NISA
成長投資枠
対象商品

netWIN
GSテクノロジー株式ファンド

おかげさまで設定

周年

Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信／海外／株式
販売用資料

2024.8※「netWIN」は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社の登録商標です。
netWIN GSテクノロジー株式ファンドAコース（為替ヘッジあり）
およびBコース（為替
ヘッジなし）とnetWINテクノロジー株式マザーファンドを総称してnetWINといいます。

お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
「投資信託説明書（交付目論見書）」は販売会社までご請求ください。
■本資料はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が作成した販売用資料です。投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」をお渡しいたしますので、必ずその内容をご確認のうえ、
ご自身でご判断ください。
■本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。
）に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、元金が保証されているもの
ではありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
■投資信託は預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀行等の登録金融機関
でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の支払対象ではありません。■投資信託は、金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。■投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
■ 投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは

商 号 等 ほくほくTT証券株式会社
金融商品取引業者 北陸財務局長
（金商）
第24号
加入協会 日本証券業協会

本ファンドは、「GS フューチャー・テクノロジー・リーダーズ Aコース
（限定為替ヘッジ）／Bコース（為替ヘッジなし）」（愛称：nextWIN）とは別のファンドであり、投資対象等が異なります。また、本ファンドと同じ名称の外国投資信託とも別のファンドです。ファンドの性格をよくご理解いただいたうえでご投資ください。

時代、時代ですい星のごとく現れては、最先端のテクノロジーと先見性のあるアイデアで
世 界 中 を 魅 了 し 、 急 成 長 を 遂 げ る イ ノ ベ ー テ ィ ブ ・カ ン パ ニ ー 。

こうした企業に共通していることは、進化するテクノロジーを革新的なビジネスに変えるアイデアを持っていること。
いまある常識を壊し、新しい常識を生み出せる力を備えていること。
そして、人々の暮らしにかつてない価値をもたらすこと。

I oT、 ク ラ ウド・ コ ン ピュ ー ティン グ 、 A I …
つぎはどんなテクノロジーが世界を驚かせるのか。
net WIN は 、 長 期 的 な 成 長 を 期 待 で き る
イ ノ ベ ー テ ィ ブ ・カ ン パ ニ ー を 発 掘 し 、 あ な た の 投 資 の 力 に な る 。

netWIN GSテクノロジー株式ファンド

本資料の写真やイラストはイメージとして掲載するものです。

2

小売

テクノロジー

ネットで注文すると、あらゆる商品が 30 分以内で届く。小型
無人飛行機（ドローン）を使用した配達サービスが、今実用化に向けて進んでいます。また、レジでの精算なしで買い物ができる
サービスなど、テクノロジーの力でショッピングがさらに便利な世の中へと変わります。

ネ ット 注 文 し た ら
空から荷物が届く。
そ ん な 未 来 が 進 ん で い る。

金融「財布」というモノがポケットから消える日がテクノロジー

レジでの支払いは、ほんの一瞬、スマートフォンをかざすだけ。
テクノロジーの進化で、財布を持ち歩く必要のない時代になりつつあります。友人との食事会では、モバイル送金すれば、現金要らずで精算完了。
家計の管理から資産運用の指図まで、お金に関やってくる。

することはすべて、財布なしでも完結できるよう進化します。

テクノロジーの発展で、

未 来 は もっと 豊 か に な る 。

自動車

テクノロジー

行き先を告げるだけで、クルマ が自動で目的地まで 連れて行 ってくれる。自動車メーカー やテクノロジー関 連企業が 独 自に、または協業し、完全自動運転車の開発に邁進しています。テクノロジー
は自動運転だけでなく、交 通インフラにも 革新をもたらし、その先には、事故や渋滞のない世界がきっと待っています。

クルマから「運転」という概念が、近い将来なくなる。

指一本で巨大工場を操作。
未来の製造業はソフトウェアの塊になる。

製造

テクノロジー

あらゆる作業が自動化されていく。長時間の単純作業も、危険な現場も、ヒトに代わってロボットが解決してくれる。目の前の機械はもちろん、地球の裏側で稼動する機械ですら、故障する前にその兆候をセンサーが察知し知らせてくれることで、生産効率は大きく上がります。

4

革新的なテクノロジーがあらゆる産業に変革をロボティクス
Robotics

もたらしている。

E コマース

小売

金融

Online AD

メディテック

広告

製造

E-Commerce

オンライン
広告

MediTech×

医療テクノロジー自動車

TECHNOLOGY

自動運転車

フィンテック

SelfDriving Car

FinTech

農業

アグリテックAgriTech

教育

エドテック
EdTech5

ファンドの特色とはおかげさまで設定

1999年の設定来、約25年にわたり常に一歩先の投資テーマを追求し運用してきたファンドです。
事業分野に捉われることなく、テクノロジーの発展の恩恵により、継続的な収益拡大が期待できる米国企業の株式などに投資します。

周年

ファンドの特色特色 1

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資します。

特色 2「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲 得される」との投 資 哲 学のもと、個 別 銘 柄の分 析を重 視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。

特色 3

Aコース（為替ヘッジあり）、Bコース（為替ヘッジなし）の選択が可能です。

※主要な投資対象とする米国企業には、メディア、テレコミュニケーション、テクノロジー、サービス等のセクターにおいて、インフラ、コンテンツ、サービス等を提供する企業を含みます。
※Aコースは、対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。なお、為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。Bコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※販売会社によっては、いずれかのコースのみのお取扱いとなる場合があります。
※本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

6

netWIN 注目の投資機会
足元ではAI（人工知能）の投資機会に注目しており、それを支えるインフラとなるクラウド・コンピューティングや半導体についても有望であるとみています。
クラウド・コンピューティングは、膨大なデジタルデータをネットワーク上に蓄積・保管し、スピーディに処理することを可能にするものであり、世界的な「所有から利用へ」という流れのなかで利用が加速しています。
半導体はテクノロジーの革新を根幹から支えるものであり、クラウド・コンピューティング含め、あらゆる産業において不可欠な存在です。
クラウドサービスの世界市場規模の推移

世界の半導体市場規模の推移（億米ドル）
8,000（億米ドル）
10,0009,000
8,000【2022年〜2026年】
年平均成長率7,000

17%（予測）

6,000

＋

7,000

5,000

6,000

4,000

5,000
4,000

3,000

3,000

2,000

2,000

1,000

1,000
0

2018

2019

2020

2021

2022

2023

2024

2025

2026（年）

0
1999

2003

2007

2011

2015

2019

（年）

予測

予測
期間：2018年〜2026年（2022年以降は2023年時点のOmdia（英国の調査会社）の予測値）
出所：総務省「令和5年版情報通信白書」

2023

期間：1999年〜2025年（2024年以降は2024年6月時点の予測値）
出所：WSTS（世界半導体市場統計）

上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。予測値の達成を保証するものではありません。写真やイラストはイメージとして掲載するものです。

7

銘柄紹介
①アルファベット②エヌビディア

③マイクロソフト

グーグルを傘下に持つ巨大テクノロジー企業

AIなどの先端テクノロジーを支える半導体企業

AI関連サービスも展開する大手ソフトウェア企業

サーチエンジンのGoogleや動画共有
プラットフォームであるYouTubeなど
におけるオンライン広告を主たる収益源とする企業。

画像処理に特化した半導体や関連ソフ
トウェアの開発を主力とする企業。PC
やゲームなどに向けた画像処理の半導体の製造により成長してきた。

クラウド事業が新しい収益源として成長するなか、AI開発も積極的に行うことでさらなる収益の拡大をめざす。

近年ではAIなど先端のテクノロジーの発展を支える役割を担っている。

（億米ドル）
3,500
3,000

売上高と利益（米ドル） （億米ドル）
700
7

売上高（左軸）1株当たり純利益（右軸）

売上高と利益売上高（左軸）1株当たり純利益（右軸）PC向けのWindows OSや業務用ソフトのOﬃceで高い市場シェアを誇る世界最大級のソフトウェア企業。
近年、クラウド事業の拡大に加えて、AI研究の最前線に立ち、強力で先進的な
AIテクノロジーを自社製品・サービスに統合することに注力している。
（米ドル） （億米ドル）
1.4 2,500

6

600

5

500

2,000

4

400

0.8

1,500

1,500

3

300

0.6

1,000

2

200

0.4

1,000

500

1

100

0.2

0

0.0
2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023 2024（年度）

2,500

0

0
2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023（年度）

株価

（米ドル）
200

（米ドル）
120
100

150

80
60

100

40

50
0
2014/5

20

株価

1.2
1.0

2,000

売上高と利益売上高（左軸）1株当たり純利益（右軸）

10
8
6
4

500
0

（米ドル）
12

2
0
2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023（年度）

（米ドル）
500

株価

400
300
200
100

0
0
2024/5
2014/5
2016/5
2018/52020/52022/52024/5
2014/5
2016/5
2018/52020/52022/52024/5
（年/月）
（年/月）
（年/月）
【売上高と利益】期間:アルファベットは2014年度〜2023年度（決算期12月）、エヌビディアは2015年度〜2024年度（決算期1月）、マイクロソフトは2014年度〜2023年度（決算期6月）、【株価】すべて期間:2014年5月末〜2024年5月末、出所:ブルームバーグ 株価は日次ベース
上記の銘柄は2024年5月末時点のマザーファンドの組入上位1位から3位の銘柄。上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。ポートフォリオにおける保有銘柄あるいは
過去の投資判断についての言及は、本資料でご紹介している投資戦略あるいは投資アプローチをご理解いただくための例示を目的とするものであり、投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。例示された個別証券は、必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また当該投資戦略に関する投資判断を代表するものでもありません。個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。本資料において言及された証券について、将来の投資判断が必ずしも利益をもたらすとは限らず、また言及された証券のパフォーマンスと同様の投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。写真やイラストはイメージとして掲載するものです。
2016/5

2018/52020/52022/58

銘柄紹介④アマゾン・ドット・コム⑤アップル⑥マーベル・テクノロジー

Eコマースの巨人の顔とクラウド大手の顔

スマートフォン市場最大手の一角

AI浸透の恩恵が期待される半導体企業

Eコマース市場において巨大なシェアを有する米国企業。

iPhoneを主力として、パソコン、タブ
レット、その他アクセサリーの提 供を行う。

利益率が高く、成長ペースが速いクラウド事業も第2の柱として多大な成長余地があると考えられる。

（億米ドル）
7,000
6,000

売上高と利益（米ドル） （億米ドル）
5,000
4

売上高（左軸）1株当たり純利益（右軸）

4,000

4,000

2

3,000

3,000

1

2,000

0

1,000

2,000
1,000
0

-1
2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023（年度）

株価

（米ドル）
200

0

150

100

100

50

50

売上高と利益売上高（左軸）1株当たり純利益（右軸）（米ドル） （億米ドル）
7
70

株価

売上高と利益売上高（左軸）1株当たり純利益（右軸）

（米ドル）
3

6

60

5

50

4

40

1

3

30

2

20

0

1

10

0
2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023（年度）

（米ドル）
200

150

0
2014/5

足元でAIの利用が広がるなか、AIを支えるインフラであるデータセンター向けの半導体売上高は急拡大している。

デバイス以外にも、クラウド、決済、ストリーミングサービス等も提供しており、事業領域は多岐にわたる。

3

5,000

1995年に設立された米国の半導体
メーカー。

0

2

-1
-2
2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023 2024（年度）

（米ドル）
100

株価

80
60
40
20

0
0
2024/5
2014/5
2016/5
2018/52020/52022/52024/5
2014/5
2016/5
2018/52020/52022/52024/5
（年/月）
（年/月）
（年/月）
【売上高と利益】
期間:アマゾン・
ドット・コムは2014年度〜2023年度（決算期12月）、アップルは2014年度〜2023年度（決算期9月）、マーベル・テクノロジーは2015年度〜2024年度（決算期1月）、【株価】
すべて期間:2014年
5月末〜2024年5月末、出所:ブルームバーグ 株価は日次ベース
上記の銘柄は2024年5月末時点のマザーファンドの組入上位4位から6位の銘柄。上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。ポートフォリオにおける保有銘柄あるいは
過去の投資判断についての言及は、本資料でご紹介している投資戦略あるいは投資アプローチをご理解いただくための例示を目的とするものであり、投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。例示された個別証券は、必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また当該投資戦略に関する投資判断を代表するものでもありません。個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。本資料において言及された証券について、将来の投資判断が必ずしも利益をもたらすとは限らず、また言及された証券のパフォーマンスと同様の投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。写真やイラストはイメージとして掲載するものです。
2016/5

2018/52020/52022/59

銘柄選択のポイント・運用会社の紹介
銘柄選択のポイント
本ファンドでは、主に米国を中心とした「テクノロジー・トールキーパー」企業など、テクノロジーを活用することで、コスト構造、
収益性、競争優位性の改善や維持が期待できる企業や、ビジネス・モデルの継続性が期待できる企業の株式に投資します。

銘柄選択のポイント「テクノロジー・
トールキーパー」企業
本ファンドでは、テクノロジー業界において、高速道路などの「料金所」のように「交通量」（=売上げ数量）の増加や「通行料」（=価格）の値上げによって収益を上げることのできる企業を「テクノロジー・トールキーパー」
企業と呼びます。

本ファンドでは、持続可能かつ継続的な収益拡大が見込める企業に着目して銘柄選択を行います。
● 確立されたブランド● 高水準の市場シェア「テクノロジー・トールキーパー」
企業のイメージ

強固なビジネス・フランチャイズ● 商品の価格支配力● 継続的な収益構造● 高い投下資本利益率

× 高速道路の建設業者

・収益機会は建設時の一度きり・交通量が増えても恩恵を受けない

優秀な経営陣ではなく● 合理的な資本配分○ 高速道路の料金所

優れた
長期見通し

● 一貫性のある事業業績

・通行料という継続的な収入源
・交通量が増えれば収入増● 予測可能かつ持続的な成長性● 長い製品ライフ･サイクル● 強固な競争優位● 人口動態から見た優位性● 株主と同じインセンティブ

上記は、持続可能かつ継続的な収益拡大が見込める企業についての一般的な特徴をまとめたものであり、必ずしもすべての組入銘柄にあてはまるものではありません。

上記はイメージです。
※「テクノロジー・
トールキーパー」はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社の登録商標です。

運用会社の紹介約150年の歴史を誇る
ゴールドマン・サックスの資産運用部門

GOLDMANSACHSASSETMANAGEMENT

数字で見るゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
受託資産残高 約

360

兆円

グローバル
ビジネス拠点世 界 主 要 都 市に

約

60

拠点

社 員 数

約

2,500

人

2023年12月現在。受託資産残高は1米ドル＝140.980円で円換算（出所:WMロイター）。

10
14

netWIN 運用実績と組入銘柄の推移
時代背景と各年末時点のnetWIN組入上位5銘柄
時代に合わせた 柔軟な銘柄選択

1999年

2002年

インターネットが家庭に拡がり始めた。インターネット・
インフラ銘柄などを組入ITバブル崩壊。
財務基盤が強い銘柄
などを組入

2008年

2017年

「iPhone3G」
が世界22ヵ国で同時発売。携帯電話の基地局銘柄などを組入

インターネット・サービスの拡大などを背景にクラウドの普及が進む。
大手テクノロジー銘柄などを組入

マイクロソフト（ソフトウェア）1 （インターネット関連全般）

アメリカン・タワー2

アルファベット1

ベリサイン（インターネット）

1 （ケーブルテレビ）

ケーブルビジョン・システムズ

1

2

クアルコム
（半導体）

2

マイクロソフト（ソフトウェア）2 （通信タワー）3

ヤフー（メディア）

3

クアルコム
（半導体）

3 （インターネット関連全般）

グーグル

3 （Eコマース）

4 （メディア）4

バイアコム（メディア）

4

シスコ・システムズ（通信機器）

4

フェイスブック（SNS）5

5 （決済関連）5

マイクロソフト（ソフトウェア）アメリカ・オンライン
JDSユニフェーズ（通信）

ファースト・データ

アクティビジョン・ブリザード

5 （ゲーム）アップル（モバイル端末）
アマゾン・ドット・コム【1999年】出所:総務省「令和元年版 情報通信白書」、【2008年】出所:2008年6月10日 アップル社 プレスリリース【各年末のnetWIN組入上位5銘柄】
マザーファンドのデータです。出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント※企業名は各時点における名称を記載しています。また、企業名の後ろの（ ）内は各時点における事業内容を示します。
ポートフォリオにおける保有銘柄あるいは過去の投資判断についての言及は、本資料でご紹介している投資戦略あるいは投資アプローチをご理解いただくための例示を目的とするものであり、投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。例示された個別証券は、必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また当該投資戦略に関する投資判断を代表するものでもありません。写真やイラストはイメージとして掲載するものです。

11

netWIN 分配金再投資基準価額（左軸）および純資産総額（2コース合計、右軸）の推移（億円）
18,000（円）
70,000
Bコース（為替ヘッジなし）

純資産総額

R&Iファンド大賞受賞歴

Aコース（為替ヘッジあり）

60,000

Bコース（為替ヘッジなし）

15,00050,00040,00030,00020,000「R&Iファンド大賞2024」投資信託20年／
北米株式 グロース部門「R&Iファンド大賞2023」投資信託20年／
北米株式 グロース部門「R&Iファンド大賞2021」投資信託／
北米株式 グロース部門「R&Iファンド大賞2020」投資信託／
北米株式部門

「R&Iファンド大賞2019」投資信託／
北米株式部門

「R&Iファンド大賞2018」投資信託／
北米株式部門

最優秀ファンド賞

優秀ファンド賞

受賞

受賞

最優秀ファンド賞

受賞

最優秀ファンド賞

最優秀ファンド賞

最優秀ファンド賞

12,000

受賞

9,000

受賞
受賞

6,000

「R&Iファンド大賞2017」投資信託／
北米株式部門

優秀ファンド賞

受賞

3,000

10,0000
1999/11

2004/11

2009/11

2014/112019/110（年/月）

期間:1999年11月29日（設定日）〜2024年5月末、出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。上記の分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものです。分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権
その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
「投資信託部門」は過去3年間、「投資信託10年部門」は過去10年間、「投資信託20年部門」は過去20年間を選考期間としています。選考に際してはシャープレシオ＊1によるランキングに基づき、最大ドローダウン＊2、償還予定日までの期間、残高の規模等を加味したうえで選出しています。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、確定拠出年金専用およびSMA・ラップ口座専用は除きます。評価基準
日は各年の3月31日です。
上記評価は、過去の一定情報を分析した結果得られたものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
＊1シャープレシオとは短期確定金利商品に対するファンドの超過収益率を収益率の標準偏差（リスク）で割った値です。リスク1単位当たりの超過収益率を示します。
＊2ドローダウンとは、最大資産からの下落率のことであり、それらのドローダウンの最大となった値を最大ドローダウンといいます。

1214

＜ご参考＞積み立て投資の仕組み
毎月決まった額を投資する積み立て投資では、基準価額の上昇局面では購入できる口数が少なくなる一方で、基準価額の下落局面
では多くの口数を購入することができます。これにより購入単価が平均化されるため、市場見通しに不安があっても、タイミングを選ばず始められる投資手法です。

◆投資信託を毎月5万円ずつ積み立て（計25万円）する場合と、25万円を当初一括投資する場合の例

基準価額

積み立て投資

1月

2月

3月

4月

5月

基準価額

10,000円

15,000円

8,000円

7,000円

10,000円

購入金額

50,000円

50,000円

50,000円

50,000円

50,000円

250,000円

購入口数

50,000口

33,333口

62,500口

71,429口

50,000口

267,262口

価格が高いときは口数が少なくなる（ご参考）
当初一括投資

平均購入単価価格が低いときは口数が多くなる

計

267,262円

9,354円

購入金額

250,000円

0円

0円

0円

0円

250,000円

購入口数250,000口

0口

0口

0口

0口

250,000口

平均購入単価5月時点の評価額

250,000円

10,000円

出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
上記は例示を目的とするものです。基準価額と購入単価は、1万口当たりの価格です。上記は、積み立て投資について理解を深めていただく目的で作成したものであり、当初一括投資との有利不利を比較する目的ではありません。信託報酬等の諸費用や取引にかかる手数料、その他の費用は考慮しておりませんのでご留意ください。上記は積み立て投資のほうが購入口数が多くなる場合の例を挙げていますが、当初一括投資のほうが最終的な評価額が大きくなる場合があります。投資期間を変更して試算した場合は結果が異なり、必ずしもいずれかが有利というわけではありません。上記は、将来の運用成果を示唆または保証するものではなく、投資方法にかかわらず、基準価額が（平均）購入価額を下回った場合には損失を被ります。各投資家ご自身のご判断で投資するようお願いします。シミュ
レーションによるパフォーマンスは、実際の取引に基づくものではなく、その予想力には限界があります。実運用ポートフォリオで上記シミュレーションと同様の結果が得られるとは限りません。

13

＜ご参考＞ netWIN Bコース（為替ヘッジなし）
積み立て投資シミュレーション

netWIN Bコース（為替ヘッジなし）および主要指数の積み立て投資シミュレーション
2024年5月末時点の20年前から、毎月5万円ずつ積み立てた場合のシミュレーションです。
積み立て投資にあたっては、長期での投資が可能な余裕資金の範囲で行うことが肝要です。一般的に、投資を行う場合には、一つの資産や資産クラスに集中するのではなく、分散を行うことが望ましいとされていることにもご留意ください。投資額は、ご投資家の資産状況により異なります。各投資家ご自身でご判断ください。
（万円）
10,000

投資額（累計）

netWIN
Bコース（為替ヘッジなし）

netWIN Bコース（為替ヘッジなし）
8,000

8,520万円

S&P500
オール・カントリー

S&P5007,170万円

日経平均
6,000

オール・カントリー

4,950万円
日経平均

4,000

3,812万円

2,000
投資額（累計）1,200万円

0
2004/5

2009/5

2014/5

期間：2004年5月末〜2024年5月末、出所：ブルームバーグ、MSCI、ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント

2019/52024/5（年/月）

右の枠内の数値は、2024年5月末における時価評価額を示します。

S&P500：S&P500指数、オール・カントリー：MSCIオール・カントリー・ワールド指数、日経平均：日経平均株価指数（指数はいずれも配当込み、円換算ベースまたは円ベース）
指数については信託報酬等の諸費用や取引にかかる手数料、その他の費用は考慮しておりませんのでご留意ください。netWIN Bコース（為替ヘッジなし）については分配金再投資基準価額（信託報酬控除後）を使用しています。分配金再投資基準価額とは、本ファンドの決算時に収益の分配があった場合に、その分配金（税引前）で本ファンドを購入（再投資）した場合の基準価額です。上記の指数は本ファンドのベンチマークではありません。ファンドの積み立て投資の相対的な水準をご理解いただくため、代表的な株価指数に基づいたシミュレーションをご参考までに掲載しています。市場指数そのものに投資することはできません。各市場指数を基準価額と仮定したシミュレーションです。
上記は、積み立て投資について理解を深めていただく目的で作成したものであり、当初一括投資との有利不利を比較する目的ではありません。上記は、過去20年間の投資期間を例示していますが、投資期間を変更して試算した場合は結果が異なり、必ずしもいずれかが有利というわけではありません。上記は、将来の運用成果を示唆または保証するものではなく、投資方法にかかわらず、基準価額が（平均）購入価額を下回った場合には損失を被ります。各投資家ご自身のご判断で投資するようお願いします。過去のデータは将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。シミュレーション
によるパフォーマンスは、実際の取引に基づくものではなく、その予想力には限界があります。実運用ポートフォリオで上記シミュレーションと同様の結果が得られるとは限りません。

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＜ご参考＞ netWIN Bコース（為替ヘッジなし）

期間別・金額別積み立て投資シミュレーション

2024年5月末時点の5年前、10年前、20年前から、netWIN Bコース（為替ヘッジなし）への積み立て投資を行っていた場合、何万円ずつ積み立てると、いくらになっていたかのシミュレーションです。
積み立て投資にあたっては、長期での投資が可能な余裕資金の範囲で行うことが肝要です。一般的に、投資を行う場合には、一つの資産や資産クラスに集中するのではなく、分散を行うことが望ましいとされていることにもご留意ください。投資額は、ご投資家の資産状況により異なります。各投資家ご自身でご判断ください。

毎月の
投資額

5年

10年

20年

（2019年5月末〜）（2014年5月末〜）（2004年5月末〜）

111万円

369万円

1,704万円

333万円

1,107万円

5,112万円

5万円

556万円

1,845万円

8,520万円

10万円

1,111万円

3,690万円

1億7,040万円

1万円
3万円（60万円）（180万円）（300万円）（600万円）（120万円）（360万円）（600万円）（1,200万円）（240万円）（720万円）（1,200万円）（2,400万円）

時点：2024年5月末、出所：ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント
青字は、積み立て投資を行った際の2024年5月末における時価評価額を、（黒字）は投資額（累計）を示します。netWIN GSテクノロジー株式ファンド Bコース（為替ヘッジなし）の分配金再投資基準
価額（信託報酬控除後）のデータを基に作成。分配金再投資基準価額とは、本ファンドの決算時に収益の分配があった場合に、その分配金（税引前）で本ファンドを購入（再投資）した場合の基準価額です。
上記は、積み立て投資について理解を深めていただく目的で作成したものであり、当初一括投資との有利不利を比較する目的ではありません。上記は5年、10年、20年の投資期間を例示していますが、投資期間を変更して試算した場合は結果が異なり、必ずしもいずれかが有利というわけではありません。上記は、将来の運用成果を示唆または保証するものではなく、投資方法にかかわらず、基準価額が（平均）購入価額を下回った場合には損失を被ります。各投資家ご自身のご判断で投資するようお願いします。過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。シミュ
レーションによるパフォーマンスは、実際の取引に基づくものではなく、その予想力には限界があります。実運用ポートフォリオで上記シミュレーションと同様の結果が得られるとは限りません。

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＜ご参考＞テクノロジー関連株の値動きの特徴
ITバブル崩壊の過程で、S＆P北米テクノロジー指数やナスダック指数は、最大でそれぞれ▲84.0%（2000年3月27日〜
2002年10月9日）、▲77.9%（2000年3月10日〜2002年10月9日）の下落率を記録しました。
テクノロジー関連株式から構成されるS＆P北米テクノロジー指数や、テクノロジー関連株式の構成割合が相対的に高いナスダック指数は、幅広い業種から構成されるS＆P500指数と比較して、相対的にリスク（価格変動性）が高い傾向がありますのでご留意ください。

S&P500指数とテクノロジー関連株指数の推移（米ドル・ベース）
ITバ ブル 崩壊の背景
1,600
1,400

▶ インター ネット市 場 の 黎 明 期（ れ い め いき ）で あり、多くの企業がビジネスモデルを確立していなかった。
▶ フリー・キャッシュ・フロー＊1 の創出を伴わない、何年も先の売上成長見通しに基づいて株価が形成（バリュエー
ションの 高 騰 ）され た I T バブル 期 から、他 セクターと同等の株価評価に回帰する過程で、株価が大幅に反落。

S&P 北米テクノロジー 指 数
ナスダック指 数
S&P500 指数

800
600
400
200
100
0

リスク＊2

期間：1997年12月末〜2024年5月末

0

5

10

15

20

1997/12 2000/12 2003/12 2006/12 2009/12 2012/12 2015/12 2018/12 2021/12

30（%）

22.8%

ナスダック
指数

25.5%

最大下落率 ＊3
-90

25

15.6%

S&P500指数

S&P 北米テクノロジー
指数

1,200
1,000

リスクと最大下落率（米ドル・ベース）

-80

-70

期間：1997年12月末〜2024年5月末
-60

-50

-40

-56.8%-77.9%-84.0%

-30

-20

-10

0（%）

2007 年10 月 9 日〜
2009 年 3 月 9 日

S&P500指数

2000 年 3月10 日〜
2 0 02 年 10 月 9 日

ナスダック
指数

2000 年 3月 27日〜
2 0 02 年 10 月 9 日

S&P 北米テクノロジー
指数＊2 リスクは価格変動性のことで、上記では月次リターンより算出した年率標準偏差で表しています。標準偏差とは、全体の結果が平均の近くにまとまっているか散らばっているかを表す指標です。例えば、ある市場のリターンの標準偏差が小さければ小さいほど、日々のリターンは平均リターンの近くにまとまり、それだけリスクの小さい市場であるということがいえます。また、ある市場のリターンの標準偏差が大きければ大きいほど、日々のリターン
は平均から散らばったものとなり、それだけリスクの大きい市場ということになります。
＊3 最大下落率は、計算期間における過去の最高値から、その後下落した際の下落率の最大値をいいます。

（年/月）＊1 企業が営業活動で稼いだ資金から投資に回した資金を差し引いた余剰の資金を指します。
期 間：1997年12月末〜2024年5月末（1997年12月末を100として指数化）
出 所：ブル ームバ ーグのデータに基づきゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント作成
データは月次ベース
上記の指数は本ファンドのベンチマークではありません。市場指数そのものに投資することはできず、取引コストや流動性等の市場要因なども考慮されておりませんので、実際の取引結果とは異なります。
上記はあくまでも指数の推移であり、本ファンドのデータではなく、また将来の結果を示唆または保証するものではありません。

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投資リスク
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、
為 替の変 動により損 失を被ることがあります。したがって、ご 投 資 家の皆さまの投 資 元 金は保 証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）・集中投資リスク
本ファンドは米国の株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動リスク等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元 金が保 証されているもの
ではありません。特 にテクノロジー関連企 業 等の株式の下降局面では本ファンドの基準価額は大きく下落する可能性が大きいと考えられます。
また、本ファンドは、一定の業種に対して大きな比重をおいて投資を行いますので、業種をより分散した場合と比較して、ボラティリティが高く大きなリスクがあると考えられます。
一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において株価が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。
また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。

為替変動リスク本ファンドは、外貨建ての株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、対円で為替ヘッジを行わないBコースでは為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。Aコースは、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為 替 ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります。
（ヘッジ・コストは、
為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。）※収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益 ( 経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益 ) を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、ご投資家の皆さまのファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

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netWIN お申込みメモ
くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせください。

▶ お申込みメモ▶ ファンドの費用

購 入 単 位 販売会社によって異なります。
購 入 価 額 購入申込日の翌営業日の基準価額
購 入 代 金 販売会社が指定する日までにお支払いください。
換 金 価 額 換金申込日の翌営業日の基準価額原則として換金申込日から起算して５営業日目から、お申込みの販売会
換 金 代 金社を通じてお支払いいたします。
購 入・換 金 ニューヨーク証券取引所またはニューヨークの銀行の休業日（以下
申 込 不 可日 「ニューヨークの休業日」といいます。）「ニューヨークの休業日」を除く毎営業日の原則として午後３時まで※2024年11月5日以降、原則として、購入・換金の申込みにかかる、販売
申込締切時間会社所定の事務手続きが午後3時30分までに完了したものを当日の申込受付分とします。なお、販売会社によっては対応が異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にご確認ください。
信 託 期 間 原則として無期限（設定日：１９９９年１１月２９日）
各コースについて受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合
繰 上 償 還等には繰上償還となる場合があります。
決 算 日 毎年5月30日および１１月３０日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
年２回の決算時に原則として収益の分配を行います。販売会社によっては分配金の再投資が可能です。
収 益 分 配※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
信託金の限度額 各コースについて1兆円を上限とします。
スイッチング（乗換え）につきましては、販売会社にお問い合わせください。
スイッチング ※スイッチングの際には換金（解約）されるファンドに対して換金にかかる税金が課されることにつきご留意ください。
課税上は株式投資信託として取扱われます。本ファンドは、少額投資非課税制度（NISA）の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の適用
課 税 関 係 対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、（個人の場合） 販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適用はありません。原則、分配時の普通分配金ならびに換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）が課税の対象となります。

投資者が直接的に負担する費用を上限として購 入 時 購入申込日の翌営業日の基準価額に、3.3％（税抜3%）
手 数 料 販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
信託財産留保額 なし
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運 用 管 理 純資産総額に対して年率2.09％（税抜1.9%）費用 ※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。
（信託報酬） なお、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

MSCIおよびMSCIの情報の編集、計算、および作成に関与するその他すべての者（以下総称して「MSCI当事者」といいます）は、MSCIの情報について一切の保証（独創性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性を含みますが、これらに限定されません）を明示的に排除します。MSCI、その関連会社およびMSCI当事者は、いかなる場合においても、直接損害、間接損害、特別損害、付随的損害、懲罰損害、派生的損害（逸失利益を含みます）およびその他一切の損害についても責任を負いません。MSCIの書面による明示的な同意がない限り、
MSCIの情報を配布または流布してはならないものとします。

監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事
信 託 事 務 務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05%相当額を上限としの 諸 費 用 て定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。
有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場合の費用等
その他の費用・ 上記その他の費用・手数料は、ファンドより実費として間接的にご負担
手 数 料 いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なります
ので、表示することができません。

▶ 委託会社その他関係法人の概要について
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（委託会社）
信託財産の運用の指図等を行います。

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー（投資顧問会社）

委託会社より株式（その指数先物を含みます。）の運用の指図に関する権限の委託を受けて、投資判断・発注等を行います。

三菱UFJ信託銀行株式会社（受託会社）
信託財産の保管・管理等を行います。

販売会社

本ファンドの販売業務等を行います。販売会社については下記照会先までお問い合わせください。
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ アドレ ス

照会先www.gsam.co.jp
03-4587-6000 受付時間：営業日の午前9時から午後5時まで
電話番号

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（2024.8）