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左右 13.99)

交付運用報告書
受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、『スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド』は、このたび、第3期の決算を行いました。
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド受益証券を通じて、日本の上場株式のうちマイクロ・キャップ銘柄(超小型株式)に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。ここに、運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

スパークス・プレミアム・
日本超小型株式ファンド
愛称 価値発掘
追加型投信／国内／株式
第3期(決算日 2017年1月23日)
作成対象期間(2016年7月23日～2017年1月23日)＜ お問い合わせ先 ＞
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
東京都港区港南一丁目2番70号 品川シーズンテラス
リテールBDマーケティング部
電話：03-6711-9200(代表)
受付時間：営業日の9時～17時
ホームページアドレス：http://www.sparx.co.jp/
当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
＜ 閲覧方法 ＞
上記ＵＲＬにアクセス⇒「スパークスの投資信託」より「投資信託一覧」の当ファンドを選択⇒「運用報告書(全体版)」を選択

第3期末（2017年1月23日）
基準価額

13,038円

純資産総額

10,195百万円

第3期（2016年7月23日～2017年1月23日）
騰落 率

分配金合計

17.1％0円(注) 騰落率は、収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。

SPARX Asset Management【9 校】スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド_愛称価値発掘_交付_1701.docx
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本頁は、交付運用報告書の内容ではございません。

ごあいさつ
平素より当社ファンドをご愛顧いただき、誠にありがとうございます。
アベノミクスと日銀の黒田総裁による異次元の金融緩和によって、日本は超デフレの時代から、正常なインフレの時代の入り口に立っています。ただ、残念ながら、20年以上続いたデフレーションの中で培われた私たちの考え方、行動に制約を受け、転換の必要性を感じているものの、そこから抜け出ることはなかなかできておりません。今こそ、賢明なる投資家として、大きな一歩を踏み出す時期であると考えています。
本来株式は、中長期では債券よりも高いリターンを生み出します。それは、株式市場を構成する企業経営者が、今日よりも明日は良くなると信じ、毎年より多くの利益を出せるように、必死に努力をしているからです。つまり、株式市場は正常なインフレの経済環境下であれば、常に上方へのバイアスがかかっているということです。今次のアベノミクス・異次元の金融緩和は、長期のデフレからインフレのトレンドに入るきっかけをつくりだしたという意味で、非常に大きな役割を果たしているわけです。
一方、20年以上におよぶデフレの中で、日本企業は、徹底したコスト削減を行い、200兆円以上の負債を返済し、世界的にも歴史的にも強い収益体質を構築しました。企業の為替への対応力は、かつて1ドル80円でも利益を出せる収益力を身につけた時に証明されております。つまり、日本企業の収益力・財務力は、グローバル企業との比較でも圧倒的優位性があるということです。
世界で最も信頼、尊敬されている投資家、ウォーレン・バフェット氏は、「人々が恐れているときにこそ、貪欲に株式に投資をするべきだ」ということを繰り返し言って、それを実践し成功を収めてきました。
今こそ賢明なる投資家として、優れた経営者が経営する優良な企業に長期投資することが、大きなリターンを生み出す最善の策であるということを、皆様にあらためて申し上げたいと思います。今後とも多くの投資家の皆様の期待に応えるべく、一層精進、努力して参ります。
引き続き、当社ファンドをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
代表取締役社長、CEO【（アジ中以外共通）】（社長様コメント）交付.docx
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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘

運用経過
■ 基準価額等の推移 (2016年7月23日～2017年1月23日)
基準価額は期首に比べ17.1％(分配金再投資ベース)の上昇となりました。
(億円)
300(円)
16,000
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

14,00012,000

250
200
150
100

10,00050
8,000
16/7/22(期首)017/1/23(第3期末)

第 3 期 首 ： 11,131 円
第 3 期 末 ： 13,038 円(既払分配金0円)
騰 落 率 ：
17.1 ％(分配金再投資ベース)※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なり、また、ファンドの購入価額により課税条件も異なりますので、お客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み）」です。
※ 参考指数は期首(2016年7月22日)の基準価額に合わせて指数化しております。

■ 基準価額の主な変動要因
当ファンドは、スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド(以下、「マザーファンド」)を通じて、日本の株式市場のうち、時価総額において下位2％以下に属している小型株企業(超小型株)に投資をしております。
1【9 校】スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド_愛称価値発掘_交付_1701.docx
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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
超小型株は、世界経済や産業動向よりも個別企業の製品やサービス、経営力による影響が高く、個別企業要因が変動の最も大きな要因と考えます。ただし、超小型株は流動性(出来高)が低いことから、株式市場の動向で売り圧力が高まった場合に企業の実態活動とは関係なく株価が変動しやすく、株式市場の需給環境は大きな変動要因となる可能性があります。

■ １万口当たりの費用明細項目(a) 信託(投 信報酬
会 社)(販売会社)(受託会社)

第3期
項 目 の 概 要
2016年7月23日～2017年1月23日
金 額
比 率112円
0.953％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率(58)( 0.493) ・ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価(51)( 0.434) ・購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続
き等の対価
(3)
( 0.026) ・ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価(b) 売 買 委 託 手 数 料

50.043(株式)(c) そ の 他 費 用(5)2( 0.043)
0.018(監 査 費 用)(印 刷 費 用)
(その他)
(d) 実
績
報
酬

(((1)1)
0)
198( 0.009)( 0.009)( 0.000)
1.684

合計
317
期中の平均基準価額は11,757円です。

2.696(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
・有価証券等を売買する際に発生する費用(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数
・ファンドの監査人等に対する報酬および費用・法定書類等の作成、印刷費用・信託事務の処理等に関するその他の諸費用・ファンドの運用実績に応じて委託会社が受け取る運用の対価(注1) 期中の費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2) 各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注3) 各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。
(注4) 実績報酬は、決算期末に確定した1万口当たりの金額です。なお、解約時に確定した金額は考慮していません。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
■ 最近５年間の基準価額等の推移 (2012年1月23日～2017年1月23日)(億円)
300(円)
15,00014,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

250

13,000200
12,000150
11,000100
10,000
50

9,000
8,000

012/1/23

17/1/23

15/9/30 16/1/22※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なり、また、ファンドの購入価額により課税条件も異なりますので、お客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 参考指数は当ファンドの設定時の基準価額に合わせて指数化しております。
2015/9/30

2016/1/22

2017/1/23

設定日

決算日

決算日

基準価額(円)

10,0009,731

13,038

期間分配金合計(税込み)

(円)

－00

分配金再投資基準価額騰落率 (％)

－

△ 2.7

34.0

参考指数騰落率(％)－△ 1.824.8(百万円)

3,505

9,713

10,195

純資産総額※ 参考指数は「MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み）」です。
参考指数の詳細は、最終ページの「指数に関して」をご参照ください。
3【9 校】スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド_愛称価値発掘_交付_1701.docx
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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
■ 投資環境当期は、2016年初めから続いていた円高の進行が止まったことから株式市場では割安銘柄を物色する明るい兆しが見え始めてまいりました。その後、米国大統領選挙への期待で円安傾向に転じると、株式市場も上昇に転じました。トランプ大統領の当選が決まると、当日こそ下落したものの、米国経済成長の期待から円安傾向は進み、日本の株式市場は大きく上昇しました。2017年に入ると、急上昇した反動から利益確定売り圧力も多く一進一退の状況が続きました。超小型株の投資環境も日本株式市場全体と同様に、比較的良好な環境にありました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド／価値発掘 ＞
当ファンドは、主としてマザーファンドを通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本としています。マザーファンド受益証券の組入れ比率は設定解約の状況を考慮して、期を通じて概ね80％～90％前後を維持しました。
＜ スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド ＞
マザーファンドでは、投資方針通りに日本株式市場の下位2％以下、当期は平均すると時価総額上限は約150億円以下の銘柄に投資いたしました。また、急激に大きく上昇した銘柄を適宜売却いたしました。組み入れ銘柄数は設定解約や純資産規模を勘案して60銘柄前後に分散投資いたしました。
（主なプラス要因）
当期のパフォーマンスにプラスに貢献した銘柄は、システムリサーチ、ヨコオ、鈴茂器工等でした。
システムリサーチは、第3四半期の決算がよかったことと、トランプ大統領の就任による設備投資の増加と連動して、同社のITサービスの受注も増加することを期待したためであると考えます。
ヨコオは、自動車用アンテナや半導体テストソケットを製造する企業ですが、円安の恩恵と半導体関係の利益増加が期待され株価は上昇しました。
鈴茂器工は、外食産業向けに寿司ロボットなどを生産する企業ですが、和食ブームで海外での受注が増加していることや、人手不足で国内での受注が増加したことから、業績が好調で株価も評価されたと考えます。

4【9 校】スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド_愛称価値発掘_交付_1701.docx
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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
（主なマイナス要因）
当期のパフォーマンスにマイナスに影響した主な銘柄はワイエイシイ、ホクリョウ、ミズホメディー
等です。
ワイエイシイは、前四半期に次世代ディスプレイである有機EL関連の製造装置への期待から株価が急上昇しましたが、当期は利益確定で株価が下落しました。
ホクリョウは、北海道及び東北地方で鶏卵の生産販売をしている企業ですが、卵の価格の下落から、当期減収減益となる会社予想が悲観されたと考えます。
ミズホメディーも下落いたしました。各種検査薬を製造している企業ですが、ワイエイシイと同様に、前期に株価が急上昇したことから売られたと考えます。

〔 組入上位10銘柄 〕
前期末(2016年7月22日)銘 柄 名1 ヒラノテクシード
2 ワイエイシイ
3 ローツェ
4 ヨコオ
5 ファーストエスコ
6 クリーク・アンド・リバー社
7 カネコ種苗
8 システムリサーチ
9 コムチュア
10 バリューHR

業種

機械
機械
機械
電気機器
電気・ガス業
サービス業
水産・農林業
情報・通信業
情報・通信業
サービス業

比率(％)
2.8
2.8
2.8
2.4
2.4
2.3
2.3
2.3
2.3
2.3

※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)

当期末(2017年1月23日)
銘 柄 名
1 ソリトンシステムズ
2 ラクト・ジャパン
3 エフオン
4 ヴィレッジヴァンガードコーポレーション
5 鈴茂器工6 ブイキューブ
7 ファンデリー
8 白銅
9 鈴木
10 東洋機械金属

業種

情報・通信業
卸売業
電気・ガス業
小売業
機械
情報・通信業
小売業
卸売業
電気機器
機械

比率(％)
2.2
2.0
2.0
2.0
2.0
2.0
2.0
2.0
2.01.9※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)

5【9 校】スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド_愛称価値発掘_交付_1701.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
■ ベンチマークとの差異※ 当ファンドはベンチマークを設けておりません。
右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数との対比です。
※ 参考指数は、「MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み）」です。

当ファンドの基準価額と参考指数の対比(期別騰落率)
(％)
30.0
20.0
10.00.0
基準価額

参考指数-10.0
第3期（2016/7/23 ～ 2017/1/23）(注) 基準価額の騰落率は、分配金込みです。

■ 分配金
当期の収益分配につきましては、基準価額水準、市場動向等を勘案して、分配を見送らせていただきました。
留保益につきましては、信託財産中に留保し、当ファンドの基本方針及び今後の運用方針に基づき運用させていただきます。

〔 分配原資の内訳 〕（単位：円項目

当期分配金(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額1万口当たり・税引前）
第3期（2016年7月23日～2017年1月23日）
－
( －％)
－－
3,037

6

【9 校】スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド_愛称価値発掘_交付_1701.docx
LastSave:3/7/2017 3:38:00 PM LastPrint：3/7/2017 3:39:00 PM(注1) 円未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金(税込み)に合致しない場合があります。
(注2) 該当欄に数値がない場合は｢－｣、小数点以下のみの数
値の場合は｢0｣にて表示します。
(注3) 当期分配金の「対基準価額比率」は当期分配金(税引前)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

7

スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘

今後の運用方針＜ スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド／価値発掘 ＞
当期も前期と同様に、マザーファンド受益証券の組入れ比率は、設定解約状況を見ながら90％程度を維持し、引き続き信託財産の成長を目標に運用を行います。
＜ スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド ＞
今後の運用方針につきましては、投資戦略には変更はなく、超小型に属する株式に投資し、値上がり益の獲得を図ります。
ポートフォリオ戦略としましては、株式組入率を90％以上とし、現状のポートフォリオを原則維持しつつ、下落した銘柄の買い増しと急騰した銘柄の一部売却、業績の見直しによる入れ替えなどを行ってまいります。現状の株式市場では、トランプ大統領の当選後に急騰した銘柄と、そうでない銘柄の格差が拡大しております。今まで好調であった米国経済の恩恵を受ける企業の不透明感が高まっていることから、再調査、見直しをする一方、割安感の高い内需関連や、中国アジア関連銘柄の新規投資を検討していきたいと考えております。
今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘

当ファンドの概要
商品分類

追加型投信／国内／株式

信

託期間

2015年9月30日から2025年7月22日まで

運用

方針

投資信託財産の中長期的な成長を目指して、積極的な運用を行うことを基本とします。

当ファンド
主 要 投 資 対 象

スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。
）受益証券を主要投資対象とします。なお、株式等に直接投資する場合があります。

スパークス・日本株・マイクロ・ わが国の金融商品取引所に上場している株式を主要投キャップ・マザーファンド資対象とします。

当 フ ァ ン ド の
運 用 方 法① 主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の金融商品取引所に上場（これに準じるものを含みます）している株式のうち、時価総額において下位2％以下に属している銘柄(以下、「マイクロ・キャップ銘柄」といいます。)を中心に投資し、値上がり益の獲得を目指します。
② 株式への投資にあたっては、マイクロ・キャップ銘柄を中心に徹底したボトムアップ・リサーチを行って、各銘柄のバリューギャップを測定し、銘柄選定・ポートフォリオの構築を行うことにより、マーケットに埋もれている投資機会の発掘に努めます。

分毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収入および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、収益分配を行わないこともあります。
・留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

配方針

8【9 校】スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド_愛称価値発掘_交付_1701.docx
LastSave:3/7/2017 3:38:00 PM LastPrint：3/7/2017 3:39:00 PM9スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
（参考情報）■ ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較 (2012年1月末～2016年12月末)
(％)
100.0
80.0

◆ 最大値
■ 最小値
● 平均値

65.7

65.0

60.0
40.0
20.0
0.0

47.4

44.1
34.9

21.5
17.8

9.3

17.9

15.4

6.2

14.9

9.3

3.2

5.6

0.5
-20.0
-22.0

-40.0
当ファンド

日本株

-17.5
先進国株

-12.3-27.4
新興国株

日本国債

先進国債

-18.1
新興国債

(注1) 当ファンドは2015年9月30日に設定したため、2016年9月から2016年12月の期間、他の代表的な資産クラスについては、2012年1月～2016年12月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示し、当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
(注2) 全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
(注3) 上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※ 各資産クラスの指数
日 本 株 ・・・ 東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
先進国株 ・・・ MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
新興国株 ・・・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
日本国債 ・・・ NOMURA－BPI国債
先進国債 ・・・ シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
新興国債 ・・・ シティ新興国市場国債インデックス(円ベース)＊ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、指数提供元にて円換算しています。
＊ 詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

9【9 校】スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド_愛称価値発掘_交付_1701.docx
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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘

当ファンドのデータ■ 組入資産の内容 (2017年1月23日現在)＜ 組入ファンド ＞
ファンド名

第3期末

スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド

95.93％

組入銘柄数＜ 資産別配分 ＞

1ファンド＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％

その他
4.07％

マザーファンド
受益証券
95.93％※ 比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

■ 純資産等項

目

純資産総額
受益権総口数
１万口当たり基準価額

第3期末
2017年1月23日
10,195,027,452 円
7,819,754,441 口
13,038 円(注) 当期中における追加設定元本額は 7,374,529,289 円、同解約元本額は 6,044,693,403 円です。

10【9 校】スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド_愛称価値発掘_交付_1701.docx
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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘
■ 組入上位ファンド（銘柄）の内容【スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド】 (2016年7月22日現在)＜ 基準価額の推移 ＞＜ 組入上位10銘柄 ＞(2015年9月15日～2016年7月22日）
銘 柄 名
1 ヒラノテクシード
2 ワイエイシイ
3 ローツェ
4 ヨコオ
5 ファーストエスコ
6 クリーク・アンド・リバー社
7 カネコ種苗
8 システムリサーチ
9 コムチュア
10 バリューＨＲ
組入銘柄数

（円）
14,00012,00010,000
8,000
6,000
4,000
基準価額

2,000
0
15/9/15
（設定日）

12/15

16/3/15

6/15 7/22（第1期末）

業 種 比率(％)
機械
2.8
機械
2.8
機械
2.8
電気機器
2.4
電気・ガス業
2.4
サービス業
2.3
水産・農林業
2.3
情報・通信業
2.3
情報・通信業
2.3
サービス業
2.3
53銘柄

※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

＜ １万口当たりの費用明細 ＞
第1期
2015年9月15日～2016年7月22日
項目金 額
比 率(a) 売 買 委 託 手 数 料23円
0.22％
(株式)
( 23)
(0.22)
合計230.22
期中の平均基準価額は10,660円です。

＜ 資産別配分 ＞＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％

その他
5.14％

株式
94.86％(注1) 1万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。2ページ(1万口当たりの費用明細)の項目の概要および注記をご参照ください。基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別のデータは2016年7月22日現在のものです。
(注2) 各々の表、グラフにある比率は、純資産総額に対する評価額の割合で、それぞれの項目を四捨五入しています。
(注3) 国別配分は、発行国を表示しています。

11【9 校】スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド_愛称価値発掘_交付_1701.docx
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スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド 愛称 価値発掘指数に関して・ファンドの参考指数である「MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み）」について
MSCI Japan Micro Cap 指数(配当込み)は、MSCI Inc.が開発した株価指数です。
また、MSCI Japan Micro Cap 指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

＜ 代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数 ＞
日 本 株：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部上場全銘柄の基準時(1968年1月4日終値)の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。TOPIXは、東京証券取引所の知的財産であり、東京証券取引所はTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

先進国株：MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

日本国債：NOMURA－BPI国債
NOMURA－BPI国債とは、野村證券株式会社が公表している指数で、NOMURA－BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社およびその許諾者に帰属します。野村證券株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

先進国債：シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
シティ世界国債インデックスは、Citigroup Index LLC により開発、算出、公表されている、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、Citigroup Index LLC に帰属します。また、Citigroup Index LLC は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

新興国債：シティ新興国市場国債インデックス(円ベース)
シティ新興国市場国債インデックスは、Citigroup Index LLC により開発、算出、公表されている、主要新興国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、Citigroup Index LLC に帰属します。また、Citigroup Index LLC は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
※ 上記指数はファクトセットより取得しています。

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