パインブリッジ・ワールド株式・オープン

販売用資料

追加型投信／内外／株式〜世界の優良割安株に注目し、安定分配を目指す〜
ファンドのポイント＜＜投資対象企業のイメージ※ ＞ジ※＞⻑期的視点に基づき企業の真価を⾒抜く

魅⼒度の⾼い銘柄

銘柄選定手法

ブランド⼒

参入障壁

 参入障壁、ブランド⼒

収益⼒

 持続可能な収益⼒など

 製品・サービスの差別化など

株式市場での評価＜ブランデス社のバリュー投資戦略のイメージ※＞

徹底した割安株（バリュー）投資戦略

本源的価値（ブランデス社による想定）

 企業の本源的価値に着目する投資手法

売却ゾーン

 ブランデス社に運用の指図に関する権限の一部を委託
株価
ブランデス社（Brandes Investment Partners,L.P.）
徹底したリサーチと差別化されたプロセスに基づくバリュー投資戦略（割安株投資）で定評の高い運用会社。1974年に設⽴され、米国カリフォルニ
ア州サンディエゴに本社を構える。

毎月分配＜分配⾦の決定プロセス＞
毎年1月15日および7月15日の決算日（休業日の場合は翌営業日）時点の基準価額水準を参照し、分配対象額の範囲内で当該基準価額水準の概ね1％程度の分配を⾏う予定ですが、基準価額水準等によりこのような運営ができないことがあります。また、分配⾦
額は6ヵ月毎に⾒直しを⾏う予定ですが、基準価額水準等により適宜⾒直しを⾏う場合があります。あらかじめ一定の分配をお約束するものではなく、分配対象額が少額の場合には委託会社の判断で分配を⾏わないことや、予告なく分配⾦額を変更する場合があります。

買付
ゾーン

本源的価値に対して割安なレベル＜毎月分配のイメージ※＞
毎月

2

2

2

決算日

分
配

※上記はイメージ図であり、いかなる記載事項も、将来の投資機会または運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数
値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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販売用資料

追加型投信／内外／株式

1 世界各国（エマージングカントリーを含みます。）の株式市場を投資対象として、バリューアプローチによって、本源的価値を下回った価格で取引されている
割安銘柄の発掘に努め、厳選して投資することにより、信託財産の長期的な成長を目指します。
2 当ファンドはMSCIワールド・インデックス（円ベース）をベンチマークとし、これを上回る投資成果を目指して積極的な運用を行います。
3 外貨建て資産については基本的には対円での為替ヘッジを行わない方針ですが、為替動向により円高が見込まれる場合には、為替ヘッジを行うこともあります。
4 実際の運用にあたっては、ブランデス・インベストメント・パートナーズ・エルピー（Brandes Investment Partners, L.P.)に運用の指図に関する権限の一部を委託します。
5 毎月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、基準価額の水準等を勘案して分配を行います。なお、将来の分配金が保証されているものではなく、分配対象額が少額の場合等、分配を行わないこともあります。

基準価額
前月末基準価額（月間騰落額）9,295 円
9,742 円(-447 円)

純資産総額
有価証券組入比率
為替ﾍｯｼﾞ比率

54 億円
95.9%
-

(円)

●

（億円）

100,000

60

80,00040

60,00040,00020

20,00001998/11

信託設定日
信託期間
● 決算日
●

2002/07

純資産総額（右目盛）
基準価額（左目盛）

2006/03

2009/112013/08

分配金再投資基準価額（左目盛）

2017/04

2020/1202024/08

ベンチマーク（左目盛）

過去1ヵ月
過去3ヵ月
過去6ヵ月
過去1年
過去3年
過去5年
設定来

1998年11月12日
無期限
毎月15日
（休業日の場合は翌営業日）
ファンド

-3.5%
-3.2%
5.2%
20.8%
67.4%
135.6%
431.0%

ベンチマーク

-2.7%
-1.0%
6.6%
23.4%
62.4%
157.7%
653.5%※「基準価額」は信託報酬控除後のものです。信託報酬率は後記の「運用管理費用（信託報酬）」をご覧ください。
※「分配金再投資基準価額」は、過去に支払われた分配金を非課税で再投資したものとして計算しています。
※収益率は「分配金再投資基準価額」より算出しており、実際の投資家利回りとは異なります。
※収益率は年率換算を行っていません。
※ベンチマークは、MSCIワールド・インデックス（円ベース）を示しており、基準価額への反映を考慮し、日本の営業日の前日値を使用しています。
※上記のグラフのベンチマークは、ファンド設定日を10,000として指数化しています。

2024/08/15
2024/07/16
2024/06/17
2024/05/15
2024/04/15
2024/03/15
2024/02/15
2024/01/15

100 円
80 円
80 円
80 円
80 円
80 円
80 円
80 円

設定来合計

16,650 円※分配金は、1万口あたり。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

月間騰落額
有価証券要因
為替要因
信託報酬等
分配金

-447円
41円
-373円
-15円
-100円

※騰落額要因分析は、委託会社独自の見解に基づいて試算した概算値であり、傾向を説明するための参考値です。
※各数値は四捨五入しているため、月間騰落額とは一致しない
場合があります。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
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パインブリッジ・ワールド株式・オープン

販売用資料

追加型投信／内外／株式

組入状況
ポートフォリオ特性値
銘柄数
平均配当利回り

資産構成
68 銘柄
2.9 %

95.9 %
4.1 %

業種別構成比

国別構成比
アメリカ
イギリス
フランス
ブラジル
ドイツ
スイス
韓国
オーストリア
その他
合計

有価証券組入比率
短期資金等

39.5%
15.8%
8.7%
4.7%
4.0%
3.5%
3.3%
3.0%
17.5%
100.0%

金融
ヘルスケア
情報技術
一般消費財･ｻｰﾋﾞｽ
資本財・サービス
生活必需品
エネルギー
ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ｻｰﾋﾞｽ
その他
合計

24.1%
19.2%
10.6%
10.4%
10.2%
7.7%
6.9%
5.5%
5.4%
100.0%※利回り計算は、委託会社の見解に基づいて行っています。
※各構成比は、作成基準日時点の組入有価証券評価額に対する比率です。また、四捨五入して表示しているため、合計が100%にならない場合があります。

組入上位銘柄

銘柄名

銘柄概要

国

業種

組入比率

エアステ・グループ・バンク

欧州で事業を展開する銀行。世界各地で預金業務、コーポレートバンキング、投資銀行業務などに従事。

オーストリア

金融

3.0%

サノフィ

製薬会社。処方薬およびワクチンの製造に従事。循環器疾患、血栓症、代謝性疾患などを治療する
医薬品を開発する。世界各地で事業を展開する。

フランス

ヘルスケア

2.9%

エンブラエル

航空機メーカー。商業用および社用、軍事用航空機の製造販売に従事。欧米の民間航空会社、欧州と中南米諸国の政府向けに航空機を供給する。

ブラジル

資本財・サービス

2.8%

ＧＳＫ

リサーチを基盤とする製薬会社。ワクチン、処方薬、市販薬、ヘルスケア関連消費者向け製品を開発・製造・販売する。

イギリス

ヘルスケア

2.5%

ロールス・ロイス・ホールディングス

民事・軍事向け航空・海洋・産業用ガスタービンメーカー。発電、送配電システムをはじめ、船舶推進、
石油・ガス圧縮、防衛などに関連した装置・機器の設計、建造、設置に従事。

イギリス

資本財・サービス

2.5%

インペリアル・ブランズ

たばこ、葉巻、パイプ、噛みたばこ、電子たばこなどのたばこ製品を製造・販売するほか、物流事業も手掛ける。世界各地で事業を展開。

イギリス

生活必需品

2.4%

ＵＢＳグループ

金融サービス会社。投資銀行業務、小売銀行業務、法人・機関投資家向け銀行業務など総合的な資産運用サービスを提供する。

スイス

金融

2.4%

シェル

石油会社。石油製品の精製に従事。燃料、化学品、および潤滑油を製造・輸入するほか、ガソリンスタ
ンド網を運営する。世界各地で事業を展開。

イギリス

エネルギー

2.4%

バンク・オブ・アメリカ

預金業務、投資・資産運用、その他金融およびリスク管理商品とサービスを提供する。

アメリカ

金融

2.1%

ウェルズ・ファーゴ

総合金融サービス会社。銀行、保険、投資、モーゲージ、リース、クレジットカード、消費者金融などを手
掛ける。

アメリカ

金融

2.1%

※組入上位銘柄の構成比率は、作成基準日時点の組入有価証券評価額に対する比率です。
※業種は、GICS分類に基づいて表示しています。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
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追加型投信／内外／株式

月次レポート 2024年8月30日 現在
販売用資料＜市場環境＞
8 月の世界の株式市場は上昇しました。市場予想を下回る企業景況感指数や雇用統計の発表を受けた米国の景気減速懸念から市場のリスク回避姿勢が強まり、月初は軟調に推移しました。しかしその後は、急落していた日本株式の反発や米国の経済指標の改善、更にジャクソンホール会議でのパウエル FRB（米連邦準備制度理事会）議長による 9 月利下げの示唆などを好感し、値を戻しました。
米国株式市場は上昇しました。発表された企業景況感指数や雇用統計が市場予想を下回り景気減速懸念が高まったことなどを受けて
月初は軟調に推移しました。しかしその後は、小売売上高の上振れや GDP 改定値の上方修正、物価指標の鈍化、更にパウエル FRB 議長による 9 月利下げの示唆などを好感し、上昇に転じました。
欧州株式市場は上昇しました。米国の景気減速懸念の高まりに伴う市場のリスク回避姿勢の強まりから月初は軟調に推移しました。しかしその後は、好調な企業決算の発表やユーロ圏のサービス業景況感の大幅改善、更に米国の 9 月利下げ観測やインフレ鈍化を受けたECB（欧州中央銀行）による 9 月の追加利下げ観測などを背景に堅調さを取り戻しました。
日本株式市場は下落しました。前月末の日銀金融政策決定会合の内容がタカ派的だったことや米国の景気減速懸念、円高の進行などが嫌気され月初から急落しました。しかしその後は、内田日銀副総裁のハト派的発言を受けた円高の一服や国内主要企業の好決算発表、更に米国の 9 月利下げ観測などを受けて下落幅を縮小させました。
＜運用報告と運用方針＞
個別銘柄のプラス寄与度上位では、GSK（ヘルスケア:医薬品）、ロールス・ロイス・ホールディングス（資本財・サービス:航空宇宙・防衛等）、
グリフォルス（ヘルスケア:バイオテクノロジー）、サノフィ（ヘルスケア:医薬品）、アンベブ（生活必需品:飲料）となりました。
マイナス寄与度上位では、サムスン電子（情報技術:コンピュータ・周辺機器）、マケッソン（ヘルスケア:ヘルスケア・プロバイダー）、フォートリア
（ヘルスケア:ライフサイエンス）、ハリバートン（エネルギー:エネルギー設備等）、マイクロン・テクノロジー（情報技術:半導体・半導体製造装置）となりました。
長期的な視点に基づく個別銘柄の財務分析等を用いて「企業の本質的価値」を判定し、ボトムアップアプローチによる割安銘柄への選別投資を行い、ポートフォリオを構築します。構築後においても「企業の本質的価値」を判断基準にし、株価上昇等により割安感が薄れて来た場合には機動的に売却し、超過収益の獲得を目指します。
※運用コメントは、運用指図権を委託している投資顧問会社の運用コメントに基づき、パインブリッジ・インベストメンツ株式会社が作成したものです。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
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月次レポート 2024年8月30日 現在
販売用資料

リスクおよび留意点
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります。）を主要投資対象としますので、基準価額は変動します。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
■価格変動リスク
一般に株価は、経済･社会情勢、発行企業の信用状況、経営・財務状況、市場の需給等の影響を受け変動します。組入銘柄の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
■為替変動リスク
一般に外国為替相場は、金利変動、政治･経済情勢、需給等により変動します。円高は基準価額の下落要因となります。
■カントリーリスク
投資対象国･地域において、政治･経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場
合には、基準価額が下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。特に、エマージング諸国への投資には、先進国と比較して政治・経済および社会情勢の変化が株価に及ぼす影響が相対的に高い可能性があります。
■流動性リスク
組入有価証券を売買する場合に、需給状況等により希望する時期および価格で売買できないことがあります。
■信用リスク
発行体や取引先の倒産や財務状況の悪化、債務不履行等の影響を受け、有価証券の価格は大きく下落します。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
※その他の留意点
・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング･オフ)の適用はありません。
・当ファンドは、MSCIワールド・インデックス（円ベース）をベンチマークとして使用しますが、ベンチマークはファンドの運用成果そのものを表わすものではありません。また、当ファンドは特定の株価指標等に投資成果が連動する性格のファンド（いわゆるインデックスファンド）ではありません。
・収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
<MSCIワールド・インデックスとは>
MSCIワールド・インデックスとは、MSCI Inc. が開発した株価指数で、世界主要国の株価指数を各国の株式時価総額をベースに合成したものです。なお、MSCIワールド・インデックスはMSCI Inc. の知的財産であり、その著作権、知的財産権の一切は同社に帰属します。

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販売用資料

追加型投信／内外／株式

収益分配金に関する留意事項

収益分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
収益分配金は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等
収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
前期決算日10,500円

投資信託で分配金がわれるイメージ

支払

分配金

投資信託の
純資産

【計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合】
から基準価額が上昇した場合
前期決算日から基準価額が下落した場合
10,550円
期中収益
（①+②）
50円
*50円

*500円
（③+④）

分配金
100円
10,450円
*450円
（③+④）

10,500円
*500円
（③+④）

10,400円
配当等収益 分配金
①20円
100円
*80円
10,300円
*420円
（③+④）

当期決算日
前期決算日
当期決算日
当期決算日 当期決算日
分配
分配
分配対象額
分配前
分配前
500円
分配対象額
500円
80円を取 し50円を取 し 分配対象額
450円
420円
（ ）分配対象額は、
費
の配当等
およ
費
の 価 を含なに 分配準 積 金およ
金です。分配金は、分配方針に基、分配対象額われます。
上 はイメージであり、実際の分配金額 基準価額をするものではありま
ので
下さい。
前期決算日

*分配対象額*①経 控除後

注
調整
※ 記

後
後
*
*
崩 *
崩 *
収益 び②経 控除後 評 益 む売買益 らび ③
備 立 び④収益
づき
から支払
や
示唆
せん ご留意分配準備積立金：期ごとに分配可能額を計算し、分配可能額から実際に分配した額を引いた額はそのまま信託財産に組み入れられます。
収益調整金：新規の投資者がファンドを購入したことによって、既存の受益者が受け取れる分配金の額が薄まることのないよう、投資信託財産を計理処理する際に使う特有の勘定科目のことです。
受益者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が受益者の購入価額（当初個別元本）

元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金
元本返戻金 ※元本払戻金（特別分配（特別分配金） 金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その分配金
金額だけ個別元本が減支払後元本払
基準価額 少します。また、戻金（特別分配金）部分
個別元本 は非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合
受益者の
購入価額

（当初個別元本）

元本返戻金（特別分配金）
分配金
支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（受益者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の受益者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だ
け減少します。
※普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）等をご参照下さい。

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販売用資料

追加型投信／内外／株式
信 設定日
信 期間
入
入価額
金価額
金 金
時間

お申込みメモ日（ ）期限
売会社が定 る
入 受 日の 営業日の基準価額
金 受 日の 営業日の基準価額として、 金 受 日から起算して5営業日目からお支払いします。
として 営業日の 後3時までに販売会社が受付けた購入および換金のお申込みを当日受付分とします。
※
日より、 証券取引所の取引時間延伸に伴い、「原則として午後3時30分まで」に変更となる
定です。なお、 売会社によっては異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。
●申込受付中止日
ー ーク証券取引 の 業日と同じ日付の場合●収益分配
日（ 業日の場合は 営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配します。
※詳しくは、販売会社または委託会社までお問い合わせください。
お客さまには以下の費用をご負担いただきます。
投資信託には､ご購入・ご換金時に直接ご負担いただく費用と信託財産から間接的にご負担いただく費用の合計額がかかります。
■購入時に直接ご負担いただく費用●購入時手数料：購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3%（税抜3.0%）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。
■換金時に直接ご負担いただく費用●換金時手数料：かかりません。
●信託財産留保額：かかりません。
■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用●運用管理費用（信託報酬）：信託財産の純資産総額に年1.87%（税抜年1.70%）の率を乗じて得た額とします。
●監査報酬：上記運用管理費用の中に含まれています。
●その他費用：有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（その他費用については、運用状況等により変動するものであり事前に料率・上限額等を示すことはできません。）※費用等の合計額については、保有期間に応じて異なりますので、表示することはできません。
※詳しくは、販売会社または委託会社までお問い合わせください。
投資信託に関する留意点◇投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。投資信託説明書（交付目論見書）等は販売会社の本・支店等にご用意しています。◇投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◇投資した資産価値の減少を含むリスク
は、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◇投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◇証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◇投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。◇ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
委託会社、その他関係法人●委託会社：
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会／一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会●受託会社：
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社●投資顧問会社：
ブランデス・インベストメント・パートナーズ・エルピー (Brandes Investment Partners,L.P.)●販売会社：
委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関
● 託
● 託
●購 単位
●購
●換
●換 代
●申込締切

1998年11月12
木
無
販
め 単位
購 申込 付
翌
換 申込 付
翌原則
換 申込 付原則
毎
午2024年11月5
東京
予
販
ニュ ヨ
所 休
毎月15
休
翌

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
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パインブリッジ・ワールド株式・オープン

販売用資料

追加型投信／内外／株式交付目論見書のご請求・お申込場所（銀行、証券会社別50音順）

金融商品取引業者名
株式会社愛知銀行

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人金融先物
取引業協会（既存の分配金再投資、積立投信のお客様のお取扱いのみ)

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号○

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号○

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号○○

株式会社みなと銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第22号○○

登録金融機関

九州財務局長（登金）第5号○

auカブコム証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第61号○

株式会社SBI証券

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

OKB証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）第191号○

木村証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）第6号

○

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第110号○

内藤証券株式会社

金融商品
取引業者

近畿財務局長（金商）第24号○

百五証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

水戸証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第181号○○

楽天証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第195号○○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

株式会社第三十三銀行（既存のお客様に限ってのお取扱のみ）

株式会社十八親和銀行（既存のお客様に限ってのお取扱のみ）

株式会社北海道銀行（既存のお客様に限ってのお取扱のみ）

株式会社宮崎銀行（インターネットのお取扱のみ）

立花証券株式会社（インターネットのお取扱のみ）

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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お問い合わせは・・・パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
https://www.pinebridge.co.jp/

TEL：03-5208-5858（営業日の9：00～17：00）■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数
値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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