次世代消費関連株式ファンド（資産成⻑型）（予想分配⾦提⽰型）（愛称︓フューチャー・ジェネレーションズ）

⾜元の運⽤状況と今後の⾒通し2022年3⽉1⽇

お伝えしたいポイント• ⽶国の⾦融引き締めとコロナ感染再拡⼤が消費関連株の下落要因に• ⾼い成⻑性を背景に、消費関連株の再評価に期待• コロナ後の消費拡⼤・トレンド変化が投資機会につながる

⽶国の⾦融引き締めとコロナ感染再拡⼤が消費関連株の下落要因に2022年に⼊り、FRB（⽶国連邦準備制度理事会）がインフレを抑制するために⾦融引き締め策を前倒しするとの⾒⽅が強まり、世界の株式市場はハイテク株などの『グロース株』を中⼼に⼤幅に下落しました。
加えて、消費関連株式は新型コロナウイルスの新規感染者数の増加に連動して下落する傾向があり、⾜元も株価は軟調に推移しています。

世界株式および消費関連株式と新型コロナウイルス新規感染者数の推移（万⼈）
125120350

左軸︓世界株式
左軸︓消費関連株式

300

115

250

11020010515010010095

右軸︓世界新規感染者数（7⽇間移動平均）90
20/1250
021/4

21/8

21/12（年/⽉）

期間︓2020年12⽉31⽇〜2022年2⽉15⽇（⽇次）※世界株式および消費関連株式は2020年12⽉31⽇の値を100として指数化。
※世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（⽶ドルベース）、消費関連株式はMSCIオール・カント
リー・ワールド・インデックス・⼀般消費財・サービス（⽶ドルベース）を使⽤。
（出所）ブルームバーグ

1/8⾼い成⻑性を背景に、消費関連株の再評価に期待
消費の回復、⾼い成⻑性が消費関連株を後押し
ロックダウン等の⾏動制限は実体経済への悪影響も⼤きく、ワクチン接種や飲み薬の開発なども進展したことから、各国は景気回復に向けて⾏動制限を緩和する⽅向にかじを切っています。
消費関連株式は、⼩売売上⾼の回復や世界株式全体と⽐較しても企業収益の好転等が⾒込まれる割には、パンデミック（世界的⼤流⾏）当初のように新型コロナウイルスの新規感染者数の増加に引きずられ、⼤きく出遅れているように⾒受けられます。

世界株式および消費関連株式のEPS成⻑率⾒通し

⽶⼩売売上⾼の推移（億⽶ドル）

（％）

6,500

30

世界株式
消費関連株式

6,000
5,500

+26％

20+22％

5,000
4,500

10

4,000
3,500
12/1

15/1+9％0

21/1（年/⽉）

18/1+13％2022

期間︓2012年1⽉〜2022年1⽉（⽉次）

2023

（年）

期間︓2022年〜2023年（年次）※EPSの予測値は2022年2⽉15⽇時点

中⻑期的な消費拡⼤が成⻑ドライバーに
世界株式はGDP（国内総⽣産）の拡⼤とともに成⻑してきました。新型コロナウイルスの感染拡⼤などにより、消費関連株式に出遅れ感がみられるものの、消費は世界のGDPの約6割を占めることから、消費なくして経済は語れません。特に、⾜元では経済の中⼼を担うZ世代が創り出す次世代消費が今後の世界経済の成⻑ドライバーになると考えられます。

世界のGDPとそれに占める家計消費額および世界株式の推移（兆⽶ドル）
150

左軸︓世界のGDP
左軸︓世界のGDPに占める家計消費額
右軸︓世界株式1209060

2020年
世界のGDP
85兆⽶ドル

2010年
世界のGDP
73兆⽶ドル

2000年
世界のGDP
34兆⽶ドル

2026年（予測値）
世界のGDP
127兆⽶ドル

500
400
300
20030

予測値

02000

600

2005

2010

2015

2020

10002025 （年）期間︓【世界のGDPとそれに占める家計消費額】2000年〜2026年（年次、2021年以降は予測値）【世界株式】2000年12⽉末〜2021年12⽉末（年次）※世界株式は2000年12⽉末の値を100として指数化。
（出所）ブルームバーグ、IMF（国際通貨基⾦）、世界銀⾏

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コロナ後の消費拡⼤・トレンド変化が投資機会につながるZ世代がもたらす次世代消費環境の変化

Z世代の消費額

⾜元消費は改善傾向にありますが、それを取り巻く環境は⼤きく変化しています。具体的には、多くのZ世代が社会⼈となり始め、経済活動にも多⼤な影響を及ぼし始めています。彼らがこれからの社会の中⼼を担うことにより、2030年にZ世代の消費額は2019年対⽐で約7倍になると予想されています。
テクノロジーの進化などからZ世代の消費の価値観も⼤きく変化しており、消費市場にはかつてない画期的な製品・サービスが誕⽣しています。

約4,600億⽶ドル
2019年

約7倍

3兆⽶ドル

約

2030年

※ オーストラリア、フランス、ドイツ、オランダ、英国、⽶国の合計。
※2030年は予測値。
（出所）アリアンツ・グローバル・インベスターズ

当ファンドの投資戦略
当ファンドではこうした次世代の消費に着⽬することにより、⼒強いパフォーマンスを獲得できると考えています。世界的な新型コロナウイルスの⼤流⾏によって、保守的と⾔われる⾼齢者の消費⾏動にも⼤きな変化をもたらしました。多くの⼈はこの消費トレンド、嗜好（しこう）の変化を認知しています。私たちは、めまぐるしく変わる消費トレンドの中で、消費者⾏動の変化に敏感で迅速に対応できる企業だけが、市場シェアを獲得し、⻑期で魅⼒的なリターンを⽣み出すことができると考えています。
⾦融政策の⾒通しにより乱⾼下する局⾯がしばらく続く可能性はあります。しかし、消費関連株式は、新型コロナウイルスの影響により⼤きく出遅れており、⻑期で⾒れば、消費トレンドをつかむ良い投資機会であると考えています。ポートフォリオにおいては、成⻑性、バリュエーション、クオリティのバランスの取れたエクスポージャーを維持していきますが、とりわけイノベーションに注⽬して運⽤していく⽅針です。

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基準価額・純資産の推移（2022年2⽉28⽇時点）
資産成⻑型
8,211 円
27 億円

基準価額
純資産総額

当初設定⽇（2021 年12 ⽉10 ⽇）〜2022 年2 ⽉28 ⽇

14,000160

純資産総額

13,000140

分配金再投資基準価額

12,000基
準11,000
価額
10,000円

120

9,000

60

億円

8,000

40

7,000

20

100（ ））

6,000
設定時（80純資産総額

基準価額

022/1/5

22/1/31

22/2/25

予想分配⾦提⽰型
基準価額
純資産総額

8,016 円
740 百万円

当初設定⽇（2021 年12 ⽉10 ⽇）〜2022 年2 ⽉28 ⽇

14,00013,000

純資産総額

160140

分配金再投資基準価額

12,000基
準11,000
価額
10,000円

120

9,000

60億円

8,00040

7,000

20100（ ））

6,000
設定時

（80純資産総額

基準価額

022/1/522/1/3122/2/25※「分配⾦再投資基準価額」は、分配⾦（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、運⽤管理費⽤（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費⽤をご覧ください）。
※過去の実績を⽰したものであり、将来の成果を⽰唆・保証するものではありません。

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収益分配⾦に関する留意事項※上記はイメージであり、実際の分配⾦額や基準価額を⽰唆するものではありませんのでご留意ください。

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ファンドの⽬的・特⾊ファンドの目的
日本を含む世界の株式等の中から、消費関連企業の株式等に投資し、信託財産の成長をめざします。
ファンドの特色
1． 日本を含む世界の株式等の中から、消費関連企業の株式等に投資します。
※株式等には、リートおよび ETF を含みます。
※当ファンドにおける消費関連企業とは、若い世代を中心とした消費者層の消費行動から恩恵を受ける企業を指します。

2． 株式等の運用は、アリアンツ・グローバル・インベスターズ U.S.LLC が行ないます。
 株式等の運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズ U.S.LLC に運用の指図にかかる権限を委託します。
3． 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行ないます。

4． 分配方針の異なる 2 つのファンドがあります。
資産成長型
 毎年 6 月 9 日および 12 月 9 日（休業日の場合翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）第１計算期間は、2022 年 6 月 9 日（休業日の場合翌営業日）までとします。
予想分配金提示型
 毎月 9 日（休業日の場合翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）第 1 計算期間は、2022 年 1 月 9 日（休業日の場合翌営業日）までとします。
 計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、下記の金額の分配をめざします。
※ 基準価額は 1 万口当たりとし、既払分配金を加算しません。
※ 当該計算期末に向けて基準価額が急激に変動した場合等には、下記の分配を行なわないことがあります。

※ 計算期末の前営業日の基準価額が 10,000 円未満の場合、原則として、分配を行ないません。
※ 基準価額に応じて、分配金額が変動します。基準価額が上記の一定の水準に一度でも到達すればその水準に応じた分配を続ける、というものではありません。
※ 分配により基準価額は下落します。そのため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。
※ 販売会社によっては「資産成長型」または「予想分配金提示型」のどちらか一方のみのお取扱いとなる場合があります。くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。

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投資リスク● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、リートの価格変動）」、「特定の業種への集中投資リスク」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※ 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費用
料率等
購入時手数料販売会社が別に定める率〈上限〉3.3％（税抜 3.0％）

信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
料率等
運用管理費用
年率 1.936％（信託報酬）（税抜 1.76％）

費用の内容
購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
—

費用の内容
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・その他の費用・（注）
オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場
手数
料合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
（注）「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託および ETF は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。

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当資料のお取扱いにおけるご注意当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために⼤和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。
当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご⾃⾝でご判断ください。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は⼤きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に⽣じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。
投資信託は預⾦や保険契約とは異なり、預⾦保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購⼊いただいた投資信託は投資者保護基⾦の対象ではありません。
当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運⽤実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を⽰唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他⼀切の権利はその発⾏者および許諾者に帰属します。また、税⾦、⼿数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を⽰すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を⽬的とするものではありません。また、ファンドに今後組み⼊れることを、⽰唆・保証するものではありません。
分配⾦は収益分配⽅針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ⼀定の額の分配をお約束するものではありません。分配⾦が⽀払われない場合もあります。

URL https://www.daiwa-am.co.jp/

お問合わせ 0120-106212 (受付時間 9:00〜17:00)

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