等出版物件

3 件

600 千円学会発表件数 (年度末集計)

件

件数

具

体

(株)三進トラベル、アミューズ、アーエデュケーション

産学連携（企業・団体）

1件「ふれあい同好会」茨城県稲敷市
塩尻市伝統文化保護委員会
地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

28

件「日本家庭教育学会」常任理事「日本道徳基礎教育学会」常任理事「国際韓国語応用言語学会」副会長「韓国日本語学会」理事「韓国二重言語学会」理事
件 「日本韓国語教育学会」理事「学習者中心教科教育学会」国際交流委員「朝鮮語教育学会」

韓国語学習者初級検定試験(関東国際高等学校)
同 作問委員高等学校教育フォーラム
3

件

94

例

内国外

件
件

内国外

件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部韓国語学科

記入者氏名（役職）小林 寛(学科長)

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学科7ゼミの卒業研究発表会を動画録画し配信する。
② 外国語村10回を遠隔または対面で実施する。
③ 演習科目では対面授業を主とする。講義科目では遠隔授業を主とする。
④ PROG受験100パーセントを維持し、リテラシーとコンピテンシーとの向上を目指す。
教 ⑤ 卒業時の学科専門科目の満足度80パーセントを維持する。
育 ⑥ 卒業研究の出版が実現できていないので、1件実現する。
⑦ 就職率100パーセントを維持し、就職先の韓国語使用率を1パーセント高める。大学院進学2件を維持する。
学
生 ⑧ 2022年度は6か月の対面留学が２～４年次で再開される見通しにある。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 学科7ゼミの卒業研究発表会を動画録画し、個人情報に留意しつつ動画配信する。
含
む ② 外国語村を年10回実施する。
③ 演習科目では対面授業100パーセント、講義科目では遠隔授業100パーセントとする。
④ PROG受験率100パーセントを維持し、リテラシーとコンピテンシーとを平均ランク５に上げる。
⑤ 卒業時の学生の学科専門科目の満足度80パーセントを維持する。
⑥ 卒業研究の出版を1件実現する。
⑦ 就職率100パーセントを維持し、就職先の韓国語を使用する就職率を1パーセント高める。大学院進学2件を維持する。
⑧ 2022年度の対面留学を年12回の外国語学部留学部会で検討し実現する。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 学科各ゼミの卒業研究発表会を動画録画した。配信はしていない(むしろ、一律にはすべきでないとの意見があった)。
② 外国語村を年10回、遠隔により実施し、修了証を発行した。それに伴う外国語村実施連絡会も有した。
③ 演習科目では対面授業を主とし、講義科目では遠隔授業を主として、実施した。
④ PROG受験100パーセントが維持された。リテラシーとコンピテンシーとも、昨年度を上回った。
⑤ 卒業時の学科専門科目の満足度80パーセントが維持された。
⑥ 卒業研究の出版に向けて、印刷製本が進められた。
⑦ 就職率100パーセントが維持された。就職先の韓国語使用率はまだ集計できていない。大学院進学３件があった。
⑧ 対面留学(1学期)が再開された。
２．点検・評価（Check）① 学科7ゼミの卒業研究発表会を動画録画した。配信はしていないものの、目標達成したと評価できる。
② 外国語村を年10回、遠隔により実施し、修了証を発行した。それに伴う外国語村実施連絡会も有したことから、目標を達成したと言える。
③ 演習科目では対面授業を主とし、講義科目では遠隔授業を主として、実施でき、当初目標通りの実施となった。
教
育 ④ PROG受験100パーセントが維持された。リテラシーとコンピテンシーとも、昨年度を上回って、目標を達成した。
⑤ 卒業時の学科専門科目の満足度80パーセントが維持され、目標通りであった。
学 ⑥ 卒業研究の出版に向けて、印刷製本が進められ、達成は80パーセントと見る。
生⑦ 就職率100パーセントが維持された。就職先の韓国語使用率は集計できていない。大学院進学３件があった。おおむね達成とみる。
指
導 ⑧ 対面留学(1学期)が再開され、目標が達成された。
含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む ① 学科全ゼミの卒業研究発表会を動画録画し、記録することを維持する。それを教員間で共有する。
② 外国語村を、遠隔・対面あわせて10回実施し、修了証を発行する。それに伴う外国語村実施連絡会も複数回持つ。
③ 授業は対面授業を主とする。
④ PROG受験100パーセントを維持し、リテラシーとコンピテンシーとも、昨年度より向上することを図る。
⑤ 卒業時の学科専門教育全体の満足度80パーセントを達成する。
⑥ 優れた卒業研究の出版を図る。
⑦ 就職率100パーセントを維持する。就職先の韓国語使用率を高める。大学院進学を維持する。
⑧ 対面留学を再開する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科7ゼミの卒業研究発表会を動画録画し、記録し、教員間で共有する。
② 外国語村を年10回、主として遠隔により実施し、対面も企画する。修了証を発行する。それに伴う外国語村実施連絡会も持つ。
③ 授業は対面授業を主とし、有効であれば遠隔授業を工夫して導入する。
④ PROG受験100パーセントが維持し、リテラシーとコンピテンシーとも、学科専門教育の中での向上を図る。
⑤ 卒業時の学科専門教育の満足度80パーセントを維持する。
⑥ 卒業研究の出版に向けて、より良い卒業研究を仕上げる指導助言をする。
⑦ 就職率100パーセントを維持する。大学院進学を維持する。
⑧ 対面留学を再開する。保護者説明会を再開する。
）

95

項
目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 各学科教員が研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演を平均１．１回に増やす。
② 学科教員がそれぞれ研究会・学会に年1.1回増やす。
③ 教員同士の共同研究を3件とする。
研 ④ 学科出版物を1件発刊する。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各学科教員がそれぞれ研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演の平均を年1.1回に高める。
② 各学科教員がそれぞれの研究会、学会に平均１．１回参加する。
③ 教員同士の共同研究を3件とする。
④ 学科独自の出版物を1件発刊する。
項目2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 各学科教員がそれぞれ研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演につき、平均を年1.1回を行なった。
② 各学科教員がそれぞれの研究会、学会に平均１．１回参加した。
③ 教員同士の共同研究が行なわれた。
④ 学科独自の出版物1件は発刊できなかった。しかし、改訂はできた。
２．点検・評価（Check）① 各学科教員がそれぞれ研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演の平均が年1.1回あり、目標達成された。
② 各学科教員がそれぞれの研究会、学科に平均１．１回参加し達成された。
③ 教員同士の共同研究は3件以上あった。
研 ④ 学科独自の出版物1件は達成できなかった。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 各学科教員がそれぞれ研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演の平均を年1.1回を維持する。
② 各学科教員がそれぞれの研究会、学科に平均１．１回参加することを維持する。
③ 教員同士の共同研究を維持する。
④ 学科独自の出版物を1件発刊する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各学科教員がそれぞれ研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演の平均年1.1回を維持する。
② 各学科教員がそれぞれの研究会、学会に平均１．１回参加することを維持する。
③ 教員同士の共同研究を維持する。
④ 学科独自の出版物を1件発刊する。
項目2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学科会議における事前準備を経て会議を1時間に収める。
② 学科内委員会の統廃合を学部委員会・大学委員会の業務に拡大し7担当とする。
管理 ③ 各種委員会活動報告を学科教員自ら年1件提出する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① コロナ禍の終焉を見据えて意思疎通を図り会議時間を1時間とする。
② 大学・学部・学科の業務を連携させて7名の担当に統合する。
③ コロナ禍の終焉を見据えてそれぞれの委員が委員会において具体的活動を1件提示する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科会議における事前準備を経ても、会議は1時間では収まらなかった。
② 学科内委員会の統廃合を学部委員会・大学委員会の業務に拡大し7担当とする。
③ 各種委員会活動報告を学科教員自ら年1件提出する。
２．点検・評価（Check）① 学科会議における事前準備を経ても会議を1時間に収まらなかった。
② 学科内委員会の統廃合を学部委員会・大学委員会の業務に拡大し7担当とすることができた。
管
理 ③ 各種委員会活動報告を学科教員自ら年1件提出することは達成できなかった。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 学科会議における事前準備を経て会議を1時間に収める。
② 学科内委員会の統廃合を進める。
③ 各種委員会活動を学科教員自ら年1件提出する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議における事前準備を徹底する。
② 学科内委員会の業務を各委員が学科会議で周知する。
③ 各種委員会活動を学科教員自ら報告する。

96

項
目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 「対面」と「遠隔」との、両面での社会貢献を年2回企図する。
② 「研究会・学会活動」は学科教員個人の努力に拠りながら、8名がそれぞれ１役員を務める。
社
会 ③ 「地域連携」は広義の「地域」も視野に活動を１人年1回具体化する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 社会貢献活動が「対面」であっても「遠隔」であっても具体的実施2回を企図する。
② 「各種研究会、学会活動」において、韓国語学科が主体となる学会の組織化1件を企図する。
③ 「地域連携」の多様なあり方を学科教員8名ごとに模索し、並行して大韓民国大使館・韓国文化院・観光企業等と連携する学科活動を2件実施する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 社会貢献活動が「対面」であっても「遠隔」であっても具体的実施2回以上が行われた。
② 「各種研究会、学会活動」において、韓国語学科が主体となる学会の組織化1件は達成できなかった。
③ 「地域連携」の多様なあり方を学科教員ごとに模索し、並行して大韓民国大使館・韓国文化院・観光企業等と連携する学科活動が実施された。
２．点検・評価（Check）① 社会貢献活動が「対面」であっても「遠隔」であっても具体的実施が行われ、達成された。
② 「各種研究会、学会活動」において、韓国語学科が主体となる学会の組織化1件は達成できなかった。
③ 「地域連携」のあり方を学科教員が進め、並行して大韓民国大使館・韓国文化院・観光企業等と連携する学科活動が行われ、達成された。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 社会貢献活動を学科全体で各教員が1回実施する。

② 「各種研究会、学会活動」において、韓国語学科が主体となる学会の組織化1件を企図する。
③ 「地域連携」の多様なあり方を学科教員ごとに模索し、並行して大韓民国大使館・韓国文化院・観光企業等と連携する学科活動を維持する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 社会貢献活動を各教員が年1回、具体的実施をする。
② 「各種研究会、学会活動」において、韓国語学科が主体となる学会の組織化1件を企図する。
③ 「地域連携」の多様なあり方を学科教員ごとに模索し、並行して大韓民国大使館・韓国文化院・観光企業等と連携する。

97

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

日本語・日本語教育学科

評価対象年度

2022年度（令和4年度）
40 名

入 学 定 員収 容 定 員
1年
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

特任内数

博士内数

160 名

教

授

3 名

0 名

2 名

37 名

准 教授

2 名

0 名

1 名

専任講師

2 名

0 名

0 名

助

0 名

0 名

0 名

7 名

0 名

3 名

0 名

0 名

内非常勤
担当

32 件

2年

48 名

3年

45 名

4年

44 名

専任教員数
（5/1現在）

教

計

計

174 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

8 名

3年

0 名

4年

0 名

計

助

春学期

56 コマ

秋学期

54 コマ

0 名

通年/その他

1 コマ

春学期

74 コマ

秋学期

69 コマ

休 学 者 数

(年度末集計)4 名

退 学 者 数

(年度末集計)

8 名

授業科目数

開講総コマ数

27 件

就

職

25 名

通年/その他

0 コマ

0 件

進 路 状 況

進

学

2 名

学会誌

4 件

1 件

(年度末集計)

その他

9 名

紀 要

1 件

計

36 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

0 件

0 千円

2 件

1,000 千円

論

文

数

(年度末集計)※刊行日基準

件数

0 件

その他

書籍等出版物4 件

学会発表件数 (年度末集計)

3 件

具

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

・「日本語教育実習」の派遣先である、①JCLI日本語学校と②永興日本語学校と学科との連携が、一層強化されてきている。
・③イーストウエスト日本語学校、④JET日本語学校、⑤九段日本語学院、⑥青山国際教育学院との複数回の交流会が実施された。
産学連携（企業・団体）

6件①埼玉富士見地域日本語教室（交流）、②世田谷区立三宿夜間中学校（交流）、③新宿区コズミックセ
ンター内新宿日本語教室（交流）地域連携（自治体・団体）

3件①日本ヒューマンライブラリー学会（理事）、②多文化関係学会（学術委員）、③学びを培う教師コミュニ
ティ研究会（代表）、 ④第二言語習得研究会（ジャーナル委員）、⑤日本言語文化学研究会（運営委員）、⑥日本語学会（大会委員・事務局委員）、⑦上代文学会常（任理事）、⑧社会言語科学会（大会委員）
所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

8件①東京ヒューマンライブラリーの開催（世田谷区二子玉川）、②実践女子大学生涯学習講座（講師）③ラ
ウンドテーブル型日本語教師研修の実施（長崎国際大学、ベトナム・ハイフォン大学/オンライン、上海・華東師範大学/オンライン）
3

件

98

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部・日本語・日本語教育学科

記入者氏名（役職）池田 広子（学科長）

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① コロナ禍による環境変化に柔軟に対応しつつ、さまざまな学生（障がいのある学生なども含む）のサポートに努める。
② 次年度は学内の教員と校外の日本語教育実習に関わる教員間の連携を図る。
教
育 ③ 専門科目アセスメントポリシーの主観評価は、引き続き次年度も質問紙調査を行うが、調査を実施する時期を工夫する。
④ 教職の「国語科教員」と「日本語教師」を目指す学生に対する支援体制を充実させる。
学 改善に向けての具体的な計画（Plan）
生
指 ① コロナ禍がある程度終息した後、リモートに慣れた学生が「対面授業」で苦慮することが見込まれる。このような点については、「３，４年次のゼミ」や「専門とキャリア」の授業などで教員がサポートするように努める。
導
）

含
む

② 実習生を派遣している２つの日本語学校と海外提携大学の教員が交流できる会を作る。オンラインを通して、これまでの実習の問題点や今後の課
題を共有する機会をつくる。
③ 専門科目アセスメントポリシーの主観評価は、引き続き次年度も質問紙調査を行うが、調査を実施する時期を工夫する。具体的には、実習前にと実習３の後に調査をおこなうことにより、習熟度の差異を可視化する。
④ 教職の国語と日本語教育に関わる教員が連携し合い、情報の共有・整理を行いながら協力する。

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① さまざまな学生（コロナ感染者、障のある学生など）を支援するために学科会議の中で情報共有したり、学科Fに講師を招いて学び合う体制をとった。また、学生課との連携も図った。
② コロナ禍の状況を見定めながら、都内の複数の日本語学校で留学生と学生との交流会等をおこなった。
③ アセスメントポリシーの主観評価については、「日本語教育実習」の前後に調査を行うように変更した。
④ 教職（国語）と日本語教師の資格の双方を目指す学生が増えたてきたので、学科会議でこの現状を共有し、学生のニーズに対応できるような体制を検討した。

（

２．点検・評価（Check）① コロナ感染者の出欠対応は教務との確認を強化し、障害のある学生については、学生課や保健室の支援・助言を参考にしながら最善の対応に努めた。また、学生本人の声を丁寧に聴き、真摯に向き合うように努めた。
② 日本語教育実習の派遣先を含め、国内6校の日本語学校と継続的に交流会を企画・運営したことにより、留学生との関係性ができた。
教③ 実習の前後でどのような意識が醸成され、どのような力が伸びるのかについて、より正確に確認することができた。
育④ 教職（国語）実践対策科目などの新設を検討し、カリキュラム改定会議等で諮ったり、学科で検討を重ねたりしたが、難しいことがわかった。一方、この問題に学科教員で真摯に取り組むことによって教員間の関係性が出来上がってきた。
学生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 今後も多様な学生を受け入れることになるので、より最新の情報収集を収集し、教員間で共有・対応できるようにする。
む ② 複数の日本語学校との関係を大切にしつつ、大学近隣の小中学校にアクセスし、「外国にルーツを持つ子ども」や留学生との交流も構築する。
）③ 引き続き「日本語教育実習」の主観評価の精査を行うとともに、他の教科においても調査が可能かどうか検討する。
④ 2つの資格（教職国語・日本語教師）を希望する学生が今後も続くことが予想されるため、ロールモデルの提示をするとともに、その体制を整備していきたい。
⑤ ハイブリット、ハイフレックス形式の授業で、オンラインで授業を履修する学生と対面学生との交流が自然にできるように努める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科FDなどを活用して、教員が「多様な学生」の情報を共有し、学生を取りこぼすことのないような体制をつくる。
② 大学近隣で、以前交流のあった小学校との関係が構築できるような仕組みや取り組みを検討する。
③ アセスメントポリシーの主観評価の対象となりそうな科目の選定をおこない、「日本語教育実習」と同じ方法で測定することを検討する。
④ 2つの資格を取得して教職に就いた学生や修了生に協力を仰ぎ、後輩と情報を共有できるような仕組みづくりをおこなう。
⑤ 来年度からBYODや新LMS(SchooSwing)が導入される。このような環境を活用してハイフレックスの授業をより効果的に実施できるように努める。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
研 ① コロナ禍の問題は引き続き生じるが、研究活動が継続できる環境を整える。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① より複雑化していくオンラインに関するツールについて、教員同士で情報共有する場をもうけながら、効果的な方法を探求する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍では、オンラインでの研究発表や遠隔操作（ZOOM）を使っての調査を行い、柔軟に対応するように努めた。
② オンラインで授業を受けるDD生と対面で受講する学生に対応するため、ハイブリットの授業に取り組んだ。
２．点検・評価（Check）

99

① 今年度は学科として、書籍など出版物4冊、学会誌・紀要など4本、学会発表3本という研究成果を得た。コロナ禍であっても研究を柔軟かつ継続的に進めていると言えよう。
研究② ハイブリット・ハイフレックス形式の授業については、おおむねどの教員も対応できるようになったが、一体感をつくることが難しいなどの問題が残る。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 来年度からは行動制限がなく自由に活動が行われると予想されるため、さらなる成果を目指したい。
② 其々の形式（ハイブリット、ハイフレックス形式、対面形式）やツールを活用して研究活動を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 対面の学会発表に積極的に参加し、研究者、専門家同士の関係性が構築され、研究がより活発になることを目指す。
② 其々の形式（ハイブリット、ハイフレックス形式、対面形式）やツールの最新情報を取り入れて効果的に研究ができるようにする。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 緊急時の連絡体制の体制を構築する。
管理 ② 新たに「外国にルーツを持つ子ども」に関する入試枠を学科に導入できるかどうかについて検討する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 緊急時の連絡体制（学生と教員間、教員間）の必要性を把握し、学科会議などで検討する。
② 「外国にルーツを持つ子ども」のWGを立ち上げ、他大学の状況や実際に当該枠を取り入れている例を吟味し、学科会議で協議する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 教授会や学科会議などで、さまざまな災害や感染、有事に備えて、緊急時の連絡を確認するようにした。
② 学科会議で回を重ねて検討し、素案を入試広報課に提案し、その後大学側で検討がおこなわれた。
２．点検・評価（Check）① 緊急時に備えて学生への対応や大学への連絡方法については、学科会議や教授会などで確認した。
管 ② 「外国にルーツを持つ子ども」に関する入試枠を導入することは叶わなかったが、これを機に、「外国にルーツを持つ子ども」の現状や可能性につい
理て、学科教員と共有することができ、自身の知識を広げることができた。
運
３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 海外に提携校に留学中の学生がいた場合に、どこまで学科教員が対応するのかについて、共通認識をもつようにする。
② 来年度はさらに年度内入試（総合型選抜、推薦入試など）に軸足をおくことになるが、様々な角度から意見を取り入れ、柔軟に対応する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議で情報を共有し、認識や理解不足がないようにする。
② 最新の情報と多角的な情報を収集しつつ、本学科の強味を提供できるような広報や対応をおこなう。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社 ① 特に海外提携校との企画は初めてだったため、互いの意思疎通がうまくできない点があった。次年度は２年目になるため、日時の設定、オンライン
会のツールについて、柔軟に対応する。
貢
献 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 其々の教育機関を担当する教員と連携を強化する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 海外協定校（高麗大学、東呉大学、世新大学）とのオンライン交流会を学生主体で企画・実施した。
② コロナ禍においても、夜間中学校や複数の日本語学校、新宿区日本語教教室、生涯学習講座、東京ヒューマンライブラりー、ラウンドテーブル型日
本語講師研修（長崎、上海、ベトナム）などの活動を行った。
２．点検・評価（Check）① 昨年度の問題点を克服するために、マンパワーや役割を整備した。予期しないこともあったが、オンラインを通して留学生と日本人の交流が積極的社に行われた。
会 ② さまざまな教育機関やフィールドに参加し、そこでの関係者とのネットワークが構築された。
貢
３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 来年度はオンラインで繋いた交流関係を対面で実施できるように努める。
② 来年度は、行動制限がなくなるため、より一層社会に貢献する活動を増やし、多様なネットワークができることを目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 日本語教育実習において海外協定校（高麗大学、東呉大学、世新大学）との対面実習を再開し、学生および教員同士の交流を一層盛んにするよう努める。
② これまで行ってきた活動を持続的に進め、対面とオンラインの双方のネットワークができるように努める。

100

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

保健医療学部

記入者氏名（役職）矢野 秀典 （学部長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項
１．教育（学生指導を含む）について
・前年度は，新型コロナウィルス感染症の影響により対面での指導が制限されたため十分な実技指導ができなかった面があったが，感染症はある程度収まったので，対面で直接学生に対して指導することができ実技に関しても十分な指導を実施することができた．
・理学療法士・作業療法士法の指定規則が2020年度入学生から改定となり新カリキュラム対象学生は1・2・3年生となったが，指定規則改定に伴う教育内
容も一部変更されたカリキュラム運用を実施することができた．
・指定規則改定に伴い，実習がすべてクリニカルクラークシップ型となったが，問題なく移行することができた．
・前年度は新型コロナ感染症蔓延の影響で臨床現場の実習がかなり制限されたが，2022年度は施設から断られることも多かったものの，代替え施設を依頼するなどして全学生が全実習で現場での臨床実習を行うことができた．
・指定規則改定に伴い，臨床実習に関しては，施設所属の指導者が講習を受講していなければ学生を指導できないこととなり，大学内で臨床実習指導者
講習会を開催し実習指導者が確保できている．
・3学科ともに臨床実習評価において，ルーブリック評価を活用・実施することができた．
・GPAが低値である学生に対してより早期から各学科担任等により面接を実施と同時に，1年次から保護者会を開催して学内での学習指導に対する取り組み状況とGPA値を含む学生の成績に関する説明を行った．
・GPA値にかかわらず，担任，副担任を中心に年2回の面談を実施し，その結果を学科内で共有した．
・初年次教育がスムーズに行えるよう東進ハイスクールを活用した入学前教育を実施ししており，その結果を初年次教育へと活用した．
・全学科で複数名の特別な配慮申請学生があり支援方法を検討し合理的配慮の下指導を実施した，特に言語聴覚学科ではロジャーシステムの導入が有効的であった．
・新型コロナ感染症蔓延の影響で言語聴覚学科の近隣高齢者施設での会話演習中止などはあったものの，教員が実施している活動への学生ボランティ
アの参加や桐榮祭イベントへの参加などが実施することができた．
・台湾の中山医學大学との交換留学は，コロナ禍の影響で2022年度も実施することが出来なかったが，2023年度は再開予定である．
・国家試験への対応については，全学科で少人数グループもしくは個別指導にて丁寧に時間をかけて実施していが，2021年度国家試験合格率は，全国平均値と比較して，理学療法学科+0.3％，作業療法学科-8.3％，言語聴覚学科+5.3％，新卒者のみでは，理学療法学科-1.0％，作業療法学科-12.7％（言語聴覚学科は新卒者の公表なし）と作業療法学科において不本意な成績となってしまった．
２．研究について・2022年度内に3学科合計で研究論文を68本発表（内国外29本）した（昨年は，77本（国外21））．
・2022年度3学科での学会発表数は，116（内国外10）件であった（昨年は，115（内国外11））．
・2022年度出版物は，55件（昨年度は13件）であった．
・3学科ともに活発な学術活動を行っており上述のような数値となった，特に2022年度は出版物が多かった．
・保健医療学部の学部FD研修会として，学部内学術研究発表会を1回実施して意見交換等を行った．
・産学連携として，外部企業との共同研究も一部実施した．
３．管理運営について
・新型コロナ感染症蔓延の影響で前年度は，全学科でほぼオンライン会議となっていたが，2022年度は対面会議も取り入れて，参加教員が積極的に発言できるような環境作りに心がけた．
・各学科内で初年次教育や国家試験合格率対策などの業務グループを作り，構成員間やグループ間でコミュニケーションをはかり，それぞれの役割を果たすよう運営した．
・言語聴覚学科では，耳科学研究所クリニックと隔月の勉強会を開催し連携を図った．
・研究業績プロを活用し，学科長が面談等により，それぞれの教員の適性を把握して業務を割り当てている．
・2023年4月入学生が前年度と比較して，理学療法学科：63名⇒79名，作業療法学科科：22名⇒31名，言語聴覚学科科：25名⇒34名と3学科すべてで増加した．
４．社会貢献について
・保健医療学部教員は，日本めまい平衡医学会，日本リハビリテーション連携科学学会，日本予防理学療法学会，日本感性工学会，日本高次脳機能障
害学会，日本神経心理学会などの学術学会理事や代議員，評議員，日本言語聴覚士協会，埼玉県作業療法士協会，埼玉県理学療法士会など職能団体での理事や役員，委員としての活動も積極的に係わっており，所属学会・団体・関連企業は，合計63件に関する活動を行っている．
・地域との連携事業にも多く携わっており，埼玉県車いすテニス協会，東京都福祉支援局高齢社会対策部在宅支援課「自立支援に向けた地域ケア会議
体制構築支援モデル事業」，春日部市地域ケア会議，荒川区介護予防事業､墨田区協治（ガバナンス）まちづくり推進基金など，3学科で計56件もの地域連携事業に係わっている．

（2）今後の課題
１．臨床実習について
・理学療法学科・作業では，2020年度改訂の新指定規則によるカリキュラムの学生が3年生となる．
・3年次の臨床実習は長期実習となるため，新しいクリニカル・クラークシップ方式による実習に関しての十分な指導を行う．
・対面での実技指導も十分に可能となってきたので，臨床現場を想定した実技指導を積極的に実施する．
・理学療法学科では，指導者になるために受講が必要となる臨床実習指導者講習会を2023年度も年2回開催する（作業療法学科では，県士会単位での開催）．
・3学科ともに実習施設は近隣もしくは近県の病院や施設が多くなっており，今後も積極的にできるだけ学生負担減のため距離の近い実習施設を獲得する．
・言語聴覚学科に関しても指定規則改定を準備しているので，しっかりと情報を獲得して対応していきたい．
２．教育・学生指導について
・感染症対策を十分に実施した上で，対面での十分な指導を行い，ディプロマポリシーに到達するような基礎学力や専門知識を獲得させる．
・2020年度から保健医療学部と台湾の中山医學大學との短期交換留学が中止となっているが，2023年度には，受け入れ，送り出しともに再開させる．
・卒業生を招聘して講義等を依頼して在学生との交流を深める．
・低学力学生のみに基準を合わせるのではなく，より高度な知識・技術を求める学生にも対応できるような学習指導を行う．
・多学年から構成されるグループ活動を行い，先輩・後輩間の交流を促す．
・教員以外の学生を指導する立場のチューター制度の導入を検討する．
・上記したような施策により，在学生のモチベーションアップを図り，保健医療学部で多い中退者や留年者を減じて4年卒業率を向上させる．
・同時に国家試験合格率も向上させる．

101

３．入学数について
・2021年度から開始している入試広報職員の高校訪問時の教員も同席を継続し，さらに頻回に高校訪問を行う．
・引き続き，年内型の総合型選抜，推薦型選抜の定員を増やすことを検討する．
・地域限定枠の指定校推薦を随時見直す．
・2022年度に実施したオープンキャンパス・プログラム変更をさらにブラッシュアップさせる．
・中山医學大学との交換留学を積極的にアピールする．
・看護学部と保健医療学部中山医學大学交換留学学科とで行っているチーム医療演習を活性化させて，高校生にアピールする．
・現在，小山高校と浦和学院高校の2校のみだが，他の高校との進路探求プログラム協力を増やす．
・スポーツ・サポートなど，高校生が求めるコンテンツを前面に広報する．
・高校生に魅力的に映る学習コース・カリキュラムを検討する．
・2023年度入学者数は前年度よりは増加したものの，まだ入学定員を大きく割っており，上述した施策により入学者数を増加させる．

102

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

理学療法学科

評価対象年度入 学 定 員85 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

特任内数

博士内数

340 名

教

授

8 名

0 名

7 名

1年

63 名

准 教授

5 名

0 名

4 名

2年

69 名

専任講師

3 名

0 名

1 名

3年

72 名

4年

93 名

収 容 定 員学 生 数

2022年度（令和4年度）

専任教員数（5/1現在）

助

教

計

2 名

0 名

2 名

18 名

0 名

14 名

0 名

0 名

計

297 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

3 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

14 名

3年

0 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

51 コマ

秋学期

55 コマ

0 名

通年/その他

8 コマ

15 名

春学期

90.5 コマ

16 名(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数

秋学期

91 コマ

22 コマ
内非常勤
担当

19 コマ

就

職

62 名

通年/その他

23 コマ

4 コマ

進 路 状 況

進

学

0 名

学会誌

22 件

14 件

(年度末集計)

その他

4 名

紀 要

1 件

66 名

計
科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

論

11

数

※刊行日基準

その他

件

1 件

2,080 千円

書籍等出版物

14 件

4 件

1,462 千円

学会発表件数 (年度末集計)

35 件

具

件数

5

文

(年度末集計)

体

0 件
内国外

件

0 件
内国外

1 件

例

株）クラブツーリズム・ライフケア・サービス(障害者スポーツのボッチャをり入れた要介護者を対象とした
介護予防運動プログラムをデイサービス利用者に実施)
社会福祉法人 三篠会 高齢者福祉施設「神楽坂」(2021年度は新型コロナウィルス感染拡大防止のため延期)件 （株）Fun Group（株）こはくケア・ブレイク「かっちゃま」(ハンドル形電動車いすの普及)
東京都地域包括支援センター職員研修事業等研修運営委員会座長
東京都荒川区の介護予防事業におけるリーダー育成、運動指導は新型コロナ感染状況を受け年度途中で事業中止東京都福祉保健局高齢社会対策部在宅支援課「自立支援・介護予防に向けた地域ケア会議体制構築
支援モデル事業」実践会の副座長
地域ケア個別会議の実践自治体の支援
埼玉県立岩槻高等学校(公立高校学校評議員)
件 東京都福祉保健財団主催自立支援・介護予防に向けた地域ケア会議実践者養成研修カリキュラム検討委員会ならびに研修会講師
東京都国分寺市福祉部高齢福祉課：介護予防事業アドバイザー
東京都荒川区介護予防事業における運動指導
埼玉県車いすテニス協会(彩の国川越水上公園車いすテニス大会フィジオブース運営）
東京都車いすテニス協会(TOKYO OPENのフィジオブース運営を予定していたが大会中止となった）

103

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

243

全国大学体育連合監事
日本理学療法士協会代議員
埼玉県理学療法士協会（理学療法編集委員）雑誌編集員
日本リハビリテーション連携科学学会編集員
埼玉県理学療法士会理事・学術局長
埼玉県理学療法士会新人教育部長
埼玉県理学療法士会の新人教育部員
埼玉理学療法士会教育局認定・専門研修部講師
埼玉県士会臨床実習教育部員
東京都立川市介護予防業務連絡会(東京都立川市介護予防業務連絡会アドバイザー)
全日本空手道連盟選手強化会委員（医科学担当）
リハビリテーションスポーツ学会(理事)
東京都知的障がい者陸上競技連盟理事
日本グラウンド・ゴルフ協会指導者講習会講師
日本知的障がい者陸上競技連盟チームドクター
件 東京2020パラリンピック競技大会AMSV（アスリートメディカルスーパーバイザー）
日本リハビリテーション教育評価機構評価員
埼玉県医療審議会 委員
東洋はり医学会出版部副部長
日本感性工学会理事
リハビリテーション連携科学学会財務担当
総合理学療法研究会理事
日本予防理学療法学会評議員
日本予防理学療法学会編集委員（一社）大学教育学会(JACUEセレクション実行委員会委員)
お茶の水ケアサービス学院講師
件 ケアマネット荒川 定例会講師

104

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

保健医療学部理学療法学科

記入者氏名（役職）工藤 裕仁 （学科長）

項目

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① 現行の感染対策は継続、コロナ禍以前の実技練習量の確保を目指す。
教 ② 動画等のオンデマンド資料の活用以外に、登校しての学習機会の回復を目指す。
育 ③ 登校しての国試対策を基本としたプログラムへ戻すことが必要。
④ GPAの活用に高等教育研究所データを追加活用を試みる。
学
生 ⑤ 入学前教育の成果と入学後の学修成果との連続性を持たせた対応を検討する。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 現行の感染対策を継続、徹底する。
含む ② 感染対策の徹底のもと、登校しての学習活動を再開する。
③ 国家試験対策チームを強化し、感染対策徹底のもと登校学習基本対策として実施する。
④ GPAの活用と高等教育研究所データを活用し提供可能な情報をまとめる。
⑤ 入学前教育の成果と入学後の学修成果との連続性を持たせた対応を行うチームを編成する。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１。取組状況（Do）① 現行の感染対策を継続、徹底した。
② 感染対策の徹底のもと、対面学習活動を再開した。
③ 国家試験対策チームの活動強化し、感染対策徹底のもと早期より登校学習を実施した。
④ 入試種別ごとのGPAの変化を学期ごとに分析し、国家試験結果との比較を行った。
⑤ 新たに初年次教育担当チームを編成し、入学前からの学習への対応を行なった。

（

２。点検・評価（Check）① 感染状況が落ち着いてきてもなお、十分な対応可能な状態を維持できた。
② 感染対策の徹底のもと、全ての授業及び実技練習を対面で実施した。
教 ③ 国家試験対策チームの活動を前倒しし、個別指導も実施。国家試験合格率を回復させた。
育 ④ GPAの活用に高等教育研究所データを追加活用するには至らなかった。
⑤ 初年次教育担当チームの活動が、やや少なかった。
学生
指 ３。課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 感染対策には、医療教育としての意義を持たせる。
含
む ② 感染対策の徹底のもと、全ての授業及び実技練習を対面実施を継続。
③ 国家試験合格率の低い過年次生及び既卒生への対応を強化する。
④ GPAの活用に高等教育研究所データを追加活用を試みる。
⑤ 初年次教育担当チームを強化する。
）

４。改善に向けての具体的な計画（Plan）① 感染状況が落ち着いても、実技系授業等においては医療現場での感染対策を参考にしマスク着用等を継続する。
② 感染状況が落ち着いても、実技系授業等においては医療現場での感染対策を参考にしマスク着用等を継続する。
③ 模擬試験成績不良者への個別対応を充実させる。
④ GPAの活用と高等教育研究所データを活用し提供可能な情報をまとめる。
⑤ 初年次教育担当チームメンバーを増員し、早期より活動計画を立て遂行する。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① コロナ禍にあっても、感染対策を講じた上での研究活動再開を目指す。
研 ② 引き続き、研修会開催等の間接的な研究成果還元形態を進める。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 感染対策上、比較的リスクの低い方法でのリサーチを試みる。
② 研修会等は、本学開催以外の機会も利用する。
項目

2022年度 自己点検評価１。取組状況（Do)① 研究フィールドでのリサーチが徐々に可能になってきた。
② 徐々に研究成果を公開してきた。

105※箇条書きにて記入

2022年度（令和4年度）

２。点検・評価（Check）① 未だ十分な研究リサーチ可能な状況にはなく、制限されている。
② 発表論文数24編、学会発表14件の成果を上げた。
研
究 ３。課題と次年度の改善目標（Action）① 研究リサーチ活業を徐々に回復させる。
② 研究成果数を回復・維持。
４。改善に向けての具体的な計画（Plan）① リサーチ可能になったフィールドから活動を再開する。
② 共同研究の拡大を図る。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 国家試験対策チーム強化と対策の効率化を図る。
管理 ② 研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用した面談を継続する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 国家試験対策は登校実施を原則としすること。
② 引き続き、研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用し、面談を通し自己点検評価の確認を行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１。取組状況（Do)① 国家試験対策は、原則として登校にて実施した。
② 研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用し、面談を実施した。
２。点検・評価（Check）① 国家試験合格率を回復させることができた。
② 学科調面談後、学科長と学部長で面談・確認を行い、評価の妥当性のチェックを実施した。

管理
運 ３。課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 国家試験合格率の低い過年次生及び既卒生への対応を強化する。

② 研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用した面談を継続する。
４。改善に向けての具体的な計画（Plan）① 模擬試験成績不良者への個別対応を充実させる。
② 引き続き、研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用し、面談を通し自己点検評価の確認を行う。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 臨床実習指導者講習会の実施継続と、スタッフ（チューター）の学科内拡充。
② 連携する自治体等の拡大は継続が必要。
社
会 ③ ボランティア活動の再開を目指す。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 学科教員の臨床実習指導者講習会参加を進め、チューターの出来る教員の拡充を図る。
② 大学の地域連携推進センター岩槻分署との連携を検討する。
③ 大学の方針に則り、感染対策を講じている活動を選択し以前からの活動を再開する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１。取組状況（Do)① 臨床実習指導者講習会において、チューターの出来る教員を増加させた。
② 自治体の介護予防事業が感染症対策上の制限下で徐々に再開され、これに対応した。
③ 感染対策を講じた上で、ボランティア活動を再開した。
２。点検・評価（Check）① 2回の臨床実習指導者講習会を対面開催した。
② 自治体の介護予防事業が感染症対策上の制限下で徐々に再開され、これに対応した。
③ 感染対策を講じた上で、ボランティア活動を再開したが、活動の種類は限定的であった。

社会
貢 ３。課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 臨床実習指導者講習会の実施継続。

② 連携自治体の活動再開に対応し、活動を拡大する。
③ ボランティア活動の拡大を目指す。

106

４。改善に向けての具体的な計画（Plan）① 臨床実習指導者講習会の実施を継続。
② 大学の地域連携推進センター岩槻分署との連携を強化する。
③ 新たな活動場面を検討する。

107目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

入 学 定 員60 名

収 容 定 員

240 名
1年

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

6 名

准 教授

4 名

0 名

2 名

専任講師

2 名

0 名

2 名

助

3 名

0 名

1 名

16 名

0 名

11 名

0 名

0 名

0 名

35 名
42 名

4年

50 名

計

149 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

3 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

11 名

3年

0 名

4年

0 名

計

助

10 名

春学期

70.5 コマ進

学

0 名(年度末集計)

その他

9 名

論

21

86 コマ

通年/その他

14 コマ

5 コマ

学会誌

12 件

6 件

紀 要

8 件

数

(年度末集計)※刊行日基準

1 件

その他

4 件

3,900 千円

書籍等出版物

8 件

3 件

600 千円学会発表件数 (年度末集計)

30 件

件数

7

文

具

体

例

NPO法人みんなのセンターおむすび理事長
株式会社アライブ
株式会社ミドリ
件 アートチャイルドケア株式会社
長谷川メンタルヘルス研究所
一般社団法人人間作業モデル研究所理事
一般社団法人日本リハビリテーション臨床教育研究会 副会長
板橋区地域自立支援協議会委員
墨田区協治（ガバナンス）まちづくり推進基金審査会長
埼玉県車椅子テニス協会
富士見市保健センター
さいたま市岩槻区タウンミーティング・地域連携推進会議
地域精神福祉機構・COMHBO
リハ南平野（デイサービス
野田市役所地域ケア会議
流しそうめん
春日部市地域ケア会議
板橋区高次脳機能障害部会長
件 豊島区高次脳機能障害専門相談員
越谷市(越谷市保育所巡回相談事業)
岩槻区民総合文化芸術祭
岩槻区内の地域包括支援センター
さいたま市岩槻区地域支え合い推進員連絡会
埼玉県車いすテニス協会
医療法人社団 成守会 はせがわ病院
板橋区身体障害者相談員（高次脳機能障害)
埼玉県障害者アーチェリー協会
春日部市第7包括センター

108

16 コマ
内非常勤
担当

秋学期

開講総コマ数

43 名※当該年度配分額

57 コマ

6 コマ

進 路 状 況特別研究費（除教育研究環境整備助成）

春学期

0 名

34 名

※当該年度配分額

手

59 コマ

職

計

計

秋学期

14 名

科学研究費等補助金

教通年/その他

就

地域連携（自治体・団体）

0 名

3年

授業科目数

博士内数

7 名

2年

(年度末集計)

産学連携（企業・団体）

専任教員数（5/1現在）

特任内数

授

教

22 名

(年度末集計)社会貢献関連項目

作業療法学科

10 コマ

件
内国外

件
件

内国外

7 件

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

26

その他社会貢献事業（高大連携など）

0

筑波大学医学群医学類
筑波大学人間系博士論文外部審査員
埼玉県作業療法士会 認知症地域推進部
日本リハビリテーション連携科学学会査読委員
日本作業療法士協会地域包括ケア推進委員会
日本作業療法士協会関東ブロック会議、
臨床実習指導者講習会基礎心理学研究編集委員
日本作業療法学会演題審査委員（複数名）
埼玉県作業療法士会演題査読委員（複数名）
日本精神神経学会 災害支援委員会
作業科学セミナー
一般社団法人 日本鍼灸療術医学会
厚生労働省指定臨床実習指導者講習会
件 クリニカル・クラークシップに基づく作業療法臨床教育研究会（複数名）
日本トラウマティック・ストレス学会 理事・国際交流委員会 委員長・編集委員会 委員
国際トラウマティック・ストレス学会
日本リハビリテーション連携科学学会(理事)
聖隷クリストファー大学
東京工科大学
東京都立大学非常勤講師
World Psychiatric Association （国際精神医学会）Ecology, Psychiatry & Mental Health Section,
Board Member
International Brain Injury Association
共同通信
der Spiegel [ドイツ]、
ランセット[医学誌]件109目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

保健医療学部作業療法学科

記入者氏名（役職）

花房 謙一（学科長）

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学業不振や人間関係に起因する退学者を減少させる。
② 新卒合格率90％以上を維持する。1年生からの勉強を促進する。
③ 大学の行事を通じて作業療法学科への帰属意識を持たせる。
④ 感染状況に応じて学生主導で交流会の実施を行えるようにする。
⑤ 合理的配慮が必要な学生への学外実習における配慮のプロセスを構築する。
教
育 ⑥ 学生にボランティア活動を経験させ、奉仕の心や対人技術を学ばせる。
⑦ 目白大学臨床実習指導者全員の指導者資格取得を目指す。
学 ⑧ 台湾中山大学との短期留学プログラムについて先方と意見交換を開始する。
生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 引き続き学科会議、基礎学年会議、専門学年会議で情報を共有、担任・ゼミ担任による定期個人面談、必要に応じて成績不良者に対する3者面談を実施する。
含む ② 各科目に1コマ、基礎科目とのつながりと国家試験とのつながりを含む授業回を設ける。
③ 学生のスポーツフェスティバル、オープンキャンパスなど大学行事への参加を促進する。
④ 学生主導の縦横のつながりを強化する。
⑤ 合理的配慮が必要な学生の臨床実習における対応について事例を蓄積する。
⑥ 教員が行う社会貢献活動（地域連携・学会など）に学生のボランティア参加を促進する。
⑦ 引き続き目白大学臨床実習指導者全員の指導者資格取得を促進する。
⑧ 台湾中山大学との短期留学プログラムについて先方と意見交換を開始する。
）

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 教員相互の情報交換，担任・副担任（1.2年生），ゼミ担教員（3.4年生）が学生への個人面談，必要な際は保護者への面談等の丁寧な対応を実施した．
② 外部講師による集中講義の開催やスマコクの有効活用等を実施した．
③ スポーツフェスティバルや桐栄祭への参加を促した．
④ クラス会やゼミ活動を通じて先輩・後輩，学生相互の交流を促進した．
⑤ 学生相談室と連携し，臨床実習施設に必要な情報を共有できるように配慮した．
⑥ 地域のボランティア活動に参加を促した．
⑦ 学科会議や県士会での案内を実施した．
⑧ まだ交流が再開できる状況ではなかったが，次年度に向けての話し合いを打診した．
２．点検・評価（Check）① 退学者は14名で，微増(2021年12名）．原因は学業の継続困難が目立つ．退学・進路変更希望者の転学部，編入の希望者はなかった．
② 国家試験の合格率は，新卒で78.6％，既卒で57.1％であった．新卒者の全国の合格率は91.3％であり，全国の合格率を下回る結果であった．
③ 教員もスポーツフェスティバルの参加や桐栄祭のイベント参加することで交流が促せた．
④ クラス会やゼミ活動，専門コースゼミの開催を通じて先輩・後輩，学生相互の交流を促進した．
教 ⑤ 合理的配慮が必要な学生の対応（2名）を実施した．
育⑥ 学内の障害者施設のパン販売やさいたま市の障害者家族交流会への学生の参加，地域のボランティア活動などが認められた．
学 ⑦ 埼玉県作業療法士会の臨床実習指導者講習会に毎回協力し，目白大学臨床実習指導者の受講支援を実施した．
生 ⑧ 2023年度に受け入れを行う方向で話し合いを実施した．
指３．課題と次年度の改善目標（Action）
導
含 ① 学業不振や人間関係に起因する退学者を減少させる．
む ② 新卒合格率90％以上を再度目標する．1年生からの国家試験への意識づけを促進する．
③ 大学の行事や授業の工夫により，作業療法学科への帰属意識を持たせる．
④ 学生主導で交流会の実施を行えるようにする．
⑤ 合理的配慮が必要な学生への学外実習における配慮のプロセスを継続して構築する．
⑥ 学生にオープンキャンパスやボランティア活動を経験させ，奉仕の心や対人技術を学ばせる．
⑦ 目白大学臨床実習指導者全員の指導者資格取得を目指す．
⑧ 台湾中山大学との短期留学プログラムについて先方と意見交換を継続する．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 授業欠席のアラートシステムや各教員からの早い段階からの報告により，成績不良者の把握を早期から実施できるようにする．
② オンライン学習や集中講義の充実などにより，国家試験を身近に触れること，集中力を高め，記憶に残るシステムを作ることを行う．
③ 対面での交流を増やすことと，教員が積極的に学生を動員していくことに努める．
④ 学生主導の縦横のつながりを強化する．
⑤ 合理的配慮が必要な学生の臨床実習における対応について事例を蓄積する．
⑥ 奉仕の心や対人技術を学ぶことのメリットを伝えることで，学生を誘導していく．
）

110

⑦ 学科会議等で指導者講習会の受講を促す．
⑧ 2023年度に受け入れる台湾中山大学との短期留学プログラムの実施状況を見て修正を加えていく．
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学科FD（研究発表）、学部FD(研究発表会）を実施する。
研 ② 学科教員の研究能力向上を図る。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科FD（研究発表ないしは勉強会）を1回、学部FD(研究発表会）1回を実施する。
② 学習支援、臨床実習を中心とした学科内共同研究を計画する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科FD（研究発表），学部FD(研究発表会）を実施した．
② 臨床実習，学習支援を中心とした学科内共同研究の論文を執筆した．
２．点検・評価（Check）① 新型コロナ感染拡大の影響は続いていたが，全体で 論文21件， 書籍8件，30件の学会発表が認められた．
② 臨床実習（実数：論文2件，発表2件），学習支援（実数：論文2件）をテーマとした学科教員による共同研究が認められた．
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 学科FD（研究発表），学部FD(研究発表会）を実施する．
② 学科教員の研究能力向上を図る．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科FD（研究発表ないしは勉強会）を1回，学部FD(研究発表会）1回を実施する．
② 教員ごとの得意分野の抽出と教育体制を構築する．

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学科内学習支援の仕組みづくり。
② 有効な広報戦略により志願者を増やす。
管理 ③ 実習カリキュラムの変更準備。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科内学習支援内容の検討。
② 志願者増に関する入試広報、学部、学科教員の円滑な情報共有と学生スタッフの教育。
③ 実習カリキュラムの変更のための準備を行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科内教員へのアンケート，学科会議での検討を実施した．
② オープンキャンパスでの学生スタッフの動員ならびに教員への協力体制指導を実施した．
③ 教務課との共同作業を開始した．
２．点検・評価（Check）① 情報共有の方法，学習を促進するための事項を共有した．
管 ② 2023年度の入学者数（31）は，2022年度（22）より増員したが，まだまだ定員充足には遠い状態であった．
理 ③ 指定規則の改正への対応ならびに学科の特色をうまくアピールするためには，カリキュラムの変更が必要．
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 学科内学習支援の仕組みづくり② 有効な広報戦略により志願者を増やす③ 実習カリキュラムの変更準備
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 効果的な担任制の再検討② 志願者増に寄与すると学生スタッフの増員と教育③ 2024年度に資料が提出できるように準備を進める項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 教員それぞれの専門を活かして、地域社会および地域住民に貢献する。
② 地域貢献活動に学生の参加を促し、専門職と地域の関わりを学ばせる。
社
会 ③ 地域貢献活動に地域住民を参加させる。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 教員それぞれの専門を活かして、地域社会および地域住民を巻き込む活動を継続する。
② ゼミ活動を使って教員の地域貢献活動に学生を参加させる。

111

③ 感染状況と照らし合わせながら、地域住民を巻き込んだ地域貢献活動を継続する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 依然として，新型コロナウイルス感染拡大による制限はあったが，教員はそれぞれ自治体や民間を含む地域貢献活動を実施した．
② 新型コロナウイルス感染拡大により，地域貢献活動に学生を参加させることに制限はあったが，少しずつ拡大することができた．
③ 新型コロナウイルス感染拡大により，地域貢献活動への地域住民の参加は依然として制限を受ける状況であった．
２．点検・評価（Check）① 28件の社会貢献活動（産学連携・地域連携）と26件の学会・企業などへの貢献活動が認められた．
② 学生の就労移行支援事業所の学内パン販売，さいたま市高次脳機能障害家族交流会への参加，地域のボランティア活動の参加が認められた．
③ 地域住民の参加はまだ難しい状態であった．

社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 教員それぞれの専門性を生かすとともに，ごく一部の教員に偏りなく地域貢献ができる機会を提供する．
② 地域貢献活動に学生の参加を促し，専門職と地域の関わりを学ばせる．
③ 地域貢献活動に地域住民を参加させる．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教員それぞれは関与している地域貢献活動を学科として集約し，教員の再配置を検討する．
② ゼミ活動を使って教員の地域貢献活動に学生を参加させる．
③ 地域住民が参加しやすい活動を検討する．

112

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

言語聴覚学科

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

入 学 定 員40 名

収 容 定 員

160 名

学 生 数
（5/1現在）
※含留学生

4 名

0 名

4 名

准 教授

4 名

0 名

4 名

専任講師

4 名

0 名

1 名

教

授

1年

25 名

2年

28 名

3年

32 名

4年

37 名

計

122 名

1年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

15 名

専任教員数
（5/1現在）

2 名

0 名

1 名

14 名

0 名

10 名

手

0 名

0 名

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

4 名

助

教

計
助

2年

0 名
0 名

4年

0 名

計

0 名

(年度末集計)7 名

春学期

59.5 コマ(年度末集計)

6 名

秋学期

71

（5/1現在）退 学 者 数

博士内数

3年

留学生数

休 学 者 数

特任内数

就

職

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)その他

3 名※当該年度配分額※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

論

24

65 コマ
5 コマ

文

コマ

15 コマ

4 コマ

3 コマ

学会誌

23 件

9 件

紀 要

1 件

数

※刊行日基準

その他

件

6 件

8,190 千円

書籍等出版物

33 件

4 件

1,360 千円

学会発表件数 (年度末集計)

51 件

具

15 コマ
内非常勤
担当

通年/その他(年度末集計)件数0

秋学期
通年/その他

開講総コマ数28 名

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

56 コマ

授業科目数

25 名

計
科学研究費等補助金

春学期

体

件
内国外

件

0 件
内国外

2 件

例

件

さいたま市高次脳機能当事者の会「さいたまこれからの道」の家族教室に協力、川口市就学支援員会委員、
港区失語症友の会「みなとの会」、,横浜市(教育委員会主催の通級指導教室担当者研修での講演),東京都
教育委員会講師、草加市教育支援室,東京都言語聴覚士会(失語症者向け意思疎通支援事業),神奈川県(県内の通級指導教室での指導),草加市教育支援室,神奈川県(県内の通級指導教室での指導)、新座市児童発
達支援センター「アシタエール」(母親と保育士に子どもとのかかわり方を支援し、幼児に対して言語指導を実施。),NPO法人LD・Dyslexiaセンター(学習障害児者の臨床),文京区小学校教育研究会特別支援教育部(「読件 み書きに困難さを抱える児童への指導・支援」講師)、特定非営利活動法人 足立さくら会、埼玉県難聴乳幼児諸機関担当者会、埼玉県立騎西特別支援学校（「初任者研修」講師）、武蔵野市立千川小学校（「読み書き障害の理解と指導法について」講師）、熊本県言語聴覚士会 失語症支援部会、新宿区児童発達支援事
業所フレンズスクエア、東京都墨田区立小学校2校での講師、武蔵野市教育委員会講師

全国リハビリテーション学校協会（理事）,高次脳機能障害学会(幹事・代議員3名), 日本神経心理学会（評議員）、発達性ディスレクシア研究会（理事2名）、,NPO法人LD・Dyslexiaセンター(理事2名),日本めまい平衡医学会（代議員）、日本言語聴覚士協会（理事）、 認知神経心理学研究会（運営委員）、認知リハビリテーション
研究会（世話人：運営委員）
所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

13

件

ST＠(肢体不自由児へのAAC、外部スイッチの提供、おもちゃの改造、外部啓発等を行うST＠の活動協力、
地域連携研究推進センター事業2件(埼玉県車いすテニス協会との連携、さいたま市言語聴覚士へのLD臨
床指導、めまい患者のための疾患解説と心理教育動画作成・公開
5

件

113

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

保健医療学部言語聴覚学科

記入者氏名（役職）春原 則子（学科長）

項目

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① SNS等も活用して、教員を介さずとも１年生〜3年生が繋がれる関係の構築を目指す。
② 引き続き、情報共有を図り、分かりやすい授業展開を行うことによって、学生の理解、習得度を上げる。
③ 日本語検定の全員受験、全員合格を目指す。夏休みだけでなく春休みにも国家試験を活用した宿題を実施する。
④ 引き続き、モチベーション向上のため当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大
学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設ける。

（

教
育⑤ 近隣高齢者施設での会話演習を再開する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生、GPAにかかわらず、学習面、精神面で不安のある学生に対しては複数回の面談を実施する。中途退学者の減少には至らなかったことからさらに中退予防策を検討する。
⑦ 担任、副担任を中心に2回/年の個別面談を実施し、その結果を学科内で共有して必要な対策を講じた。
⑧ 引き続き、配慮申請がなされた学生、さらには申請に至らない学生に対してもより有効な支援方法を検討する。保護者を含めた学科での面談は希望者がなかったため未実施となったが必要があれば実施する。
⑨ ルーブリック評価及び実習のあり方について再検討し、より良い実習にしていく。

）⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、1年-3年時に小グループでの学習指導を行う。1年生については、夏休みに提供した課題の定着度を秋学期に学
テスト形式で確認する。4年時の国家試験対策には改善の余地がある。
生⑪
引き続き100％の就職率を維持する。
指導 改善に向けての具体的な計画（Plan）
含 ① 新型コロナウイルス感染防止策を徹底したうえで、学年を超えた交流の機会を設ける。
む② 学科内で情報共有を行うことにより、よりよい授業の実施を目指す。
③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を引き続き推奨し、全員合格を目指し、夏休み期間の友好的な活用を図る。
④ 引き続き、言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設ける。
⑤ 協力いただける近隣高齢者施設での会話演習を再開する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、また、事務方の協力も仰ぎ中途退学者の減少に努める。
⑦ 担任、副担任を中心に最低2回/年の個別面談を実施し、その結果を学科内で共有して必要な対策を講じる。
⑧ 配慮申請がなされた学生に対してより有効な支援方法を検討する。学生が望めば保護者を含めて学科でも面談を行う。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習前の個別の学生指導を強化する。実習指導者と担当教員による事前の個別打ち合わせを実施する。実習終了後の学生の課題について個別に指導する。実習施設と連携し、実習のあり方について検討する。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、1年時かー3年時に小グループでの学習指導を行う。4年時の国家試験対策をさらに充実させる。
⑪ 100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 新型コロナウイルス感染防止策を徹底した上で、学年を超えた学習グループ、新入生歓迎会、臨床実習激励会、国家試験激励会をとおして学年を超えた交流の機会を設けた。
② FDでの授業見学、学科全体で取り組んでいる授業に関して学生アンケート結果を共有するなど学科内で情報共有を行い、よりよい授業の実施を目指した。
③ 基礎学力向上のための日本語検定を1年生全員が受験した。1年生については夏休み期間の友好的な活用を実施した。
④ 言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設けた。
⑤ 近隣高齢者施設での会話演習は新型コロナウィルス感染拡大のため実施できなかった。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施した。
⑦ 担任、副担任を中心に2回/年の個別面談を実施し、その結果を学科内で共有した。
⑧ 配慮申請がなされた学生に対して有効な支援方法を検討し、ロジャーシステムを有効に活用した。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員、実習指導者と学生および担当教員による事前の個別打ち合わせ、面談を実施した。実習
終了後に課題のある学生について担任とゼミ担が個別に指導した。実習施設と連携し、実習のあり方について検討を継続し、ルーブリック評価を修正した。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、1年時から3年時の小グループでの学習指導を行った。4年時の国家試験対策をさらに充実させた。
⑪ 100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施した。
２．点検・評価（Check）① 新型コロナウイルス感染防止策を徹底しながらも、学年を超えた交流の機会を複数設けることができた。
② 目標は概ね達成できた。
③ 日本語検定は１年生全員が受験したが、合格者は22名中9名に止まった。1年生の夏休みについてはある程度有効な活用が図れたが、春休み期間および他学年への対応が不十分であった。
④ 概ね達成できた。
⑤ 新型コロナウィルスのため実施できなかった。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施した。中途退学者の減少にはつながらなかった114

⑦ 個別面談の結果、対策が必要と判断された学生については、学科内で情報を共有するとともに、学生相談室の紹介や配慮申請の検討等を積極的に進めた。
⑧ 有効な支援が行えたと考える。

（

教
育⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員、実習指導者と学生および担当教員による事前の個別打ち合わせ、面談を実施した。実習
終了後に課題のある学生について担任とゼミ担が個別に指導した。実習施設と連携し、実習のあり方について検討を継続し、ルーブリック評価を修正した。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、1年時から3年時の小グループでの学習指導を行った。4年時の国家試験対策を一部変更しさらなる充実を図った。

学 ⑪ 教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施し、100％の就職率となった。目標は達成できた。
生 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
指
導 ① 新型コロナウイルス感染防止策を継続しながら、学年を超えた交流の機会のさらなる充実を図る。
）

含む② 引き続き、学科内で情報共有を行うことにより、よりよい授業の実施を目指す。
③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を引き続き推奨し、全員合格を目指す。夏休み、春休み期間について1年生から３年生において有効な活用を図る必要がある。
④ 引き続き、言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設けることが有用と考える。
⑤ 協力いただける近隣高齢者施設での会話演習の再開に向けて準備する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、また、事務方の協力も仰ぎ中途退学者の減少に努める。
⑦ 時間の関係上、問題がある学生の情報共有を中心に行ったため、今後は問題のない学生も含めて全学生の情報を共有し適切な指導支援に繋げる必要がある。
⑧ 新たに配慮申請がなされた学生に対して有効な支援方法を検討していく。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員、実習指導者と学生および担当教員による事前の個別打ち合わせ、面談を継続する。実習
終了後に課題のある学生について担任とゼミ担が個別に指導した。実習施設との連携をさらに充実させ、よりよい実習のあり方について検討を継続する。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、1年時から3年時の小グループでの学習指導を行ったが、時間割上、異なる学年の学生、教員の学習時間を合わせることが非常に困難であった。新卒学生の国家試験の合格率が目標とした９０％を下回ったため4年時の国家試験対策をさらに充実させす必要がある。
⑪ 100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新型コロナウイルス感染防止策を継続しながら、学年を超えた交流の機会のさらなる充実を図る。
② 引き続き学科内で情報共有を行うとともに、FD研修での授業見学を多くの教員に促しよりよい授業の実施を目指す。
③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を引き続き推奨し、全員合格を目指す。夏休み、春休み期間について1年生から３年生において有効な活用を図る。
④ 引き続き、言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設ける。
⑤ 協力いただける近隣高齢者施設での会話演習の再開に向けて準備する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、より細やかな支援を行い中途退学者の減少に努める。
⑦ 学生の夏季休暇・春季休暇期間など比較的時間に余裕のある期間を活用し、学生全員の情報を学科教員で共有する場を設定する。
⑧ 新たに配慮申請がなされた学生に対して有効な支援方法を検討していく。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員、実習指導者と学生および担当教員による事前の個別打ち合わせ、面談を継続する。実習
終了後に課題のある学生について担任とゼミ担による個別指導も継続する。実習施設との連携をさらに充実させ、よりよい実習のあり方について検討を継続する。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、補修を充実させる。4年時の国家試験対策をさらに充実させる。
⑪ 100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施する。

項目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① 学術論文の執筆・投稿を念頭に、学部生・大学院生・卒業生との共同研究も含め、国内外の学会での演題発表を積極的に行う。論文数も増加させる必要がある。

② 学科FDとして学会発表を行った教員による「研究成果発表会」を継続し、研究内容について議論し、研究能力を向上させる。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行うとともに、今後の展開を検討する。
④ 外部競争資金を獲得する。
研改善に向けての具体的な計画（Plan）
究① 学術論文の執筆・投稿を念頭に、学部生・大学院生・卒業生との共同研究も含め、国内外の学会での演題発表をさらに積極的に行うよう共通認識を持つ。学術誌への掲載論文数を増加させる。
② 学科FDとして学会発表を行った教員による「研究成果発表会」を継続し、研究内容について議論し、研究能力をさらに向上させる。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行うとともに、学生の会話能力を向上させるための指導教材作成を目的に、新たに研究費（特別研究や科研費）の獲得を目指す。
④ 外部競争資金の獲得をさらに目指す。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 複数の教員が、学部生・大学院生・卒業生との共同研究を実施した。国内外の学会での演題発表は40回を超えた。また論文数は11本であったが、うち4本は海外の論文誌であった。
② 学科FDとして、学会発表を行った教員による「研究成果発表会」を実施した。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行った。
④ 複数の教員が、外部競争資金に応募し2名が獲得した。

115

２．点検・評価（Check）① 全体としては概ね良好な結果であったが研究を行なった教員に偏りがあった。
② 学科FDとして、学会発表を行った教員による「研究成果発表会」を実施したことで、研究内容について教員同士で深く議論することができた。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行う必要がある。学生の会話能力を向上させるための指導教材作成を目的に、新たに研究費（特別研究や科研費）の獲得を目指すことも必要である。
④ 複数の教員が、外部競争資金を獲得した。
研 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
究① 論文投稿、学会発表等の研究活動をより活発にしていくことが重要である。
② 「研究成果発表会」で発表を行う教員が、毎年固定されているため、全学科教員が何かしら発表を行うようにする。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行う。学生の会話能力を向上させるための指導教材作成を目的に、新たに研究費（特別研究や科研費）の獲得を目指す。
④ 個人レベルでの外部競争資金獲得は進んでいるが、複数の教員でチームを作り、ある程度大きい金額の外部競争資金の獲得も必要と考えられ
る
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学部生・大学院生・卒業生、外部臨床化や研究者との共同研究を含め、国内外の学会での演題発表をさらに積極的に行うよう共通認識を持つ。学術誌への掲載論文数を増加させる。
② 学会発表を行っていない教員も研究中の課題について途中経過を報告するなど、学科FDとしての「研究成果発表会」の充実を図る。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行う。学生の会話能力を向上させるための指導教材作成を目的に、新たに研究費（特別研究や科研費）の獲得を目指す。
④ 複数の学科教員でチームを作り、基盤研究（B）以上の外部競争資金獲得を目指す。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意する。引き続き、すべての教員が科内の役割を積極的に果たす。
② 1回/週の学科会議をさらに有意義なものとする。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックとの連携をさらに良好なものとする。
管理 ④ 事務局との連携を強化する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意し、それぞれが科内役割を積極的に果たせるようにする。
② 1回/週の学科会議にてすべての教員が積極的に発言し、十分な議論を行う。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックとの隔月の合同勉強会だけでなく、日常的に密な連携をもてるようにする。
④ 事務局と会議の場だけでなく、必要に応じて情報交換、意見交換を行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意した。すべての教員が科内の役割を積極的に果たした。
② 1回/週の学科会議で多くの教員が建設的な意見を述べ、議論ができた。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックと隔月の勉強会を行い、教員がそれぞれ日常的にクリニック職員と連携を図った。
④ 各種委員会を中心に事務局との連携を行なった。
２．点検・評価（Check）① 概ね達成できた。
② 概ね達成できたが、さらに建設的な議論を進めたい。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックと隔月の勉強会を行い、教員がそれぞれ日常的にクリニック職員と連携を図った。
管 ④ 会議以外の場での情報交換も行えた。
理運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 引き続き、科内運営に係る仕事量が偏らないように留意し、すべての教員が科内の役割を積極的に果たす。
② 1回/週の学科会議ですべての教員が建設的な意見を述べ、有益な議論を展開することによって学科のより良い運営に繋げる。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックと隔月の勉強会・情報交換を行うとともに、教員がそれぞれ日常的にクリニック職員との連携を図る。
④ 引き続き、事務局と会議の場だけでなく、必要に応じて情報交換、意見交換を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意する。すべての教員が科内の役割を積極的に果たせるように学科の連携を密にする。
② 1回/週の学科会議ですべての教員が建設的な意見を述べ、有益な議論を展開することによって学科のより良い運営に繋げるよう意見のいいやす
い環境づくりを引き続き実施する。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックと隔月の勉強会・情報交換を行うとともに、教員がそれぞれ日常的にクリニック職員との連携を図る。
④ 引き続き、事務局と会議の場だけでなく、必要に応じて情報交換、意見交換を行う。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学術団体、職能団体の理事や代議員等の役職を果たした。
② さらに地域への貢献活動に力を入れる。
③ 地域の障害者支援活動に協力を実施した。
社
会 ④ 地域の学習障害のある児童への対応については現状維持にとどまった。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たす。
② これまでの活動で必要なものは継続、新規の活動にも積極的に協力していく。
③ 様々な機会をとらえて複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力する。
④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施、1回/年は症例検討会を行う。

116

項
目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たした。
② 継続の活動がやや減少し、新規の活動がそれをやや下回った少。
③ 複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力した。
④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施したが、症例検討会が実施できなかった。
２．点検・評価（Check）① 目標は概ね達成できた。
② 目標を下回る結果となった、③ 目標は概ね達成できた。
④ 目標をやや下回る結果となった、
社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 引き続き、複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たす。
② これまでの活動で必要なものは継続、新規の活動にも積極的に協力していく。
③ 様々な機会をとらえて複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力する。
④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施、1回/年は症例検討会を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 引き続き、複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たす。さらに、埼玉県言語聴覚士会に理事を送る。
② これまでの活動で必要なものは継続、新規の活動にも積極的に協力していく。
③ 引き続き、様々な機会をとらえて複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力する。
④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施、1回/年は症例検討会を行う。

117

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

看護学部

記入者氏名（役職）

糸井 志津乃（学部長）

2022年度（令和4年度）(1)特筆すべき事項
１） 教育①2022年改正カリキュラムと2018年度申請のコアカリキュラムによる新旧カリキュラム併走の運用を混乱なく実施した。
②4年間のキャリア支援として、看護学部FDにて、各教員が実施している指導を集約しロードマップを作成した。
③全面的に対面授業が開始され、学生の感染症状況を把握できるシステムを構築し、公認欠席者への適切な学習支援に繋げた。
④年度内の学生確保者を多く獲得し、入学前教育の受講率に繋げることができた（通信講座および対面での研修8割）。
⑤次年度の中途退学者予防のために、1年次のGPAと入学前教育との関連を分析し、教員間での情報共有化を図った。
⑥学生の就職支援、キャリア形成支援を目的とする「卒業生と語る会」「就職説明会」を対面の開催を再開し（一部オンライン）、実習施設および学生に好評を得た。
⑦第112回看護師国家試験合格率(新卒）は95.8%、第109回保健師国家試験合格率（新卒）は100%であった。
２）研究①学会のほとんどがWeb開催とのハイブリッドであり、学会への参加者は維持できた。一部の実習施設の制約上、対面での学会への参加に制約があり、発表の機会を逃すものもいた。研究への取り組みも回復傾向であった。
②各教員の研究への時間確保のために、各教員の休暇振替や年休獲得状況を把握し取得を促した。
③中山醫學大学との関係性維持のために、学科長および委員会を中心に、ビデオレターを作成し、関係性維持を図った。
３）管理運営①学内での感染状況把握および実習施設による実習中止状況など教員間の情報共有を図る方略として、Googleドライブ上に感染症報告フォーム、実
習状況把握シート作成、有効活用を図り、迅速に対応可能にした。
②実習担当教員の継続的な欠員もあり、教育の質の維持に苦戦した。各教員の勤怠状況の把握と、新任教員（6名）の個別面談等を実施し、各自の目
標達成に向けた計画と教育・研究環境の確認を行った。
③学生の主体的な学習を整える環境として、実習室での演習が滞りなく実施できるための保守点検を実施した。今後は授業以外の打刻機管理も検討課題とした。
④毎年実施している年間活動計画および報告書の作成を継続し、担任および委員会業務タスクを全教員にて情報共有化を図り、学科運営に役立てることができた。
４）社会貢献①高校への出張授業を可能な限り実施し、3名の教員が10校（対面9項、オンライン１校）行った。
②看護協会や実習施設等での講演や研修が再開し実施した。継続的に今後も行っていく。

（２）今後の課題
１）現行カリキュラムと改正カリキュラムの円滑な運用。
２）学生のカリキュラム理解と教員の指導への活用に向けたカリキュラムマップとナンバリングの周知と説明。
３）学生の主体的な学習および学習意欲を維持・向上するための教育内容・方法の検討と実践。
４）感染症全般に関する実習施設との調整を図り、学生の教育に影響がない環境を整える。
５）中途退学予防による、低学年からの学習困難状況の早期把握と支援の実施。
６）実習担当教員の確保及び教育の質の維持・向上。
７）教員の研究日取得にむけた業務・環境調整。
８）国際交流（中山醫学大学交換留学）の再開による企画・運営。
９）教員の専門性を活かした地域貢献を実施できる体制づくり。
10)2025年度の分野別評価受審に向けた準備。

118

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

看護学科

評価対象年度入 学 定 員105 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

特任内数

博士内数

420 名

教

授

11 名

0 名

7 名

1年

117 名

准 教授

6 名

0 名

3 名

2年

101 名

専任講師

7 名

0 名

3 名

3年

101 名

4年

121 名

収 容 定 員学 生 数

2022年度（令和4年度）

専任教員数（5/1現在）

助

教

計

11 名

0 名

2 名

35 名

0 名

15 名

0 名

0 名

計

440 名

手

0 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

4 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

31 名

3年

0 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

51 コマ

秋学期

50 コマ

0 名

通年/その他

16 コマ

1 名

春学期

73.5 コマ

2 名(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数

秋学期

72 コマ

20 コマ
内非常勤
担当

19 コマ

就

職

112 名

通年/その他

20.5 コマ12 コマ

進 路 状 況

進

学

1 名

学会誌

38 件

0 件

(年度末集計)

その他

7 名

紀 要

5 件

120 名

計
科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

論

6

6

7

数

※刊行日基準

1 件

その他

3 件

2,730 千円

書籍等出版物

8 件

3 件

756 千円学会発表件数 (年度末集計)

29 件

具

件数

10

文

(年度末集計)体

例・大阪府主催がん拠点病院がん相談支援センター研修会（講師）・福岡県主催アピアランスケア従事者研修会（講師）・日本化粧品技術者会講習会（講師）・東京都看護協会研修（講師）・静岡がんセンター認定看護師教育課程緩和ケア分野（講師）・兵庫県がん診療連携協議会兵庫県がん相談員研修会（講師）
件 ・埼玉県主催アピアランスケア拠点病院向け研修会（講師）・高知大学病院Webセミナー（講師）・高崎健康福祉大学大学院（講師）・茨城県立医療大学専任教員養成講習会（講師）・さいたま市地域密着型サービス運営委員会委員長
・地域がん診療連携拠点病院がん医療従事者研修会埼玉病院（講師）・福井県がん診療連携協議会情報・連携部会講演会（講師）・埼玉県看護協会看護研究発表会講評
件 ・奈良県看護協会精神訪問看護研修（講師）・川口市立医療センター クリニカルラダーⅡ（講師）・日本ニューロサイエンス看護学会理事
・日本脳神経看護研究学会副理事長（関東地方部会長兼務）
・日本混合研究法学会理事
・日本看護研究学会評議員
件 ・心の安全とケア学会学術委員
・日本ホスピス緩和ケア協会質マネジメント委員

・日本赤十字看護研究活動委員
・日本高齢者虐待防止学会 広報委員
・高校への出張講義（対面9校・Web1校）
・NPO法人キャンサーネットジャパン 外部評価委員
件 ・日本クリティカルケア看護学会編集委員
・日本混合研究法学会編集委員
・わいわいNARA在宅看護研究会発表会企画

119

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

3 件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

看護学部看護学科

記入者氏名（役職）武田 保江（学科長）

2022年度（令和4年度）

2021年度 自己点検評価（

課題と2022年度の改善目標（Action）① ２つのカリキュラムが併走するため教務課と連携しながらカリキュラム運用を確実に行う。カリキュラムマップとナンバリングの周知と定着を図る。
② 2年間に及ぶCovid-19の影響で学生は対人関係やコミュニケーションに課題を抱えている可能性がある。担任は面談を通して早期に対応する。
③ ハイブリット型授業は対面授業を中継し配信するため人員と設備が必要になる。授業への導入については人員・機材とも検討課題である。
④ 外部の研修（医学書院のコンテンツ、Web学会の参加）案内を学科教員に周知し、領域責任者に教員が参加しやすいように業務調整を依頼する。
⑤ 教員の入れ替わりが多く、学生の教育・指導に継続性を持たせることが課題である。学科FDでこれに関連する適切なテーマを選定し有効活用する。
⑥ 2023年度の入試の変更に伴い、入学前教育の方法と内容を再検討する必要がある。
⑦ 学科入試委員会において、2022年度の入試における評価表の運用状況を確認し、改善の必要性の有無を検討する。
⑧ 2023年度選抜指定校新規校・増枠校数（案）の主旨を理解し、応募者数と受験者数の分析を行う。各入試毎のGPAや国試結果等分析する。
教 ⑨ 卒業生の大学への帰属意識に働きかけ後輩育成のために「卒業生と語る会」を8月、実習病院との関係性維持に向け「就職説明会」を3月に行う。
育 ⑩ 看護師・保健師国家試験合格１００％を目標に、低学年からの国試対策に取り組む。
改善に向けての具体的な計画（Plan）
学① 学生のカリキュラム理解に向けてオリエンテーション、クラス会や担任面談を通してカリキュラム理解の必要性と活用を説明する。
生
指 ② 学生・就職委員会を中心に担任・ゼミ担任の個別指導のあり方を学科全体で見直す機会を設け、指導に個人差が生じないようある程度共通の視点を見出す。
導含 ③ 4月から全面的に対面授業となるが、感染症再燃を視野に入れてハイブリット型授業を進める必要がある。意見聴取し実施上の課題と具体策を検討する。
む④ 学科会議で外部の研修（医学書院のコンテンツ、Web学会の参加）受講等を呼びかけ、案内はその都度周知し、領域責任者には業務調整を依頼する。
⑤ 学科FDの参加率を100%にする。各教員の教育・指導経験を踏まえながら、ある程度統一した視点で学生指導ができることを目指しFD研修を企画する。
⑥ 2023年入学前教育の調査結果（受講者数・受講状況・成績・授業アンケート等）を踏まえ、学科入試委員会で結果分析と課題抽出を行う。
⑦ 大学入試委員会より総合型選抜入試実施要項において、エントリーシートと面接評価表の記入方法の提案（○×記載）に対し学科内で結論をだす。
⑧ 2023年度選抜指定校新規校・増枠校数は看護学科は地域限定指定校枠26、一般指定校枠12増の予定であり、年内の入学者確保に向けて業務遂行する。
）⑨ 8月2日に対面とオンラインによる「卒業生と語る会」を企画し、病院看護部に派遣依頼する。
⑩ 学科全体で学生指導に取り組むために、学科FD研修会を、テーマ「育てて送り出す”をキャリア・国試支援から可視化する」とし8月1日に実施する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 読み替え科目一覧表を教務課と作成した。カリキュラムマップとナンバリングは各学年オリエンテーション時に学生に周知したが、学生への履修指導
時には従来の4年間の履修スケジュール表を用いることが多かった。
② 学科FD研修会において教員全員で4年間の指導のロードマップを作成し、いつ、どこで、だれが、何を、なぜ、どのように指導するかを明確にし、2023
年度から活用することになった。
③ 4月から学内感染症マニュアルに従い感染対策を講じながら全面的に対面授業が開始された。看護専門科目においてハイブリット形式の授業は殆ど実施されなかった。
④ 外部の研修は一斉メールで教員に周知し積極的な参加を推奨した。学会ポスターを５号館４階白板に掲示し周知した。対面開催する学会も増えつつあるが、Web開催が主流であった。授業評価、各種アンケート提出、レポート返却などはGoogle classroomを通じてICT活用が継続された。
⑤ 教員の相談には随時対応し問題が深刻化する前に対処するように努めた。学科FDをテーマ「“育てて送り出す”をキャリア・国試支援から可視化する」とし８月１日（月）に実施した。担任・ゼミ担任が実施している国試対策やキャリア支援について支援の時期や内容などを具体的に検討し教員全員が共通理解を得ることを目的とした。
⑥ 入学者117名のうち「看護を学ぶための準備講座」を受講したのは100名（受講率85.4%)国語力養成講座を受講したのは87名（受講率74.3%)であった。
入学予定者に対して入学前フォローアップ研修を2023年1月27日（金）に実施した。参加者は98名で入学後の学習に適応できるよう基礎学力を高め学
習意欲を維持することを目的とした。
⑦ 大学入試委員会より総合型選抜入試実施要項において、エントリーシートと面接評価表の記入方法の提案（○×記載）に対し学科内で結論をだせた。
⑧ 2023年度選抜指定校新規校・増枠校数は看護学科は地域限定指定校枠26、一般指定校枠12増の予定であり、年内の入学者確保に向けて業務遂行した。
⑨ 8月2日(火）に対面とオンラインによる「卒業生と語る会」を実施した。病院看護部に書面で派遣依頼し協力を求めた。就職説明会については病院の新卒看護師募集時期が早期化している現状から3月予定を2月27日（月）に実施することになった。場所は体育館に施設毎のブースを設け対面とハイブ
リットで実施した。学生5名程度のグループでローテーションした。
⑩ 上記⑤と同じ。
２．点検・評価（Check）① ２つのカリキュラム併走についてカリキュラムが異なることで読み替えができなった科目の履修数が増えるなど丁寧に説明を行なった。20１９年度コア
カリキュラムで「国際看護」を新設したが履修者が少なかった。理由として卒業必要単位を既取得の場合後期選択科目を履修しなかったことが考えられた。
② ロードマップを日常的に活用しながら改善点を適宜学生委員会に報告し改良していくことが学会会議で周知された。
③ 教員は学科一斉メール及び感染症報告ファイルにて学科全体の感染状況を把握でき、科目担当者は公認欠席者への適切な学習支援に繋げることができた。
④ 教員の教育力向上に向けて外部研修の受講を推奨したが、受講履歴の正確な把握には至らなかった。

120

⑤ 教員の途中退職者は3名であった。ゼミ学生の就職活動や卒論指導、国試対策は専門領域内で引継ぎ、学生が不利益を被らないように努めることができた。指導の成果として2022年度看護学部の退学者を2名に減らすことができた。学科FD研修会には教員３４名中４名が公務と健康上の理由で欠席した。４名から後日配布資料に基づくレポートが提出され研修会報告冊子に掲載した。

（

教
育

）

学
生
指
導
含
む

⑥ １年次のGPAが1.0台の学生15名の入学前教育の分析では、10名が前述の２講座の成績は下位グループに位置していることが明らかになった。入学
前フォローアップ研修の事後アンケートでは、看護学部の取り組みや教育課程の概要の理解、人材育成の目的、主体的学習の必要性、根拠のある看護の為には幅広い知識が必要など、全項目に100％に近い回答が得られたことから研修目的は達成できた。
⑦ 大学入試委員会から提案された○×記載については教員全員の理解が得られ、入試課の試験結果入力時間の短縮が図られた。
⑧ 推薦入試（指定校・公募）で合格した受験生８１名は全員が入学した。辞退者は０であった。他大学の入試時期等を見据え早めた結果受験者数確保に繋がった。
⑨ 「卒業生と語る会」には対面2施設、Web参加2施設であった。参加人数96名（自宅待機中の2名はリモート参加）、欠席5名であった。実施後アンケート
で開催時期や開催方法について8割以上が「大変よい」「よい」と答え、「大変参考になった」「参考になった」が9割を占めた。就職説明会は15施設から41名、学生は101名中91名が参加した。実施後アンケートで就職活動に「参考になった」「やや参考になった」が9割を占めた。開催時期はほぼ全員が「適切」と回答した。体育館の実施はネット環境と室温調節に課題が残った。
⑩ 国家試験結果について、第112回看護師国家試験：新卒120名中115名合格（合格率95.8%)、既卒8名中4名合格（50%)。第109回保健師国家試験：新卒
25名中25名合格（合格率100%)、既卒3名中2名合格(合格率66.7%)であった。いずれも全国平均を上回る結果となった。卒業生が100名以上の埼玉県内の看護系大学との比較では本学は上位2位に該当し、コロナの影響が心配されるなか大きな成果をあげることができた。今後は既卒生の合格率の向上が課題である。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 2023年度よりBYODの全学的実施に対して教員も授業で積極的に活用する。同時に活用時の問題や課題の発見に努める。
② 担任は学生が1年次からロードマップに沿って主体的・計画的に学習に取り組めるよう指導する。セメスター毎の面接で履修状況を確認する。
③ 新型コロナの感染症法の位置づけが「５類」移行後も学内においては感染症対策マニュアルVers.6に沿って対応し、実習では実習先の感染対策に従う。
④ 教員が参加した研修について、研究業績プロへの記載を促し、年度の教員自己点検報告書に反映する。
⑤ 学科FD研修のテーマは学科教員の課題に則したものとし、年度はじめにFD委員会で企画し学科会議で教員に図り決定する。
⑥ 総合型選抜入学試験の合格者を対象とした２０２３年度入学前教育（DVD講座） は従来の2講座に加えて、学科の特徴として、コミュニケーション能力向上に向けたDVD講座を任意で追加する。その効果をGPAなどの成績と総合的に評価する。
⑦ 2024年度入学者選抜においても年内の入学定員確保に努める。昨年度に継続して受験者確保に向けたオープンキャンパスを魅力あるものにする。
⑧ 2023年度も「卒業生と語る会」、「就職説明会」の開催を継続する。開催時期、場所や方法などについて検討する。
⑨ 看護師・保健師国家試験の100%合格を目標に国試対策委員会を中心とし各委員会が連携しながら学修支援を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① BYODの全学的実施に対して各教員も授業や学生指導等で積極的に活用する。同時に活用時の問題や課題について学科会議等で確認する。
② ロードマップによる指導に加えて、学生が自身の4年間の成長過程を記録しキャリア形成を促すことを目的として「ポートフォーリオ」作成に取り組む。
③ 学内感染対策マニュアルに沿って感染対策を講じると共に保健室の協力を仰ぎながら感染者の早期把握に努め、授業や実習への影響を最小限にする。
④ 引き続き外部研修等の受講を推奨し、必要に応じて受講のための業務調整等を専門領域責任者や委員会と調整を行う。
⑤ 2023年度FD研修のテーマは2025年度分野別評価の受審に向けた課題に取り組む。また、教員の教育力向上に向けたプログラム開発も検討していく。
⑥ 昨年度に引き続き、各種成績データなどの多様な要因を分析して学習上の課題を有する学生を早期に把握しシステマティックな支援体制を構築する。
⑦ 2023年度より入試形態が変更されたことに留意して学生の成績等の分析を行い、年度内の入学者確保に向けて入試課等との連携を図る。
⑧ 昨年度「卒業生と語る会」や「就職説明会」の参加状況（派遣病院、参加人数、参加者アンケートなど）から参加者のニーズを分析し開催時期、場所や方法など検討する。
⑨ 低学年から国試対策に取り組むためにロードマップを有効活用し学生に応じた個別指導を継続実施する。各種委員会の連携を図り国家試験合格
100％を目指す。

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① Covid-19感染症拡大を期にWeb開催の学会が増えたことで、教員の参加が容易なため、今後も積極的参加を推奨する。
② 実習期間中は学生指導のため研究日取得が難しいため、学生の長期休暇を利用して計画するよう推奨する。
③ 中山医学大学から2023年夏に本学派遣を希望しており、本学からは2024年3月頃派遣するための準備を進める。
研改善に向けての具体的な計画（Plan）
究① 新任教員に対して専門領域の学会所属を促し、年次大会等への積極的な参加を推奨する。
② 教員には学科会議で研究日を計画的に取得することを促し、領域責任者や委員会委員長には取得可能な環境の調整を依頼する。
③ 国際交流員会を中心に交換留学再開に向けて両校でビデオレターを作成し、大学の留学に関する方針に従い受け入れ準備を進める。
項目研

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学会の多くはWeb開催であったことから教員は所属学会の学術集会での発表や学会参加を積極的に実施していた。
② 長期休暇に入る際に各領域責任者が教員個々の休暇に関して休暇振替や年休取得を促した。
③ 中山医学大学の受け入れにあたり看護学部紹介ビデオ（英語版）を作成し３月末に送った。学会内国際交流委員会で、2023年夏の受け入れ準備に着手した。
２．点検・評価（Check）① 教員の学会参加が増え学会発表件数は29件であった。学科内で教員の研究成果を共有するまでには至らなかった。
② 教員の研究業績プロによると活字研究業績（論文、書籍）は52件であった。一方、約８名の教員は活字研究業績がなかった。面接によってその主な理由が研究計画段階である、データー処理中である、業務の重複により研究時間の確保が難しいなど明らかになった。
③ 交換留学を中断していた期間も関係性維持のために定期的にメール交換したことにより再開に向けたやり取りがスムースに行えた。

121

研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 教員の研究時間確保に向けて、教員個々の業務内容や業務量の把握に努め、必要時領域や委員会で調整を行う。
② 中山医学大学受け入れについて、学生課や交際交流センターと連携を図り計画的に準備を進める。翌年３月（予定）本学からの派遣準備にも着手する。交換留学の再開を機に教員が国際的視野をもち研究活動に結び付けられるよう支援する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学部教授運営会議にて教員の研究時間確保に向けた学科方針として、各教員が自己の業務管理を行うことを指導し、学部長、学科長、各委員長、専門領域責任者が教員の業務量把握に努め必要時調整を行うことを周知する。
② 2023年度に本学学生を中山医学大学に派遣する際に研究を目的とした教員の派遣も検討する。

項目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① Covid-19感染症をはじめとする各種感染症に対し、感染状況に応じた対策を講じることができるよう学内関係部署との連携協力を図る。
② 学科長面接を設けることにより教員自身が業績等を確認し目標達成に向けた計画の修正や学科としての教育・研究環境等の振り返りの機会とする。

③ 4月からほぼ全面的に対面授業が再開されることが決定し感染対策マニュアルに沿って感染対策を講じ学修環境の整備に努める。
管 ④ 授業準備や担任・委員会業務の観点から、各教員の勤務状態や業務量を把握し、業務のバランスを図れるようにする。
理
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 4月からの対面授業再開に対して学内施設の感染対策状況の確認を行い、必要に応じて庶務課に報告し環境整備に努める。
② セメスター毎（7月下旬・12月頃）に個別面談を実施し、個人目標の達成度や課題を聞き取り、必要時早期に対処する。
③ 実習室に保管しているシミュレーターの保守点検含め使用マニュアル、実習室使用のマニュアル化を検討し実習室管理体制を整える。
④ 各委員会の年間業務のタスク表に基づき計画的に遂行する。学科会議の書式を考案し（審議プロセスを明確に記録）会議録作成の時間短縮を図る。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① ４月から全面対面授業が再開された。感染症対策マニュアルの改訂に従って感染対策を進めた。ただし、殆どの臨地実習先は感染状況下と同程度の感染対策体制をとっており、実習施設の受け入れ条件に従って学生指導を行なった。
② セメスター中間期（８月初旬）に新任教員６名に対して個別面談（３０分程度）を実施し、各自の目標達成に向けた計画と教育・研究環境の確認を行なった。
③ 各領域で実習室保管のシミュレーターの保守点検や機器機材の物品管理を行うと同時に実習室及び実習準備室の整備を実施した。実習室使用のマ
ニュアル化の目的と必要性を学科会議で周知し、既存の使用マニュアルの提出を依頼した。
④ 各委員会の年間業務のタスク表に基づいて業務が遂行された。学科会議議事録の書式の定着が図れた。会議録は領域輪番制とし、助教が会議録案を作成後領域責任者が内容の確認と指導にあたっている。
２．点検・評価（Check）① 学科内で常時感染者の情報を共有しており、適宜適切な対応ができた。授業運営や実習において支障をきたすことはなかった。
② 面談の結果、各専門領域や委員会業務に概ね慣れたと答えた教員が殆どであった。勤怠システム導入により時間外勤務状態を把握しやすくなり、必要に応じて領域責任者に業務調整等を依頼した。面接の時期（8月）は職場への適応状況を本人及び領域責任者にも確認できる頃であるため適切であった。
管理 ③ 保守点検の結果、小児と母性の模型等に劣化破損を確認した。購入が必要なものは予算計上し、不要なものは破棄手続きを取った。学生による自主的な学習を促すためには実習室の出入りを把握する必要があり教務課と検討した結果、打刻機による記録を数か月毎にダウンロードする方法が適切運と分かった。
営④ 委員会業務タスクによって実施した内容は年間活動報告として冊子にまとめ、学科全体で共有できた。会議録案作成時間には個人差があるが、１週間以内をめどに学科教員に図られていた。実際の会議所要時間は1時間15分から1時間半であった。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 会議の効率化を図り所要時間を1時間程度とする。
② 教員の定着を図るため、問題や課題の早期発見と解決に向けた個別面談を実施する。
③ 分野別評価にむけて実習室環境を整備する。実習室使用マニュアル作成により学生の自主的な学習を促す。
④ 委員会業務の整理とマニュアル化によって業務量の縮小化を図り、タスク表に反映する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 現在も共有フォルダに会議資料を事前収納しているが、教員は事前確認を行う。
② 昨年と同時期（８月初旬）に教員面談を実施する。
③ 実習指導委員会と共同し、年度内に実習室使用マニュアルを作成する。
④ 分野別評価にむけて委員長を中心に学科の課題を洗い出し、準備を進める。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
社
会 ① 2022年度は２つの地域連携事業が採択され計画に沿って実施する。年間４〜５回は対面出張講義等を実施する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 外部組織や他大学からの事業の依頼に対し、教員の希望と適性を見極め可能な限り参加できるよう環境調整を図る。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 採択された２事業のうち１件はコロナ感染症の影響を受けて活動計画どおり進まなかったため次年度の継続が決定した。３名の教員が１０校の出張講義を実施した。（対面９校、オンライン１校）７つの健康習慣や食事を看護の視点で考えるなどをテーマとし、学科所有の模型を持参しグループワー
クを行い高校授業で学ぶ内容を深められるようにした。

社
会

２．点検・評価（Check）① 社会貢献関連として、産学連携（企業・団体）講師として10件、地域連携（自治体・団体）6件、所属学会等の役員・委員等6件、その他（高大連携など）7件であった。

122

会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 昨年度に引き続き、看護協会や実習病院等への講師派遣は教員の専門性を活かして積極的に応じる。
② 出張授業の実施を継続し、「進路探求プログラム」参加の可能性を検討し試みる。
４．改善に向けての具体的な計画(plan)① 地域貢献できる学部の組織体系を構築するために、2022年度の派遣状況をもとに年間の一覧表を作成し、教員の専門性を活かした活動ができるよう支援する。
② 「進路探求プログラム」について、本年度の出張講義担当教員で可能性を検討し、プログラム作成に向けて準備を進める。

123

124

付 属 施 設

125

126

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価地域連携・研究推進センター

関連委員会・センター

地域連携・研究推進センター運営委員会（18名）、センター員会議（19名）、定例会議（地域連携班）
（11名）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）今野 裕之（センター長）、仲本 なつ恵 (分室長）

会議概要（実績回数）

地域連携・研究推進センター運営委員会（1回）、センター員会議（2回）、定例会議（地域連携班）（0回）

添付エビデンス※人員数は５月１日現在

項
目

専任

非常勤・パート

センター員数（新宿）（5月1日現在）

140

分室員数（岩槻）(5月1日現在）

5

0
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 滞りなく研究紀要を発行する。
② 「目白大学・目白大学短期大学部 オープンアクセス方針」及び「目白大学・目白大学短期大学部 リポジトリ運用方針」に沿ってリポジトリを運用し、研究成果の公開活動を活性化する。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）の利用実績を伸ばす。
研
究④ 本センターの研究推進事業の目的と方針を検討する。
推改善に向けての具体的な計画（Plan）
進① 研究紀要編集委員長会議にてスケジュール等の周知を図る。
② 適切にリポジトリを管理・運用し、システム改修に適宜対応する。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント発行の対象を全研究者とし、研究目的での利用を促進する。
④ 研究推進事業を見直すための体制をつくる。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 研究紀要編集委員長会議を実施。研究紀要6誌を発行した。
② 目白大学リポジトリを運用し、研究紀要等の研究成果をインターネット上に公開した。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント発行の対象を全研究者とし、研究目的での利用を促進した。
２．点検・評価（Check）① 編集委員長会議（2022年5月25日配信、メール審議形式）で決定したスケジュールに基づき、年度内に全紀要を発行することができた。
② 目白大学リポジトリで、110点のアイテムを公開。本学の研究成果を広く発表する機会となった。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント登録の申し込みは、2022年度中に16件あり、希望者全員にアカウントを発行した。

研
究
推 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
進① 規程に則し、研究紀要を発行する。研究紀要の学内配付方法及び印刷数の見直し。

② NIIによるジャイロクラウドのシステム移行（WEKO2からWEKO3へ）に対応する。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）の利用実績を伸ばす。
④ 本センターの研究推進事業の目的と方針を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究紀要編集委員長会議にてスケジュール等の周知を図る。より効率的な学内配付方法を検討し、印刷数も適正な数にする。
② リポジトリシステム変更について、変更前後の管理作業を滞りなく行う。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント発行の対象を全研究者とし、研究目的での利用を促進する。
④ 研究推進事業を見直すための体制をつくる。
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① コロナ禍により、実施不可能な事業が多いため、実施方法の工夫（リモート実施や予約制など）を行う。
地② 地域連携事業の枠組みが不明確であるため、明確な基準を検討する。
域
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① コロナ禍でも実施できる事業は、実施方法の検討及び早期の計画立案に加え、感染対策等を万全にする。
② 地域連携事業の枠組みを見直し、今後の方向性を決める。

127

項
目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナの影響で予定していた2事業が延期・中止となったが、実施時期を再考し、あるいは規模を縮小しつつも方法を検討し、実施することができた。
② 11月～3月にかけて試験的に事業計画書による事業募集を行った。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍で中断した事業が多いことを機会とし、これまで行ってきた事業のブラッシュアップや効果的な運用を検討する。
② 4件の事業応募があった。事業計画書を簡素化・作成の目的をより明確化することが必要。
地域
貢
３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 例年行っている事業を1件、運用の仕方を工夫し、より効果的な方法でイベント等を実施する。
② センター事業を継続事業と萌芽的事業に分類することで、適正かつ柔軟な地域連携を推進するための仕組みを整える
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 事業の年間計画・計画内容を確認し、相互効果が高められるような運用を行う。
② 活動計画書に基づくプロジェクト型の活動に移行するため、準備し実行する項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）
産① 教員が個別に依頼を受けて産学連携を実施している場合が想定され地域連携・研究推進センターで把握しきれていない現状である。
学連 改善に向けての具体的な計画（Plan）
携① 教員が個別に対応している産学連携の状況を確認するため、アンケート調査等を実施し把握する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 教員が個別に対応している産学連携の状況を確認するため、アンケート調査等を実施する予定だったが、未実施。
２．点検・評価（Check）① アンケート等確認方法について精査できなかった。

産
学連 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
携① 本学に合う形での産学連携活動の模索。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① アンケート調査等での実態把握と、本学の産学連携活動の方針を確認する。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 地域連携のありかたについて、その方向性を再検討する時期にある。例えばこれまでの事業連携の関係性を活かし、より地域に根付い岩た大学の在り方として、地域作業所などに業務を委託することも地域貢献に値すると考える。
槻
分 改善に向けての具体的な計画（Plan）
室① 感染対策の徹底や柔軟な活動方法を検討し、可能な範囲で活動を再開していく。
班② 2021年度に慎重に再開してきた学生の参画範囲・頻度を、状況を見ながら広げていく。
③ 大学の専門分野や強みを活かした事業の在り方や、岩槻区との連携強化を目指す。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 2022年度採択された岩槻分室班事業は21件(新規4件含)であった。
② 年度初めのオリエンテーションにおいて、学生ボランティア募集のチラシ配付及び勧誘動画を再生した。
③ 就労支援事業所「ふくふく」との間で業務委託契約を締結した。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍の影響で中止となった事業もあったが、16事業は感染対策を徹底の上実施した。
② 2020年度の事業全面中止以降、学生ボランティアは年々増加しており、2022年度参加者は127名であった。
岩③ これまでに培ってきた地域との連携の中から、新たに就労支援事業所「ふくふく」との間で業務委託契約の締結が実現し、構内清掃業務
槻を委託することとなった。
分室
班 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 新規・継続事業共に事業経費の妥当性を点検する。

128

② 学生ボランティアの参加人数目標を150名とする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新規・継続事業共に予算計画を点検し、必要に応じて経費削減提案を行う。
② オープンキャンパスの際にポスター掲示等を通じた受験生に向けたPRを行い入学後のスムーズなボランティア学生の確保に繋げる。在学生についても、学生がアクセスしやすい一元化したプラットフォームの開設を検討し、効率的な募集を目指す。

129

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

心理カウンセリングセンター

関連委員会・センター

心理カウンセリングセンター運営委員会（16名）、心理カウンセリングセンター所員会（16名）

担当部署

心理学研究科臨床心理学専攻

記載責任者（役職）髙橋 稔 （センター長）

会議概要（実績回数）

インテークカンファレンス（毎週水曜日13：30～ 実績45回)、センター所員会議1回(5/18)

添付エビデンス

所員会議資料(前年度との対比資料)※人員数は５月１日現在

センター構成員
職

種

専

任

派

遣

名

事務職員

6 名
名

そ の 他

名

名

名

計

3 名

6 名

0 名

相談件数
項目

非常勤・パート

2 名
1 名

相 談 員

４月
303

５月
280

６月

７月

303

282

名

8月

９月

236

10月

286

11月

290

273

12月
256

１月
279

２月
278

３月
326

合計
3392 件2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① COVID‑19感染拡大の状況によって，次年度も感染拡大対策や面接制限などが再度必要になる。
② 公開セミナーおよび公開講座はCOVID‑19感染拡大の状況により開催を検討する。
③ 相談員の研修会についてもCOVID‑19感染拡大の状況により開催方法を検討する。また内容も実情に応じて再検討する必要がある。
事④ 集団療法の準備を進めてきたが，COVID‑19感染拡大の影響を受け，募集を中断し，相談員や研修相談員間の模擬実施にとどまっている。
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容① 引き続き，感染症対策を取った上でなるべく面接および大学院生実習を継続できるようにする。
② COVID‑19の感染状況を見極めながら、公開講座・公開セミナーを計画する。
③ 相談員の研修会はzoomなどを活用し，遠隔実施を予定する。内容についても，所員の意見を聞きながら内容を再検討する。
④ COVID‑19感染状況を見極め，集団療法の募集を開始し，導入を図る。
項目

2022年度自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 新型コロナ感染症の感染症対策を取った上で，心理面接および大学院生実習を継続した。
② 新型コロナ感染症の感染状況を鑑み，12月にオンライン形式による公開セミナーを行った。
③ 相談員の研修会は対面及びオンラインのハイブリット形式で4回実施した。
④ 新型コロナ感染症の状況を見ながら，8月に3回の集団療法をプレ実施した。
２．点検・評価（Check）① 相談面接数は前年度(3,153件)比で108%ほどであった。
①-2 新型コロナ感染症の感染対策として相談室の換気・消毒を継続し徹底し，来談者の制限を最小限にとどめながら面接を進めることができた。また一部クライエントの希望に応じて，zoomによる非対面相談を継続した。
①-3 大学院生の実習はコロナ感染症の感染拡大を予防しながら実施した。また感染者やその疑いがあった場合にも適切に対応した。実習時間数は確保できた。
② 公開セミナーをオンラインにより実施した。参加申し込みは126名であった。また修了生にむけ録画配信を行い，再生回数が120回以上あった。
③ 相談員研修は，ハイブリット形式であっても特段の支障はなかった。
事④ 集団療法は参加者2名で3回のプレ実施となった。また今後の運営を踏まえ，担当助教を1名研修会に派遣した。この研修会を踏まえ2週間に1回の業ペースで研修相談員（院実習生）と準備を整えていった。
内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① コロナ感染症の感染予防対策を継続しながら，オンラインで実施していた面接等を対面形式に戻すなど，通常運営体制へ徐々に戻していく。
② 公開講座・公開セミナーは，対面やオンラインなどのそれぞれの形式の特徴を生かして実施する。また一部は修了生や在学生の学習機会とするような場として活用する。
③ 相談員研修はオンライン形式であっても支障がなかった。また対面形式であっても，情報共有の利便性などの点でも良さを再確認した。
④ 集団療法の準備を進めてきたがコロナ感染症の影響を受けていたため開催規模が大きくなく，相談員や研修相談員間の模擬実施にとどまっている。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 引き続き，感染症対策を取った上でなるべく面接および大学院生実習を継続できるようにする。
② 公開講座・公開セミナーは，参加者の希望を参考にし，現在臨床心理学領域で注目されているトピックスをもとに選ぶ。また修了生を中心に再学習の機会になるよう工夫する。
③ 相談員の研修会はzoomなどを活用し，遠隔実施を予定する。内容についても，所員の意見を聞きながら内容を再検討する。
④ 集団療法は，コロナ感染症の感染状況もおさまり，また実施準備も進めてきたためこれを継続し，7-8月をめどに参加者の募集し，運用していく。

130

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価高等教育研究所

関連委員会・センター

高等教育研究所運営委員会（21名）、高等教育研究所（6名）

担当部署

高等教育研究所

記載責任者（役職）今野 裕之（所長）

会議概要（実績回数）

運営委員会（年1回）、所員会議（年6回）

添付エビデンス

運営委員会議事録、所員会議議事録、高等教育研究、人と教育、外部評価委員会資料、全学FD資料
情報公開HPhttps://www.mejiro.ac.jp/kyouiku/department/ir/disclosure/※人員数は5月1日現在

構成員
専任研究員

2

名

兼任研究員

3

名

助

1

名

手
開催時期
2 月

公開講座等開催

テーマ・内容等

9 日 「中退リスクの高い学生の早期発見と初年次教育」（大正大学特命教授：山本繁氏）

月

日

月

日

項目

296 名
名
名

刊行時期
機 関 紙 等

受講者数

テーマ・内容等

3 月

25 日 所報『人と教育』第17号（特集テーマ：中退予防）の刊行

3 月

31 日 『目白大学高等教育研究』第29号の刊行
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 【目白大学高等教育研究】大学教員数に比して投稿／掲載数が必ずしも多くないことから、投稿者が増えるような施策を実施する。
② 【所報「人と教育」】リポジトリが充実し紙媒体での所報の必要性が低下していることから、これまでの送付先の見直し作業を行う。
③ 【全学FD研修・公開講座】例年同様の研修を行うとともに、ＴＡ・ＳＡへの研修が組織的に実施されていないことから、TA・SA向けの研修教材を開発する。
④ 【学修成果アセスメント】アセスメント方法について定期的な見直しをする必要があることから、今年度は英語標準テストについて見直しを検討する。
⑤ 【学修成果アセスメント】進路先担当者アンケートが一般企業に限定されていたことから、教育・福祉・医療分野の進路先担当者アンケートを実施する。
事
業 ⑥ 【IR分析】各種アセスメントのデータを結合した分析がまだ十分に行われていないことから、今年度はIR分析の一層の深化を図る。
内改善に向けての具体的な計画（Plan）
容① 【目白大学高等教育研究】次年度に向けて、投稿を促すための「案内文」「わかりやすい投稿規定・執筆要領」を作成する。
② 【所報「人と教育」】送付先を見直すために、送付希望調査を実施し、印刷部数に反映させる。
③ 【全学FD研修・公開講座】9月FDでは授業改善、2月FDでは中退予防の研修を実施する。TA・SA向けの研修教材を開発し、該当者に配布する。
④ 【学修成果アセスメント】英語の外部標準テストの見直しを行ったうえで、継続・変更を行う。
⑤ 【学修成果アセスメント】教育・福祉・医療分野の進路先担当者アンケートを実施し、報告書を公開する。
⑥ 【IR分析】入試ー外部標準テスト－各種アンケートを関係づけた分析を実施し報告としてまとめ、学内で共有し研修等に活用する。

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【目白大学高等教育研究】投稿数増に向けて編集委員会の設置と採録基準の厳格化を実施した。その結果投稿本数13本、採択数10本になった。
② 【所報「人と教育」】紙媒体送付先の見直しを行い、従前は575カ所であったところ、387カ所に削減した。
③ 【全学FD研修・公開講座】9月、2月の全学FDを実施した。TA・SAマニュアルを作成した。
④ 【学修成果アセスメント】英語標準テストの見直しを行い、2023年度よりGTECからTOEIC Bridgeに変更した。
⑤ 【学修成果アセスメント】就職支援部と連携し教育・福祉・医療分野の卒業後・進路先アンケートを実施し、報告書を作成した。
＜アセスメント実施人数（標準化されたテストによる客観的評価）＞
・英語アセスメントGTEC１年次（入学前） 実施人数1,325名
・英語アセスメントGTEC3年次（月） 実施人数482名
・国語アセスメント「日本語能力運用試験」１年次（6月）実施人数1,169名
・国語アセスメント「日本語能力運用試験」2年次（12月）実施人数729名
・社会人基礎力測定「PROG」実施人数：1277名 ※必須学年（新宿CPは２年生（ただし韓国語学科は３年生）、さいたま岩槻CPは１年生）＜アンケート実施人数（主観的評価）＞ 2022年度内公表分
・2021年度授業評価アンケート実施 秋学期回収率
・2021年（短大）授業評価アンケート実施 度秋学期回収率
・2021年度卒業生アンケート実施 回収率・2022年度新入生アンケート実施 回収率

58.2%
81.1%
82.1%
84.2%

131

外部公表：報告書HP掲載済み
外部公表：報告書HP掲載済み
外部公表：報告書HP掲載済み
外部公表：報告書HP掲載済み

・2022年度在学生アンケート実施 回収率26.9%
外部公表：報告書HP掲載済み
・2022年度授業評価アンケート実施 春学期回収率61.7%
外部公表：報告書HP掲載済み
・2022年度（短大）授業評価アンケート実施 春学期回収率71.3%
外部公表：報告書HP掲載済み
・2022年度卒業後アンケートの実施 回収率21.0%
外部公表：報告書HP掲載済み
・2022年度就職先アンケートの実施 回収率25.3%
外部公表：報告書HP掲載済み⑥ 【IR分析】各種アセスメントのデータを結合した分析として、英米語学科、児童教育学科へのFDデータ提供、入学者選抜用データの提供を行った。
事業 ２．点検・評価（Check）
内 ① 【目白大学高等教育研究】投稿数増に向けて編集委員会の設置と採録基準の厳格化を実施した。結果、投稿本数13本、採択数10本であった。
容 ② 【所報「人と教育」】紙媒体送付先の見直しを行い、従前は575カ所であったところ、387カ所に削減した。
③ 【全学FD研修・公開講座】全学FDの理解度・満足度は高く、充実したFDを実施できた。
④ 【学修成果アセスメント】英語アセスメントテストの見直しについて関係者と連携して適切に実施することができた。
⑤ 【学修成果アセスメント】卒業後・進路先アンケートの結果を内部質保証（外部評価委員会）に活用することができた。
⑥ 【IR分析】各種アセスメントのデータを結合した分析の範囲は限定的であり、さらに充実させていく必要がある。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【目白大学高等教育研究】投稿論文の量と質の向上をはかる。
② 【所報「人と教育」】学内教員の自由な論考を発表する場として、投稿数の向上を図る。
③ 【全学FD研修・公開講座】9月、2月の全学FDの支援を行う。TA・SAマニュアルを活用した研修を行う。
④ 【学修成果アセスメント】国語に関するアセスメントテストと実施体制(CBTか授業内実施か）の見直しを行う。
⑤ 【学修成果アセスメント】社会人基礎力（キャリア教育）アセスメントの結果の活用の再検討と、アセスメントテスト・実施体制等の見直しを行う。
⑥ 【IR分析】多様なアセスメントを行っているが、FDや各種委員会での活用が充分ではない。
⑦ 【IR分析】入試・学修・進路を結び付けたエンロールマネジメントに関する分析を開始する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【目白大学高等教育研究】投稿論文の量と質の向上をはかるため、論文採録基準の明確化を行い、学内教職員への周知強化を行う。
② 【所報「人と教育」】一般寄稿の投稿数を向上と刊行までの対応を万全に行うため、募集スケジュールの早期化と早期公示を行い、投稿基準の整備による投稿し易い環境を整え、対応する。
③ 【全学FD研修・公開講座】9月、2月の全学FDの支援を行う。TA・SAマニュアルを活用した研修を行う。
④ 【学修成果アセスメント】全学における国語力強化の観点から、授業で活用しやすい国語アセスメントテストを選定し実施体制を構築する⑤ 【学修成果アセスメント】社会人基礎力アセスメントについて、負担の少ない実施体制を構築する。
⑥ 【IR分析】各種アセスメント結果の共有をメリハリのあるもの、ポイントを絞るなど行い、学科・各種委員会等での活用を促進する。各種アセスメ
ント結果をIR推進部門内で十分に共有・理解し、現状の課題や仮説から更に分析を行い、該当部門との情報共有を図ることで、改善策の策定に繋がる活動を行う。
⑦ 【IR分析】入試・学修・進路を結び付けたエンロールマネジメントに関する分析を開始し全学的会議で報告する。

132

各種委員会・センター

133

134

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

研究支援

担当委員会・センター（構成員数）
担当部署

教務部研究支援課

記載責任者（役職）今野裕之 副学長、小松由美 副学長

会議概要（実績回数）

特別研究費審査委員会（2回）、研究倫理審査運営委員会（1回）、人文社会科学系研究倫理審査委員会（5回）、医学系研究倫理審査委員会（5回）

添付エビデンス「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の運営・管理及び研究不正防止に関する規則」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の取扱いに関する規程」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究不正に係る調査等に関する規程」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究データ等の保存・開示に関する細則」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究倫理審査に関する規程」、「目白大学人文社会科学系研究倫理審査委員会細則」、「目白大学医学系研究倫理審査委員会細則」、「目白大学・目白大
学短期大学部 学術研究倫理憲章」、「2022年度版 目白大学・目白大学短期大学部 研究費不正使用防止計画」
2022年度_特別研究費_採択一覧、2023年度科研費の申請状況について、2022年度 研究倫理審査運営委員
会 議事概要、2022年度 科学研究費助成事業の執行説明会開催通知、2022年度第１回全学FDSD研修会報
告、2023年度科研費申請 添削サービス対象者リスト、科研費内定者リスト（2023.2.28時点）

項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 関連する学園規範及び関連省庁の要請事項に基づき、本学の研究不正防止体制及び研究支援体制について、引き続き整備する。
② 特別研究費の募集要項に基づき、適正な予算配分及び予算執行に努める。
事 ③ 科研費の新規採択率が下がったため、採択率向上を目指す。
業
改善に向けての具体的な計画（Plan）
内
容 ① 「研究不正防止対策の基本方針」や利益相反、安全保障貿易管理をはじめとした規範やルール作りに着手する。また、学内で規範やルール策定のための協力体制づくりをする。
② 特別研究費審査委員会を適正に運営し、配分後の研究費は研究計画及び執行ルールに基づき、適切に執行する。
③ 科研費の新規採択率向上のための申請支援等の対策を検討の上、実施する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 本学の研究不正防止関連の学園規範について文部科学省の点検を受けたところ、研究データの保存期間に関して、具体的数値を定める必要があると指摘された。文部科学省の指示に基づき、「目白大学・目白大学短期大学部における研究データ等の保存・開示に関する細則」を制定した。
また、それに伴い、「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の取扱いに関する規程」及び「目白大学・目白大学短期大学部における研究不正の調査等に関する規程」も改正した。
② 「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の運営・管理及び研究不正防止に関する規則」が施行（2022年4月1日）され、本学の研究不正防止体制及び研究支援体制が一新したことに伴い、旧体制下で承認されていた「目白大学・目白大学短期大学部 学術研究倫理憲章」を再検討した。
結果、研究倫理審査運営委員会にて改めて同憲章を承認することとなった。
③ 第1回特別研究費審査委員会を2022年5月18日（水）に新宿キャンパスで、5月19日（木）にさいたま岩槻キャンパスで開催。第2回特別研究費審査委
員会は新宿キャンパスのみ9月7日（水）に開催した。2022年度を通して、特別研究費の助成件数は100件、配分総額24,274千円であった。
④ 科研費の新規採択率向上を目的として、研究計画調書の添削サービスを実施。特別研究費（科学研究費助成事業申請のための学内助成）の助成者のうちサービス利用を希望した9名を対象に、㈱早稲田大学アカデミックソリューションによる添削を行った。
⑤ 科研費の新規申請について、例年通り教授会で事務手続きを周知。希望者全員が応募することができた。申請件数は、大学78件、短大1件であった。
⑥ 本学で初めて科研費を使用する研究者を対象にした「科学研究費助成事業の執行説明会」を、2022年6月29日（水)・30日（木）にオンラインで開催した。
⑦ 新宿キャンパスで人文社会科学系研究倫理審査委員会、さいたま岩槻キャンパスでは医学系研究倫理審査委員会を運営した。また、研究倫理審
査運営委員会を開催し、本学全体で研究倫理に関しての情報共有ができた。同委員会では、「2022年度の研究倫理教育実施計画」が承認された。
学園公式ウェブサイト及び厚生労働省の運営する研究倫理審査報告システムにおいて、2021年度実施概要を公開した。
⑧ 学長・副学長が、2022年6月15日（水）実施の経営企画本部会議にて、「2022年度 研究費不正使用防止計画」を説明。学園全体で審議の上、策定された。
⑨ コンプライアンス教育・研究倫理教育を第1回全学FD・SD研修会（9月9～16日：オンデマンド形式）において実施。統括管理責任者である副学長が研
究不正の種類や様態」や「本学の研究不正防止体制」として新設された規則・規程について説明し、研究不正防止の意識向上を図った。また、啓発活動として、研究不正防止を呼び掛けるポスターを作成し、掲示した。

事

２．点検・評価（Check）① 「目白大学・目白大学短期大学部における研究データ等の保存・開示に関する細則」を2023年4月1日より施行し、研究不正防止及び研究不正に関する調査を実施する際の調査可能性が確保され、本学の研究データ等の保存・開示について、保存対象、保存義務期間及び保存の方法等を定めることができた。
② 「目白大学・目白大学短期大学部 学術研究倫理憲章」の再点検の過程で、本学の学術研究の在り方を研究不正防止体制に係わる役職者に周知することができた。

135

事
業
内
容

③ 特別研究費審査委員会は前年度まで年3回開催していたが、事務処理を効率化し、議事内容を統合できたことで、会議回数を2回に縮小することができた。また、助成件数も前年度より20件、7,105千円増加した。
④ 添削サービスを利用した9名は残念ながら科研費に採択されなかった。実際に添削を受けた後のアンケートでは、「利用して良かった・参考になった」というプラスの意見が多く寄せられた。
⑤ 科研費の採択結果が2023年2月に発表され、本学から申請した者の内、大学で18件が採択された。前年より11件増え、採択件数・採択率とも向上した。
⑥ 科学研究費助成事業の執行説明会には、13名の研究者が参加し、本学の科研費使用ルールについて周知を図った。参加できなかった研究者には、担当事務課より個別に説明する等でフォローした。
⑦ 人文社会科学系研究倫理審査委員会、医学系研究倫理審査委員会は年間5回、開催。研究倫理審査運営委員会は、2022年7月27日（木）にWEB会
議形式で実施した。2022年度 研究倫理教育実施計画に基づき、大学院修士学生への研究倫理教育は、年度末に実施報告を求め、全研究科において実施されていることが確認できた。博士課程の学生には防止計画推進部署より研究倫理e-Learning受講依頼を出し、対象者全員が受講した。
⑧ 研究不正防止計画の策定にあたり、2022年5月30日（月）に監事・監査室・研究支援課の連絡会を実施。計画に前年度の内部監査結果より把握した
不正発生要因と具体的防止策を反映させた。
⑨ コンプライアンス教育・研究倫理教育の受講率は100％であった。「2022年度 研究費不正使用防止計画」及び「2022年度の研究倫理教育実施計画」
を予定通り遂行できた。

３．課題と次年度の改善目標（Action）① 「目白大学・目白大学短期大学部における研究データ等の保存・開示に関する細則」で規定する研究データの保存期間等について、研究倫理審査に応用できるよう、研究倫理審査委員会と連携する。また、防止計画推進部署は、当該細則に則り、データの保存確認を行う。
② 特別研究費審査委員会にて、学術書出版助成の対象要件（学外の著者の扱い）について、次年度に修正する必要がある旨が議論された。
③ 科研費の研究計画調書添削サービスを継続して実施する（2023年度の新規事業として申請）。本学全体の科研費採択数向上を目指す。
④ 関連する学園規範及び関連省庁の要請事項に基づき、本学の研究不正防止体制及び研究支援体制について、引き続き整備する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 2023年度 研究倫理審査委員会運営委員会で周知する。防止計画推進部署は統括管理者と相談の上、研究データ保存確認を2023年度中に計画・実行する。
② 2023年度の特別研究費募集要項の作成時に、見直しを行う。
③ 科研費の研究計画調書添削サービスを継続実施する一方で、前年度の利用者についても採択実績を確認する等、より効果的な申請支援を検討する。
④ 「研究不正防止対策の基本方針」や利益相反、安全保障貿易管理をはじめとした規範やルール作りに着手する。また、学内で規範やルール策定のための協力体制づくりをする。

136

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

障がい等学生支援担当委員会・センター（構成員数）
担当部署
記載責任者（役職）
会議概要（実績回数）

障がい等学生支援室会議（ 15名）

大学事務局新宿キャンパス学生課 及び さいたま岩槻キャンパス学生課（障がい等学生支援室）
今林正明（障がい等学生支援室）、仲本 なつ恵（同副室長） 、高橋寛（学生部長）、鎌田京子 （修学支援部長）
障がい等学生支援室運営会議（1回）、合同障がい等学生支援室会議（1回）
新宿キャンパス支援室会議（1回）、さいたま岩槻キャンパス支援室会議（4回）

添付エビデンス
項目

委員会・センター

上記会議の資料及び議事概要
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 【情報共有（業務改善）】 両キャンパスの室員の業務の可視化及び共有を更に図る必要がある。
② 【共有ドライブの活用（業務改善）】 支援対象学生数の増加、ならびに遠隔での支援により、室員（コーディネーター）等の業務負担が想定上に重いものとなった。引き続き、障がい等学生支援室共有ドライブの設定を検討する。
③ 【支援機器の活用】 2022年以降、ロジャーマイクの製造停止となることから、メンテナンス等に支障が生ずることが見込まれ、他の機器への代替が必要となる。
④ 【コロナ禍における支援】 コロナ禍の下での対面授業再開に対応した支援の方法（支援者と被支援者との距離を確保し感染防止に努める等）につい事て検討する必要がある。
業 ⑤ 教職員の誰もが「支援の手引き」などを用いて、要支援学生（受験生を含む）との面談やアセスメントを進められるようにする。
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【情報共有（業務改善）】 業務記録の整備、業務マニュアルの作成等を行う。
② 【共有ドライブの活用（業務改善）】 支援の質の維持向上と、業務負担の在り方とを如何にバランスさせるかについて検討する。
③ 【支援機器の活用】 ロジャーマイクに代わる新たな機器の選定等を行う。
④ 【コロナ禍における支援】 Google Documentによる、話言葉から文字への変換等を活用した「遠隔ノートテイク」の可能性について検討する。
⑤ 【障がい者支援に関するFD等】 ①の取り組みの成果を活用し、教職員向けのマニュアルを作成する。あわせて、障がい学生支援をテーマにしたFD研修会開催等も検討する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【情報共有（業務改善）】 業務ごとの事務作業マニュアルを整備した。
② 【共有ドライブの活用（業務改善）】 独自のドライブ整備に先行して、第三期中途退学防止プロジェクト用ドライブを活用し（なんでも相談窓口と連携）、
学生情報の把握及び共有に努めた。
③ 【支援機器の活用】 現有機器の代替として、ロジャーセレクト（聴覚障がい者支援用マイクロフォン）を追加導入した。
④ 【コロナ禍における支援】 当初予定した対応を行わないこととした。
⑤ 【障がい者支援に関するFD等】 教職員向けマニュアル、FD研修会ともに実施できなかった。
２．点検・評価（Check）① 【情報共有（業務改善）】 担当者の間での共有及び理解は進んだものの、学生課内での浸透については課題が残った。
② 【共有ドライブの活用（業務改善）】 なんでも相談窓口との連携が進み、要支援学生の状況の把握、支援対象となり得るハイリスク学生の早期発見等に有用であった。
③ 【支援機器の活用】 新規導入のロジャーセレクトは問題なく運用され、聴覚障がい学生支援の質的向上に寄与している。
事
業 ④ 【コロナ禍における支援】 対面授業再開に伴い、当初予定した対応の必要性がなくなった。
内 ⑤ 【障がい者支援に関するFD等】 目標未達となった。
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【情報共有（業務改善）】 学生課内での共有及び理解促進を図る。
② 【共有ドライブの活用（業務改善）】 第三期中退プロジェクトのドライブをより積極的に活用し支援の質的向上につなげる。
③ 【支援機器の活用】 各種支援機器の管理及び運用面において課題が残った。
④ 【新規_障がい等学生増加への対応】 障がい等学生の急激な増加への対応が大きな課題となっている。
⑤ 【障がい者支援に関するFD等】 2022年度と同様の課題（マニュアル、FD）について再度取り組むこととする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【情報共有（業務改善）】 組織内での事務作業マニュアルの共有を図るとともに、学生対応マニュアルの整備についても検討する。
② 【共有ドライブの活用（業務改善）】 現在使用中である支援室のドライブに関係教職員がアクセスできるようにする等の運用改善について検討する。
③ 【支援機器の活用】 各種支援機器の管理・運用体制について改善を図る。
④ 【新規_障がい等学生の増加への対応】 現在コーディネーターが対応している定型的業務を組織で可能な限り組織全体で分担できるよう検討する。
⑤ 【障がい者支援に関するFD等】 既存の「支援の手引き」に取り組み事例等を加筆し内容の充実を図るとともに、学内FD研究会を実施する。

137

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

情報教育

担当委員会・センター（構成員数）

情報教育センター（22名）※さいたま岩槻キャンパス含める

担当部署

情報教育研究室※さいたま岩槻キャンパス含める

記載責任者（役職）皆川 武（センター長）、西尾 典洋(センター次長)

会議概要（実績回数）

情報教育センター・情報教育部会合同会議 全11回（定例10回+臨時1回）［ 実施日：定例 4/13, 5/18, 6/15, 7/13, 10/12,11/16,12/14,1/18, 2/15, 3/15 臨時 9/7 ］

添付エビデンス

情報教育センター・情報教育部会合同会議 議事録
2021年度 自己点検評価項目

課題と2022年度の改善目標（Action）① ・新宿キャンパス ネットカフェのPCについて、使用対応期間の経過に伴い、2022年度中にPCのリプレイスを実施する
・情報教育センター特設サイトのマニュアルやFAQの導線の不備などの問題点を修正し、随時内容を改善しながら情報発信を行う② ・情報教育センターと情報システム課が各々管理するADサーバの統合も含めた既存のサーバ群の見直しについて検討し、サーバ移行作業や管理の効率化も含めた環境を整備する③ ・情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等について、教員や学生から指摘された手順がわかりにくい箇所や説明が不足している点などを整理して課題をあらいだしながら内容を更新する④ ・AI・データサイエンス教育を取り入れたカリキュラムや教材準備等を継続的にすすめると同時に、授業を円滑にすすめることができるよう情報活用演習IIを担当する非常勤教員の公募を実施する⑤ ・2023年度の「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」の認定を目指して情報活用演習関連科目の授業準備をすすめる⑥ ・新宿キャンパス1505教室の設置PCの使用対応期間経過に伴い、2022年度中にPCのリプレイスを実施する
・今後のBYODの推進を前提として、新宿キャンパス ネットカフェや岩槻キャンパス メディアプラザの環境整備を実施する
事
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① ・新宿キャンパス ネットカフェの利用実態を調査し、2022年度予算を申請し、リプレイスを実施する計画で対応を行う
・今後のBYODの推進を前提として、大学によるBYODに係るワーキンググループ等と連携しながらネットカフェの環境を整備する② ・ADサーバの統合も含めた既存サーバ群の見直しについて、2022年度予算を申請し、夏休み期間に実施する計画で対応を行う③ ・2022年度春学期授業開始前までに情報活用演習Iを担当する教員と連携しながら、情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等を見直し、かつ
Microsoft365のバージョンアップによる変更箇所なども含めて更新を実施する④ ・2022年度秋学期情報活用演習IIの開始までに非常勤教員を充足して、授業を円滑にすすめることができるよう準備する
・情報活用演習IIのAI・データサイエンス教育をカリキュラムに対応した動画教材の費用を2022年度予算で申請し、担当教員による教材開発を含め授業準備をすすめる⑤ ・2022年度よりAI・データサイエンス教育を実施し、2023年度「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」に申請する⑥ ・新宿キャンパス1505教室のPCリプレイスについて2022年度予算を申請し、リプレイスを実施する計画で対応を行う
・岩槻キャンパスのメディアプラザのリプレイスについて、今後のBYODの推進を前提とした環境整備も踏まえて2022年度予算を申請し、年度中に完了する
計画で対応を行う
2022年度 自己点検評価

項目※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① ・計画通り春休みに新宿キャンパス ネットカフェのリプレイスを完了した。具体的には固定のデスクトップPCの台数を削減し、BYODによる学生が所持するノートPCが利用できるようサブモニタを設置したスペースを増加した
・AI･データサイエンス教育検討委員会の情報環境整備検討WGと連携して、新宿キャンパス LL教室のリプレイスや10号館4,5,9階の空きスペースにBYOD
による学生が所持するノートPCが利用できるようサブモニタや大型モニタを含めた学習環境を整備した
・全学のBYODを含む学習環境整備やAI・データサイエンス教育を担当する情報基盤教員の公募を実施した② ・春休みに既存サーバ群の見直しを行い、利用頻度の少ないサーバの停止や統合を実施した。また、情報教育研究室の内サーバ室で稼働しているサー
バ群を外サーバ室に集約することにより、一元的にサーバの管理運用が可能となるよう整理した・ADサーバについては、統合による問題の確認や授業への影響などの調査について十分な検討結果を得ることができず、授業の運用に関わる作業を要するため、引き続き詳細な調査検討を行うことを優先して2023年度以降に延期した③ ・春学期授業開始前までに授業を担当する教員と連携しながら、情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等を見直し、かつMicrosoft365のバージョンアップによる変更箇所なども含めた更新を実施した④ ・情報活用演習IIを担当する非常勤教員を充足し、授業を円滑にすすめることができるよう準備した・情報活用演習IIのAI・データサイエンス教育カリキュラムに対応した動画教材を導入し、担当教員による教材開発を含めた授業を展開した⑤ ・情報活用演習Iと情報活用演習II においてAI・データサイエンス教育を実践し、2023年度「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」に申請する準備を実施した⑥ ・計画通り夏休みに新宿キャンパス1505教室のPCリプレイスを実施した。また、同時に1500、1501、1502、1504教室の什器の入れ替え等を実施して学習環境を整備した・計画通り春休みに岩槻キャンパス メディアプラザ1,2のリプレイスを実施した。具体的には固定のデスクトップPCの台数を削減し、BYODによる学生が所持するノートPCが利用できるサブモニタや大型モニタを含めた学習環境を整備した

２．点検・評価（Check）

138

① ・新宿キャンパス ネットカフェのリプレイスにより、固定デスクトップPC(10台)、学生が所持するノートPCが利用できるスペース(24席)、ミーティングテーブル(12席)の学習環境を整備して運用を開始できる準備が完了した
・新宿キャンパス LL教室のリプレイス および 10号館4,5,9階に学生が所持するノートPCが利用できる個別スペース(12席)、ミーティングテーブル(24席)の学習環境を整備して運用の準備および開始された② ・既存サーバ群の見直しおよび整理を行い、一元的な管理運用ができる環境構築を完了し滞りなく稼働していることを確認した
・ADサーバの統合について引き続き十分な調査検討を行い、2023年度に実施するよう準備をすすめる③ ・春学期授業開始前までに情報教育センター特設サイトにMicrosoft365のインストールマニュアルを整備して、教員と助手間で情報共有等の連携をしながら学生サポートを行った④ ・情報活用演習IIの授業準備状況などの進捗状況について、情報教育センター・情報教育部会合同会議において報告しながら準備をすすめた
・授業評価アンケートを情報教育センター・情報教育部会合同会議において報告し、自己点検・評価を実施した
・AI･データサイエンス教育の導入に向けた学生の意識調査について、目白大学高等教育研究所が発行する「目白大学高等教育研究 第29号」の事例報
告に投稿し掲載された

事
業
内
容

⑤ ・「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」について、情報教育センター・情報教育部会合同会議において報告しながら申請の準備をすすめた
・「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」のモデルカリキュラムを踏まえた、今後の情報教育の取り組みについて目白大学高等教育研究所が発行する「人と教育 第17号」に投稿し掲載された⑥ ・新宿キャンパス1505教室のPCリプレイス(40台)を実施して秋学期より授業での利用を開始した・岩槻キャンパス メディアプラザ1,2のリプレイスにより、固定デスクトップPC(15台)、学生が所持するノートPCが利用できるスペース(56席)、ミーティングデ
スク(16席)の学習環境を整備して運用を開始できる準備が完了した

３．課題と次年度の改善目標（Action）① ・新宿キャンパス ネットカフェおよび10号館4,5,9階に整備したBYODに係る学習環境の利用を促進することを目指した取り組みを行う
・あらたに学生ヘルプデスクを配置してBYODなどに係る学生サポートを強化する② ・ADサーバの統合について問題の確認や授業への影響などの調査を十分に検討し実施する・サーバ群の移動に伴い情報研究室の内サーバ室を改修し、情報研究室の職場環境改善に取り組む③ ・情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等について、教員や学生から指摘された手順がわかりにくい箇所や説明が不足している点などを整理して課題をあらいだしながら内容を更新する④ ・2023年5月〆切とする「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」を文部科学省に申請する
・2022年度情報活用演習の授業評価などから教材の改訂や授業内容を検討しながら授業を展開する
・2024年度の「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）プラス」の認定を目指して準備をすすめる⑤ ・新宿キャンパスの1505教室AV設備や1号館5階ラウンジプリンタの使用対応期間経過に伴い、2023年度中にリプレイスを実施する
・岩槻キャンパスの情報演習室1,2の設置PCの使用対応期間経過に伴い、2023年度中にリプレイスを実施する⑥ ・今後のBYODの推進やあらたなLMSの導入などを含めて、関連する他委員会やWG等と連携しながら、全学的な学習環境の整備を検討する
・これらの業務に対応するため、情報教育センターの助手や職員などを含めた構成要員を検討する

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ・新宿キャンパス ネットカフェおよび10号館4,5,9階に整備したBYODに係る学習環境の利用を促進するようWebページなどで情報を発信する
・新年度授業開始に間に合うよう学生ヘルプデスクを募集して4月から運用できるようすすめる② ・ADサーバの統合について問題の確認や授業への影響などの調査を十分に検討し、夏休み期間に実施する計画で対応を行う
・情報研究室の改修工事を2023年度要望書として申請し、情報研究室の職場環境改善を実施する③ ・引き続き情報活用演習を担当する教員と連携しながら、情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等を見直し、かつMicrosoft365のバージョンアップ
などによる変更箇所なども含めて随時更新を実施する④ ・2022年度の情報活用演習の授業評価をもとにAI・データサイエンス教育検討委員会において自己点検・評価を実施する
・自己点検で指摘された改善点を踏まえ2023年度授業に向けて授業内容の見直しや教材の改訂・開発をすすめると同時に、株式会社Schooと連携しあらたに導入されたLMS(Schoo Swing)を活用した授業を展開する
・2023年度の授業実績を踏まえ2024年度の「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）プラス」に向けて申請の準備をすすめる⑤ ・新宿キャンパス1505教室AV設備等のリプレイスについて2023年度予算を申請し、年度内に完了する計画で対応を行う
・岩槻キャンパスの情報演習室1,2のリプレイスについて、今後のBYODの推進を前提とした環境整備も踏まえて2023年度予算を申請し、年度内に完了する計画で対応を行う⑥ ・今後のBYODの推進やあらたなLMSの導入などを含めて、AI･データサイエンス教育検討委員会の情報環境整備検討WGなどの他委員会と連携し、全学的な学習環境の整備を検討および実施する計画で対応を行う
・情報教育センターの業務や体制の整理をすすめることにより、助手や職員などを含めた構成要員を検討する計画で対応を行う

139

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教養教育（大学）担当委員会・センター（構成員数）

教養教育機構①総合科目教育部会、②国語教育部会、③外国語教育部会、④スポーツ・健康教育部会、⑥初年次教育部会、⑦キャリア教育部会、⑧外国語としての日本語部会、⑨企画・調整部会

担当部署

教養教育機構、企画・調整部会

記載責任者（役職）土井 正（教養教育機構副機構長、企画・調整部会長、副学長）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス
項目

2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 共通科目担当教員の任用枠が教養教育機構なのか学部・学科であるか、わかりにくい。
② DX副専攻についても、SDGｓ副専攻と同様に、学科横断的な展開を推進する。
③ 共通科目のカリキュラムパスを整理し、適正な開講形式を検討する。
事
業 ④ アセスメント結果を活用し、共通科目の2022年度改正カリキュラムでの改善事項を軌道に乗せる。
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 担当科目や人事計画について、所属学部長・学科長と十分に調整し、人事を行う。
② 各学科の専門科目からDX科目の選定を行い、副専攻科目に追加する。
③ 共通科目の開講学期、クラス数および担当者を決定する。
④ 各部会において、アセスメント結果と学生の授業評価を活用することで、改正カリキュラムによる学修成果を検証し、授業改善方法を検討する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 共通科目担当の専任教員の採用10件、昇任・任期更新3件、及び非常勤講師の採用13件について、案件ごとに予備選考委員会を設置し人事を行った。
② 副専攻規程を改正し、DX副専攻の科目区分の見直し及び学科専門科目35科目を追加選定した。
③ 2023年度から総合科目のうち選択必修科目のすべてを遠隔授業（オンデマンド型）にすることを決定し、準備作業を行った。
④ 国語部会において、日本語能力試験の結果等を基に、授業方針を見直し、授業内容の改善を検討した。
２．点検・評価（Check）① 共通科目担当教員人事や担当科目の決定等について、予備選考委員会の設置及び関係学部長・学科長との調整は適正に行われた。
② DX副専攻の修了要件に、卒業要件に参入できる専門科目を追加したことで、学生の負担軽減と学修の広がりを両立させる案を考えた。
③ 総合科目を時間割外に置くことで、他の科目に時間割配置上の余裕ができた。授業資料の公開や課題の締め切りを統一することで、学生の混乱がなくなる。
事 ④ 学生の国語・日本語力の向上・底上げは喫緊の課題であるが、国語科目・教育だけの問題ではないという意見で一致した。
業内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 秋以降に退職を申し出る教員が一定数出ることはやむを得ず、急遽人事が必要になるケースも多いが、全般的に補充人事申請のタイミングが遅い。
② ブランディングの点から、副専攻の狙いや内容、取得するメリットについて、学内外への周知・広報活動が十分でない。
③ さいたま岩槻キャンパスにおいて、新宿キャンパス開講の総合科目（オンデマンド型）が受講できるよう検討する。
④ 学生の国語力、基礎学力及び学修能力の向上のための施策を全学的に講じる必要がある。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 次年度の担当科目や必要人員等を、各部会で可能な限り早いタイミングで見積もり、計画を確立する。
② 来年度の副専攻ゼミ開講に伴い、学内外に十分な周知及び募集・広報活動を行う。
③ さいたま岩槻キャンパスの学則（共通科目）を改正する。
④ ベーシックセミナー・テキストの抜本的改訂に着手する。

140

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

内部質保証

担当委員会・センター（構成員数）

内部質保証委員会（51名）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）

太原孝英（委員長・学長）、池村えみ（内部質保証担当）

会議概要（実績回数）

本委員会２回、大学部会１回、短期大学部部会１回、外部評価委員会１会

添付エビデンス

目白大学・目白短期大学部における内部質保証に関する規程（2023年3月1日改正施行）、短大外部評価委
員会議事録、大学外部評価委員会報告書、大学各学科専門科目アセスメントポリシー
2021年度 自己点検評価項目

課題と2022年度の改善目標（Action）① 「部門別自己点検評価年次報告書」の公開を早め、9月中にはHP上で公開する。
② 短大：引き続き高校との意見交換、企業との情報交換を行う。外部評価委員会は11月に開催する。
③ 大学：2022年度外部評価委員会通算３回目では、キャリア支援とDPについてをテーマとして取り上げる。
④ 大学：公益財団法人日本高等教育評価機構の認証評価受審（2023年）に向けて、滞りなく受審出来るように学長のリーダーシップのもと、万全の準備を進める。
⑤ 大学：IRが提供する各種アセスメントの評価と達成目標（数値指標や行動指標）の策定を行う。
⑥ 大学：専門科目アセスメントポリシーの全学科共通について、IRで達成目標（数値指標）を検討する。
⑦ 大学：入学前教育について、各学科の状況把握と課題等を洗い出す。
事
業 ⑧ 短大：アセスメントテストの結果を検証する。
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 「部門別自己点検評価年次報告書」の作成準備の早期化を行う。また、内容、及び課題について検討する。
② 短大：外部評価委員について、2巡目となり委員の変更を予定しているが、春学期中に評価委員へ委嘱状を送付し、準備を行う。
③ 大学：2022年度外部評価委員会のテーマであるDPの検証（学習成果の可視化）へ向けて、春学期は、アセスメントの洗い出し、様々な検証との紐づけなどの作業を行い、整理する。
④ 大学：公益財団法人日本高等教育評価機構の認証評価受審（2023年）に向けて、LO（副学長（総務担当））を中心とした作業部会を立ち上げる。
⑤ 大学：IRが提供する各種アセスメントの評価と達成目標（数値指標や行動指標）の策定を行う。
⑥ 大学：専門科目アセスメントポリシーの全学科共通について、DP、学士力、専門基礎力との整合性を明確にし、学習成果の可視化につなげる。
⑦ 大学：入学前教育とAPとの関連性を整理と入学前アンケート結果等の回答を参考に分析を促進する。
⑧ 短大：アセスメントテストの検証結果をFDで共有し、教育改善に役立てる。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 「部門別自己点検評価年次報告書」は、当初の予定どおり、9月に大学・短期大学部の自己点検評価報告書をHP上で公開した。
② 短大：高校との意見交換は2022年6月25日と2022年12月3日、企業との情報交換会は2022年11月11日、外部評価委員会は委員構成員を刷新し、2022年11月5日に開催した。
③ 大学：外部評価委員会通算第３回を2023年2月17日に開催した。テーマは、DPの検証として、卒業時アンケート、卒業後アンケート、企業アンケートによる検証とキャリア教育・就職支援、副専攻の開設状況報告とした。
④ 大学：認証評価受審に向けて、今野副学長（LO）のもと、新宿キャンパス学務部長を中心とした作業部会を11月に立ち上げた。
⑤ 大学：IRが提供する各種アセスメントの分析を各学科から受け付ける体制を整備し、会議で共有した。
⑥ 大学：専門科目アセスメントポリシーに基づき、それぞれの評価について達成目標（数値目標）を全学科で策定した。
⑦ 大学：さいたま岩槻キャンパスについて、APを社会人基礎力測定PROGの結果に基づいて調査した。
⑧ 短大：学修成果確認試験を３学科滞りなく実施した。
⑨ 「内部質保証に関する規程の改正、ディプロマポリシー、カリキュラムポリシーの再点検と整備、アセスメントポリシーの再点検と整備を行った。
２．点検・評価（Check）① 「部門別自己点検評価年次報告書」について、具体的な数値目標等の表示が少ない状況であった。
② 短大：予定通り、高校との意見交換、企業との情報交換会、外部評価委員会を開催し、建設的な意見をいただき、充実した会議であった。また、各会議の概要をHPに公開した。
③ 大学：通算３回目となる外部評価委員会は、対面（一部ハイブリッド）を実施し、事後アンケートを行い、率直なご意見をいただけるように工夫した。さらに内部質保証の規程を改正し、これまで通りの外部評価委員会と新たに学生評価委員会を開設し、より充実した客観的評価体制を構築した。また、会議概要はHPに公開した。
④ 大学：認証評価受審に向けて、作業部会で自己点検評価書の作成に取りかかった。部会は、11/16、12/21、1/25に開催し、進捗状況の把握を行った。
⑤ 大学：IRが提供する各種アセスメントの分析については、３学科へ提供と副学長から依頼のあった入試結果の分析を行い、各学科及び入試担当へ提供した。各アセスメントの達成目標は策定できなかった。
⑥ 大学：専門科目アセスメントポリシーに基づき、それぞれの評価について全学科の達成状況を確認した。
事業内容⑦ 大学：さいたま岩槻キャンパスについて、APを社会人基礎力測定PROGの結果から評価したが、入試種別との相関は見いだせなかった。
⑧ 短大：学修成果確認試験は評価基準の明確化が課題であった。
⑨ 内部質保証に関する規程を改正し、内部評価委員会と部会の事業内容を仕分けし、体制を整備し図式化した。また、ディプロマ・ポリシーの改正による専門基礎力との関連の明確化及び表現の共通化、カリキュラム・ポリシーを現行カリキュラムとの整合性と表現の共通化、アセスメント・ポリ
シーを「全学レベル」「学位プログラムレベル」「授業レベル」で体系的に点検・評価を行うこととした。

141

３．課題と次年度の改善目標（Action）① 「部門別自己点検評価年次報告書」に具体的数値や達成目標を掲載できるようなフォームを検討する。
② 短大：内部質保証、FDSD活動について、規程を改正し体制を整備し、短期大学部の取り組みとしてHPに公開する。
③ 大学：外部評価委員会での評価が不明確であるため、明確にするの施策を検討する。学生評価委員会の学生選抜と開催を滞りなく行う。
④ 大学：認証評価受審に向けて、評価書執筆、各種エビデンスの収集を滞りなく行う。
⑤ 大学：IRの各種アセスメント結果について、各学科FDや委員会等の活動において有効利用を促進する。
⑥ 大学：専門科目アセスメントポリシーに基づく評価結果を内部質保証委員会大学部会で検討・評価する。
⑦ 大学：APの再点検を入学前教育の充実を図る。
⑧ 短大：学修成果確認試験の評価基準を明確にするための対策を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 「部門別自己点検年次評価報告書」に達成目標を記載するフォーム改善を行う。
② 短大：内部質保証、FDSD活動のHP公開にあたり、短大独自の活動を掲載する。
③ 大学：外部評価委員会の事後アンケートによる評価を充実させ、現状の評価を可視化し、多様な意見を学内で共有できる体制を整備する。また、学生評価委員の選抜等を春学期中に行い、意見聴取をスメーズにし、会議がより有意義なものなるよう事前に調整する。
④ 大学：認証評価受審に向けて、6月内部質保証委員会で評価書の承認を受けて完成し、その後の評価機構からの疑義の対応を行い、10月の実地調査に向けて、大学が一丸となり、万全の体制で臨む。
⑤ 大学：IRの各種アセスメント分析について、学科別に結果を示すことで、各学科や担当者の関心を高め、分析に役立てる。そのうえで、達成目標を検討する。
⑥ 大学：専門科目アセスメントポリシーに基づく評価結果を内部質保証委員会大学部会で検討・評価する。
⑦ 大学：内部質保証員会大学部会での検討から、APの課題、入学前教育の課題を明確にする。
⑧ 短大：学修成果確認試験の評価基準にルーブリックを活用する。

142

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教学運営

担当委員会・センター（構成員数）

学部長等会議（64名）、学部長等会議（大学院部会）（32名）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）

太原孝英（委員長・学長）、岡 かおる（大学企画室）

会議概要（実績回数）

月１回定例（第3水曜日大学院部会14：30～、学部長等会議15：00～）
2022年度実績：大学院部会10回開催、学部長等会議10回開催、大学運営評議会7回開催※原則、全会議ともWEBにて開催（大学院部会は全10回中、臨時書面審議を1回開催）

添付エビデンス

各会議資料、議事概要
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① DX教育及び、DX教育を促進するための環境整備（BYODも含め）促進のために、課題の確認と具体化への対策を進める。
② 退学を考える学生の早期発見と早期対応を目的とした「第３期中退防止プロジェクト」の具体的計画を策定し、2月の学部長等会議で共有した。達
成目標は2025年度までに全入学者の9割以上が卒業することとした。
③ セミ活動、課外活動、学園祭などのイベントに関し、感染対策マニュアルの整備、大学としての学生支援の強化を行う。
④ 2023年度からの業績評価の実施にあたり、理解促進を図る。
⑤ 副専攻科目担当者の確定と履修促進を図る。
⑥ 外国語学部、看護学部及び看護学研究科の将来構想を促進するためのワーキングを立ち上げる。
⑦ 大学院の教育内容の充実と特色の創出、募集強化を行う。

事業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① AIデータサイエンス教育検討委員会にDX教育部会と教育DX部会を立ち上げ、教育内容と環境整備を促進する。
② 第３期中退防止プロジェクトとして、早期発見を目的とし新中退アラートシステムの導入と、学生個々の情報を学科担任+学生課+教務課で共有フォルダを活用して共有する。
③ 対面での学園祭開催にむけて、教職員でバックアップする。
④ 2023年度評価実施に向けて、３つのエビデンスが滞りなく揃うよう、全教員へ業績評価の目的等の理解促進に動画等を活用し丁寧な説明を行い、評価者の研修も検討する。
⑤ 未確定の科目担当者について早急に確定させる。また、副専攻履修者増を目指しリーフレットの作成や学内外の広報を充実させる。
⑥ ワーキングを立ち上げ、問題点の洗い出し、特色・魅力の再検討と具体化の検討を行う。
⑦ 大学院研究科連絡会を開催し、様々な施策を実施する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① AIデータサイエンス教育検討委員会DX教育部会では教育内容・ｶﾘｷｭﾗﾑについて、また教育DX部会では環境整備の検討を行った。特に教育DX部
会では2023年度新1年生に対してBYODを必須とすることに伴う演習室の整備方針を検討し、情報教育センターとの連携を図って実施した。
② 「第3期中退防止プロジェクト」は「中退防止プロジェクト実施骨子」(2022年1月学部長等会議にて提案）に即して実施され、共有フォルダの活用を導入。出席不振、成績不振と判断した学生について情報共有し、様々な取り組みを行った。また、秋学期に従来システム改良版も稼働できるよう、
2022年6月学部長等会議においてテスト運用の周知を行い、各学科での取組みを促進した。
③ 2020年度以降のコロナ感染対策の状況下で制限されていた、学生の自発的活動支援の重要性については、当初より学長から要請がなされ、学園祭については両キャンパスの学生課が中心となって支援した。いずれも飲食関連の模擬店出店は控えるなどの制限を行いつつ、対面での開催が実現した。
④ 2021年度末に「教員業績評価実施要項」に関して、経緯や趣旨、内容を動画にて説明。2022年度期初にも教員からの各種質問等に対応した。
7月には教員業績評価実施要項を一部修正し、7月の当学部長等会議で周知。2023年2月の当会議で教員業績評価報告書の作成について、あらためて説明を行った。2023年3月には、2023年度からの評価活動に向けて、評価者説明会を両キャンパスにおいて実施した。
⑤ 副専攻の科目担当者はすべて確定した。DX副専攻では科目区分を経済産業省提示の「DXリテラシー標準」に準拠し、同時に履修の自由度を高めるために科目を追加して充実を図った。
⑥ 看護学部及び看護学研究科に関しては、将来構想委員会を設置し、主に国立埼玉病院キャンパスの役割・機能について検討及び意見聴取を行った。外国語学部将来構想検討委員会に関しては、学部教員による作業部会を設置し、継続して検討を行った。
⑦ 大学院研究科連絡会によって、各研究科の課題共有及び情報共有のためのシステムづくりを行った。

２．点検・評価（Check）① DX教育及び環境整備（BYODを含む）促進については、2023年度に向けて授業時間外学習の増加や各種知識・スキルの習得を目指し、新LMSとして「Schoo Swing」導入を決定。検討委員会が中心となり、AIデータサイエンス教育が前進した。
② 今年度からプロジェクト体制で取り組み、システムを整備することで、組織的・日常的な対応を可能とした。退学リスクの高い学生に対するフォロー
を日常的に呼びかけ、2023年1月学部長等会議においては、学科別の取組み状況報告を依頼。年度末の総括をもとに、中途退学検討委員会設置に向けて体制強化の検討が行われた。
③ 学園祭来場者はいずれも2日間合計で新宿キャンパスで6,096名、さいたま岩槻キャンパスで875名。コロナ禍の影響が残り、十分な活動ができな事かった。また式典関連は、入学式・学位授与式とも感染防止に配慮しつつキャンパス別に行い、規模を縮小しながら円滑な運営を行った。
業 ④ 2023年度からの評価開始に向けて、特に年度末から翌年度初めにかけて、学科から入力システムに関する照会が目立った。全般的に、評価に至内る一連の流れに関して、理解が十分とは言えない状況が伺われ、またシステム自体、一部修正を要する箇所があった。
容⑤ いずれの副専攻も、『東洋経済ACADEMIC』の特集記事に掲載された（SDGｓ専攻は2022年7月発行。ＤＸ副専攻は2023年1月発行）。また、両副専
攻の説明用リーフレットを作成し、同時に大学基幹サイト上では「目白大学の副専攻」として、そのねらいや各授業科目・担当者を紹介するなど、学内外に向けて積極的な広報を行った。その結果、初年度の副専攻希望者は、SDGｓ副専攻56名、DX副専攻45名、合計 101名を数えた。（2022年度
末から2023年度期初。教務部教務課調査）143

⑥ 看護学部及び看護学研究科に関しては、将来構想検討委員会を全3回開催。委員会での検討や意見聴取を踏まえ、研究科の校地を新宿キャンパスに変更するとともに、修学支援に関する事務機能を新宿キャンパスに移管することを提案し、2024年4月からの移転が決定した。外国語学部将来構想検討委員会は他学部の事例を参考にしつつ、新たなコース等、具体的な施策について継続して検討を重ねている。
⑦ 大学院研究科連絡会を4月と9月に開催することで、各学期の当初に各研究科の状況や問題を共有した。2022年度大学運営方針の一つである「大学院強化」に関して、具体的な情報共有（公開講座、研修会の情報など）によって相互参加等の呼びかけがなされたが、横断的なイベント等は今後の検討課題となった。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 中退防止に関しては、プロジェクト設置当初の、「2025年度までに全入学者の9割以上が卒業する」という達成目標に向けて、各部門が協力し全学体制で対応する。
② コロナ後の各行事の再開、特に大学の入学式・学位授与式に関しては引き続き感染防止に留意しつつ、合理的・効率的な運営を目指し、学生の交流機会を創出する。
③ 教員業績評価制度に関しては、円滑な評価活動を目指して、早期より評価活動の意識を高め、同時にベスト・ティーチャー、ベスト・リサーチャー賞
決定に向けて、適切な選考に努める。
④ 外国語学部に関する将来構想については、学部教員による検討を継続する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 中途退学対策委員会規程を制定し、委員会を組織化して各部会を置き、環境整備・初年次教育も含め、全学的な体制で多角的アプローチを図る。
② 式典に関してはキャンパス合同開催を推進。イベント等で学生間の交流を図るとともに本学への帰属意識を喚起する。
③ 教員業績評価では、教員業績評価の入力等、進捗状況を随時確認する。情報システム課と密に連携し、必要に応じてシステムの修正を行う。
④ 外国語学部の将来構想においては、学部としてのグランドデザインを明確にしながら、将来構想委員会で更に検討を重ねる。

144

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

FD活動（新宿キャンパス）、全学FD研修会

担当委員会・センター（構成員数）

FD実施委員会

委員会・センター

担当部署

教務部研究支援課、高等教育教育研究所

記載責任者（役職）今野裕之 大学新宿キャンパスFD実施委員長/高等教育研究所所長、小松由美 短期大学部FD実施委員長
キャンパス合同FD実施委員会（１回）

会議概要（実績回数）「目白大学新宿キャンパス各種委員会規程」、「目白大学短期大学部各種委員会規程」、「目白大学・目白大
学短期大学部FD・SD推進委員会規程」
添付エビデンス

項目

2022年度 第1回全学FD研修会実施概要、2022年度 第1回全学FD研修会報告、2022年度 第2回全学FD研修
会実施概要、2022年度 第2回全学FD研修会報告、2022年度 FD実施委員会（キャンパス合同）議事概要、目白大学・目白大学短期大学部 ＦＤ活動の目標、2022年度「ＦＤ活動実施計画書」一覧、2022年度「ＦＤ活動実
施報告書」一覧
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 全学FD研修において、高い参加率を保ちつつ、教育力の向上・研究活動の活性化のため、研修内容を充実させる。
② FDに関する企画立案及び実施体制の見直し及び教員向けSDの実施についての体制を整備する。

事
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 全学FD研修会開催の周知を徹底する。未受講者に対し、受講を促すメールを送信する等のフォローを適切に行う。
② 関連部署が連携し、FD及び教員SDに関する方向性を定め、実施体制を整備する。

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 第1回全学FD研修会を2022年9月9日（金）～16日（金）に開催した。
研修内容としては、(1)コンプライアンス教育・研究倫理教育、(2)研究成果報告、(3)授業と評価に関する研修を実施。参加者は各自、動画や資料を期間内にオンライン上で閲覧するオンデマンド形式での研修会とした。
(1)コンプライアンス教育・研究倫理教育では、副学長が研究不正の種類や様態」や「本学の研究不正防止体制」として新設された規則・規程について説明し、研究不正防止の意識向上を図った。(2)研究成果報告として、7名の研究者による成果発表があり、参加者は２名以上の発表を閲覧することとした。(4)授業と評価に関する研修として、授業評価アンケートの結果等についての説明の資料が提示された。
② 第2回全学FD研修会を2023年2月9日（木）に開催。その後、2023年2月8日（水）～15日（水） にオンデマンドでの配信も行った。
研修前半は目白大学公開講座も兼ね、大正大学特命教授の山本 繁氏を講師に迎え、「中退リスクの高い学生の早期発見と初年次教育」として講演会を実施。後半は、「第3期中退防止プロジェクトについて概要、各キャンパスの取り組み、実態等）」と題してオンデマンド形式での研修とした。
③ FD実施委員会（キャンパス合同）を2022年 6月15日（水）にメール審議で実施した。
2021年度「ＦＤ活動実施報告書」が報告され、2022年度全学ＦＤ研修会実施計画(案)についてを審議、承認された。また、「目白大学・目白大学短期大学部ＦＤ活動の目標について」が提示され、当該目標に基づき、2022年度「ＦＤ活動実施計画」を各学部・学科・研究科・専攻ごとに策定した。
④ 各学部・学科・研究科・専攻から、2022年度「ＦＤ活動実施計画書」の提出があった。年度末には、2022年度「ＦＤ活動実施報告書」が提出された。
⑤ 大学設置基準が2022年10月1日に改正されたことに伴い、全学で行うファカルティ・ディベロップメント（FD）と、教育研究活動等の適切かつ効果的な運営を図る研修（いわゆるスタッフディ・ベロップメント（SD））について、組織的な研修の機会を設けることにより、教員並びに事務職員の一人ひとりの積極的な大学運営への参画を促し、教職協働の実質化の促進と、より一層の教育研究活動の質向上を目的とした委員会を設置するため、「目白大学・目白大学短期大学部FD・SD推進委員会規程」を新設した（2023年4月1日施行）。

事業内
容 ２．点検・評価（Check）① 未受講者へメールで研修案内を送信し、受講を促すことで、第1回全学FD研修会の参加率は100％であった。研修後のアンケートにおいても、88％以上の参加者が各研修内容について「とても満足」又は「満足」と回答した。
② 第2回全学FD研修会の参加率は、96.6％であった。91％以上の参加者が各研修内容について「とても満足」又は「満足」と回答した。
③ FD実施委員会（キャンパス合同）はメール審議の形式のため、委員全員が参加することができた。
④ すべての各学部・学科・研究科・専攻から2022年度「ＦＤ活動実施計画書」及び「ＦＤ活動実施報告書」が提出された⑤ 「目白大学・目白大学短期大学部FD・SD推進委員会規程」の新設に伴い、「目白大学新宿キャンパス各種委員会規程」及び「目白大学さいたま岩槻
キャンパス各種委員会規程」、「目白大学短期大学部各種委員会規程」、「エクゼクティブＳＤ実施要領」を改訂した。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 全学FD研修において、高い参加率を保ちつつ、教育力の向上・研究活動の活性化のため、研修内容を充実させる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 「目白大学・目白大学短期大学部FD・SD推進委員会規程」に基づき、組織的にFD及びSDを実施する。

145

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教務支援

担当委員会・センター（構成員数）

教務委員会（大学：29名、短大：3名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス教務部教務課

記載責任者（役職）

雪吹 誠（学務部長（教務担当））、堀 崇一郎（教務部長）

会議概要（実績回数）

11回

添付エビデンス①2023オリエンテーションの説明資料、2023年度 学年暦、総合科目授業形態②2022年度秋学期試験実施要領、③2022年度秋学期の事前抽選講義申請について、2022年度秋学期事前抽選該当科目一覧(案)、2022年度
春学期総合科目受講年次割合、④「臨地研修」に関する申し合わせ（2022年度改訂案）、2022年度臨地研修の件数、⑤2023年度シラバス執筆依頼、2023年度 シラバス点検のポイント（セルフチェックのお願い）、2023シラバス
点検依頼、2023年度「学修成果」の調査について⑥BYODの実施について、Slackの導入について、新LMS（Schoo Swing）の導入について
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 遠隔授業について、・感染対策に配慮しながらも十分な教育効果がある授業を行う。
・新入生に対して遠隔授業の受講方法等十分な指導を実施をする。
・遠隔授業のメリットを十分生かし、さいたま岩槻キャンパスとの合同授業の導入を検討する。
② 期末試験について、・追・再試験実施にあたり確認不足の学生が発生しないよう事前の周知を工夫する。
・遠隔試験時の通信トラブル対応の見直しを行う。
③ 抽選機能について、抽選に当選したもののその後取消を行う学生が多く、煩雑な事務手続きが発生した。次年度以降、抽選科目の選定や時間割の配置を検討していく。
④ 「臨地研修」について、
・実時間数を報告することにより、研修の実態を把握することができた。
・引き続き2021年度も「臨地研修」を積極的に奨励し、優れた研修を行った学生に成果報告会を開催する。また、ホームページ掲載も検討する。

事
業
内
容

⑤ シラバスについて・学生が計画的に事前事後学習を行うことができるよう、事前・事後学習の「内容」および「学習に必要な時間」を明確に記入する。
・遠隔授業を取り入れる科目については、各回ごとに授業実施形態を明示する。
⑥ 学内接種について、2022年度に第3回目の職域接種を予定している。学内接種者以外の学生が申請しないよう申請フローを改善していく。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① 遠隔授業について、2022年度も引き続き新型コロナウィルス感染症の状況に即座に対応できるよう、流行状況と授業形態でマトリックスを作成し、きめ細かな準備を行う。
② 期末試験について、・教員による試験実施の申請から成績入力完了までの実施要領の充実、および教務課の期末試験業務の効率化をはかっていく。
・教員・学生向けの遠隔試験時のマニュアルや通信トラブル対応のマニュアルを充実する。
③ 抽選機能について、現状、共通科目は分野横断科目、学際科目、異分野入門科目からそれぞれ2単位ずつの履修となっている。抽選対象科目の中には遠隔授業の科目もあるため、時間割の配置を工夫することにより抽選自体を回避できる可能性がある。2022年度以降の授業方針及び教務システムを含め検討を重ねていく。
④ 「臨地研修」について、新型コロナウィルス感染症対策の一環として、オンラインでの研修もあり実施形態が多様化してきた。対面およびオンラインにも対応した効果的な実施及び指導ができるよう各学科で計画していく。
⑤ シラバスについて、ディプロマポリシーと整合した具体的な到達目標、適切な事前・事後指導、成績評価基準などを学生等に対して明確にし、学生の主体的な学習を促すための資料等作成をする。
⑥ 学内接種について、接種者のみ公認欠席申請ができるよう、接種日の受付時に申請用QRコードを紙面にて渡す。

項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 遠隔授業について
・2022年度より原則対面授業となったが、共通科目内の総合科目区分の授業については、遠隔授業（オンデマンド型）の授業を積極的に導入した。
・新入生へはオリエンテーション用の動画で、授業実施形態を周知した。
・新宿CP・さいたま岩槻CPとの合同授業導入に関しては、具体的には2024年度からの導入を目指すことになった。
② 期末試験について
・遠隔試験時において教室内でフォームを使用した試験を実施することや、教員がトラブルに備え試験時間にＺｏｏｍで待機するなど、試験中のトラブルに対応できる体制を整備した。
③ 前年度より引き続き共通科目内の総合科目は履修登録時に抽選機能を使用した。総合科目は、遠隔授業となるため通常時間割外に設置する検討をした。
④ オンライン研修を効果的に利用し、臨地研修を実施した。また、臨地研修科目の質保証のための方針を検討した。

146

⑤ シラバスについて、
・「評価の方法及び観点」の項目において、評価の観点が明確になっていない科目は成績照会が発生する傾向があるため、ルーブリックの導入について検討を行った。
・「学修成果」の項目が全学共通の学士力との整合性が取れていない科目が散見されていた。シラバス執筆者に同項目の入力を依頼するのではな
く、学科・部会の方針に沿った学士力を明示するよう変更した。
⑥ 学内接種について、トラブルなく公認欠席の手続きをすることができた。
２．点検・評価（Check）① 遠隔授業について
・共通科目の総合科目で、44科目中38科目を遠隔授業（オンデマンド型）で実施した。
・オンデマンド型の授業は、時間割上通常コマに配置はせず別枠を設ける（2023年度は土曜日6限等）。
・オンデマンド型の授業の授業動画・課題配信日（原則金曜日20時）と課題提出日（原則火曜日21時）を決め、学年暦にも記載した。
② 遠隔試験での特段のトラブルは発生しなかった。
③ 共通科目内の総合科目は履修登録時に抽選機能を使用しているが、履修者の学年にバラツキがみられ、配当年次生以外の学生が半分以上占める科目があったため、学年のバラツキが少なくなる方法を検討した。
④ 2022年度は99件の報告があったが、そのうち80件はオンラインを利用しての臨地研修であった。
事業内容⑤ シラバスについて
・2023年度シラバスより評価の観点を3項目以上記入することを必須とした。また、現状ルーブリックの導入は任意ではあるが積極的に奨励した。※
シラバス執筆時にルーブリック評価の枠を表示。
・「学修成果」が学士力との整合性を取ることができた。
⑥ 公認欠席申請者150名分、317科目について、滞りなく処理ができた。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 遠隔授業について、・新入生に対してオンデマンド型の周知が徹底されておらず、大学内にて受講すると考えていた学生が多く混乱が生じた。
・総合科目はオンデマンド型の授業が定着してきた。その他にも例えば学部共通科目などの講義科目において、オンデマンド型の授業でも教育効果が得られる科目は、新LMS（SchooSwing）を活用した授業実施形態の検討を各学科に依頼していく。
② BYODについて、2023年度よりBYODの実施が始まり、BYODに対応可能な新LMSとしてSchooSwingを導入する。2023年度はGoogleclassroomと併用しながらの運用とはなるが、徐々にSchooSwingの知見を蓄積していき、情報を共有化を目指す。
③ 2023年度以降、共通科目内の総合科目は学年のバラツキをなくすよう検討した方法（該当学年と該当学年以外の学年を分け事前抽選をする）を実践し、より最適な仕組みへと改善していく。
④ 臨地研修について、教務委員会での報告一覧では、学生個々の活動内容・活動時間を確認することができない。単位数相当の時間数を確保しているか確認できる仕組みを検討する。
⑤ シラバスについて、2024年度より全科目についてルーブリック評価の導入を予定しているが、教員にルーブリック評価自体の理解不足や浸透していない状況である。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 遠隔授業について
・新LMS（SchooSwing）を活用し、共通科目での遠隔授業（オンデマンド型）を積極的に展開していく。
② SchooSwingを利用しての授業（対面・遠隔・ハイフレックス）のモデルを公開し、教員の利用実績を高めていく。2024年度はSchooSwingを全ての授業で使用し、BYOD化に対応する。
③ 2024年度より岩槻キャンパスとの共通開講を実施するため、学年暦の違いに関連する問題や事前抽選の在り方について2023年度中に検討する。
④ 臨地研修について、2023年度の報告より、教務委員会に報告一覧を提出する前に学生個別の報告書を教務委員に共有する。教務委員は報告書を確認し、疑義がなければ教務委員会に提出することにし、また、質の確保が担保できるよう仕組みをより良い形に改善していく。
⑤ シラバスについて、ルーブリック評価を必須化するため、2023年度内に教員へのFDやルーブリック評価作成マニュアルなどを検討する。

147

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）
学生支援（厚生補導）カテゴリー担当委員会・センター（構成員数）

項目

委員会・センター

学生委員会（18名）※事務局職員を除く

担当部署

大学事務局新宿キャンパス学生部学生課

記載責任者（役職）今林正明（学務部長学生担当）、高橋寛（学生部長）

会議概要（実績回数）

10回

添付エビデンス

学部長等会議議事概要、学生委員会議事概要、大学Webサイト、特定支援団体運営委員会資料、桐光会総会及び奨学委員会資料、学生相談室連絡会議資料
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 【なんでも相談窓口】 認知度向上を図り学生の利用を促すとともに、中途退学防止プロジェクトの「ハブ」としての機能を果すことのできるよう努め【特定支援団体（チアリーディング部】 学校推薦型選抜（チアリーディング推薦型）に応募がなかった等、部員募集について大きな成果をあげること②るができなかった。
③ 【学生相談室】 個別支援に加えて大学全体の学生支援が可能となるプログラム実施を検討する。
④ 【新入生データ関係業務】 データ収集までの段階については課題解決したと判断し、今後は集めたデータの取り扱いをより簡素化し、データ利用のしやすさ・拡張性を向上出来るように務める。
⑤ 【桐光会奨学金】 改正規程にある多子世帯の解釈と運用に混乱がないよう対策を講ずる必要がある。
⑥ 【桐和祭】 新型コロナの感染状況等を見極めながら、本来の形である対面での開催について模索していく。
⑦ 【証明書発行】 来校での手続きを基本とする証明書発行について、利用者目線で利便性向上を図る必要性がある。

事
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内
容 ① 【なんでも相談窓口】 相談内容の分析、出欠状況の把握、学生相談室・障がい等学生支援室・保健室との連携等を通じて、高リスク学生について把握し、学内での情報共有を図る。
② 【特定支援団体（チアリーディング部】 従来からの学校訪問等に加え、SNSを利用した発信力の強化等により、部員獲得に努める。
③ 【学生相談室】 学生生活を適応的に送っている学生も対象に含め、学生同士の交流を促すグループワークを実施する。
④ 【新入生データ関係業務】 データ処理のスケジュールを定型化（定型文を利用、処理工程を整理する等）することで、作業の確実性と処理速度の向上を図る。
⑤ 【桐光会奨学金】 多子世帯についての解釈について判断基準を設ける等して、2022年度以降の改正規程に基づく委員会審査が円滑に進むよう努める。
⑥ 【桐和祭】 感染対策の徹底、ハイブリットを含む開催形態の工夫、出展内容の範囲の検討等、コロナ禍における対面開催に必要な事項について具体的に検討する。
⑦ 学外（コンビニエンスストア）での証明書発行等について検討する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【なんでも相談窓口】 従来からの取組みに加え、第3期中退防止プロジェクトの一環として、ハイリスク学生の共有フォルダを管理し、既定の基準に基づきアラートメールの送信等を行った。
② 【特定支援団体（チアリーディング部】 今年度はチア推薦1名、チア推薦以外で2名、計3名の入部があった。
③ 【学生相談室】 メンタルヘルス予防・学生同士の交流を目的に、3年ぶりに全学に向けたワークショップとしてストレスケア講座（2回）を実施した。
④ 【新入生データ関係業務】 問い合わせが多かった内容について、WEBページともリンクするQ&Aページを作成することで、問い合わせ件数の減少を図り、その結果、データ処理においても概ねスケジュール通りに実行することができた。
⑤ 【桐光会奨学金】 多子世帯の定義に関する運用基準（扶養者1名に対し被扶養者2名を目安とし総合的に判断）を定めた。
⑥ 【桐和祭】 新型コロナ感染防止のため飲食物を販売する模擬店の出店は原則的に禁止としたものの、3年ぶりに対面による桐和際を開催した。
⑦ 学生課において具体的な導入プランを作成し、学園本部と協議を行った。
２．点検・評価（Check）① 【なんでも相談窓口】 ハイリスク学生の共有フォルダーを支障なく運用し、学内における情報共有と組織的対応について一定の成果を上げることができた。
② 【特定支援団体（チアリーディング部】 3名の新入部員を確保し、5月1日現在、部員数が12名となったことは前進であるが、これで十分とは言い難い。
③ 【学生相談室】 15名が参加し、事後のアンケートでは楽しく役に立つ内容であったと満足度の高い感想が寄せられた。
④ 【新入生データ関係業務】 WEB化によって、「誰の作業が未完了か」を確認し、個別対応できたが、未完了の学生が発生することは避けらず、彼らへの対応方法やスケジュールを事前に決めていなかったため対応が不明確になった。
⑤ 【桐光会奨学金】 多子世帯を対象とした桐光会奨学委員会での審査が混乱なく円滑に行われた。
事 ⑥ 【桐和祭】 実行委員会内で開催ノウハウの継承が途絶えるの悪条件の下、学生と大学とが協力して開催にこぎつけ、2日間で6,069人の来場があった。
業
内 ⑦ 学園本部との協議の結果、現行の発行システム導入から間もないこと等から将来的な課題とするとの結論に至った。
容
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【なんでも相談窓口】 学科によってハイリスク学生の共有フォルダの活用の度合いに濃淡があった。
② 【特定支援団体（チアリーディング部】 競技レベル向上のためにも、今年度以上の入部者確保を目指す。
③ 【学生相談室】 より多くの学生にメンタルヘルス予防としてのセルフケアの周知・学生同士の交流の機会を提供する必要がある。
④ 【新入生データ関係業務】 WEBでの作業を完結出来ていない学生のための対応スケジュールを準備しておく必要がある。
⑤ 【桐光会奨学金】 多子世帯の定義について、2024年度からの修学支援新制度の拡充（多子世帯への支援強化他）の動きとの整合性を図る必要が
ある。

148

⑥ 【桐和祭】 今年度より飲食を含む通常開催に戻す予定であるが、実行委員会の運営能力を如何に向上させるが成功の大きな鍵となる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【なんでも相談窓口】 学科長及び学生委員に対し、共有フォルダの活用を呼び掛けるとともに、アクセス方法等について丁寧に周知する。
② 【特定支援団体（チアリーディング部】 従来の取組に加え、学内の合同クラブ説明会、オープンキャンパスにも積極的に参加し、受験生への浸透をはかる。
③ 【学生相談室】 学生の成長・支援に役立つようなワークショップ、グループ活動の実施、交流が図れるような居場所づくりをすすめる。
④ 【新入生データ関係業務】 不備がある学生の場合のスケジュール・対応を事前に別途用意しておき、新年度の作業負担・混乱を軽減させる。
⑤ 【桐光会奨学金】 多子世帯の定義について、修学支援新制度上の基準を準用する。
⑥ 【桐和祭】 実行委員会と学生課との協働をより強化し、4年ぶりの完全開催を成功に導く。

149

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

進路指導

担当委員会・センター（構成員数）

就職・キャリア委員会(32名)

担当部署

就職支援部

記載責任者（役職）

牛山佳菜代学務部長（進路担当）、鈴木あ久利（就職支援部長）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス
項目

評価シート72022年度就職・キャリア委員会議事概要（11回）
2022年度就職・キャリア委員会議事概要（11回）、キャリアブック、保護者のための就職活動支援ガイド
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 正課授業のキャリア教育について、新たに「キャリア演習」を科目に加え、より内容の充実をはかる。
② 内定率について、各月ごとに前年との比較を徹底、分析し、適切な対策を講じていく。
③ キャリア研修について、履修した個々の学生について、その後就職活動での活動量に繋がっているかを追跡する。
④ 個別の学生相談について、内定がでるまで丁寧に対応することは基より、配慮が必要な学生、障害をもつ学生に対しては、学生相談室および学生課とより密に連携し、適切な支援をしていく。
⑤ 学生の状況把握について、より円滑に、漏れなく行えるよう、学生からの内定報告や進路希望提出について大枠の仕組み作りをして、効果的に周知する。
⑥ 正課外の講座について 必要とする学生に必要な支援が届くよう、厳選した講座を効率よく実施する。
⑦ 保護者対象就職説明会について、オンデマンドのアクセス数は少なくとも、充実したガイダンスの冊子により、保護者に理解を進めてもらう。
⑧ 合同企業セミナーについて、Zoomと対面の経験値を活かして、今後学生に対して効果的なセミナーを検討する。
⑨ アンケートについて、2022年度も継続して、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケートを実施して、推移を比較検討する。
事改善に向けての具体的な計画（Plan）
業
内 ① 正課授業のキャリアデザイン科目関連について、専任教員の配置を検討し、教育内容の更なる充実をはかる。
容 ② 内定率について、学生の求人検索ナビへの登録を強化し、早い時期から実態を掴めるようにしていく。
③ キャリア研修について、キャリア研修Ⅰの研修先企業の選定を本学学生に合ったものとする。
④ 個別の学生相談について、障害学生の授業受講や講座参加がスムーズにできるよう、更にセンターの経験値を増やすため、課員はセミナー等を受講する。
⑤ 学生の状況把握について、3年就職活動解禁前までの進路希望提出の周知と4年春学期中に活動継続の有無を電話かけ等により適切に把握する。
⑥ 正課外の講座について 参加者数の多い、3大ガイダンス(インターンシップ、キックオフ、直前）からの流れを効果的に使った就職支援講座を実施する。
⑦ 保護者対象就職説明会について、冊子を送るとともに、対面の全体会と学科ごとの説明会を開催し、保護者への本学キャリア教育の認知度を高め、就職活動への不安を軽減する機会として位置付ける。
⑧ 合同企業セミナーについて、これまでのZoomを中心に合同企業ウェブセミナーを継続し、ピンポイントで対面の合同企業セミナーの機会を合わせて検討する。
⑨ アンケートについて、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケートについて、項目ややり方に齟齬がないか検討・確認する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 正課授業のキャリア教育について、 3年次共通科目「仕事と社会」では、専任教員を配置し、体系的なキャリア教育授業を行った。
② 内定率について、就職・キャリア委員会において、毎月、前年度の内定率との比較および前月からの推移をグラフ化して提出し、委員会内で共有した。
③ キャリア研修について、「キャリア研修Ⅰ」では、研修先企業にSDGsやIT関連企業を取り入れ、時代に合った学生が考えやすい課題を提供した。
④ 個別の学生相談について、特に配慮学生や発達障害およびグレイゾーンの学生に対しては専門のスタッフを配置し、学生課とも連携して就職支援を行った。
⑤ 学生の状況把握について、進路希望の提出、活動状況の確認を就職・キャリア委員への依頼やゼミ訪問時、また学生本人への直接電話かけを通じて積極的に行った。
⑥ 正課外の講座について、3大ガイダンスを中心に厳選した講座を置き、必要とする学生に届けられるよう、あらゆる機会を通じて周知を行った。
⑦ 卒業前年次学生の保護者を対象に、対面での保護者対象就職説明会を開催し、事前に理解を補足する「保護者のための就職活動支援ガイド」を送付した。
⑧ 合同企業セミナーについて、遠隔でのウェブセミナーを継続するとともに、対面での合同企業セミナーも復活させ、双方を合わせて同日実施することができた。
⑨ アンケートについて、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケートについて、2022年度夏、項目ややり方を検討の上、実施した。
２．点検・評価（Check）① 「仕事と社会」で本学の学生に即した実践的なキャリア教育を行い、キャリアセンターで開講している講座を周知することにより、相乗効果に繋がっている。
② 2022年度卒生の内定率について、5月1日現在、前年同様に大学全体で98.2％という良好な就職率となった。
③ 2022年夏参加者20名への「キャリア意識の発達に関する効果測定テスト（CAVT）」によれば、キャリア研修後には、「Action」と「Vision」の数値が相対的に高まった。
④ 個別の学生相談について、配慮が必要な学生や発達障害をもつ学生のためのガイダンスを2回実施し、19名の参加者に丁寧にガイダンスを行った。
⑤ 学科ごとの就職活動やキャリア授業内容についての取り組みを発表してもらう機会を就職・キャリア委員会において設け、各学科学生の状況について共有した。

150

⑥ 講座について就職・キャリア委員会や課内会議でも都度チラシを配付し、キャリア委員やカウンセラーからも必要とされる個別学生への情報提供ができた。
⑦ 保護者対象就職説明会の来場保護者220名（約20％）よりアンケートを回収し、96.2％の保護者が説明会で聞きたかったことが「十分」もしくは「概ね」解決できたと回答した。
事 ⑧ 合同企業セミナーについて、Zoomにおける経験値と対面のよいところを活かして、効果的なセミナーを実施でき、延べ1790名が参加した。
業 ⑨ アンケートについて、卒業生が就職した企業アンケートからのフィードバックにより、会社の重視している点や資格への見方が明らかとなった。
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容① 正課授業のキャリア教育について、新たな「キャリア演習」の開講に伴い、低学年から学生に充実したキャリア教育の場を提供し、学生の就職リテラ
シーを高める。
② 内定率について、卒業年次の4月より、各月ごとに前年との比較を行い、状況を確認して、学生に対して適切な対策を講じていく。
③ キャリア研修について、「キャリア研修Ⅰ」がインターシップの入り口として機能し、その後の学生の就活にまつわるアクションにつながっていくかどうか検証する。
④ 個別の学生相談について、配慮が必要な学生、障害をもつ学生に対しては、学生相談室および学生課とより密に連携し、適切な支援をしていく。
⑤ 学生の状況把握について、より円滑に、漏れなく行えるよう、学生からの内定報告や進路希望提出について年間スケジュールを作り、委員会でも共有する。
⑥ 正課外の講座について 授業のキャリア科目担当教員と連携しつつ、年間の就活スケジュールの中で、厳選した講座を効率よく実施する。
⑦ 保護者対象就職説明会について、事前送付冊子で保護者による認知度を高め、対面の説明会で保護者からの一定の満足度を得られるよう、やり方を工夫する。
⑧ 合同企業セミナーについて、アフターコロナの環境下、学生が参加しやすく、満足度の得られるセミナーのやり方、関心に繋がる参加企業のリストアップを検討する。
⑨ 卒業生アンケートおよび企業アンケートの結果を精査し、今後の学生たちの就職活動や自己啓発に供するものとする。
⑩ 資格取得について、就職・キャリア委員会を通じて、各学科の学びと連動した、役立つ資格の取得を奨励していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新共通科目 「キャリア演習」において、履修者は就職活動に役立つようなコミュニケーション能力を向上させていることをフィードバックにより確認する。
② 内定率について、全学生への面談を推進するとともに求人検索ナビへの状況登録を強化し、早い時期から実態を掴めるようにしていく。
③ キャリア研修について、履修した個々の学生について、在学中の就職活動での活動量や社会で活かせる資格取得等を行ったかを追跡する。
④ 特に個別の支援を要する学生の発見や各学生の就職活動を取り巻く状況や取り組み方を知るために、卒業前年次の全学生面談を実施する。
⑤ 就職・キャリア委員会において、就職活動に関する最新の情報や就活生のおかれている状況が直接把握できるような、教員のための勉強会を実施する。
⑥ 3大ガイダンス(インターンシップ、キックオフ、直前）では多数学生の意識を底上げし、個別講座では時流の中でのニーズを掴んだ講座を実施する。
⑦ 保護者対象就職説明会のアンケート項目に、事前送付の冊子「保護者のための就職活動支援ガイド」に関する項目を追加し、前回アンケート結果に基づく改善を検討する。
⑧ 合同企業セミナーについて、学生がセミナー参加後は実際の就職活動へスムーズにシフトできるよう、2月～3月の学内就活講座を充実させる。
⑨ アンケートについて、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケートの活用方法について、就職・キャリア委員会で検討し、実践する。
⑩ 資格取得について、便覧とは一線を画したキャリアセンターによる「資格リーフレット」を作成し、社会に出てから役立つ資格取得について情報発信と支援を行う。

151

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

図書館

担当委員会・センター（構成員数）

新宿キャンパス図書委員会（17名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス教務部教務課図書館担当

記載責任者（役職）石井貫太郎（図書館長）、堀崇一郎（部長）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス

第1回委員会2022年5月25日、第2回委員会2022年11月16日、第3回委員会2022年12月21日、第4回委員会
2023年1月25日
第1回、第2回、第3回、第4回委員会資料、および議事録

2021年度 自己点検評価項目

課題と2022年度の改善目標（Action）① 今後もZOOM会議形式で効率的委員会の運営を行う。
② 「読書推進プログラム」応募要領は「剽窃」に対する解り易い内容に変更し、学生の注意喚起を促す。「目白の100冊」は必要に応じて年度ごとに更新する。
③ 学内だけでなく学外からも利用できるデーターベースを導入し、利便性を高める。
事 ④ 年度末になって資料発注が集中し、予算との照合、受け入れに忙殺された。次年度は資料発注締切りを12月末に早める。
業 ⑤ 図書館ニュースを「学ブース」で発信する。他に方法があれば積極的に活用する。
内改善に向けての具体的な計画（Plan）
容① ZOOM会議で効率的運営をする。
② 読書推進プログラム要項で「剽窃」について明確な注意書きをし、発見された場合の対応を明文化する。「目白の100冊」は必要に応じて更新する。
③ 学内だけでなく学外からも利用できるデーターベースを導入し、利便性を高める。
④ 資料発注締切りを早め、年度末の集中を回避する。
⑤ 図書館ニュース、イベント情報を発信する。
2022年度 自己点検評価

項目※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① ZOOM会議で会議所要時間を短縮した。
② 読書推進プログラム応募要項に「剽窃」についての明確な説明と、発覚した場合の対応を明記した。「目白の100冊」は館長・学長の交代に伴い、データー更新をした。
③ 紙面からデジタル情報への切り替えを行った（第一法規）。データベースの高騰と円安の影響で雑誌費の見直しを行い、18件の購読中止を決定した。
④ 資料発注を12月末で締切り、年度末の集中は緩和された。
⑤ 図書館ニュースを「学ブース」で随時発信した。館内の選書ツアー開催時は昼休みに学内放送を実施した。
⑥ 蔵書点検で3回以上不明資料のうち、追跡不可能な資料について、目白大学図書館利用規程並びに目白学園資料収集規程に基づき、厳格に実行
し、退職者・研究室の蔵書点検で追跡できなかった資料について弁償して頂いた。
２．点検・評価（Check）① 委員会会議は時間も短く、効率的に行われた。
② 読書推進プログラムでは「剽窃」は発見されず、募集要項をきちんと見ていると思われる。「目白の100冊」はデーター更新し館内展示をしている。
③ デジタルで見られるものは導入した。データーベースの高騰により、和洋雑誌費の抜本的見直しを行い、研究に役立つ雑誌を重点にした。
④ 学科によっては2月の発注があったが、大多数が12月・1月には発注できたため、年度末の集中はなかった。
⑤ 図書館ニュースの発信はよくできた。選書ツアーも参加者が増え選書も有益なものになった。
事⑥ 過去においては、研究室所在の不明資料は弁償措置なく、除籍処理されたが、法人室からの指摘を受け規程通りに行うこととし、委員会で承認さ業れた。スタッフネット上で、図書の購入の案内と共に掲示し、周知に努めた。
内
３．課題と次年度の改善目標（Action）
容① 効率的委員会の運営のため、今後もＺＯＯＭ会議形式で良い。
② 「読書推進プログラム」の応募要領について、「剽窃」に対する意識を高めるよう啓発する。「目白の100冊」は新しい情報がはいった内容に更新する。
③ データーベース化できるものは紙面資料から切り替える。
④ オンライン選書システムについて、問い合わせの教員へ解り易い説明を行った。
⑤ 図書館の企画展示・新着情報を今後も積極的に行う。資料費予算の大幅減により選書は厳選しなければならない。
⑥ 資料の管理については、規程に基づき厳格におこなう。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 今後もZOOM会議形式で行う。
② 引き続き継続する。
③ 大部分は学外からのデータベースアクセスが可能だが、医中誌はリニューアル後に問題があり、業者・情報システムと協働で解決する。
④ 現状を継続する。
⑤ 現状を継続する。
⑥ 現状を継続する。

152

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

学生募集

担当委員会・センター（構成員数）

入学センター（14名）／新宿キャンパス入試広報委員会（28名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス入試広報部

記載責任者（役職）

太原 孝英（入学センター運営委員会委員長）／鷲谷 正史（入試広報委員会委員長）

会議概要（実績回数）

入学センター運営委員会（9回）、入試広報委員会（9回）

添付エビデンス

入学案内、各種募集要項
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 【募集活動】進学ガイダンスは受験生の情報源であるため、3年生対象だけでなく1、2年生対象も参加する。高校訪問は、首都圏を中心に訪問する。
高校教員対象説明会は、引き続き実施する。
② 【入学者選抜日程】2021年度の日程を踏襲する。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】本年度も総合型選抜及び学校推薦型選抜による入学者確保は重要であるため、受験生や高校教員にむけて継続的かつ複合的な情報提供を行う。
④ 【一般選抜】受験生に併願校として選んでもらうため、③と同様にこまめな情報提供を行う。また、前期日程の入学者数は大きな割合を占めるため、入学者数の確保と偏差値の維持を視野に入れながら慎重に合否判定を行う。
⑤ 【OC】OCの実施形態の決定プロセス（新型肺炎対策本部会議の承認）に基づき、ハイブリッド型OCを前提としてより多くの来場者を迎え入れる体制を整える。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】本学HPの受験生応援サイトに、2021年度に充実させたコンテンツを活かし、受験生の動向に即したプログラムを随時発信する。オープンキャンパスへ来場できなかった受験生にむけて、Web上で必要な情報を提供することに注力する。
⑦ 【制作物（紙）】2023年度入学者にむけた制作物は、最新の受験動向を踏まえて競合校を意識した内容を念頭に検討を進める。
事 ⑧ 【広告】進学情報サイト（リクルート、マイナビ、ベネッセ等）やSNSから本学の受験生応援サイトに誘導する環境整備を行う。
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 【募集活動】高校訪問は引き続き首都圏を中心に行なう。訪問にあたっては、直近の入学実績のほか、OCの来場者の状況などの情報を活用する。
② 【入学者選抜日程】入学者選抜について、2024年度入学者選抜の日程（2022年度中に審議・決定）は、年内入試は2023年度入学者選抜を基に、一般選抜は受験生が併願しやすい日程を検討し調整を図る。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】総合型選抜、学校推薦型選抜の志望者は、直接キャンパスへ足を運ぶことでより志望度が高くなる傾向にあるため、オープンキャンパスでの満足度があがるような企画を実施する。
④ 【一般選抜】一般選抜の志望者は、進学ガイダンスにおける説明、受験媒体やHPの情報から志望校を検討し、高校教員と相談して併願校を決定している。そのため、これらに漏れがないように情報発信を行っていく。全学科の入学者定員確保を目指す。
⑤ 【OC】開催時期によるコンセプトを明確にして、魅力ある企画を目指す。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】受験生が情報を収集する上で受験生応援サイト（特にスマホ）の内容が重要であるため、引き続き魅力あるわかりやすい
内容を提供していく。
⑦ 【制作物（紙）】Web媒体とのバランスをとりつつ、それぞれの特長を生かしながら制作する。
⑧ 【広告】高校の進路指導で活用されている進学情報サイトは受験生の重要な情報収集元であることから、ここからHPに誘導する導線づくりを強化し、効果的かつ効率的な広報を実施する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【募集活動】高校訪問、進学ガイダンスへの積極的参加（4～12月、3月）、高校教員対象説明会（5月）の実施。
② 【入学者選抜日程】日程は、原則的に前年度を踏襲した。
前年度に引き続き、入学者選抜の実施において、新型コロナウイルス感染予防対策及び新型コロナウイルス感染者等への配慮措置を実施した。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】安全志向の受験生を取り込むべく、年内入試（総合型、推薦）での入学者確保を目指した。
④ 【一般選抜】中期・後期日程の受験者数の減少を見込み、前期日程（特に、全学部統一選抜・一般選抜A日程）による確保を目指した。また、合否判定において、IRから提供された入学後のGPAに関する資料を活用した。
⑤ 【OC等】新型コロナウイルスの感染予防を配慮しながら、来場型を中心としたハイブリッドOCを計6回開催した。11月は、オンラインで一般選抜対策講座を開催した。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】媒体から流入する受験生に対し、大・短大のいずれの進路も検討しやすいよう、大学受験生サイト内の「学科一覧」のペー
ジに短大の各学科へのリンクを追加した。また、スマートフォンのファーストビューに「資料請求ページ」や「オープンキャンパス等イベント」への予約ページへ誘導するアクションボタンを追加した。「キャンパススナップ」など学生の雰囲気を伝えるコンテンツを拡充した。
⑦ 【制作物（紙）】Webサイトのページへ遷移するQRコードを約15カ所増加、動画へ遷移するQRコードを新規で16学科分追加し、サイト・動画への導線を強化した。
⑧ 【広告】Web媒体から本学ホームページへのアクセス強化と既存の紙媒体(冊子・DM・FAX等)の併用
２．点検・評価（Check）① 【募集活動】高校訪問及び進学ガイダンスは、岩槻入試課と協働して首都圏を中心に行なった。高校訪問：605件（前年比：104％）、進学ガイダンス：
251件（前年比：141％）。高校からの要請に可能な限り応えた結果、2021年度を上回る訪問活動を行い、多くの高校教員や受験生に接触できた。高校教員対象説明会（5月）は、48校が来場した。
② 【入学者選抜日程】年内入試は前年度の日程を踏襲した。また、本年度も新型コロナウイルス感染に伴う振替受験の対応を行い、3名に適用した。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】年内選抜による確保のため、高校教員への広報やオープンキャンパスの動員が功を奏し、大学の入学者は対前年で108％となった。一方で、短大は志望者が四年制大学に流れる等の影響を受けたことにより、対前年で72％となった。
④ 【一般選抜】大学は、前期日程の全学部統一、一般選抜A日程の受験者数が前年比109％で増加したが、共通テスト利用が68％となり減少した。また、中期、後期の志願者減少と他大進学を理由とした辞退の影響は出たものの、大学の入学定員充足率は101％だった。短大は、年内入試での確保が振るわず入学定員充足率が80％だった。

153

⑤ 【OC】受験生が「学科の学び」「学科の雰囲気」に直接ふれる機会をさらに増やすことを目的として、感染予防対策を取りつつ、予約制で実施した。全
ての回を対面式で開催し、企画内容を「学科の学び」の理解が深められるような構成にしたことで来場者数を伸ばすことができた。（受験生数 大学：
4,710名、短大：591名）
一般選抜対策講座は、前年度に引き続きWeb開催とした。オンデマンドにしたことで視聴しやすくなり、申込者数が前年度を上回った。（458名 前年比126％、2021年度：361名）⑥ 【HP（受験生応援サイト）】媒体からの流入を意識した動線を構築した。また、「学び体験」、「総合型選抜体験談」の動画掲載、「ゼミNavi」の新規ページ追加などWeb上のコンテンツを充実させた。スマホの操作性を向上させる画面作りに着手した。
⑦ 【制作物（紙）】Webに移行した方が効果的なコンテンツと、進学ガイダンス等で配付できる制作物（入学案内等）を精査した。
事 ⑧ 【広告】エリア・志望学問/分野・学年・偏差値等、送付したいターゲット層を厳選して情報発信を行なった。また、時期に合わせて担当業者や広告内容を変更し、幅広くかつ的確な情報を取り入れた広告掲出を実施した。
業内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【募集活動】進学ガイダンスは受験生の情報源であるため、3年生対象だけでなく1、2年生対象も積極的に参加する。高校訪問は、首都圏（特に一都三県）を中心に訪問する。高校教員対象説明会は引き続き実施し、来場いただいた高校には指定校推薦に関する情報提供ができるように学内の決定を1か月前倒しする。
② 【入学者選抜日程】2023年度の日程を踏襲する。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】総合型選抜及び学校推薦型選抜による入学者を2023年度以上に確保する。
④ 【一般選抜】受験生に併願校として選んでもらうため、③と同様にこまめな情報提供を行う。また、前期日程の入学者数は大きな割合を占めるため、入学者数の確保と偏差値の維持を視野に入れながら慎重に合否判定を行う。
⑤ 【OC】来場型をメインとする運営を前提として、2022年度の受験生来場者数（大学：4710人、短大：591人）を超えることを目指す。また、「WebOC」ページなどWebコンテンツを充実させる。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】本学HPの受験生応援サイトに、2022年度に充実させたコンテンツを活かし、受験生の動向に即したプログラムを随時発信する。オープンキャンパスへ来場できなかった受験生にむけて、Web上で必要な情報を提供することに注力する。
⑦ 【制作物（紙）】受験生等の本学への志望度、出願へのモチベーションアップにつなげられる制作物を目指す。
⑧ 【広告】進学情報サイト（リクルート、マイナビ、ベネッセ等）やSNSを活用し、効率的に本学の受験生応援サイトに誘導する環境整備を行う。広告掲出
後の本学ホームページへのアクセス・イベント参加・出願などの数値を計測する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【募集活動】高校訪問は引き続き首都圏を中心に行なう。訪問にあたっては、直近の入学実績、OCの来場者所属校、模擬試験受験時の志望校情報等を活用し、効果的に訪問先を選定をする。また、質問されそうな想定問答を学科と検討し、的確な説明ができるよう情報共有を行う。
② 【入学者選抜日程】2024年度入学者選抜の日程（2022年度中に審議・決定）について、年内入試は2023年度入学者選抜を基に日程を組んだうえで、
総合型選抜A・C日程は志願者との面接を行って選考することとした。一般選抜は受験生が併願しやすい日程を検討し調整を図る。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】総合型選抜、学校推薦型選抜の志望者は、直接キャンパスへ足を運ぶことで志望度が高くなる傾向にある。そのため、高校訪問、進学ガイダンスにおける説明やWeb媒体やSNSからホームページへの誘導を図り、オープンキャンパスの来場者増を目指す。また、来場者の満足度を上げ出願に結びつける。これにより、総合型選抜及び学校推薦型選抜の入学者を2023年度以上に拡大する。短大は、総合型選抜及び総合型選抜において入学定員を確保する。
④ 【一般選抜】一般選抜の志望者は、進学ガイダンスにおける説明、受験媒体やHPの情報から志望校を検討し、高校教員と相談して併願校を決定している。そのため、受験生の情報収集の行動から漏れないように、高校や塾への訪問、進学情報サイト、WebDM、SNS等を中心とした情報発信を行い、志願者を増やし、全学科の入学者定員確保を目指す。
⑤ 【OC】来場者の出願率を高めるため、各学科のアピールポイントが出し易いプログラムや受験生と在校生の接点が多くなるようなプログラムを実施する。来場者には、SNSを活用し、定期的に情報を提供する。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】サイトトップページから、オープンキャンパスや学科イベントの申込ページまで、受験生応援サイトの導線の利便性を高める。また、当サイトに長く滞在してもらうため、コンテンツの内容を充実させる。
⑦ 【制作物（紙）】Web媒体とのバランスをとりつつ、それぞれの特長を生かしながら制作する。
⑧ 【広告】進学アクセスオンライン、Studyplus Marketing PlatformやGoogleアナリティクス4等のWeb分析システムのデータを活用し、より効果がある媒体広告の選定と展開を行う。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

国際交流

担当委員会・センター（構成員数）

国際交流センター(16名）、日本語教育センター（9名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス学生部国際交流課

記載責任者（役職）今野 裕之（国際交流センター長兼日本語教育センター長）、高橋 寛（学生部長）

会議概要（実績回数）

国際交流センター会議8回、国際交流センター運営委員会4回、国際交流センター外国語学部留学部会10回、日本語教育センター会議1回、日本語教育センター運営委員会1回

添付エビデンス
項目

評価シート7

上記会議の資料及び議事概要、教授会議事概要、学部長等会議議事概要
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 【国際交流センター会議外国語学部留学部会】 協議会の後継組織である外国語学部留学部会が円滑な留学実施のために十分機能するか検証する必要がある。
② 【オンライン留学】 渡航再開の目途がたたない中国等についても、学生の学習機会の確保のため、オンライン留学の可能性について検討する必要がある。
③ 【留学生寮】 次年度以降もコロナ禍が続くとみられることから、学校法人力行会との連携を維持し、力行会館の利用を継続するする必要がある。
④ 【日本語教育】 「外国語としての日本語」科目では、この2年間で培った遠隔授業での知見（教授法、教材、学生対応等）を対面授業においても実践し、交換留学生に満足度の高い日本語プログラムを提供する。
事
業 ⑤ 【危機管理】 次年度以降の渡航留学再開に備え、危機管理体制を整備する。
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【国際交流センター会議外国語学部留学部会】 外国語学部留学部会を定期的に開催し、円滑かつ安全に留学を実現するとともに、国際交流セクショ
ン（センターおよび課）と学部学科の業務住み分けのための調整を行う。
② 【オンライン留学】 協定校を中心にオンライン留学の実施に関する情報を収集し、学科に提供する。
③ 【留学生寮】 学校法人力行会から提案のあった本学との連携強化の施策について検討し、可能なものについては具体化していく。
④ 【日本語教育】 交換留学生の日本語学習意欲および留学意欲が維持されるように、留学前面談や留学中に頻回なコミュニケーションを図る。また、留学再開に向けて、非常勤講師には対面授業、遠隔授業で活用可能な教授法・教材作成に関する支援を行う。
⑤ 【危機管理】 危機管理マニュアルの制定等について取り組む。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【国際交流センター会議外国語学部留学部会】 外国語学部留学部会を原則として月1回のペースで開催した。（計１０回開催）② 【オンライン留学】 中国を含む海外協定校の協力を得て、オンライン留学を実施した。
③ 【留学生寮】 コロナ禍における危機管理の観点（個室、24時間の管理体制他）から、力行会館に60室を確保した。
④ 【日本語教育】 海外協定校（韓国・台湾・イギリス）の交換留学生を対象に、「外国語としての日本語」の授業を、春学期はオンラインで、秋学期は対面にて実施した。
⑤ 【危機管理】 危機管理マニュアルを制定し、全学で共有した。
２．点検・評価（Check）① 【国際交流センター会議外国語学部留学部会】 外国語学部留学部会は、渡航留学実施の可否の判断、危機管理対策、オンライン留学実施、秋学期
からの渡航留学再開に向けた調整等のため有効に機能した。
② 【オンライン留学】 オンラインン留学の実施は、コロナ禍における学生の留学機会の確保に有用であった。（春：韓国66名、秋：韓国27名、中国5名）③ 【留学生寮】 力行会館に確保した60室は、秋学期からの渡航留学再開を受け、海外からの留学生受入れに活用した。（入寮者25名）④ 【日本語教育】 春学期4名（初級1名・中級前半3名）、秋学期15名（中級前半4名・中級後半5名・上級6名）を対象に、大学で必要な日本語力の向上を目的とした指導を行った。
⑤ 【危機管理】 危機管理マニュアルの制定は、コロナ禍が未収束であった秋学期からの渡航留学再開のための環境整備に有用であった。
事 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
業 ① 【国際交流センター会議外国語学部留学部会】 国際交流セクション（センター及び課）と学部学科との業務分担については、一部に認識の共有が不十分な点があった。
内
容 ② 【新規_地域連携】 受入留学生と本学学生及び近隣地域との交流の機会を創出する。
③ 【留学生寮】 受入留学生の利便性、外部寮確保のための費用負担及び年末年始の寮の管理体制等について課題が残った。
④ 【日本語教育】 派遣を伴う交換留学が再開し、2023年度秋学期も交換留学生受入数の増加が見込まれるため、プログラムが拡大（開講レベル数の増加）に向けて各種準備を行う。
⑤ 【新規_留学の実施形態】 学生の幅広い留学ニーズ（安心安全の確保、語学学習に専念できる環境など）に対応する必要がある。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【国際交流センター会議外国語学部留学部会】 外国語学部留学部会において、引続き丁寧な説明とわかりやすい資料の作成等に努めて行く。あわせて学生向けのリーフレット等を作成し周知する。
② 【新規_地域連携】2022年度コロナ感染防止対策として実施したチューター活動等を2023年度も継続するとともに、next（学生サポートスタッフ）の活動
再開、地元町会等と連携した交流活動等を行う。
③ 【留学生寮】 2023年度秋学期から桐和国際寮を再開する。
④ 【日本語教育】 「外国としての日本語」担当教員間で定期的な情報交換を行い、学習者の学習進捗状況を把握する。また、問題がある場合には早期に対応し課題を解決する。
⑤ 【新規_留学の実施形態】 学外のリソースを活用した海外語学研修を一部の学科と連携し積極的に導入する。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教職支援活動担当委員会・センター（構成員数）

教職課程センター（ 12 名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス教務部教務課資格支援担当

記載責任者（役職）石田 好広（教職課程センター長）、堀 崇一郎（教務部長）

会議概要（実績回数）

教職課程センター会議 第１回：2022年 4月13日（水）、第２回：2022年5月18日（水）、第３回：2022年6月8日（水）、第４回：2022年9月14日（水）、第５回：2023年2月15日（水）、臨時：2022年11月16日（水） 合計6回

添付エビデンス

2022年度教職課程センター構成員一覧、教職課程センター業務について(4/13資料)、ワーキンググループ実
施方針(4/13資料)、2022年度教職課程センター議事録、2022年度目白大学教職課程センター年報（自己点検評価の結果を含む）
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 教職課程センター独自のFDが不十分な状況。教員養成を主とする学科以外（中・高免許の学科）にも意識付けをし、更に組織的な運営を目指す。
② 中高教職共通科目は半数以上が児童教育学科の教員が担当しており、コマ数負担になっている状況である。学生・教員ともに負担の少ないカリ
キュラム・時間割の再構築を検討する。
③ 今後も大学・実習先・担当教員が連携をとり、学生が円滑に実習を実施できるよう支援していく。また、教職履修者の中にも障がいなどがある要配
慮学生がいることから、該当学生の実習について、障がい等学生支援室とも連携をとりながら学生への合理的配慮に留意していく。
④ 教員免許状更新講習の代わりに、卒業生を対象としたホームカミングデー等イベントの設定を検討する。
⑤ 学園ホームページについては教職関連記事がまだ少ないため、投稿回数を増やしていく。受験生にも本学教職課程の魅力が伝わるようなページを目指す。
⑥ 教職課程自己点検・評価の実施と公開までのフローやサイクルが確立しておらず、手探り状態になってしまっている。さらに組織的に対応できるよう業務分担や全体の流れを見直し、「教職課程自己点検評価報告書」の作成・公開に向けて準備を進める。また、評価が低かった項目については、点検だけで終わらないよう見直しや改善策の検討を進める。
⑦ 教職課程年報については修正必要箇所が多かったため、校正から製本まで時間を要してしまった。5～6月までには製本が完成するようなスケ事
ジュール調整を行う。
業
改善に向けての具体的な計画（Plan）
内
容 ① 文部科学省からの通知や法改正等の動向を、教職課程センター全体で把握する。教職課程の自己点検評価で洗い出された課題を共有、全体できちんと改善策を検討して、共通の目的意識を持った組織づくりを進める。
② 非常勤講師以外の中高教職共通科目については、年間コマ数を2コマから1コマにし、教員負担を減らす方針である。また、各種二種免許の取得において、法改正の内容で共通開設科目を増設する等、カリキュラム改正を検討していく。
③ 教育実習運営方針に沿って自己点検評価を行い、課題の洗い出しなどを継続的に実施していく。障がいがある要配慮学生の実習については、都度個別対応するのではなく、文科省から通知のあったマニュアルやチェックリストを参考にしながら、組織的に対応できるような体制を整備をしていく。
④ 今後の国の新たな研修制度の概要などを見極めつつ、参加することで研修の代わりになるようなイベント・講習会等を、ワーキンググループを中心に創造する。
⑤ ページ内容が陳腐化しないよう、集計データの更新や教職関連の記事投稿を定期的に実施する。他大学のホームページも参考にしながら、積極的な情報公開を行う。
⑥ 講習会などに積極的に参加し、他大学の実施状況も情報収集しながら、学科別ではなく大学として「教職課程自己点検評価報告書」を作成する。評価が低かった項目の中で、とくに「学生のキャリア支援」を重点的に実施し、教員採用試験対策に注力をする。
⑦ 書式自由で各学科に作成依頼をしたが、ある程度フォーマット化することによって必要最低限の修正（誤字脱字等）のみとなるようにする。業者とのスケジュール調整を計画的に準備する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 文部科学省からの教育職員免許法改正、教育実習についての通知など情報共有、また全国私立大学教職課程協会及び関東私立大学教職課程
協会の研究大会に参加し、教職課程センター内で情報共有を行った。
② カリキュラム・時間割・免許更新講習検討ワーキンググループのリーダーを中心に、学生負担の少ない二種免カリキュラム及び新設のICT科目を含
む時間割の検討を行った。
③ 教育実習ワーキンググループのリーダーを中心に、主に、介護等体験と教育実習におけるコロナ対応について検討した。また、新たにケース会議を設置し、障がい等のある学生の実習における合理的配慮について組織的な対応ができるよう体制を整備した。
④ カリキュラム・時間割・免許更新講習検討ワーキングより、年度当初に検討の方針を示した。
⑤ 教職関連の記事を写真付きでホームページ上に投稿し、統計データ類を最新版に更新した。公表が義務付けられた「教職課程自己点検評価報告書」について、令和4年度版を教職課程センターのページ内に掲載した。
⑥ 全国私立大学教職課程協会のフォーマットを用いて、「令和4年度 教職課程自己点検評価報告書」を作成した。「学生のキャリア支援」として、中高免履修者の教員採用試験対策について検討を行った。
⑦ 書式やページ数、語調等を指定の上、11月の教職課程センター会議で執筆依頼を行った。翌年1月6日を提出締切とし回収・まとめを行い、2月の教職課程センター運営委員会で提示した。
２．点検・評価（Check）① 全国私立大学教職課程協会の研究大会は年2回に参加、関東私立大学教職課程協会の研究大会は年2会参加した。また教職課程の勉強会10回に職員2名が参加して、教職課程の動向、手続きについてを教職課程センター構成員の先生方と情報を提供した。
② 中一種英語のカリキュラム変更により、中二種英語免許取得のために他学科科目で履修すべき単位数が14単位削減し、学生負担の軽減となった。中高教職共通科目のうち4科目を年間2コマから1コマ開講にし、コマ数の削減となった。

156

③ メール審議によるワーキングを通算5回、ケース会議を11月に1回開催した。教育実習におけるコロナ対応は1名のみ、介護等体験のコロナ対応による代替措置は合計12名で、うち11名は課題提出が完了し修了となった。ケース会議では3名の学生について情報共有し、今後の対応等を検討した。そのうち1名については小学校体験活動前に中野区立小学校へ訪問、またもう1名は介護等体験を行う前に社会福祉施設へ訪問して事前の説
明、翌年度4年次の教育実習については区教育委員会へ事前の説明どちらも学科の教員、障がい等学生支援室、教務課3名で訪問した。また、2022年度は4年次教育実習で配慮申請のある学生がいたため、1回目は教員と職員で訪問し、2回目は本人と教員職員で教育実習校へ訪問した。
④ 2022年度は検討することができず、実施に至らなかった。
事業内
容⑤ ガイダンスや教育委員会説明会関連を4件、教育実習まとめ授業についてを1件、合計5件の記事を投稿した。2022年度の教職課程に関する履修者数、教員免許取得者数などの最新情報を3回にわたり更新した。
⑥ 各学科の点検評価結果の内容を統合し、教職課程センター全体としての報告書を作成した。2月22日に開催された教職課程センター運営委員会で提示し、3月末にホームページへ公開した。講座の新規予算及び面接対策の実施メンバーについて検討を行い、教員採用試験対策のための体制整備を行った。
⑦ フォーマット化し執筆依頼をしたことで、体裁が整った原稿が提出されたため、スムーズに校正を行うことができた。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 全国私立大学教職課程協会の研究大会や、関東私立大学教職課程協会の研究大会に参加するのが一部の教員に限られている。
② 2022年度はコロナの影響で留学する学生がいなかったため、教職科目の単位修得状況も問題なかった。今後留学が再開された際に検討していく
可能性がある。
③ 新入生や、新たに配慮が必要になった学生の実習における合理的配慮について、引き続きケース会議を実施し検討する。
④ カリキュラム・時間割・免許更新講習検討ワーキンググループリーダーを中心に、2024年度実施に向けて具体的な実施計画を立案する。
⑤ 説明会やガイダンス関連記事は充実したものの、授業に関する記事を昨年度同様に1件しか投稿できなかった。受験生にもイメージを持ってもらえるよう、教職の授業に関する記事の投稿も増やしていく。
⑥ 報告書をホームページ上に公開するだけでなく、全国私立大学教職課程協会に提出し審査を受けるための準備体制を整える。講座の受講者数を増やし、教員採用試験の合格率を高める。
⑦ 教職課程年報の内容を更に充実させる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教職課程センター独自のＦＤの実施が難しい中、教職課程センター会議構成員の先生方には、全国私立大学教職課程協会の研究大会や、関東私立大学教職課程協会の研究大会に積極的に参加するすることを促していく。
② カリキュラム・時間割・免許更新講習検討ワーキンググループでは、学生の教職科目の履修状況を把握し、時間割を検討していく。教員免許状更新講習が発展的に解消されたことから、ホームカミングデーの要素を取り入れた勉強会などの開催を視野に入れて検討していく。
③ ケース会議を年2回（7月・11月）実施し、対象学生の共有及びスケジュール確認、問題発生時の対応方法について検討を進める。
④ 各学科の卒業生（教職従事者）へ、どういったニーズがあるかを春学期中に調査し、卒業生のニーズに合ったイベントの実施を検討する。
⑤ ホームページ内の記事の内容を豊富にするため、教職の授業を担当されている先生方へ授業風景の写真撮影をお願いしたり、実習先での様子について記事の作成を依頼したりする。
⑥ 報告書の正確性を精査し、より具体的なエビデンスの収集を行う。教員採用希望者への案内・周知を徹底し、学生のニーズに合った講座等を用意する。
⑦ 教職課程年報の内容を充実させるために、現在掲載されていない教職科目の紹介や先生方の研究論文などを掲載することを視野に検討していく。

157

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教員任用・資格審査担当委員会・センター（構成員数）

教員資格審査委員会（学部_新宿 ９名+案件により変動、大学院 10名+案件により変動）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）今野裕之（委員長）、本勝公二郎（大学企画室課長）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス
項目

評価シート7

学部_新宿は第４水曜日15：00～、大学院は同14：30～を月例（変動月あり）を原則とし、臨時に開催することもある
目白大学教員選考手続規則、教員資格審査申し合わせ（予備選考委員会）、資格審査委員会の効率化と実質化について2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 事前審査、即ち予備選考委員会により重きを置いて本委員会に臨めるよう、構成員に啓蒙をおこなっていくとともに特命学長補佐とも連携を図る。
② 回付～承認決裁のスピードは紙面より格段に向上している一方、より正確な情報を反映することで確認の往来を防げるため丁寧な記載を求めていく。
③ 月中から月末開催にしたことで翌月初採用希望といった非現実的な案件が減った反面、2度の臨時開催と多くの緊急面接が発生した点について改善したい。
④ 任期延長や昇格審査の手続き、また必要な公募に早めに着手できるよう、予め想定される案件については早めの発議を促し、事務局も情報を追えるようにする。
⑤ 枠数の変更を伴う定数の裁定には調整に一定時間を要するが、現時点での認識の共有や優先順位の確認等について各部とすみやかにすり合わ
せをおこないたい。
⑥ 前年度までの暫定的な措置としてのオンライン開催の手法を見直し、会議自体の効率化と実質化を目指す。

事
業
改善に向けての具体的な計画（Plan）
内
容 ① 予備選考委員会における事前討議内容、いわゆる予備選考報告書の記載事項を中心に本委員会で諮る方針に転換する。特命学長補佐とも予備情報を共有する。
② 任用申請Web（ワークフロー）の運用検証（昨年度の実証）において、事務局及び人事課からの要望が複数あり、順次書式に反映するとともにユーザーに周知する。
③ 構成員の多数が入れ替わったため、丁寧な案内をおこない、逆算による早め準備を促す。ボリューム勘案による時間帯配分等も活用し、特殊対応を極力避ける。

④ 従来紙面で委員長のみ把握していた各部人事計画についてヒアリングを実施、委員長、各部各科代表及び事務局ですり合わせ、早期に検討、手続きに着手する。
⑤ 上記ヒアリングの席上で共有された優先順位や中長期的な視点も加味し、年度内に定数裁定を目指すための資料を作成、配属の困難解決に向け提案をおこなう。
⑥ 委員会の効率化と実質化について、委員長から構成員に事前の資料確認を促し、会議の席上における説明者のポイントを示した内容を申し合わ
せとし、運用する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 委員長より第1回資格審査委員会（2022年4月20日）にて申し合わせ「教員資格審査申し合わせ（予備選考委員会）」を提案し承認、以降の予備選考で運用した。
② 任用ワークフロー及び資格審査関連様式の随時改訂を人事課、情報システム課と協働でおこない、さいたま岩槻キャンパス（庶務課）ともタイムリーに連携した。
③ 主に開催通知等による全体周知の工夫や構成員との個別コミュニケーションを通して、任用・公募・審査・最終面接に遅滞や数的偏りのない状態維持に努めた。
④ 第1回資格審査委員会後、第2回までの間に委員長主催、事務局同席にて各部ヒアリングをおこなった。年度の人事計画とその優先順位等について整理した。
⑤ 人事課が暫定的に適用している現行の定数と事務局で把握している現況、及び各部の現員（実数）を丁寧に比較し、定数議論の基礎となる資料の作成に至った。
⑥ 委員長より第2回資格審査委員会（2022年6月1日）にて申し合わせ「資格審査委員会の効率化と実質化について」を提案し承認、以降の資格審査で運用した。
２．点検・評価（Check）① 申し合わせ「教員資格審査申し合わせ（予備選考委員会）」のとおり予備選考がおこなわれた模様。資格審査委員会における予備選考報告にて確認できている。
② 今期の主要な改訂は、資格審査を端折る手続きについて。一部教務課とも合意のもと（非常勤講師関連）、スムーズにワークフローを進めることができた。
③ 資格審査（学部_新宿）においては全11回124件（平均1回あたり11件）で大きな偏り等なく、また臨時（実質第12回）の3件も例年より少なく、新年度に間に合った。
④ ヒアリングにおいて人事計画の合意や優先順位等の整理ができたことにより、以降の委員長、各学部・学科の長ならびに事務局の年間のタスクが明確になった。
⑤ 各部の人事計画と照合し反映することはもちろん、2023年度の認証評価に向けた準備、また今後の学園の中期目標・中期計画に少なからず影響することとなった。
⑥ 申し合わせ「資格審査委員会の効率化と実質化について」のとおり資格審査を実施、文字通り効率良く（時短で）、実質的な（予備選考中心の）会議
事となっている。
業 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
内
容 ① 予備選考委員会は滞りなくおこなわれているが、実質面で改善の余地がある。特命学長補佐や他学部長の役割を中心に点検・見直しをはかっていく。
② システムや書式、ツールのユーザビリティ向上は一連の手続きに不利益がないことから、関連各部からの意見やアイディアを汲み取り随時反映して
いく。

158

③ （会議にかかる）負担軽減という全学的な観点から、委員会の実施方法や開催時期・回数に関して、より踏み込んで検討・検証をおこなう。
④ ヒアリングにおける人事計画合意や優先順位等整理の有益性から2023年度も継続して実施したい。その方法や時期については検討・検証をおこなう。
⑤ 認証評価に向けた準備で明らかになった課題改善に取り組む。また引き続き法人と連携して定数のあり方について検討をおこなう。また、その窓口となる。
⑥ 委員会（会議）自体の改善は大きく進んだ一方、任用・公募・予備選考・最終面接・その前後手続きに関連した課題にも着目し、順次改善していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各部での受付と（専門性観点からの）初期選抜、予備選考での特命学長補佐や他学部長の関与、最終面接後の学長の判断についてより明確に位置付ける。
② 2022年度からの申し合わせ「資格審査委員会の効率化と実質化について」をさらに生かすべく、予備選考報告を統合した選考依頼書様式を制作し即移行する。
③ 2023年度は、2022年度含め統計的に実績数が最少となることが見込まれる定例委員会（10月度）を減じる。臨時のあり方については引き続き検討・検証する。
④ ヒアリングは継続実施するが、学部（学科間調整含む）事情及び自主性・独立性に鑑み、一律の時期的・形式的制約のない形で実施することで現場に寄与する。
⑤ 可及的速やかに改善すべき事項として教授数の基準充足に向けた取り組みをおこなう。定数については、別途発足した委員会において検討することとなった。
⑥ 2023年度（一部2022年度内）より、任用→ワークフロー改善（人事課要望）、公募→漏れのない書類を記したひな形提示、予備選考→Web応募によるスピードアップとペーパーレス化、最終面接→タブレット活用、その他外国籍候補者への対応に取り組んでいる。
以降、新規則に基づく無期化審査委員会への準備対応も並行しておこなう。

159

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

FD活動

担当委員会・センター（構成員数）

さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会

担当部署

庶務部庶務課

記載責任者（役職）

堤千鶴子 さいたま岩槻キャンパスFD実施委員長

会議概要（実績回数）

第1回：2022年4月28日、臨時メール審議：2022年5月10日、第2回：2022年10月13日、第3回：2023年1月19日

添付エビデンス

2022年度 さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会議事録
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① さいたま岩槻キャンパスFD委員会への参加率を100％とする。
② 授業見学意見交換実施にあたり、準備・運営業務量が多いため 実施委員会で承認された役割分担に基づき、FD委員と事務局（庶務課）で業務を分担して計画的かつ円滑に実施する。
事 ③ 2021年度に引き続き、教育力向上・研究活動活性化の一助となるよう、３月のFD研修会を定例とするよう企画・立案する。
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内 ① 参加率向上を目指し、別委員会との重複を避けるため、別委員会の開催スケジュールを早い時期に確認し、さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会
容の開催日程を決定する。
② 授業見学時間の短縮（90分でなくとも可）や、授業見学意見交換の重要性について再周知し、授業見学者の増加を図る。授業見学意見交換の準備・運営に当たり、役割分担に基づく授業見学実施科目の取り纏め、「フィードバックシート」や「コメントシート」の作成及び取り纏め、教員へのアナウンス等について、FD委員と事務局（庶務課）間の連携を図る。
③ ３月にFD研修会を実施する場合年度末の繁忙期と重なる為、研修内容、実施日について早い時期に委員会で検討を行う。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会を年3回（2022年5月23日（木）、10月22日（木）、2023年1月6日（木））に、新型コロナウイルス感染防止に配慮しつつ対面形式で開催した。また、新たに５月に保健医療学部・看護学部合同FD研修会を企画したため、5月10日に臨時メール審議を実施した。
② 授業見学意見交換を2022年5月23日(月）～7月21日（金）まで実施した。2021年度から引き続き、授業見学者が見学後に授業担当者に対して行う「フィードバックシート」及び、提出を受けた授業担当者は見学者に対して行う「コメントシート」をGoogleフォームを利用して実施した。
③ 保健医療学部・看護学部合同FD研修会について、2022年度の新たな企画として「専門職キャリア支援の一環としての国家試験受験支援について」をテーマに、看護国試専門予備校 さわ 和代氏を講師に迎え、2022年5月26日に講演会を開催した。また、2021年度に引き続き、「看護医療系大学を目指す高校生の動向」をテーマに、ena新宿セミナー大宮校校長の小宮山賢氏を講師に迎え、2023年3月23日に講演会を開催し、最新の入試状況について報告がされた。
２．点検・評価（Check）① ３回開催したさいたま岩槻キャンパスFD実施委員会のうち、1回について忌引き及び開催時間の勘違いにより欠席した委員がいた。
② 授業見学意見交換は、見学授業数12授業、見学者数13名、見学総数17回であった。2021年度と比較し、見学授業数では2授業、見学者数では1名、見学総数では2回増加した。フィードバックシート、コメントシートにより具体的かつ建設的な意見交換が活発に行われた。
事③ 2022年5月26日に開催されたさいたま岩槻キャンパスFD研修会（講演会）の参加率は、保健医療学部72％、看護学部77％であった。この時期として業は初めての開催となり、急ぎ検討された企画であったため周知期間が短くなったが、国家試験を支える教員のキャリア支援の一助となった。また、
内
2023年3月23日に開催されたさいたま岩槻キャンパスFD研修会（講演会）の参加率は、保健医療学部71％、看護学部は91％であった。年度末の慌
容
ただしい中でも比較的参加率は高く、最新の高校生の大学選択や動向等について詳細なデータを提示され、今後の教育に活かす良い機会となった。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 他委員会、会議と開催日時が重複し、開催時間の変更をすることがないよう委員会開催週変更の検討をする。
② 授業見学意見交換については実習時期にあわせ例年春学期に実施してきたが、見学できる科目が固定されることから開催時期を検討する。
③ 2022年度に引き続き、教員に対する国家試験受験支援となるよう5月の保健医療学部・看護学部合同FD研修会を企画・立案する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 特に4月開催の第1回委員会は他委員会と開催日時が重複することが多い為、次年度の委員会開催スケジュールを検討する段階で開催時期（週）の変更を決定する。
② 授業見学意見交換の開催時期について、春学期実施にこだわらず多くの科目で授業見学意見交換が出来るよう実習指導に配慮しつつ、2023年度
は秋学期に実施することを検討する。
③ 5月の保健医療学部・看護学部合同FD研修会について、2022年度のアンケート結果を参考に、2023年度はより具体的な指導方法、教授方法を中心とした国家試験受験支援となる講演会を実施する。

160

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教務支援

担当委員会・センター（構成員数）

教務委員会（7人）

担当部署

大学事務局さいたま岩槻キャンパス修学支援部教務課記載責任者（役職）新井 武志（学務部長（教務担当））、鎌田 京子（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

12回

添付エビデンス
項目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）① マトリックスの作成及び変更が生じた際の対応に時間と労力を費やすこととなったため、感染状況を見てマトリックスについては作成を見直すこととする② 感染状況が落ち着いてきていること、全面対面授業となっていることから申告の必要はないと判断。
③ 臨床実習の学内での代替措置は、感染状況に大きく左右されるため、実施の可能性について早めに情報共有を行う。
④ さいたま岩槻キャンパスでは、各学科の教育課程や科目責任者によって様々な授業運営をしているため、全ての授業科目に対応するGoogleFormの作成と、学生が追試験の受験申込をする際の添付証明書類と手続き方法について、学生のニーズにあったものへの変更を検討する。
⑤ シラバス点検の業務負担を減らすために、シラバス執筆依頼時に配付する作成要領を見直す。また、時間的な余裕をもってシラバスの作成ができるよう、作成期間について検討する。

⑥ 科目ナンバリングを整備し、カリキュラムマップの作成が年度末になったため、年度開始には学生への周知ができなかった。
事
業 ⑦ 履修指導が必要ない学生もいるため、学生の状況に応じたオリエンテーションの方法について検討する。
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 必要となった場合には効率的に作成できるものを検討するが、平常時には作成の必要性はない。
② 感染拡大時にキャンパス内の人数を把握する意味では必要だが、平常時には事前申告の必要はない。
③ 臨床実習の状況について、各学科や実習担当と頻繁に確認を行うようにする。
④ 学期末試験及び追再試験の実施調査のためのGoogleFormの質問項目について、明瞭かつ全ての授業科目に対応しているかを、教務課全員で確認する。また、追試験の受験申込についてはGoogleFormの使用を検討するとともに、添付証明書類について公認欠席手続きとの重複を避けることを検討する。
⑤ シラバス作成期間については、教務システムの仕様上、新宿・国立埼玉病院キャンパスとスケジュールを合わせる必要があるため、シラバス作成
期間を早く設定することができるか各キャンパスの担当者と協議する。
⑥ カリキュラム改正時の新設科目等については、入念に確認作業を行い、学生年度始めにはネットサービスへの掲載を行う。
⑦ 再履修する科目の内容や科目数によって、履修指導及びオリエンテーション方法を変える工夫が必要である。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 感染状況が落ち着いてきたこと、教室の使い方も慣例化されてきたことから作成しなかった。
② 授業実施期間外の施設使用については、名簿の添付を不要とする従来通りの申請方法に戻した。
③ コマ数表及びエビデンスが統一されていなかったため、統一フォーマットを作成し、学科に入力を依頼した。
④ 追・再試験実施に関しては、科目担当者にGoogleFoamからの申し込みを実施。学生の追試験申し込み方法については、従来の窓口対応から
GoogleFormに変更した。また添付証明書については、公欠申請をしている場合は不要とした。
⑤ シラバスの執筆スケジュールについては新宿・国立埼玉病院キャンパスと連携を取り、余裕をもって執筆してもらえるようにした。また、点検の際のポイントが分かるリストを事前に配付して注意事項を周知することで、点検者の負担を減らすようにした。
⑥ 教務委員と教務課において入念に確認作業を行い、学生便覧等で周知した。
⑦ 再履修者に対しては、履修登録の難易度によって説明方法を対面とZoomに分けて実施した。
２．点検・評価（Check）① かなりの時間と労力を費やしてマトリックスを作成する必要はないと判断した。
② 授業期間外の使用については、予約状況把握のための情報のみで充分であった。
③ 2022年度は保健医療学部の教員28人に対して学内実習への代替によるコマ数の修正を行った。
④ 追試験の申し込みは春学期42名、秋学期19名、そのうちコロナ関係の公認欠席が理由のものは春学期4名、秋学期16名であった。また、再試験の申し込みは春学期247名、秋学期281名であった。
事業内容⑤ シラバスの点検については、執筆者の意見も参考にしてリストを元に行った。
⑥ カリキュラム変更については、新入生にも在学生にもガイダンスで重ねて説明しており、特段の問題は生じていない。
⑦ 再履修者に対してのガイダンスを実施。春学期に向けての対象者は124名(出席81名。欠席43名)、秋学期に向けてはZoomガイダンス対象者82名(出席44名、欠席38名)、対面ガイダンス対象者40名(出席21名、欠席19名)であった。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 今後はコロナ感染防止に関係した学内実習は減少すると思われるが、発生した際には今年度同様、統一フォーマットでの申請を学科に依頼する。
② シラバス執筆・点検については、引き続きスケジュールや手順について検討していく。
③ 再履修者に対するガイダンスの実施方法については、学生の利便性も考慮して検討する。
④ 共通科目の共通化に関して、さいたま岩槻キャンパスの学生が新宿キャンパスの授業を受講するための学則改訂及び環境の整備を進める。
⑤ 実習日程決定のため、学年暦(案)の作成時期を早める。
⑥ 時間割の作成手順について、見直す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 秋学期の早い時期に3学科共通のフォーマットを作成し、学科に共有するよう努める。
② FD委員会等でシラバス点検について検討、周知していただくことを提案する。
③ 再履修の履修登録の難易度別にガイダンスの実施方法を変えることを検討する。

161

④ 教務委員会では、5月：受講科目を選定、6月：教授会・学部長等会議に審議提案する趣意書の承認と進め、7月の教授会で学則変更・履修規程改正の審議、学部長等会議で学則変更・履修規程改正の審議、理事会で学則変更・履修規程改正の審議となるよう準備を進める。
⑤ 次年度の実習について、実習施設への依頼状送付時期に合わせ、学年暦(案)を6月中旬までに作ることを目指す。
⑥ 学科の特性も考慮しつつ、正確かつ作業効率も考えた手順について検討する。

162

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

学生支援(厚生補導）担当委員会・センター（構成員数）

学生委員会(7人)担当部署

大学事務局さいたま岩槻キャンパス修学支援部学生課

記載責任者（役職）仲本 なつ恵（学生委員長）、鎌田 京子（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

10回（4/21、5/26、6/16、7/14、9/15、10/20、11/24、1/19、2/16、3/23）

添付エビデンス

学生委員会記録、学生委員会資料
2021年度 自己点検評価項目

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学友会費減額による予算縮小に伴い、イベント内容の簡素化や中止が見込まれるが思い出となるような企画を考案する。
② オンライン開催は便利である一方、保護者の反応が分かりにくく効果が確認できないため、コロナ対策をとった上で対面開催に切り替えていく。
③ キャンパスプランによる配信は一方通行のため対面による説明会を実施する。
④ 休学者、退学者共に大幅増となり、理由として学習意欲の低下が50％を占めている。その他複数理由あるが経済的理由による退学者については奨学金利用を推奨し退学を防ぐ。
⑤ 操作スキルについては後任者への引継ぎと重要事項についてはマニュアル作成をすすめる。
⑥ 年度途中でもウイルス変異による感染傾向、行政からの防止、対策情報をキャッチしその都度改訂したものを学生に周知する。
⑦ 学生が相談しやすい体制となる工夫を続ける。
事
業 ⑧ 2021年度同様、全5回の開催計画。応募学生が少数のため今年度は参加学生を全学科から10名、２グループ以上の参加者数を目標とする。
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容① オンラインから対面に移行しつつも状況によってハイブリッド方式を取り入れるが、学生団体と徹底的に話し合い合意形成する。
② コロナ禍前の開催方式であった学園祭との同日開催により参加者を増やす。一方で学科毎の開催により参加方式の選択を準備する。
③ 新年度オリエンテーション時に対面による説明会開催を周知すると同時に併せてキャンパスプランでも配信する。
④ 中退防止プロジェクトの運用内容を検討し学科と事務局間で情報共有ができるシステムを年度内に構築する。また経済的困窮理由には桐光会奨学金を活用する。
⑤ 情報システム課やＰＣサポートからの教示を受け更なる効率化、スピード化を図り各部署間とも連携を図る。
⑥ マニュアル配付だけでなく年度初めはオリエンテーション時に対面による説明会を開き、特に新入生には徹底を図る。
⑦ 心理士の勤務体制を改善し情報共有の改善に取り組む。
⑧ 開催内容を知らせるべく周知方法をキャンパスプラン、学内ネットワーク配信、チラシ掲示等によるあらゆる手段を利用する。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① イベント開催は主にオンラインを活用しながらガイドライン作成、感染対策を施したが、飲食や宿泊を伴うイベントは中止とした。
② 保護者会をハイブリッドで開催した。学科毎の面談は期間設定して対面、ZOOM、電話による3パターンで実施した。
③ 奨学金支援新制度の対面による説明会を行わずキャンパスプランによる配信となり、対象学生の理解度を高めることができなかった。
④ 中退防止プロジェクトの運用内容を検討し学科と事務局間で情報共有ができるシステムを構築中。また経済的困窮理由の退学願申請については桐光会奨学金を勧めた。
⑤ 学生からの申請、届出等の手続きをWeb化するため新入生にはPC説明会の時間を設けた。当課、教務課で計画し協働して実施。
⑥ コロナ感染対策マニュアルは、文科省及び厚労省からの通達に従い本学オリジナルに改訂、更新している。
⑦ 相談は学生の状況に応じて、対面/オンラインのどちらにも対応できる態勢を整えた。相談員の勤務体制を変更し、隔週の木曜日に二人が学内で有効な情報共有が可能、また保健室と連携した定例会議の開催がスムーズに行えるようになった。
⑧ 「対人スキルアップグループワーク」は3名の男子学生に対して全3回を対面で実施した。
２．点検・評価（Check）① 年度計画していたイベント8企画の内、開催できたイベントはスポーツフェスティバル（5月）、桐榮祭（10月）リーダー研修会（3月）の3件② 保護者会は学園祭同日に実施。3学科別個別面談は対面17名、ZOOM12名、電話17名であった。
③ キャンパスプランでの配信のため学生が内容を確認しているか不明確であるが、メールや電話による受付、回答を個別に行った。
④ 2022年度退学者は38名（2021年度 51名）で前年度比75％、休学者は33名（2021年度 44名）で前年度比75％だった。
⑤ メールアカウントの設定、無線LAN接続方法、キャンパスプラン、学生ネットサービス等をオンラインで一斉に説明した。新入生は大学生活をスムーズにスタートすることができ、事務局は個別対応に時間を割くことがなくなった。
⑥ コロナ感染状況や社会情勢に合わせ10月と3月の2回、コロナウイルス感染奨マニュアルを改訂した。
⑦ 相談件数は270件とやや少なめであった。見過ごされているニーズがないか、注視していく。
⑧ 3名の学生はいづれもコミュニケーションの課題に対して何らかの改善を自覚できた、と述べた。応募学生を増やしたい。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① コロナ禍において本部団体の学生が激減し（学友会5名、クラ連8名、桐栄5名）自治会活動の衰退が危惧される。また、学友会費減額によるイベント縮小、廃止を余儀なくされるが当課と本部団体双方で企画を考案する。
② コロナ対策をとった上でハイブリット開催を実施したが、対面、オンライン共に参加者が少なく実施内容を検討する必要がある。
③ キャンパスプランによる配信は一方通行のため、対面による説明会を4月に2回実施する。
④ 休学者、退学者共に減少したが理由としては学習意欲の低下が前年並みの52％を占めた。仮に学習意欲が低下しても友人関係や課外活動での充実度を向上することで個々の居場所を作る。経済的困窮理由には各自治体の奨学金や桐光会奨学金を勧める。
⑤ オンラインによる一斉説明は事務局人員削減のメリットがある一方、学科の状況による時間調整や配信トラブルによる超過が起こり予定どおりに進めなかった。

163

⑥ コロナウイルス感染対策は緩和傾向にあり、5類移行時の対応を行政からの通達を基本として大学の方針、学科の見解を総合して学生に周知する。
⑦ 授業時間の変更に対応し、相談ニーズの取りこぼしのないように、利用のしやすさを伝えていく。
⑧ 学生が応募しやすいように本コースの紹介機会を増やす。10名程度の参加学生数を目標とする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新入生に本部団体への勧誘活動を強化するため全体説明会実施、団体毎説明会実施、歓迎会実施を最低3回以上対面で行う。
② コロナ禍前の開催方式であった学園祭と同日開催により対面参加者を増やす。コロナ情勢によりオンラインによる参加方式も選択できる準備をする。
③ 学生課員が新年度オリエンテーション時に対面による説明会開催を周知すると同時に併せてキャンパスプランでも配信する。
④ 学科と事務局、事務局間で連携を図り情報共有ができる体制にする。また自治会とも連携しキャンパスライフを充実した企画を計画する。
⑤ メディアプラザやＰＣサポートへ協力要請しトラブル防止によるスピード化を図るとともに、各部署間との連携を図りPC説明会を継続する。
⑥ コロナウイルス感染対策について随時、在学生にはメールによるデータ送付、新入生にはオリエンテーション時に対面による説明を図る。
⑦ 従来のオリエンテーションでの配付資料に加え、学科ベーシックセミナーに対面で紹介する機会を活かしていく。
⑧ 従来の周知方法（キャンパスプラン、学内ネットワーク配信、チラシ掲示等）に加え、オリエンテーションで動画配信、チラシ配布にQRコードを添付するなど、アクセスのしやすさを工夫する。

164

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

図書館

担当委員会・センター（構成員数）

岩槻キャンパス図書委員会（10名）

担当部署

大学事務局さいたま岩槻キャンパス修学支援部教務課図書館担当

記載責任者（役職）佐藤広之（図書館長）、鎌田京子（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

図書委員会（8回全てメール審議）第1回委員会：2022年4月21日、第2回委員会：5月26日、第3回委員会：7月21日、 第4回委員会：10月20日、臨時委員会：11月21日、第5回委員会：12月15日、第6回委員会：2023年1月12日、第7回委員会:2月16日

添付エビデンス

第1回～第7回 臨時図書委員会 図書館議事録・資料
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 読書の勧めとしての動画内容を全体的に見直し、学生全員の利用に役立ちより見やすい動画を目指す。
② 新入生オリエンテーションが再開されれば、オリエンテーションの場でアンケート調査の協力を依頼し、学科ガイダンスが再開されれば、ガイダンスの時間にアンケートの回答をしてもらう。
③ 図書購入費予算8,360,000円に200,000円が増額され8,560,000円になったため、学科からの依頼によるが昨年度より多くの電子書籍購入が可能と事なった。
業
次年度の授業体制が対面授業に戻れば郵送貸出サービスが少なくなると思われるので、予算削減を検討する。
④
内改善に向けての具体的な計画（Plan）
容① 本の紹介画面の見かたを案内するページを動画に追加し、コメント表示時間の検討をする。
② 新入生オリエンテーションが再開された場合のアンケート調査の回答を増やすための方法について、前年度の実績数を参考に図書館員で検討し、図書委員にも協力を仰いでいく。
③ 利用者へ電子書籍（紀伊國屋書店/Kinodenと丸善雄松堂/e-Book Library）の利用促進と利用環境の改善をする。
④ 授業体制が変化していくことになれば、今後の郵送貸出サービスの継続検討及び予算の見直しをする。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 図書館ガイダンスの動画を見やすく利用しやすいものにするため、画面の表示を工夫し、また閲覧時間を延ばして、図書館員からの推薦図書コメン
トを追加した。
② 新入生オリエンテーションが再開したので、図書館ガイダンスの時間に高校生までの読書傾向を調査するアンケートを行ったが、時間が短く回答率が低かったため、学科別図書館ガイダンス実施時に再度アンケート調査を行った。
③ 電子書籍の購入を予定していたが、洋雑誌高騰のため図書予算から雑誌予算へ移行せざるを得なくなり電子書籍の購入が出来なかった。
④ 遠隔授業からほぼ対面授業に切り替わったことで郵送での貸出及び返却の利用がかなり減少したため、郵送貸出サービスの予算を削減した。
⑤ 学科別図書館ガイダンスで電子書籍について紹介をしたことで、利用数の増加につながった。
２．点検・評価（Check）① 図書館ガイダンスの動画において、紹介本のコメントが読み取れない方のために文字を16ポイントから18ポイントに変更。情報量についても1枚15秒で26枚のスライドから、1枚18～19秒で25枚に変更し、見やすくした。
岩槻図書館Webサイト「読書の勧め」のページに、教員からの推薦図書を掲載する企画を立て、図書委員会で提案、依頼したところ、言語聴覚学科の委員から3冊推薦があった。
② 新入生に高校生までの読書傾向を調査するアンケートを実施することで、学生の読書傾向や興味等を把握し、よりよい資料収集や選書に繋げた。
アンケートの項目数や内容は図書館員が検討しアンケートの回答率は45.8％だった。
事業
内容③ 国立埼玉病院キャンパス図書室において継続購入している雑誌で、新宿図書館・岩槻図書館との重複購入を精査し、看護学科と看護学研究科の重複分からは、和雑誌購入費から200,000円を岩槻図書館の図書費へ予算を移行したが、洋雑誌高騰のため移行した200,000円を雑誌予算へ戻したので、電子書籍の購入の増加が出来なかった。
④ 郵送貸出サービスについては2020年度の実績との比較から、1,000,000円減額して500,000円とした。また、授業体制がほぼ対面授業に変更になったことで、郵送貸出・返却の利用がかなり減少したため、500,000円から300,000円に予算を削減した。
⑤ 学科別図書館ガイダンスで電子書籍について紹介をしたことで7.3％の利用数増加につながった。また、学科推薦図書について、購入希望図書の発注申請を受け付けることの報告をした。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① ホームページ内の「読書の勧め」の内容は、新入生向けが多かったが、今後は2年生以上の学生の図書館利用促進にも繋がるようにする。
② 図書館員主導の傾向にあった「読書の勧め」だが、各学科図書委員の推薦図書を紹介することで、図書館員と教員の連携強化を図る。
③ 2023年度図書購入予算が8,560,000円になったため、学科希望の電子書籍を優先的に購入する。
④ 利用者の利便性を考慮して、図書館内のレイアウトの変更を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 「読書の勧め」については、年間を通して図書館内で掲示・展示し、また3・5号館モニターでも紹介することで入館者数の増加と利用促進を目指す。
② 図書委員の選出した推薦図書を館内に掲示・展示して紹介することで、図書館員と教員の連携強化を図る。
③ 電子書籍（紀伊國屋書店/Kinodenと丸善雄松堂/e-Book Library）の購入に伴い、書店から利用者への利用指導等を依頼するなど、利用環境を改善する。
④ 館内の新着本コーナー、新聞架の変更、視聴覚コーナーのレイアウト変更をすることで、利用者の利便性を図る。

165

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

学生募集

担当委員会・センター（構成員数）

入試広報委員会（さいたま岩槻キャンパス11名）

担当部署

大学事務局庶務部入試課

記載責任者（役職）

辰島美佐江（学務部長(入試担当)）、四位晴彰（庶務部長）

会議概要（実績回数）

第1回委員会：4月21日、第2回委員会：5月26日、第3回委員会：6月23日、第4回委員会：7月28日
第5回委員会：10月27日、第6回委員会：11月24日、第7回委員会：（2023年）1月26日、第8回委員会：3月23日

添付エビデンス

入試広報委員会議事録等
2021年度 自己点検評価項目

課題と2022年度の改善目標（Action）① さいたま岩槻キャンパスの保健医療学部3学科は、入学者数が入学定員に満たなかった。看護学部は入学定員105名に対し入学者117名を確保できた。
② 入学者選抜日程、選考内容等の更なる見直し。
③ さいたま岩槻キャンパスの魅力が更に伝わるようなコンテンツの作成および拡充。
④ リアルでのオープンキャンパスの実施において、コロナ禍前に実施していたプログラムの増加。
事 改善に向けての具体的な計画（Plan）
業 ① さいたま岩槻キャンパス2学部の定員確保に向けて、それぞれの学科で指定校枠を増やすことも含めた見直しを図る。また、2020年度はコロナ禍において実内施が困難だった高校訪問及び学外の進学ガイダンス、進学相談会に積極的に出向き、参加する。
容② 入学者選抜日程について、さいたま岩槻キャンパス2学部の入学者数の確保について、年内中に安定的な合格者を出せるような日程を検討する。また年明けの入学者選抜の日程についても、特に前期（全学部統一選抜、一般選抜A日程）の選考日、合格発表日等を再検討する。
③ 募集活動について、学生スタッフを起用した、さいたま岩槻キャンパスのキャンパスツアー動画を作成するなど、Webオープンキャンパスのより一層のコンテンツ拡充を図る。
④ オープンキャンパスについて、まん延防止等重点措置および緊急事態宣言が発出されたとしても、文部科学省から大学キャンパス内への立入に関する制限が要請されなければ、コロナ禍においても、事前予約制による人数制限や感染防止策を徹底した上でオープンキャンパスをリアル開催で実施する（ハイブ
リッド型）。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① さいたま岩槻キャンパス保健医療学部の定員確保に向けて、それぞれの学科で新たに地域限定指定校を設定、及び指定校新規枠を増やす等見直しを行っ
たうえで、それらの増枠については昨年度より早く高校訪問を開始し、その周知に努めた。
② 当初の予定にはなかった、2023年度総合型選抜（医療系追加募集）、及び学校推薦型選抜（医療系指定校追加募集）を実施した。また、総合型選抜では最も早い日程の「S日程」を実施した。
③ 学生スタッフを起用した、さいたま岩槻キャンパスのキャンパスツアー動画を作成するなど、Webオープンキャンパスのより一層のコンテンツ拡充を図った。
④ 日本能率協会によるコンサルティングを取り入れ、8月以降開催のオープンキャンパスのプログラム、学生スタッフのマニュアル等を徹底的に見直し、実施した。
２．点検・評価（Check）① 4学科合計で、この年より新規で地域限定指定校99校を設定し、さらに指定校枠448枠を増やすことができた。また、出願基準（評定平均値）等を見直した。3
月からの早期の高校訪問も高校教員側には好評だった。
② 当初の予定にはなかった、総合型選抜（医療系追加募集）では入学者の確保はできなかったが、学校推薦型選抜（医療系指定校追加募集）で作業療法学科において入学者2名を確保できた。
③ Webキャンパスツアーや「ＯＮ/ＯＦＦ」をテーマにしたキャンパス紹介動画を作成することでコンテンツの拡充ができた。
事④ コンサルティングからの意見を取り入れ、さいたま岩槻キャンパス4学科「全体会」等の新規プログラムを複数実施した。4月17日（日）、6月19日（日）、8月6日
業（日）、8月8日（月）、9月11日（日）と計6回にわたってリアル開催オープンキャンパスを実施できた。
内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① さいたま岩槻キャンパス2学部の定員確保。さいたま岩槻キャンパスの保健医療学部3学科は入学定員に満たなかったものの、3学科とも昨年比で入学者数を理学16名、作業9名、言語9名増やすことができた。看護学部は入学定員105名に対し、昨年同様に入学者117名を確保できた。
② 入学者選抜各日程の募集人員、選考内容等の更なる見直し。
③ さいたま岩槻キャンパスにスクールバスを導入することで入学後にどのようなメリットがあるかを含め、学生生活、及び卒業後のイメージを最大限に広報するための施策を実施する。
④ コンサルティング後の経験値を活かしたオープンキャンパスを実施する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① さいたま岩槻キャンパス2学部の定員確保に向けて、年内入学者選抜での8割以上の入学者数確保を前提に、それぞれの学科で指定校枠（地域限定枠を含む）、及び出願基準（評定平均値）等を設定する。3月からの早期の高校訪問及び学外の進学ガイダンス、進学相談会に積極的に出向く。
② 年内中に安定的な合格者を出すために、特に総合型選抜において募集人員を各学科で増やす。
③ スクールバス導入も踏まえた、さいたま岩槻キャンパスにおける学生生活の魅力を伝える広報・広告の強化、コンテンツの作成および拡充。
④ コロナ5類移行後の本格的なリアル開催オープンキャンパスの実施において、コンサルティング後の経験値を活かしたプログラムを実施することで内容を強化し、来場者への満足感を総合的に高めていく。

166

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

資格審査

担当委員会・センター（構成員数）

教員資格審査委員会（さいたま岩槻キャンパス 8名）

担当部署

大学事務局庶務部庶務課

記載責任者（役職）今野裕之（委員長）、四位晴彰(庶務部長)

会議概要（実績回数）

第1、または第2木曜日13：00～を月例とし、その他案件に応じて臨時開催
定例委員会９回、臨時委員会３回、書類審査４回

添付エビデンス

目白大学教員選考手続規則
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① 定例委員会の開催日程について、早い段階で日程を計画する。
② 計画的な任用申請のため、事務局側から早めに情報提供を行い、早期の選考手続きと駆け込み任用を減らすようお願いする。
③ 教員資格審査委員会のスムーズな運営にむけて、「資格審査委員会申し合わせ事項」の周知徹底及び担当教員との連携を図る。
事 ④ Web任用申請について、速やかに回付されるよう状況の把握に努める。
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内① 定例委員会の開催日程について、別委員会との重複を避けるため、別委員会の開催スケジュールを早い時期に確認し定例委員会の開催日程を決容定する。
② 計画的な任用申請のため、任期満了者や定年を迎える教員のリストを作成し、学部長に伝え、早期の選考手続きを行っていただく。
③ 教員資格審査委員会のスムーズな運営にむけて、「資格審査委員会申し合わせ事項」を周知及び、担当教員へのこまめな進捗状況確認を行う。
④ Web任用申請が速やかに回付されるよう記載内容について再確認のうえ、申請いただくよう周知する。また、Web答申の回付を委員会終了後に行い、滞りがないよう回付依頼をする。
項目

2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 定例委員会について当初のスケジュールどおりの日程で開催することができた。実習に間に合わせるため任用希望日にあわせ急遽臨時委員会を開催した。
② 任期満了や定年を迎える教員について早い段階で周知したことで、年度末に審査が集中することはなかった。
③ 「資格審査委員会申し合わせ事項」の周知及び担当教員との連携により、委員会開催間際の書類の不備の対応は減少した。
④ 任用申請Web化により回付時間が大幅に減少し回付が滞ることなかった。
２．点検・評価（Check）① 定例委員会を9回（2回は審議案件がなく流会）、臨時委員会を3回、書類審査を４回の計16回実施した。臨時委員会についてはZoomでの開催を併用した。
② 審査は、年間で47件（専任28件、非常勤19件。内、辞退者1名、不合格者3名）を行った。各回の審査件数の偏りはあるが、新学期や新年度の準備に影響し混乱をすることはなかった。結果として、年間で専任9名新規採用の他、5名が昇格、2名が無期転換、4名が任期更新、2名が昇格・無期転換、1名が昇格・任期更新となった。非常勤は19名（うち重複者有)を採用した。
③ 委員会開催前の書類不備は減少したものの、委員会で指摘があった修正について時間を要し面接間際まで対応した。
事 ④ 急ぎの案件については事務局から各委員に事前周知を行ったことで、任用申請の回付についてスムーズに対応することが出来た。
業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容 ① 引き続き、別委員会、会議との日程重複を避けるため、定例委員会の開催日程について早い段階で日程を計画する。
② 引き続き、計画的な任用申請のため事務局側から早めに情報提供を行い、早期の選考手続きと駆け込み任用を減らすようお願いする。
③ 資格審査委員会で指摘を受けた書類不備について、面接までに修正した書類を準備する。
④ 臨時資格審査案件について任用希望日が迫っていることがあり中には任用申請が未申請のものもあったため、関係学科との日程調整、連携強化に
より、急な任用希望に伴う関係部署の負担軽減を図る。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 別委員会、会議の開催スケジュールを早い時期に確認し、重複しないよう定例委員会の開催日程を決定する。
② 年度末の駆け込み任用を回避し計画的な任用申請のため、任期満了者や定年を迎える教員のリストを作成し、学部長に伝え、早期の選考手続きを行う。
③ 資格審査委員会で指摘を受け書類不備について、面接間際の提出とならないよう担当教員に進捗状況の確認を行い速やかに再提出していただく。
④ 臨時資格審査の要望が出された場合、必要書類が揃っているかの確認後、臨時資格審査委員会開催前に関係部署に事前報告、進捗状況報告を行
い情報の共有を図る。また、承認後のワークフローによる回付を迅速に行うため、決裁者には事前に確認依頼を行う。任用希望の学科には、任用に係る日数を十分考慮していただくとともに、可能な限り無理のない任用スケジュールを協議する。

167

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

国家資格支援、就職支援担当委員会・センター（構成員数）

保健医療学部国家試験対策委員会、保健医療学部就職委員会(14名）

担当部署

保健医療学部/大学事務局修学支援部学生課

記載責任者（役職）矢野 秀典（保健医療学部 就職・国家試験対策委員会委員長）、鎌田京子（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

4回

添付エビデンス①2023年度第2回教授会資料（就職状況）、②2022年度第2回委員会資料（就職説明会、履歴書指導、面接
マナー講座）、③2022年度第3回委員会資料1（就職説明会）、④2022年度第3回委員会資料2（就職説明会）、⑤2022年度第4回委員会資料（就職説明会、履歴書指導、面接マナー講座）、⑥キャンパスプラン：学生への案内（就職ガイダンス）
2021年度 自己点検評価

課題と2022年度の改善目標（Action）① リハビリテーション専門職は、飽和状態に近づいている（特にPT）と考えられているが、各学科への現在の求人数は維持する。
② （国家試験合格者における）就職希望者の就職率を、引き続き100％を維持する。
③ 新卒学生および既卒学生全体の国家試験合格率：PT学科85％、OT学科80％、ST学科80％を目指す。
③ その中で、新卒学生の国家試験合格率は、PT学科90％、OT学科90％、ST学科90％を目指す。
③ その中で、既卒学生の国家試験合格率：PT学科50％、OT学科50％、ST学科75％を目指す。
事
業
内
容

項目

改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各学科での実習地訪問時や学会参加時などで多くの施設関係者に働きかけて、学生ネットサービスでの求人情報数を増加させる。
② 実習施設となっている病院や施設に対して就職説明会参加を促すと同時に、対面とオンライン形式のハイブリッド形式での開催を目指す。
② 就職試験や面接についてなどの内容を含んだ内定届を利用した在校生への情報提供を継続して実施する。
② 履歴書指導・面接マナー講座を継続して実施する。
② 早期に就職に関する意識を高めるために新たに就職ガイダンスを実施する。
③ 国家試験事前準備ガイダンスおよび国家試験願書作成及び提出ガイダンスを継続して実施する。
③ できるだけ多くの国試不合格の既卒生を聴講生として登録させて国家試験対策指導を実施する。
③ 3学科とも多くの模擬試験を実施して現状を把握した上で知識を高める指導を行う。
③ 感染症対策を十分に行った上で、可能な限りリモートではなく大学内で対面で国家試験対策指導を行う。
③ 医療系国家試験対策を行っている企業に国家試験対策講義依頼をすることが可能かどうか検討する。
2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 保健医療学部3学科教員が実習地訪問時や学会・研修会時に知り合いなどに求人に関する依頼を行った。
② 就職説明会を対面（１日間）とオンライン（３日間）形式のハイブリッド形式で開催した。
② 就職内定者に対し就職試験や面接内容などを内定届に記載させ、在学生への就職に関する情報提供を実施した。
② 就職対策として、学科別に履歴書指導・面接マナー講座を開催した。
② 就職活動を早期に開始できるようにするため、前年度中に新たな就職ガイダンスを開催した。
③ 国家試験事前準備ガイダンス(30分程度)を3学科それぞれ1回ずつ実施した。
③ 国家試験願書作成及び提出ガイダンス(2時間程度)を3学科それぞれ1回ずつ実施した。
③ 国試不合格の既卒生に連絡を取り、聴講生として登録し学内での国家試験対策を行うように促した。
③ 各学科で多くの模擬試験を実施し、その結果を振り返る再学習を促した。
③ 模擬試験成績不良者に対して個別指導を実施した。
③ 作業療法学科では、外部専門企業に対して国家試験対策講義を依頼した。
２．点検・評価（Check）① 2022年度の保健医療学部3学科の求人数（学生ネットサービス掲載数）は，PT学科544件、OT学科540件、ST学科475件であった。
＊参考 2021年度求人数：PT学科549件、OT学科554件、ST学科455件，2020年度求人数：PT学科592件、OT学科600件、ST学科508件② （国家試験合格者における）就職希望者の就職率はPT学科98.4％（62名（正社員）、1名（非正社員））、OT学科・ST学科100%（OT学科：32名（正社員）、ST学科：24名（正社員））であった。
② 就職説明会参加施設は、対面30施設（対面希望施設が多く、抽選で30施設を選択した）、リモート89施設であった。
＊参考 2021年度125施設（リモート）、2020年度129施設（リモート）② 就職説明会後に実施したアンケート結果は、参加学生および参加施設ともに概ね良好な結果であった。
② 内定届提出件数は、PT学科57件(61件中)、OT学科28件(33件中)、ST学科23件(24件中)であり，ほぼ就職内定者全員が内定届を提出していた。
② 履歴書指導・面接マナー講座には、PT学科/62名、OT学科/43名、ST学科/14名が参加した。
② 新4年生を対象とした就職ガイダンスを3年次春休みの健康診断時に各学科90分間実施した。
③ 国家試験事前準備ガイダンスは新型コロナ感染症対策としてzoomを利用してリモートにて実施した。
③ 国家試験願書作成及び提出ガイダンスは全学科対面時実施して直接指導したため、ミスなく全員が正確に国家試験願書を作成・提出することができた。
③ 国家試験事前準備ガイダンスおよび国家試験願書作成及び提出ガイダンスには、国家試験受験予定者全員が参加した。
事 ③ 新卒および既卒学生全体の国家試験合格率(カッコ内は全国平均)は，PT学科87.7％(87.4)、OT学科75.5％(83.8)、ST学科72.7％(67.4)とOTはかな
業
り低値であった。
内 ③ 新卒学生の国家試験合格率(カッコ内は全国平均)は，PT学科93.9％(94.9)、OT学科78.6％(91.3)、ST学科85.2％(未公表)であり、PTは目標値を超
容
えていた。

168

③ 既卒学生全体の国家試験合格率は，PT学科60.0％、OT学科57.1％、ST学科16.7％であり、PT、OTは目標値を超えていた。
③ 聴講生登録者(カッコ内は既卒受験者数)は、PT学科13(15)名、OT学科3(7)名、ST学科5(6)名であった。
③ 保健医療学部3学科すべてで業者模擬試験および学内模擬試験を多く実施し、振り返り学習を促した（PT学科：三輪書店2回、医歯薬出版3回、学内模試4回、OT学科：アイペック4回、三輪書店2回、医歯薬出版2回、学内模試9回、ST学科：一般社団法人日本医療教育協会主催1回、国試塾リ
ハアカデミー1回、学内模試10回）。
③ 模擬試験成績不良者への個別指導は、zoomなどの遠隔指導ではなく対面での個別指導を実施した。
③ 作業療法学科では、国試塾リハビリテーションアカデミーによる国家試験対策講義を対面形式にて3日間実施した。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① この3年間の保健医療学部3学科の求人件数は多少増減はあるものの大きな変化は認められない。就職率100％を維持するためにも現在の求人数を維持する。
② 3学科すべてにおいて、（国家試験合格者における）就職希望者の就職率100％を達成する。
③ 新卒学生および既卒学生全体の国家試験合格率：PT学科90％、OT学科90％、ST学科85％を目指す。
③ その中で、新卒学生の国家試験合格率は、PT学科95％、OT学科95％、ST学科90％を目指す。
③ その中で、既卒学生の国家試験合格率：PT学科75％、OT学科85％、ST学科75％を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各学科での実習地訪問時や学会参加時などで多くの病院・施設関係者に働きかけて、学生ネットサービスでの求人情報数を維持させる。
② 参加病院・施設から対面実施の希望が多かったことから、主に実習施設となっている病院や施設を対象とした対面形式での就職説明会を開催する。
② 在校生の就職試験や面接対策も兼ねて、就職内定者全員の内定届提出を促す。
② 就職対策としての学科別履歴書指導・面接マナー講座を継続して開催する。
② 早期に就職に関する意識を高めるために2023年度オリエンテーション時導入した就職ガイダンスを継続して実施する。
③ 国家試験事前準備ガイダンスならびに国家試験願書作成及び提出ガイダンスを継続実施し、正確な国家試験願書作成・提出を支援する。
③ できるだけ多くの国試不合格の既卒生を聴講生として登録させて国家試験対策指導を実施する。
③ 3学科とも多くの模擬試験を実施して現状を把握した上で知識を高める指導を行う。
③ 模擬試験成績不良者に対しては、直接の対面での個別指導を継続実施する。
③ 模擬試験成績不良者に対しては、担当教員を決めて個別指導を強化する。
③ 作業療法学科以外の理学療法学科、言語聴覚学科でも国家試験対策専門企業への講義依頼を検討する。

169

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

国家資格支援、就職支援担当委員会・センター（構成員数）

看護学部国家試験対策委員会

担当部署

看護学部/大学事務局修学支援部学生課

委員会・センター

記載責任者（役職）
会議概要（実績回数）
添付エビデンス
項目

2021年度 自己点検評価
課題と2022年度の改善目標（Action）
課題：2021年度は4年生107名が看護師国家試験を受験し、100名の合格であった（不合格7名、合格率93.5％）。次年度は特に指導を必要とする学
生へのきめ細やかな支援を強化する（ゼミ担当と国家試験対策支援委員会の協働）により、100％の合格を目指す。
① （課題）成績下位10％の学生に学習習慣が十分でない傾向がある→（改善目標）主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するように、学生への動機づけを強化する。
② （課題）学生への支援体制が新任若手教員にわかりにくい→（改善目標）教員間で学生情報を円滑に共有し、学科全体での支援体制を強化③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務と連携を図る（継続目標）④ 就職支援：就職は、国家試験合格が前提であるため、再履修率が高い学生は、まず国家試験合格が優先されるため、就職対策は後回しとなる。低学年からの学習支援のために担任と学生・就職支援委員会、国家試験対策委員会との連携を強化する。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① 主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するように、学生への動機づけを強化

事
業
内
容

項目

・学生の国家試験対策委員を中心に、学生主体の学習を促す体制を構築する。
・国家試験対策オリエンテーションや業者によるガイダンスを実施する。
・学年に応じた支援を実施する（1，2年次生には解剖生理学の学習、3年生には必修問題対策の学習、4年生には視聴覚教材を用いた学習を学生の国試委員が中心となって行えるように支援）。
・学生が活用しやすい学習環境を準備、整備、見直しをする。
・学部での国家試験対策の取り組みを、保護者に説明し協力を得る。
・学習支援が必要な4年生を継続的に支援する。
② 教員間で学生情報を円滑に共有し、学科全体での支援体制を強化
・担任、ゼミ担当と協働して国家試験対策を実施する。
・協働して国家試験対策を実施するために、必要な情報を提供する（グーグルドライブで模試の結果を管理）。
・「総合看護学セミナー」・補講内容の精選、評価、調整（非常勤講師、学部内教員）をする。
・保健師課程選択学生が看護師国家試験と並行して保健師国家試験の学習に取り組めるように、地域看護学領域の教員と協働する。
・学習支援が必要な4年生に対し実施した取り組みをゼミ担当教員に情報提供する。
・3年生に対し領域実習と連動した国家試験対策の学習に取り組めるように、各看護学領域の教員と協働する。
③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務と連携を図る
・定例会議を開催し、国家試験手続き、試験当日、発表日の対応等について事務と調整する。
・教室の確保・出席管理の打刻、卒業単位の確認、実習病院への国試問題の送付等を依頼する。
・国家試験対策のオリエンテーションにて、国家試験の概要、年間計画の提示と併せて、具体的な学習計画について説明する。
④ 就職支援：国家試験合格率向上に向けて、低学年の段階から未履修科目や苦手科目をつくらないための履修指導を行う。教員間で学習支援について検討するFDを実施する。
2022年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するように、学生への動機づけを強化した。
〇国家試験対策オリエンテーションや業者によるガイダンスを5回実施した。
・学生の国家試験対策委員を中心に学生主体の学習を促す体制の構築をした。
具体的には、学科国家試験対策支援委員会委員で学年を担当する教員を決定し、担任や学生の国試委員と連携して対策を実施した。
〇国家試験対策オリエンテーションや業者によるガイダンスを4月に実施した。
4月に各学年に国家試験対策についてのオリエンテーションを行った。
低学年にも早期から学習を開始する重要性を説明し、国家試験対策開始時期を早めた。
〇学生が活用しやすい学習環境を準備、整備、見直しをした。
・新型コロナ感染症対策に留意しながら、学内の学習環境を調整した。
教務課と連携し、自習室の確保や模擬試験・補講の教室確保を行った。
〇学部での国家試験対策の取り組みを、保護者に説明し協力を得た。
・学部での国試対策・支援の取り組みを保護者会で説明した。
コンテンツをアップした。
〇学習支援が必要な4年生を継続的に支援した。
・模擬試験の結果が低迷している4年生への継続的な支援として、ステップアップ対策教室を開催した。
春学期には必修問題、秋学期には一般・状況設定問題をグーグルクラスルームへの電子媒体での課題提示・チェックを行った。
紙媒体での国家試験過去問題の配布・チェックを行った。
春学期、秋学期に各1回’（4月、10月）ステップアップ学生を対象とした説明会を開催し習計画等の指導を行った。
② 教員間で学生情報を円滑に共有し、学科全体での支援体制を強化〇担任、ゼミ担当と協働して国家試験対策を実施した。
・担任・ゼミ担当と協働した国家試験対策として、模擬試験結果や必要な支援の情報を学科会議で報告(4月～2月）し、協働で学生指導を行った。

170

〇協働して国家試験対策を実施するために、必要な情報を提供する（グーグルドライブで模試の結果を管理）。
・模擬試験の結果（10回分）について経時的推移も含めて確認できるようにグーグルドライブにファイルを作成し管理した。

事
業
内
容

〇「総合看護学セミナー」・補講内容の精選、評価、調整（非常勤講師、学部内教員）をした。
・「総合看護学セミナー」は、非常勤講師12名の日程調整や公文書手続きは委員長が行い、授業内容に関する必要資料のコピーや郵送を委員会委員の助教が行った。科目責任者である委員は、学部内教員の日程調整を行った。
授業はほぼ対面で行え、学生が繰り返し授業動画や資料を学習視聴できるようにグーグルクラスルームを活用した。
〇保健師課程選択学生が看護師国家試験と並行して保健師国家試験の学習に取り組めるように、地域看護学領域の教員と協働した。
・保健師国家試験を受験する学生用のグーグルクラスルームを用いて定期的な問題の提示やミニレクチャーのアップを行った。
〇学習支援が必要な4年生に対し実施した取り組みをゼミ担当教員に情報提供する。
・毎月の学科会議において情報共有した。また、夏時期には要支援学生について、ゼミ担任と連携し学科長による面接を計画した。学生の個別性に応じた学習計画について、担任と連携した。
〇3年生に対し領域実習と連動した国家試験対策の学習に取り組めるように、各看護学領域の教員と協働した。
・3年生には、領域実習と連動した国家試験対策ができるように支援した。また、模擬試験や国家試験対策オリエンテーション業者のガイダンスを行った。保護者会支援による国家試験対策の問題集を配布し、知識の定着を図った。年度末よりステップアップ学生の選出をし、各領域教員・ゼミ担
任と連携・協働した③ 〇学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務と連携を図った。
・受験手続に関しては事務との連携を取り必要書類の提出に不備がないように慎重に対応した。
〇定例会議を開催し、国家試験手続き、試験当日、発表日の対応等について事務と調整した。
・事務局と定例会議を年2回開催し、国家試験手続き、試験当日、発表日の対応等について事務と調整した。しかしながら、受験予定者のうち、保健師課程の現役学生1名が受験用提出後に辞退により受験しなかった。
〇教室の確保・出席管理の打刻、卒業単位の確認を依頼した。
・「総合看護学セミナー」や自習室といった登校時の教室の確保・出席管理の打刻、卒業単位の確認を依頼し、連携できた。
〇国家試験対策のオリエンテーションにて、国家試験の概要、年間計画の提示と併せて、具体的な学習計画について説明した。
④ 就職支援：国家試験合格率向上に向けて、低学年の段階から未履修科目や苦手科目をつくらないための履修指導を行う。教員間で学習支援について検討するFDを実施する。
２．点検・評価（Check）① 主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するように、学生への動機づけを強化できた。学内において実施した模擬試験（4月～1月の期間で10回）、業者による補講（5回）ごとに委員会からの集団指導及びゼミ担任からの個別指導を行った。成績低迷者に対しては委員会からグーグル
クラスルームを用いて課題提示・チェック・指導のサイクルを回した。
全達成。
② 教員間で学生情報を円滑に共有し、学科全体での支援体制を強化した。
学科会議での報告、グーグルドライブを用いた情報共有、成績低迷者に対する学科長面談の企画など1年を通じて活動した。
全達成。
③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務と連携を図った。
事務局との会議を2回行った（4月15日、3月10日）。また、国家試験受験のためのガイダンスの出席管理や書類の提出に関すること、年間を通した国家試験対策の教室確保において連携と協働を行った。
全達成。
④ 就職支援：国家試験合格率向上に向けて、低学年の段階から未履修科目や苦手科目をつくらないための履修指導を行う。教員間で学習支援について検討するFDを実施する。
３．課題と次年度の改善目標（Action）
課題：2022年度は4年生120 名が看護師国家試験を受験し、115名の合格であった（不合格5名、合格率95.8％）。次年度は特に指導を必要とする学
生へのきめ細やかな支援を強化し（ゼミ担当と国家試験対策支援委員会の協働）、100％の合格を目指す。保健師国家試験は新卒26名中25名合格（1名未受験）であったため、全員の受験と100％の合格を目指す。
① （課題）成績下位30％の学生に学習習慣が十分でない傾向がある→（改善目標）主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するように、学生へ具体的な学習方法の指導を行う。
② （課題）学生への支援体制が新任若手教員にわかりにくい→（改善目標）教員間で学生情報を円滑に共有し、学科全体での支援体制を強化するた
め、学科会議で毎回情報共有を図るほか、グーグルドライブ等のイントラネットを活用する。
③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務と連携を図る（継続目標）④ 就職支援：就職は、国家試験合格が前提であるため、再履修率が高い学生は、まず国家試験合格が優先されるため、就職対策は後回しとなる。低学年からの学習支援のために担任と学生・就職支援委員会、国家試験対策委員会との連携を強化する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）
課題：2022年度は4年生120名が看護師国家試験を受験し、115名の合格であった（不合格5名、合格率95.8％）。次年度は特に指導を必要とする学
生へのきめ細やかな支援を強化する（ゼミ担当と国家試験対策支援委員会の協働）により、100％の合格を目指す。
① 成績下位３０％の学生に主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するために、ステップアップ対策教室や学科長面接を継続して実施し、学生への個別指導を強化する。
② 学生への支援体制を新任若手教員が理解しやすいように、毎回の学科会議やグーグルドライブ等の活用により学生情報の共有を円滑に図る。
③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務との定例連絡会議（年2回）の他、受験に関する諸手続きや国試対策用の教室
確保など事務との連携強化を図る。
④ 就職支援：就職は、国家試験合格が前提であるため、再履修率が高い学生は、まず国家試験合格が優先されるため、就職対策は後回しとなる。低学年からの学習支援のために担任と学生・就職支援委員会、国家試験対策委員会との連携を強化する。

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172

法人本部

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート8

評価対象年度

2022年度（令和4年度）

カテゴリー

法人本部

担当部署

総務部総務課・人事課/監査室/コンプライアンス室/財務部財務課・管理課・情報システム課

自

項目

己

評

価

※箇条書きにて記入(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）① ライフプラン中間点検を実施② 危機管理マニュアル整備③ 外部システムを活用した業務効率化の推進（規程管理システム導入準備）

総務課④ 100周年募金活動の強化(2) 今後の課題① 改正私立学校法に基づくガバナンス機能の強化（ガバナンス・コードの策定等）② 記念式典の催行や募金活動の強化、100周年誌の編纂など100周年記念事業の完遂③ 危機管理体制の強化（危機管理マニュアルや個人情報保護体制の整備）④ 第5次中期目標・中期計画策定委員会の運営(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）① 中高教員の働き方改革と適切な勤怠管理を実現するために対象とした１年単位の変形労働時間制及びクラウド型勤怠管理システム導入② 人事労務事務の効率化・ペーパーレス化推進及び人事業務の属人化解消に向けクラウド人事労務ソフトSmartHR導入③ 人材育成及び経営方針に沿った目標管理の浸透のため、職員人事評価制度の見直しを実施

人事課④ 教職員の健康管理強化のため健康相談室を創設、産業保健師を配置することにより、面談希望者・メンタル不調者へのフォロー体制を構築(2) 今後の課題① 中高教員の働き方改革実現への取組（労働実態の把握と実態に合った労働時間への見直し検討、事務効率化・総労働時間削減への取組と支援）② 人事労務事務の効率化・ペーパーレス化推進（人事評価管理、届出・雇用契約のワークフロー、パート職員・非常勤講師の勤怠管理、年末調整等）③ 2023年4月に導入した職員人事評価制度の定着化及び適切な人事評価実施④ 教職員の健康管理強化（産業医とは別の学校医選任、産業医、学校医、健康相談室、大学、中高の連携強化、健康相談室産業保健師の専任化）(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）

監
査室① 外部業者との協働による科学研究費の執行等に係る監査(2) 今後の課題① 公印や金銭等管理に係る監査② 時間外勤務等の勤怠管理に係る監査③ 科学研究費の執行等に係る監査④ 監事及び監査法人と定期的にミーティングを持ち、情報共有、意見交換等

コ
ン
プ
ラ
室
イ
ア
ン
ス

(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）① ハラスメント対応における教学的配慮実施に関する検討② ハラスメント相談員リストの教職員・学生への周知(2) 今後の課題① ハラスメント対応について、発生後の対応の複線化（事案に応じた調整・調査の選択等）を柔軟に行える体制整備② アフターコロナの学修研究環境（遠隔授業増によるコミュニケーション不全等）を踏まえたハラスメント防止の取組検討(1) 特筆すべき事項（2022年度の取組）① 学費値上げ効果や中学、高校の入学者数増加により学納金・補助金収入は増加。本格的な対面授業再開に伴う各種経費増加や光熱費高騰により支出も増加。
② 「施設貸出収入」は前年度に比べて改善したもののコロナ前の水準には届かず、「クリニック医療収入」は前年度割れとなっている。
③ 受取利息・配当金収入は各国の政策金利引上げに伴う相場環境の不安定化もあり、前年度比2億円減少し3億円となった。

財務課④ 基本金組入後の当年度収支差額は前年度並みを確保した。
(2) 今後の課題① インフレの影響から光熱費が増加している事に加え、人件費、業務委託費等の経費も増加傾向にある。学納金確保と適切な経費コントロールが重要。
② 一般入試受験者の減少に伴い、入学検定料収入は減少しており、収入の多様化を図る必要有り。
③ 将来の校舎建替えや学園の安定運営に備え、着実に内部留保を蓄積する。
④ 世界経済が減速傾向にある中、適切なリスク管理に基づく資金運用を徹底し、収入の底上げを図る。
(1) 特筆すべき事項（2022年度の取組）① 1号館及び2号館の老朽化した空調設備を高効率空調機へ更新し、省エネルギー化を図った。
② 佐藤重遠記念館（講堂）の老朽化した放送設備を更新し、新たに映像機器を設置することで、講堂としての機能性を高めた。
③ 4号館の照明器具をＬＥＤへ更新し、省電力化を図った。
④ 老朽化した正門前倉庫（旧大山邸）の解体工事を実施し、安全性とともに防犯性を高めた。
⑤ 外装材等の剥落事故を防止するため、10号館外壁タイルの打診点検及び必要に応じた補修工事を実施し、安全性を高めた。

管理課⑥ さいたま岩槻キャンパスの老朽化した体育館の内装改修工事（放送設備を含む）を実施し、体育施設としての安全性及び機能性を高めた。
⑦ さいたま岩槻キャンパスの3号館、5号館、フィールドアネックスの照明器具をLEDへ更新し、省電力化を図った。

175

課

(2) 今後の課題① 1号館（2号館を含む）の老朽化に伴うキャンパスグランドデザインの検討② BYOD の推進を前提とした教育環境（設備、什器等）の整備③ 非構造部材（外壁タイル等）の耐震点検・調査及び耐震計画の検討④ 光熱費の高騰及びBYOD推進による電力使用量の増加を見据えた省エネルギー対策⑤ 校舎解体跡地（空地）再利用計画の検討(1) 特筆すべき事項（2022年度の取組）① 大学・短大・院の入試担当部署と一緒に、カスタマイズを含め、GAKUEN入試システムの導入を実施した。
② 学生の初期パスワードをスムーズに変更可能な仕組みを導入し、実施した。

情
報
シ
ス
テ
ム
課

③ ネットワーク機器のハードウエア保守を中心に、保守会社を旧富士ゼロックスからユニアデックス社に変更した。
④ Googleのストレージ容量制限(1法人100TB)を受け、現役でない教職員・学部生・生徒も含め、すべてメールアドレスに対し、アカウント削除や容量制限を実施した。
(2) 今後の課題① GAKUEN入試システムの本番運用開始に伴って各システム(学納金、旧教務、キャンパスプラン)との取次を新たに確立する。
② ACOffice法人系(財務、資産、人事、給与)のDB更新が適正金額で出来ないため、ACOfficeクラウドの導入を検討する。
③ 大学WiFiの改修(①eduroam対応、②IEEE802.1x対応)が実現した場合、学内WiFi利用勝手向上のため、②を重点に検討する。
④ 2018年度導入した中高教員用ノートPCのリプレースを行う。
⑤ 2017年4月導入し始めた無線AP機器(機種AP205)のサポート終了に伴う後継機種へのリプレースを行う。

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2022 年度

目白大学

自己点検評価年次報告書

編集：目白大学・目白大学短期大学部内部質保証委員会（大学・大学院部会）
発行：2023 年 6 月