お客様向け資料

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

スパークス･厳選投資ファンド（確定拠出年金向け）

マンスリーレポート

特化型

2020年8月31日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の ・設定日2020年5月28日例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信 ・信託期間 無期限
託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として ・決算日
原則 5月25日※運用を行います。
※休業日の場合は翌営業日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込
過去1ヵ月間

6.11

8.17

過去3ヵ月間

10.13

3.62

過去6ヵ月間

-

-

過去1年間

--

過去3年間

-

-

設定来

12.89

直近の分配実績（円）12,500※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

比率(％）
99.1
0.00.00.9

100
10,50010,00050

9,500020/05

12345

ソニー
シマノ
日本電産
ソフトバンクグループ
リクルートホールディングス

20/06

20/0720/08※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【株式業種別構成 上位5業種（％）】25.020.0※比率は対純資産総額

銘柄

20011,000

比率(％）
98.3
0.00.899.1【組入有価証券 上位5銘柄】（億円）

1509,000※比率は対純資産総額【株式市場別構成】
市場
東証1部
東証2部その他市場
株式組入比率

純資産総額
0.01 億円

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

11,5000

解約価額
11,289 円※2020/5/27（設定日前営業日）を10,000として指数化

12,0004.58 設定来累計【資産別構成】
資産種類
株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他

基準価額
11,289 円

15.0( 銘柄総数：20銘柄 )
10.0

市場
業種
比率(％）
東1 電気機器8.9
東1 輸送用機器
7.5
東1 電気機器7.4
東1 情報・通信業
7.1
東1 サービス業
6.7

5.00.0※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

電気機
化学
医薬品器
22.3
14.510.3※比率は対純資産総額

機械9.5情報・通信業7.9※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（確定拠出年金向け）

マンスリーレポート

2020年8月31日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2020年8月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前月末比8.17％上昇しました。
当月の日本株式市場は、新型コロナウイルス感染症に対するワクチン開発への期待感や米国の景気回復期待を背景とした「米国株高」を好感し、上昇基調で始まりました。
月後半は2020年4－6月期の国内総生産（GDP）速報値が年率換算27.8％減と戦後最大の落ち込みを記録したことや、安倍首相の辞任表明が相場の重しになりながらも、米国連邦準備制度理事会（FRB）のゼロ金利政策の長期化に向けた政策指針表明などが好感され、上昇基調に転じました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比6.11％の上昇となり、参考指数の同8.17％の上昇を2.06％下回りました。
当月のプラス貢献銘柄は、リクルートホールディングス、ダイキン工業、日本電産などでした。一方、マイナス影響銘柄は、シマノ、ユニ・チャームなどでした。
株式投資で成功するためには、「魅力的なビジネスと卓越した経営陣をあわせ持つ企業の株式を安く買う」ことが重要です。
私どもにとって魅力的なビジネスとは多くの場合、①資本収益性が高く、②平均を上回る持続的な利益成長性を持ち、③キャッシュフローを潤沢に生み出すといった特徴を兼ね揃えたビジネスを意味しますが、このうち②の「平均を上回る持続的な利益成長性」を見極める際に必要となるのが業界調査です。なぜなら業界の成長性が高く、かつ潜在規模が大きければ、その業界に属する企業の利益も息の長い高成長を達成しやすくなるからです。
私どもが近年着目している業界の一つに、EV（電気自動車）業界があります。
地球温暖化や大気汚染を防止するためにEVの普及が欠かせないとされていますが、その市場拡大は時間が掛かるという見方がまだ優勢です。EV用バッテリーが素材の供給不足などのため依然として価格が高く(*1)、各国政府の補助金がなければガソリン車に対してコスト優位性がないと考えられているためです。加えて、今年初めの原油価格急落でガソリン車と比べた魅力が薄れたことや、既存のバッテリー技術では充電一回当たりの航続距離が見劣りすること、またガソリン給油にかかる時間と比較したEVの充電時間の長さなどもネックになっていると言われています。
*1：バッテリーはEVの１台当たりコストの４割程度を占める
これに反して、EV向け基幹部品であるトラクションモーターを手掛ける当ファンド組入銘柄の日本電産の創業者永守会長は、EV市場が数年以内に一気に拡大していくと強気です。その根拠にあるのは、継続的なEV販売価格の下落が需要を喚起していくという考えです。かつて日本で、白物家電の価格が一般消費者の手の届くところまで下落したのをきっかけに、販売量が一気に拡大したのと同じように、EVについても2025年ごろが「分水嶺」となって急激に市場が拡がると同社永守会長は読んでいます。
私どもも、EVは株式市場が想定している以上に早いスピードで普及する可能性があると考えていますが、数あるEV市場予測のなかで目を引くのが米国の運用会社Ark Investment社が発行しているレポートです。同社の分析では、EVの生産コストが今後も下がり続けることを「ライツの法則（Wright‘s Law）」という理論を使って説明しています。Wright's Lawとは製造業の習熟度の上昇に伴い単位当たり生産コストが減少することを明らかにしたもので、具体的には累積生産量が２倍になる度に、生産コストが一定率で下落を続けるという法則です。1936年に米国の航空エンジニアで教育者のTheodore Wright氏によって提唱されており、これまで60業種にも及ぶ製造業（自動車、テレビ、家電、半導体、太陽電池など）で長期的に観測されている現象だとしています。ガソリン車を例にとると、1900年代初めから累積生産量が倍増する毎に一貫して15％ずつコストが減少しているとのことです。Ark Investment社は、バッテリー産業やEV産業全体にもこのトレンドがあてはまると指摘しています。
ここで興味深いのは「累積生産量」が鍵を握っているということです。ガソリン車に比べてEV生産の歴史はまだ浅いので（ガソリン車の累積生産台数26億台に対しEVは僅か500万台強）、EVの一台当たり生産コストの減少はガソリン車のそれよりも遥かに早いスピードで進み、ガソリン車と遜色ない水準になるのは時間の問題であるとしています。Ark Investment社の予測
では、EVがガソリン車に比べて価格優位性が出てくることで、2024年の世界販売台数は3,700万台にまで増えるとしています（2019年の販売実績は約200万台）。前述の充電時間の長さや航続距離の短さといった技術的ハードルも、これまでの家電製品、電子部品、半導体などと同じように次第に解決されていくとのことです。

（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファン
ドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2020年8月31日（前ページより）７月に行われた日本電産の2021年3月期第1四半期決算発表においても、関新社長（同氏は日産自動車㈱出身）がEV生産コストの見通しについて詳細な解説をしています。同社長によると、中国では2024年にはEV用バッテリー価格がワット当たり10円になるという試算（出所：CATARC[中国自動車技術研究センター]）(*2）があり、それが現実になれば、モーター、インバーター、減速機といった駆動装置を含めたモジュール全体を50万円以下（40キロワットバッテリーが前提）に抑えられるようになり、ハイブリッド車（モーター、インバーター、バッテリー、減速機、CVTなどの駆動装置モジュール全体で台当たり60万円が相場）やガソリン車のコストよりも下回ってくるとのことです。

*2：現在はワット当たり16-17円、2018年時点ではワット当たり約30円
さらにEV購入者のニーズが今後多様化してくることによって、一回充電当たりの航続距離が短いモデル（25キロワットで航続距離300km程度）も普及するようになれば（*3）、EV業界全体の量産効果はより確実なものとなります。また最近、一部EVメーカーからはバッテリーと車体を別売りするビジネスモデルも登場する(*4)など、EV市場の裾野が拡大していることは明るい材料と言えます。
*3：高級・高性能なEVが需要の中心である欧米先進諸国と異なり、中国では近距離用でより割安なモデルなど様々な消費者ニーズがでてきている*4：中国のEVメーカーNIO社（蔚来汽車）はバッテリーをリース方式にし、車体販売と組み合わせることで一般消費者の初期コストをおさえることを狙っている
現在のEV主要市場は中国と欧州です。中国の今年上期（1-6月）のEV販売台数は前年同期比42％減（38.5万台）と新型コロナウイルス感染拡大の影響により大幅減となりましたが、足元では回復基調にあります。現地では政府の補助金制度が2022年まで延長されたり、年初からのテスラ社（米国）の株価急騰を受けて、中国EVメーカーの新規上場が続いています。7-8月には
Li Auto社、Xpeng社などが、上場で軒並み多額の資金調達をしており、これらの資金がEV事業につぎ込まれることで業界全体の発展をさらに後押しするはずです。一方、欧州の上期販売台数は、各国政府の補助金援助の拡大もあり、前年同期比57％増（41.4万台）と自動車市場全体が縮小した中で大幅に増えています。
日本電産は中国と欧州の両市場でトラクションモーターおよび駆動装置モジュール製品であるE-Axle用の新工場を次々と立ち上げており、受注状況も良好です。同社の決算説明会では、既にグローバルで22社（うち中国メーカー15社）の自動車メーカーから受注実績があり、2019年末時点の8社から大幅に増えています。受注見込み台数も2025年度までに年間1,000万台を超える見通しです。個別では、同社製のE-Axleを搭載した広州汽車集団（中国）の新型EV「Aion」シリーズの販売が好調です。
広州汽車集団は、昨年の中国EV市場の乗用車販売台数ランキングではトップ圏外でしたが、2020年1-6月では第4位に躍進しており、日本電産のEV基幹部品サプライヤーとしての知名度向上に貢献しています。
ガソリン車やディーゼル車からEVへのシフトが進んでおり、いずれ従来の完成車メーカーがEV用基幹部品を自社内で手掛けるには、コスト面、生産効率面で見合わない規模になると考えられます。コスト負担の大きい従来型エンジンの製造開発体制を維持しつつトラクションモーターにも経営資源を振り向けるより、「モーターのことはモーター専業メーカーに任せたほうがいい」と考えるのは自然な流れと言われます。同社永守会長は自動車メーカーによる外注の動きが受注獲得のチャンスと見ており、中国よりも欧州でこの動きは活発になると私どもは考えます。
そしてもうひとつ重要なトレンドが、新興EV専業メーカーの台頭です。構造が複雑なガソリン車と違い、EVは大規模な生産設備や協力系列メーカーがなくとも、外部から購入してきたモーター、バッテリーなどと車体を組み立てるだけで完成させることが可能と言われています。これは自動車製造業のコモディティ化（高付加価値を持っていた商品の市場価値が低下し、新規参入のハードルが下がること）を意味しますが、見方を変えれば、日本電産が新規参入EVメーカーのコアサプライヤーとして、一気に市場を勝ち取れる可能性があるということです。事実、同社永守会長はかねてから「家電やコンピュータ製品など外観は違うものの、中身（の部品）はみんな一緒で、EVも同じような業界構造になる。日本電産はそこでデファクトスタンダードを取りに行く」と主張しています。雨後のタケノコのように新規参入組が現れる中国では、まだまだEV専業メーカーの数が増えるでしょう。「トラクションモーターで圧倒的シェアを早期にとる」という日本電産の戦略が、今後の大量な受注獲得に結び付くかもしれません。
EVが100年以上続いたガソリン車市場にとってかわるということは、日本電産にとって大きな潜在市場規模が拡がることを意味します。またEV業界を育成することは、新型コロナウイルス感染拡大によって大打撃を受けた世界景気を立て直すための経済対策としても注目されています。私どもは、「ポストコロナの有望銘柄」としての同社に引き続き注目していきます。

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ドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。
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ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料：なし【ご解約時】■信託財産留保額 ：なし■解約手数料：なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 1.078%（税抜 0.98%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.11%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社
野村證券株式会社

金融商品取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第142号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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