九州看護福祉大学大学院学則平成14年12月19日
制定第１章 総則
（学則の目的）第１条 この学則は、九州看護福祉大学学則（以下「大学学則」という。
）第３条の３第３項の規定により、九州看護福祉大学大学院（以下「大学院」という。
）の教育研究組織、標準修業年限、教育課程その他の学生が修学上必要となる事項について定めることを目的とする。
（目的）
第２条 大学院は、九州看護福祉大学（以下「本学」という。
）の建学の精神に基づき、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めて、もって文化の進展に寄与することを目的とする。
（自己評価等）第３条 前条の目的を達成するため、本大学院における教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行う。
２ 前項の点検及び評価を行うに当たっては、自己評価等の趣旨に則し適切な項目を設定するとともに、適切な体制を整えて行う。
３ 自己評価に関する詳細は、別に定める。
（大学院の課程）
第４条 大学院に修士課程を置く。
（大学院の組織）第５条 削除
（専攻）
第６条 研究科に、次の専攻を置く。
看護福祉学研究科 看護学専攻
精神保健学専攻
健康支援科学専攻（研究科及び各専攻における教育研究上の目的）
第６条の２ 本学の看護福祉学研究科（以下「研究科」という。）は、「保健・医療・福祉を幅広く学ぶ」という独自の教育実績と研究成果を基に、より高度な学術の理論及び応用を教授研究し、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究や高度の専門性を要する職業に必要な能力を有する人材を養成することを目的とする。
２ 本学大学院の各専攻における教育研究上の目的は、次の各号に掲げるとおりとする。
一 看護学専攻は、科学的根拠に基づく看護を目指し、看護学分野について幅広く高度で総合的・専門的な教育研究を行い、臨床、管理、教育あるいは研究において、優れた リーダーシップを発揮し得る能力を備えた人材を養成することを目的とする。
二 精神保健学専攻は、現代社会における人や社会集団のライフステージやライフサイクル上の精神保健上の問題を主題に、基盤研究や学際的・開発的な研究を行い、精神保健課題に的確に対応できる人材を養成することを目的とする。
三 健康支援科学専攻は、ヘルスプロモーションの理念に立ち、食すること、身体を動かすことを基盤とし、関連する学際分野と融合した健康支援科学に関する学術研究活動を科学- 1 -的根拠に基づき実践することで、健康支援に関わる高度の知識と技術を有する専門職及び多職種の専門職連携の構築をリードできる人材を養成することを目的とする。
（学生定員）
第７条 研究科の学生定員は、次のとおりとする。
研 究 科
看護福祉学研究科

専

攻

入学定員

収容定員

看護学専攻

8名

16名

精神保健学専攻8名

16名

健康支援科学専攻

8名

16名（修業年限）
第８条 修士課程の修業年限は、２年とする。
（長期履修学生）
第８条の２ 大学院において、職業を有している等の事情によりあらかじめ標準修業年限を超える期間を在学予定期間として学修することを志望する者があるときは、研究科委員会で審議の上、長期履修学生として許可することがある。
（最長在学年限）第９条 大学院における在学年限は、４年を超えることはできない。
（学年、学期及び休業日）
第10条 大学院の学年、学期及び休業日については、大学学則第８条、第９条及び第10条を準用する。
第２章 運営組織（研究科委員会）
第11条 大学院に、研究科委員会を置き、研究科長はその議長となる。
２ 研究科委員会は、研究科長及び各専攻の論文指導にあたる教授をもって構成する。
３ その他、研究科長が必要と認めた場合は、准教授及び専任講師を加えることができる。
４ 研究科委員会は、原則毎月１回開催する。ただし、研究科長が必要と認めたとき、又は構成員の３分の１以上の請求があったときは、臨時に研究科委員会を開催することができる。
５ 研究科委員会は、その構成員の３分の２以上の出席をもって開催することができる。ただし、休職及び海外出張をしている者は、定足数の計算から除外する。
６ 研究科委員会で議決を要する事項は、出席者の過半数によってこれを決し、可否同数の時は、議長の決するところによる。
（研究科委員会の審議事項）
第12条 研究科委員会は、次の事項を審議する。
一 大学院学則及び規程の改廃に関する事項
二 大学院担当教員の資格審査に関する事項
三 教育課程に関する事項
四 学生の退学、休学、復学等学生の身分異動に関する事項
五 その他大学院に関する重要な事項（研究科長）
第13条 削除（専攻会議）- 2 -第14条 各専攻に、専攻会議を置き、専攻長が議長となる。
２ 専攻会議は、その専攻に所属する専任の教授、准教授及び専任講師をもって構成する。
（専攻長）
第15条 削除（専攻会議の審議事項）
第16条 専攻会議は、研究科委員会の委任に基づく事項を審議する。
第３章 授業及び研究指導、授業科目、単位及び履修方法（授業及び研究指導）第17条 大学院の教育は、授業及び修士論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。
）によって行うものとする。
２ 大学院における授業及び研究指導は、大学院担当の有資格者が行う。
（授業科目及び単位数）
第18条 授業科目及び単位数は、別表の定めるところによる。
２ 前項の表に掲げるもののほか、研究科委員会の議を経て、臨時に授業科目を開設することがある。
（教育方法の特例）
第19条 大学院の教育課程において、教育上特別の必要があると認められる場合は、夜間その他特定の時間又は時期及び場所において、適切な方法により授業又は研究指導を行うことができる。
（単位の修得）第20条 授業科目を履修し、科目担当の教員による単位の認定に合格した者には、その授業科目所定の単位を与える。
２ 単位の修得及び認定の方法は、九州看護福祉大学大学院研究科規程（以下「研究科規程」という。
）で定める。
（履修方法）
第21条 学生は、その在学期間中に、研究科規程に規定する単位を30単位以上修得し、かつ、必要な研究指導を受けなければならない。
２ 授業科目の履修方法等に関しては別に定める。
３ 教員の免許状授与の所要資格の取得については、高等学校教諭一種免許状（看護）又は養護教諭一種免許状を有する者で、それぞれ次の専修免許状を取得しようとする者は、九州看護福祉大学大学院教職課程履修規程に従い、教育職員免許法及び教育職員免許法施行規則に定める所要の単位を修得しなければならない。
一 看護学専攻高等学校教諭専修免許状（看護）養護教諭専修免許状
二 削除
４ 削除（他の大学院等における授業科目の履修等）
第22条 研究科委員会が、教育上有益と認めるときは、学生は１年を超えない範囲で、他の大学院又は研究所等において必要な研究指導を受けることができる。この場合、10単位を超えない範囲で本大学院の授業科目の履修をしたものとみなすことができる。
２ 前項の規定は、学生が外国の大学院に留学する場合においても適用する。

- 3 -（入学前の既修得単位の認定）
第23条 研究科委員会が教育上有益と認めるときは、学生が入学前に他の大学院または本学大学院において既に修得した単位について、10単位を超えない範囲で本学大学院の授業科目の履修をしたものとみなすことができる。
第４章 課程の修了及び学位の授与（学位の種類）第24条 削除（課程の修了）
第25条 修士課程に２年以上在学し、30単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び試験に合格した者については、教授会の議を経て学長が修了を認定する。
ただし、在学期間については、優れた業績を上げた者として学長が認めたときは、１年以上在学すれば足りるものとする。
２ 前項の場合において、学長が適当と認めるときは、特定の課題についての研究の成果をもって修士論文に代えることができる。
３ 削除
４ 削除
（修了認定の時期）
第25条の２ 修了の認定は、学年の終わりに行う。ただし、学長が特に必要と認めたときは、学年の途中においても、学期の区分に従い、修了を認定することができる。
（学位の授与）第26条 学長は、修了を認定した者に対して、修士の学位を授与する。
２ 学位及び学位授与については、九州看護福祉大学学位規程の定めるところによる。
第５章 入学、休学及び退学（修士課程の入学資格）
第27条 修士課程に入学することのできる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
一 大学を卒業した者
二 大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者
三 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者
四 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
五 我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
六 外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。
）において、修業年限が３年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。
）により、学士の学位に相当する学位を授与された者
七 専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基- 4 -準を満たすものに限る。
）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
八 文部科学大臣が指定した者
九 大学に３年以上在学し、又は外国において学校教育における15年の課程を修了し、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと本大学院において認めた者
十 本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達したもの（入学時期）
第28条 入学の時期は、原則として学年の初めとする。
（入学志願）
第29条 入学を志願する者は、本学所定の書類に検定料を添えて、これを指定期日までに提出しなければならない。
２ 入学検定料については、別に定める。
（入学者の選考）
第29条の２ 入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。
（入学の手続き及び入学許可）
第30条 前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は、所定の期日までに、入学に関する書類に添えて、入学金及び授業料その他納付金を提出しなければならない。
２ 学長は、前項の入学手続きを完了した者に入学を許可する。
（休学及び復学）第31条 休学及び復学については、大学学則第31条及び第32条を準用する。
（退学）
第32条 退学については、大学学則第35条を準用する。
（再入学）
第33条 学長は、本大学院を退学した者で、本大学院への再入学を志願する者があるときは、研究科委員会で審議の上、教授会の議を経て再入学を許可することができる。
（科目履修生）第34条 学長は、本大学院において科目履修生として学修することを希望する者があるときは、当該研究科委員会で審議の上、教授会の議を経て学修を許可することができる。
（科目履修生の資格）
第35条 科目履修生として学修することができる者は、大学院の入学資格を有するものでなければならない。
２ 科目履修生が、選択した授業科目を履修して、その試験に合格したときは、その授業科目の所定の単位を与える。
（科目履修生の単位認定）
第36条 科目履修生として履修した授業科目は、大学院の正規の授業科目の単位を修得したものとして認定することができる。
（研究生）
第37条 学長は、本大学院において研究生として学修することを希望する者があるときは、研究科委員会において選考の上、教授会の議を経て研究生として許可することができる。
２ 研究生の在学期間は、１年を限度とする。ただし、事情により期間延長を願い出ることができる。
３ 研究生は、履修した授業科目について試験を受けることができる。ただし、単位は授与- 5 -しない。
第６章 賞罰（賞罰）
第38条 大学院学生の賞罰については、大学学則第39条、第40条を準用する。
第７章 入学検定料・入学金及び授業料その他納付金（入学検定料・入学金及び授業料その他納付金）
第39条 入学検定料並びに入学金、授業料その他納付金は、別に定める。
第８章 大学学則等の準用（大学学則等の準用）
第40条 この学則に定めるもののほか、大学院の学生に関し必要な事項は、大学学則及びその他の九州看護福祉大学諸規程を準用する。
附 則
この学則は、平成14年12月19日から施行する。
附 則
この学則は、平成15年５月26日から施行し、平成15年度入学者から適用する。
附 則
この学則は、平成16年10月８日から施行する。
附 則
この学則は、平成16年11月17日から施行し、平成17年度入学者から適用する。
附 則
この学則は、平成17年３月30日から施行し、平成17年度入学者から適用する。
附 則
この学則は、平成19年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成20年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成20年５月27日から施行し、平成20年４月１日から適用する。
附 則
１ この学則は、平成21年４月１日から施行する。
２ 第25条第３項については、平成19年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、平成24年４月１日以降に入学した者に適用し、それ以前に入学し在籍する者は従前の例による。
附 則
この学則は、平成26年４月１日以降に入学した者に適用し、それ以前に入学し在籍する者は従前の例による。
附 則
この学則は、平成27年９月24日から施行し、平成27年４月１日から適用する。ただし、第21条については、平成28年度から適用する。

- 6 -

附 則
この学則は、平成28年４月１日から施行し、平成28年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、平成29年４月１日から施行し、平成29年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、平成30年４月１日から施行する。ただし、第21条第３項第二号については、平成31年４月１日から施行し、平成31年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、平成31年４月１日から施行し、平成31年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、令和３年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、令和４年４月１日から施行し、令和４年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、令和５年４月１日から施行する。

- 7 -

別表
看護福祉学研究科

看護学専攻

授業科目の名称

配当
年次

単位数又は時間数
必修

選択

共 通 科 目看護学専攻共通科目

門

基礎看護学科目

専科

実践看護学科目目

高齢者ケアサービス論
ヘルスケアシステム論
医療統計学
健康医科学
精神保健臨床論
健康支援科学通論

1・2
1・2
1・2
1
1・2
1２２２２２２

看護教育論
看護管理論
看護倫理コンサルテーション論
看護理論
看護政策論

1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2

２
２
２
２
２
２

基礎看護学特論
基礎看護学演習
基礎看護学研究

1・2
1・2
1～2

４
４
８

看護病態機能学特論
看護病態機能学演習
看護病態機能学研究

1・2
1・2
1～2

４
４
８

成人看護学特論
成人看護学演習
成人看護学研究

1・2
1・2
1～2

４
４
８

成育看護学特論
成育看護学演習
成育看護学研究

1・2
1・2
1～2

４
４
８

老年看護学特論
老年看護学演習
老年看護学研究

1・2
1・2
1～2

４
４
８

地域看護学特論
地域看護学演習
地域看護学研究

1・2
1・2
1～2

４
４
８

精神看護学特論
精神看護学演習
精神看護学研究

1・2
1・2
1～2

４
４
８- 8 -

備考

自由① 30 単 位 以 上 を 修 得し、かつ修士論文を提出し審査に合格すること。
②看護学専攻共通科目の中から８単位以上を履修すること。
③各分野に特論、演習及び研究に関する科目をおき、計16単位は選択必修とする。

看護福祉学研究科

精神保健学専攻

授業科目の名称

配当
年次

単位数又は時間数
必修

選択

共 通 科 目門

精神保健学専攻共通科目

専

1・2
1・2
1・2
1
1・2
1

２
２
２
２
２
２

現代社会病理論
児童思春期精神保健論
青年期精神保健論
教育精神保健論
老年期精神保健論
精神保健看護論
精神保健ソーシャルワーク論
計量解析研究論
精神保健福祉政策論
質的研究方法論

1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2

２
２
２
２
２
２
２
２
２
２

発達精神保健学特論
発達精神保健学演習
発達精神保健学研究

1・2
1・2
1～2

４
４
８

社会精神保健学特論
社会精神保健学演習
社会精神保健学研究

1・2
1・2
1～2

４
４８

発達精神保健学分野 社会精神保健学分野

目精神保健学専攻専門科目

科

高齢者ケアサービス論
ヘルスケアシステム論
医療統計学
健康医科学
精神保健臨床論
健康支援科学通論

- 9 -

備考

自由
①30単位以上を修得し、かつ修士論文を提出し審査に合格すること。
②精神保健学専攻専門科
目の各分野の特論、演習及び研究の計16単位を必修とする。
③その他14単位分の履修科目については、共通科目及び精神保健学専
攻共通科目の中から各研究指導教員の指導により決定する。

看護福祉学研究科

健康支援科学専攻

授業科目の名称
共通科目
研究基盤科目臨床応用科目
研究応用科目総合

高齢者ケアサービス論
ヘルスケアシステム論
医療統計学
健康医科学
精神保健臨床論
健康支援科学通論
口腔疾患病態論
口腔疾患予防基礎論
表面筋電図計測・解析論
生体運動・動作解析学
生体酸素搬送システム評価学
呼吸調節機能評価学
計量解析研究論
脳形態機能解析学
東洋医学基礎理論基礎病態生理学
専門職連携応用論
教育精神保健論
老年期精神保健論
口腔機能リハビリテーション論
口腔機能発達支援論
介護予防フロンティア戦略論
疾病予防支援論
内部障害フロンティア戦略論
身体機能制御論
和漢療法応用学
応用口腔機能支援科学特論
応用口腔機能支援科学演習
社会口腔機能支援科学特論
社会口腔機能支援科学演習
発達口腔機能支援科学特論
発達口腔機能支援科学演習
身体運動機能支援科学特論
身体運動機能支援科学演習
呼吸・循環機能支援科学特論
呼吸・循環機能支援科学演習
身体機能予防支援科学特論
身体機能予防支援科学演習
身体機能応用支援科学特論
身体機能応用支援科学演習
身体機能病態生理学特論
身体機能病態生理学演習
鍼灸臨床特別演習
健康支援科学研究

別表Ⅱ

配当
年次
1・2
1・2
1・2
1
1・2
1
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1
1
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・21・2
1・21・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
1・2
2

単位数又は時間数
必修

選択２２２２２２２２４４４４２２２２２２２２２２２２２２４４４４４４４４４４４４４４４４４８削除- 10 -

備考

自由①共通科目から１科目２単位以上、研究基盤科目から１科目２単位以上、臨床応用科目から１科目２単位以上、及び各分野に関する研究応用科目（特論、演習）８単位と総合科目の健康支援科学研究８単位を含め３０単位以上を修得し、かつ、修士論文の審査及び試験に合格すること。
②鍼灸臨床特別演習を履修出来るのは、はり師及びきゅう師の免許を有する者であること。