様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

横浜ＹＭＣＡスポーツ専門学校
学校法人 横浜ＹＭＣＡ

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

学科名

文化・教養専門課
程スポーツトレーナー科
スポーツインス
トラクター科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

省令で定める基準単位数又は授業時数

3030 時間

240 時間1710 時間

160 時間（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
ホームページにて公表
http://www.yokohamaymca.ac.jp/sports/about/information/

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

配置
困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

横浜ＹＭＣＡスポーツ専門学校
学校法人 横浜ＹＭＣＡ

１．理事（役員）名簿の公表方法
ホームページにて公表
http://www.yokohamaymca.ac.jp/sports/about/information/

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

非常勤

非常勤

非常勤
（備考）

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

令和元年 7
聖光学院中学校高等学 月 1 日～令人事
校 校長
和4年6月30 日
令和元年 7
公益財団法人かながわ 月 1 日～令財務
国際交流財団相談役
和4年6月30 日
令和元年 7
日本キリスト教団紅葉 月 1 日～令法務坂教会牧師
和4年6月30 日

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

横浜ＹＭＣＡスポーツ専門学校
学校法人 横浜ＹＭＣＡ○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
専門科目、実技科目、一般科目と大きく 3 つに分類し、カリキュラムを構成している。
年 2 期制(前期/後期)とし、目標達成に向けた内容を網羅している。卒業後、円滑に職業人として職務の遂行ができるよう、教員・担任・学生が常に三位一体となり、必要に応じて学習サポートできる環境を取り入れ行く。また、職業現場において必要とされる知識・技術については、実習を通して学びを深めていくとともに実務に関する専門性をより高めていくため、職業現場からの情報収集を図り、教育課程に反映させていく。また、業界有識者やスポーツ施設等の実務者により組織された教育課程編成委
員会を開き、カリキュラムや研修について意見交換を深めシラバスに反映させていく。専任教員より授業担当教員へ伝達され、年度毎にシラバスを作成していく。学生には年度初めに配布する。

授業計画書の公表方法

ホームページにて公開
https://www.yokohamaymca.ac.jp/sports/about/information/

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
・出席状況、授業態度、試験結果を総合的に評価し、8 割以上の評価を以て単位を認定する。
・評価の基準を 100 点満点とし、評価段階は以下の基準とする。
SABCD-

秀 <90 点以上>
優 <80 点以上 90 点未満>
良 <70 点以上 80 点未満>
可 <60 点以上 70 点未満>不可<60 点未満>とし、単位の取得は認められない。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
・履修科目の成績評価を点数化し、全科目の合計点の平均を算出する。<100 点満点で点数化>・成績の分布となる指数は以下の通り。
0～49 点
50～59 点
60～69 点
70～79 点
80～89 点
90～100 点の 6 分類とし、下位 1/4 に該当する指数の数値を示す。
客観的な指標の算出方法の公表方法

ホームページにて公開
https://www.yokohamaymca.ac.jp/sports/about/information/

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
・全必修科目の単位取得、及び学費等の完納。
・必修科目と選択科目の履修・取得と、ゼミ・卒業論文の履修者は取得が条件に加わる。
・卒業学年は試験後「卒業判定後」を設け決議する。

卒業の認定に関する方針の公表方法

ホームページにて公開
https://www.yokohamaymca.ac.jp/sports/about/information/

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

横浜ＹＭＣＡスポーツ専門学校
学校法人 横浜ＹＭＣＡ

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法
https://www.yokohamaymca.ac.jp/sports/about/information/
https://www.yokohamaymca.ac.jp/sports/about/information/
法人本部に保管し、必要に応じて公表
法人本部に保管し、必要に応じて公表
法人本部に保管し、必要に応じて公表

２．教育活動に係る情報①学科等の情報分野
文化・教養
修業年限

昼夜

課程名
文化・教養専
門課程

学科名

専門士

スポーツトレーナー科〇

3990
単位時間／単位

3年

講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

2070
単位時間
/単位180単位時
間/単位1200
単位時間/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間

高度専門士

1050
単位時間/単位0
単位時間/単位単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

180 人

63 人

0人

3人

51 人

54 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
健康運動実践指導者養成校、また保育士資格、幼稚園教諭 2 種免許を取得する短期大学との併修校として、資格取得に必要なカリキュラムとして編成する。また、職業現場において必要とされる知識・技術については、実習を通して学びを深めていくとともに実務に関する専門性をより高めていくため、職業現場からの情報収集を図り、教育課程に反映させていく。実際のスポーツトレーナー現場や保育・幼稚園現場における人材の専門性や、実務に関する技能や接客に関するコミュニケーションスキルを体験させる学習を取り入れていく。
また、業界有識者やスポーツ施設等の実務者により組織された教育課程編成委員会を開き、カリキュラムや、研修について意見交換を深め、シラバスに反映させていく。
専任教員により、授業担当教員へ伝達され、年度毎にシラバスを作成していく。学生には年度初めに配布する。

成績評価の基準・方法（概要）
・出席状況、授業態度、試験結果を総合的に評価し、8 割以上の評価を以て単位を認定する。
・評価の基準を 100 点満点とし、評価段階は以下の基準とする。
S- 秀 <90 点以上>
A- 優 <80 点以上 90 点未満>
B- 良 <70 点以上 80 点未満> C- 可 <60 点以上 70 点未満>
D- 不可<60 点未満>とし、単位の取得は認められない。
卒業・進級の認定基準（概要）
・全必修科目の単位取得、及び学費等の諸経費の完納。
・必修科目と選択科目の履修・取得と、ゼミ・卒業論文の履修者は取得が条件に加わる。
・卒業学年は試験後「卒業判定会議」を設け決議する。

学修支援等
（概要）
担任により定期的な連絡および保護者を含めた面談を実施する。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

31 人
4人
27 人
（100％）（ 12.9 ％）（87.1％）（主な就職、業界等）
スポーツ業界 病院・リラクゼーション業界 保育業界

その他

（0人0％）（就職指導内容）
接遇マナー講習 校内企業説明会 模擬面接指導 就活セミナー（主な学修成果（資格・検定等））健康運動実践指導者 NSCA パーソナルトレーナー
NESTA パーソナルトレーナー 保育士・幼稚園教諭 パソコン検定（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

63 人（中途退学の主な理由）
進路変更（中退防止・中退者支援のための取組）
個別面談の定期実施 成績不振者に対しての学習支援

1人

中退率
1.6％

分野
文化・教養
修業年限

昼夜

課程名
文化・教養専
門課程

学科名

専門士

高度専門士

スポーツ〇
インストラクター科
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験

実技

1320
単位時間
/単位

1020
単位時間
/単位

昼間
2700
単位時間／単位

2年

270
単位時間
/単位480
単位時間
/単位0
単位時間
/単位

単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数専任教員数

兼任教員数

総教員数

120 人

40 人

0人

3人

51 人

54 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
健康運動実践指導者養成校として、資格取得に必要なカリキュラムとして示されている内容を網羅し、カリキュラムとして編成する。さらに、卒業後、円滑に職業人として職務の遂行ができるよう、指定カリキュラムの範囲はもちろんその周辺知識においても必要に応じて学習に取り入れていく。また、職業現場において必要とされる知識・技術については、実習を通して学びを深めていくとともに実務に関する専門性をより高めていくため、職業現場からの情報収集を図り、教育課程に反映させていく。実際のスポーツクラブ現場やスポーツジム等における人材の専門性や、実務に関する技能や接客に関するコミュニケーションスキルを体験させる学習を取り入れていく。
また、業界有識者やスポーツ施設等の実務者により組織された教育課程編成委員会を開き、カリキュラムや、研修について意見交換を深め、シラバスに反映させていく。
専任教員により、授業担当教員へ伝達され、年度毎にシラバスを作成していく。学生には年度初めに配布する。

成績評価の基準・方法（概要）
・出席状況、授業態度、試験結果を総合的に評価し、8 割以上の評価を以て単位を認定する。
・評価の基準を 100 点満点とし、評価段階は以下の基準とする。
S- 秀 <90 点以上>
A- 優 <80 点以上 90 点未満>
B- 良 <70 点以上 80 点未満> C- 可 <60 点以上 70 点未満>
D- 不可<60 点未満>とし、単位の取得は認められない。
卒業・進級の認定基準（概要）
・全必修科目の単位取得、及び学費等の諸経費の完納。
・必修科目と選択科目の履修・取得と、ゼミ・卒業論文の履修者は取得が条件に加わる。
・卒業学年は試験後「卒業判定会議」を設け決議する。

学修支援等
（概要）
担任により定期的な連絡および保護者を含めた面談を実施する。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
27 人
（100％）（主な就職、業界等）
スポーツフィットネス業界

進学者数0人（ 0％）

就職者数（自営業を含む。）（19 人73.1％）その他（7人26.9％）

サッカー業界（就職指導内容）
接遇マナー講習 校内企業説明会 模擬面接指導 就活セミナー（主な学修成果（資格・検定等））
健康運動実践指導者 キッズインストラクター資格 公認水泳指導者資格
サッカー公認 C 級/D 級指導者資格 救急蘇生法 パソコン検定（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

40 人（中途退学の主な理由）
進路変更（中退防止・中退者支援のための取組）
個別面談の定期実施 成績不振者に対しての学習支援

1人

中退率2.5％

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

スポーツトレーナー科
スポーツインストラクター科

180,000 円
180,000 円

授業料（年間）
719,000 円
700,000 円

その他

備考（任意記載事項）

400,000 円
370,000 円

修学支援（任意記載事項）ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
ホームページにて公開
https://www.yokohamaymca.ac.jp/sports/about/information/
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
実践的な職業教育を目的とした学校の教育活動、その他の学校運営の状況について成果を検証し、必要な改善を行う事により、学生がより高い水準の職業教育を享受できるような学校運営の発展を目指していく。そのために学生や卒業生、スポーツ関連施設関係者の意見を積極的に汲み取り、反映させていくとともに、活動状況を分かりやすく的確に示す必要がある。
そこで、学校の教育活動について、卒業生やスポーツ活動に携わる関係者による学校関係者評価委員会を組織し、本校の理念・教育目標に照らして実施する自己評価の結果、学校の把握する課題や改善計画等に対して、評価・公表することにより、組織的・継続的な改善を図る。これにより、学校と職業現場であるスポーツ関連施設との相互理解を深め、連携の促進を図り、地域に開かれた学校づくりを進める。
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
2020
年
4月～2023年
3月
かつた接骨院 医院長
企業等
湘南とつかＹＭＣＡ健康教育部

2020 年 4 月～2023 年 3 月

卒業生

MBC 横浜トレーニングジム

2020 年 4 月～2023 年 3 月

卒業生

2020 年 4 月～2023 年 3 月

卒業生

新田鍼灸院

代表

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
ホームページにて公開
https://www.yokohamaymca.ac.jp/sports/about/information/
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報

（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
ホームページにて公開
https://www.yokohamaymca.ac.jp/sports/about/information/（別紙）※この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載すること。

横浜ＹＭＣＡスポーツ専門学校
学校法人 横浜ＹＭＣＡ

学校名
設置者名

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内訳

後半期

年間

18 人

-人

第Ⅰ区分

-人-人

第Ⅱ区分

-人0人

第Ⅲ区分

-人0人

20 人

家計急変による支援対象者（年間）0人

合計（年間）

20 人（備考）※本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人

（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定
修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他
学修意欲が著しく低い状況「警告」の区分に連続して該当
計

前半期

後半期

0人

0人

-人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

-人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0 人 前半期

0 人 後半期-人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計0人

（備考）
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間
修得単位数が標準単位数の６割以下

前半期後半期（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

0人

0人

0人

出席率が８割以下その他
学修意欲が低い状況

0人

0人

0人

計0人

0人

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

備考 この用紙の大きさは，日本産業規格Ａ４とする。