特集 何のため？ 何をする？ どう進める？ 大学のDX

学生の声を生かして教育改革を進める大学事例
学生数 約23000人／11学部23学科14研究科

大阪大学

学生数 約10000人／9学部21学科1課程7研究科

学生数 約7600人／5学部12学科4研究科

成蹊大学

新潟医療福祉大学

▶春学期は、学年暦通りの4月9日から全てオンラインで授業を開始。
10月の秋学期から、教室の収容人員を3分の2に絞るなどして、対面授業も実施可とした。対面と遠隔の比率はほぼ半々▶2005年度にLMSを導入しており、遠隔授業を実施するシステム環
境はすでに整っていた。ただし未経験の教員も少なくなかったため、これまでのサポート体制に加え、授業支援チームを新たに立ち上げ、FDや問い合わせ対応などを行った▶前期は遠隔授業が中心。感染症拡大等の状況を見ながら許可制で対面授業を実施した。後期は対面授業が中心に。必要に応じて遠隔授業も活用した▶学部によってICT環境や教員、学生のデジタル活用の適応度合に違いがあった。2012年度に鹿児島大学と開設した共同獣医学部は、両大学のキャンパスで受講できるように以前より遠隔授業を実施。そのため遠隔授業システム等の設備があり、教員、学生とも形式に慣れていた▶前期は全て遠隔授業。その8割以上をリアルタイム型（遠隔ライブ方式）とした。後期は、大規模講義については遠隔授業を継続。少人数で行うゼミや、実験、スポーツ、キャリア教育の一部などを対面授業に移行した▶2019年度に、学内のICT環境整備が完了。反転授業をはじめとするICTの効果的な授業活用を促す目的で、2021年度入学者よりPC所持を必須とし、PC教室の全廃を進めている▶医療系の対面実習は、対象者を全体的に捉えて治療やケアの方針を立てるため、オンラインでの実施だけでは十分とは言えない。そのため、可能な限り対面で実施した。一方、講義などの座学はオンライン中心で行った▶実習授業をできる限り対面で行うために、ウイルスの感染状況を予測して授業の実施時期を入れ替えた。感染拡大期だった前期は実習授業の一部を後期に回し、代わりに後期に予定していた座学の授業を遠隔で実施。実習授業は、感染拡大が比較的落ち着くと予想した後期の前半に集中配置した▶全学の学部生と大学院生対象のアンケートを5月と8月に実施。
５月は約5700人、8月は約3900人が回答。遠隔授業の感想、抱えている不安の内容などを調査▶遠隔授業についてのマイナス面の意見として、「学生と教員のコミュニケーションが不足する」「課題が多い」「教員の授業運用スキルにばらつきがある」
ことなどが挙がった。プラス面では、「通学が楽になった」「繰り返し視聴でき理解が深まった」等の意見があった。
コロナに対して強い不安を抱いている学生が一定数いることも確認できた。調査結果をふまえて、課題の分量の見直し、授業方法の共有を図るFDの実施、不安を抱える学生へのケアなどの対策を行った▶学生と教員の両方を対象として、遠隔授業に関するアンケートを6月に実施。次いで7～8月に、学生による授業評価と、教員による授業自己評価アンケートを実施。学生と教員の両方を同時に調査することで、▶学生と教員の両方を対象として、遠隔授業開始1か月後である5～6月にアンケートを実施。学生は約3500人、教員は約340人が回答▶学生の遠隔授業に対する反応は「とても良好」「良好」の合計が94％だっ両者のギャップに注目して分析を行った▶ギャップが大きかったのは、遠隔授業の受講（ 実施 ）環境。学生の90％近くが「問題は感じていない」「あまり問題は感じていない」と回答したが、教員の同回答は50％程度だった。遠隔授業の満足度について
は、学生は１年次が最も低く、学年が上がるとともに満足度が上昇する傾向が見られた。一方教員は、満足度が高い層と低い層に二極化した。学部によっても明確な違いがあった。遠隔授業のわかりやすさと、学生の学修成果との間に正の相関があることも確認できた

た。遠隔授業の形態の中では、リアルタイム型が最も対面授業に近い質を保てるとの見解から、リアルタイム型の実施を全学で推奨したことが高評価の理由として考えられる。教員も合計87%が「とても良好」「良好」と回答。遠隔授業マニュアルを動画で提供したことなどが功を奏したと考えられる。一方で、ZoomのURLの掲示場所や出欠の確認方法などが教員によって異なり、学生に混乱を与えていた。この結果を受け運営ルールを統一したほか、通信の状況などでオンタイムに授業を受信できない学生もいたため、後期からは全授業の録画を開始し、必要な場合は公開できるようにした▶例年実施している授業評価とは別に、学生調査を実施。前期は遠隔授業について、後期は対面授業について満足度や理解度などを聞いた▶前期の調査結果によると、遠隔授業の満足度は、新入生は62％、新入生以外は59％が「満足」していた。一方、授業内容をよりよく理解するために、「 今後も遠隔授業を受けたい」と回答した新入生は48％、新入生以外は50％。全学年を通じて、満足した学生の割合に比べて授業内容をよりよく理解するために「遠隔授業を受けたい」と回答した学生の割合は約10ポイント低かった。
フリーアンサーでは、時間や場所、費用面などの利点が述べられる一方で、「 対面のほうが理解しやすい」「通信環境のトラブルがあった」「印刷すべき資料や課題が多い」といった課題点が挙がった。後期に遠隔授業を継続するにあたっての課題が把握でき、改善につなげた▶2020年度は遠隔授業のマイナス面への対応を主に行った。特に１
年生については、授業だけでなく学生同士や教員と懇談する機会を設けるなど、コミュニケーション不足による不安解消に努めた▶2021年度以降は、遠隔授業のプラス面に注目した教育改善を推進したいと考えている▶2020年度はデジタル活用の適応度合に関する「教員の二極化」に注目し、ノウハウを持つ教員の知見を、持たない教員に共有するFDの機会を、6月以降に数多く設けていった▶遠隔授業についてはどう環境を整えるかとともに、どう使うかに課題を感じている。今後も教員に対するFDの充実を図っていく。2020年度
新入生に対するきめ細かいケアが必要であると考えられるため、継続的に学修状況を把握し、適切なサポートを講じる▶2020年度は、リアルタイム型の授業を全学で推進するため、SD研修で授業のノウハウや気づきなどの共有を図った。研修で講師を務めた教員や特徴ある授業のオンラインでの取り組み、学生の声を保護者や高校教員などに伝えるために、Webサイトで公開している▶授業の録画映像や、教員が身に付けたスキルなど、2020年度の活動を通して得た資産を生かしていかに教育改善を進めるかが今後の課題▶2020年度はインフラ整備や体制構築に取り組み、授業用オンラインツールの導入、ネット環境の整備や増強、遠隔授業の質保証に関する指針の策定、試験をオンラインで行う際の要綱策定などを行った。FDでは、学生の本音や遠隔授業のポジティブな点のみを共有する会を企画するなどして、全学で情報共有しながら授業改善を進めていった▶「学生の理解度の二極化」や、大学に入学した達成感が得にくいことなどによる「新入生の精神的孤立」といった課題の解決に引き続き取り組む「対面と遠隔を効果的に組み合わせた、『 阪大型ブレンデッド教育』の確立に取り組む。授業については、最も教育効果が高い方法を教員一人ひとりが実践の中で探っていく。大学としてもグッドプラクティスの収集、共有などのサポートを行う。教育効果の検証には、LMSの学修状況データを活用する予定。LMSのデータは、学生へのきめ細かな指導、入学から卒業後のキャリア形成まで一貫した学修支援にも活用する」（田中敏宏理事・副学長談）「教える側のスキルの向上が授業の質向上に強く影響しているため、FDは今後も継続的に実施する。オンラインでのFD実施は、録画が容易で、移動を伴わずに外部講師の招へいが可能といったメリットがあることがわかった。また、調査により、『 学生以上に教員が困っている』といった本学の課題が明確になり、それを全学で共有した結果、必要な対策を打つことができた。エビデンスベースで改革を進めることの重要性をあらためて感じた」（林透教学マネジメント室副室長談）「反転授業の推進など、学生の活動を中心とした授業への転換をさらに進める。その際の自宅学習用の教材として、2020年度に録画した授業動画が活用できる。今後は、学外や海外の学生との協働学習、外部コンテンツの活用など、大学の枠を越えた『授業のボーダーレス化』が進むだろう。そうなれば、大学の特徴を示す対面授業の価値がより一層重要になる。ラーニングコモンズなど、対面授業用の学修環境の整備にも力を入れていきたい」（ 里村和秋副学長談）「遠隔授業を開始するにあたっては、教育を受ける機会に不平等がないこと、学生の理解度を第一に考えて授業をすることなどを全学方針として共有し、必要な対応を行った。2021年度に向けては、各科目で対面と遠隔をどのように組み合わせるか、特例措置*がなくなった場合の対応も含めて検討している。
また、学修ポートフォリオの導入を進めており、学修におけるPDCAサイクルの確立と、学修データを活用したきめ細かな指導の充実を図っていく」（ 大山峰生副学長談）

大学名
学生数／学部・学科・研究科数

山口大学

学生数 約4600人／6学部13学科1研究科

2 0 2 0 年 度の授業実施状況
学 生・教 員 調 査の実 施 内 容 と 、調 査 結 果
特徴的な取り組みと、見えてきた課題

今 後について

遠隔授業

学 生の声

教 育 改 革へ

対面から遠隔へと授業形態が移行する中、学生の声を受け止め、教育改革を進める４大学に、２０２０年度の取り組みと今後の展望を聞いた。

各大学が２０２０年度の対応で注力したのがＦＤだ。例えば山口大学

は、調査から、教員の授業スキルが学修成果を左右すること、学生よりも教員が遠隔授業の実施環境に問題を感じていることをつかんだ。

そこで教員のハード面の環境整備を行うとともに、授業スキルの向上を目的としたＦＤを積極的に実施している。新潟医療福祉大学は、

まずコロナ禍における質保証の指針を定め、全学で足並みをそろえて授業理解度や学修意欲の維持、向上に努めている。加えて学生の声や授業のコツを共有するＦＤを教員主体で実施している。

新入生の不安が大きいことを調査で把握し、その対応を行った大学も多い。大阪大学は感染症対策を講じたうえで、学生同士や教員との対面での懇談を複数回開催。

山口大学は、１年次の遠隔中心の学習の影響が上級学年になってから表れる可能性もあると見て、２年次以降も継続的に学修状況を把握し、ケアを続ける考えだ。

２０２１年度は各大学とも遠隔授業のプラス面を生かし、学修者本位の教育改革が加速するフェーズとなりそうだ。

大阪大学は、教育効果の観点から対面と遠隔のベストミックスを探る「阪大型ブレンデッド教育」を開始。
ＬＭＳで取得したデータを活用し、学修・キャリア支援の個別最適化を図る。新潟医療福祉大学は、ポートフォリオを導入し、そこで得た学修データを指導に生かすことを検討中。特徴である手厚いサポートを深化させる。

成蹊大学は２０２０年度後期から全ての遠隔授業を録画しており、２０２１年度以降は、これを授業前に視聴させ、授業時間は学生の活動にあてる反転授業に活用する検討を進めていく予定。同大

学は、こうしたデジタル技術を使った教育改革を大学サイトで学内外に伝えている。大学サイト内に特設ページ「オンライン授業の取り組み」を立ち上げ、授業事例などを紹介。遠隔授業の実態がわからないという保護者や高校教員の不安に応えている。

*遠隔授業は60単位の上限への算入は不要とする特例措置

取材・文／児山雄介

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