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左右 13.99)

交付運用報告書
受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、『スパークス・少数精鋭・日本株ファンド』は、このたび、第5期の決算を行いました。
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド受益証券を通じて、株価と実態価値が大幅に乖離(バリューギャップ)している日本企業を中心に20～40社程度に集中投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行いました。ここに、運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

スパークス・少数精鋭・日本株ファンド

追加型投信／国内／株式
第5期(決算日 2018年8月27日)
作成対象期間(2017年8月26日～2018年8月27日)＜ お問い合わせ先 ＞
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
東京都港区港南一丁目2番70号 品川シーズンテラス
リテールBDマーケティング部
電話：03-6711-9200(代表)受付時間：営業日の9時～17時
ホームページアドレス：http://www.sparx.co.jp/
当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。

第5期末（2018年8月27日）
基準価額

20,536円

純資産総額

1,201百万円

第5期（2017年8月26日～2018年8月27日）＜ 閲覧方法 ＞
上記ＵＲＬにアクセス⇒「スパークスの投資信託」より「投資信託一覧」の当ファンドを選択⇒「運用報告書(全体版)」を選択

騰 落 率

23.5％

分配金合計250円(注) 騰落率は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。

SPARX Asset Management【2 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1808.docx
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本頁は、交付運用報告書の内容ではございません。

ごあいさつ
平素より当社ファンドをご愛顧いただき、誠にありがとうございます。
2017年秋に日経平均株価が26年ぶりの高値を更新いたしました。これは株式市場が日本企業の新しい希望を見出していることを示しています。日本の多くの企業はバブル崩壊後、自助努力によりこのデフレ期間を乗り越えてきました。
ここ数年は、アベノミクスの流れによって勇気付けられたのは事実ですが、短期の政策だけで踊らされるほど企業も市場も愚かではありません。血の通った存在である企業の変化は本物であり、過去30年近く低迷したデフレ時代からの大転換である、この変化を見逃してはいけないと考えています。
企業の利益率は過去半世紀で最高の水準に達し、日本企業の一株当たり利益の上昇率は2000年比で米欧を上回っており、バランスシートも頑強であるにも拘わらず、日本株は安く放置されたままです。海外投資家、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）そして日銀を含め、この安さに気づいている投資家は既に日本株保有に動いています。
しかし、個人投資家の現預金は積み上がったままです。この未だ動かざる個人投資家が雪崩をうって日本株に向かえば、日本株が上昇することは明白であると考えています。
2018年も脱デフレからインフレへと基調の転換が継続すると考えています。労働需給や賃金について、企業規模別にみると、今や人手不足は中小企業においても深刻です。インフレの持続性に強い影響を及ぼす基本給について言えば、5年連続のベア上昇を実現し、インフレ基調が崩れる可能性は極めて低いと考えます。
企業は世界の需要増を背景に設備投資を積極化させており、価格支配力を回復させた企業は、更なる利益成長が可能となるでしょう。
こうした動きに合わせて、日経平均は2020年に向けて4万円を試す局面に入ると考えています。市場の短期的な浮き沈みはあっても、この見方に一点の曇りもありません。中期的に安定して株式市場が上昇していくには、株主資本が積み上がり、それを市場が織り込んでいく期待成長率の回復が重要であると考えます。特に資本の積み上がりのスピードを表す株主資本利益率（ROE）の向上を重視する、先見力に優れた卓越した経営者のいる企業が高く評価されていくでしょう。そうした経営者は、世界の需要増とインフレ回帰の中で、新たなイノベーション(AI、IoT、ロボティクス)を活用した利益増大に既に大きく舵を切っています。
今こそ賢明なる投資家として、優れた経営者が経営する優良な企業に長期投資することが、長期的に大きなリターンを生み出す最善の策であるということを、皆様にあらためて申し上げたいと思います。今後とも多くの投資家の皆様の期待に応えるべく、一層精進して参ります。
引き続き、当社ファンドをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
代表取締役社長【（アジ中以外共通）】（社長様コメント）交付_1801~.docx
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左右 13.99)

スパークス・少数精鋭・日本株ファンド

運用経過■ 基準価額等の推移(2017年8月26日～2018年8月27日)

基準価額は期首に比べ23.5％(分配金再投資ベース)の上昇となりました。
（億円）
100（円）
25,00080
20,00060

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

15,00010,00040
200

2017/8/25

2018/8/27

第 5 期 首 ： 16,836 円
第 5 期 末 ： 20,536 円(既払分配金250円)
騰 落 率 ： 23.5 ％(分配金再投資ベース)※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込み）」です。
※ 参考指数は期首(2017年8月25日)の基準価額に合わせて指数化しております。

■ 基準価額の主な変動要因
当ファンドは、スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンドを通じて、日本の株式に投資をしております。
当期の日本株式市場は、円安に転じた為替相場や、好業績期待を背景に、上昇基調でスタートしました。2018年1月以降は、トランプ大統領による保護主義政策や、新興国通貨安懸念から下落に転じ、期を終えました。
このような環境下、当ファンドは、ボトムアップ・リサーチを通じて、株価と実態価値が大幅に乖離していると判断される銘柄に絞り込んで投資をしました。当期は、投資している一部の企業が、業績を大きく拡大したことなどが好感され、基準価額は市場を上回る結果となりました。
1【2 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1808.docx
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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド■ １万口当たりの費用明細
項

目

(a) 信
託(投 信報酬会 社)

第5期
2017年8月26日～2018年8月27日
金 額
比 率420円
2.006％( 227)( 1.084)(販売会社)(182)(0.869)(受託会社)(11)(0.053)(b) 売 買 委 託 手 数 料(株式)17(17)

査(印刷(そ合(0.081)目の概要(a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率・ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価
・購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価・ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
・有価証券等を売買する際に発生する費用

費用)

(4)

(0.019)(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数
・ファンドの監査人等に対する報酬および費用

費用)

(18)

(0.086)

・法定書類等の作成、印刷費用

他)

(0)

(0.000)・信託事務の処理等に関するその他の諸費用(c) そ の 他 費 用(監0.081

項の計

22459

0.105

2.192

期中の平均基準価額は20,945円です。
(注1) 期中の費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のう
ち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2) 各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注3) 各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

2【2 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1808.docx
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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド■ 最近５年間の基準価額等の推移(2013年8月30日～2018年8月27日)（円）
30,000（億円）
100
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

25,00080

20,00060

15,00040

10,00020

5,000
2013/8

2014/8

2015/8

2016/802018/82017/8※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 参考指数は当ファンドの設定時の基準価額に合わせて指数化しております。
2013/8/30

2014/8/25

2015/8/25

2016/8/25

2017/8/25

2018/8/27

設定日

決算日

決算日

決算日

決算日

決算日

基準価額

(円)

10,00012,271

12,696

12,833

16,836

20,536

期間分配金合計(税込み)

(円)

－

0250

0250250

分配金再投資基準価額騰落率 (％)

－

22.7

5.5

1.1

33.1

23.5

参考指数騰落率(％)

－

17.9

13.0

△ 7.0

25.1

10.6

(百万円)

1,133

1,5611,944

1,585794

1,201

純資産総額

※ 設定日の基準価額は設定当初の投資元本です。
※ 参考指数は「TOPIX(配当込み）」です。
参考指数の詳細は、最終ページの「指数に関して」をご参照ください。
3【2 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1808.docx
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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド■ 投資環境当期の日本株式市場は、地政学リスクの台頭に対して、円安基調に転じた為替市場の追い風があり、前半は堅調に推移しました。2018年になると、米国での利上げ懸念に加えて、トランプ大統領の保護主義的政策を嫌気し、日本株式市場は下落に転じました。結果、TOPIX(配当込み)は前期末に比較して10.6％上昇し、当期を終えました。
期初は、北朝鮮のミサイル発射や、核実験などの地政学リスクの高まりを背景に、日本株式市場は下落基調でスタートしました。2017年10月の衆院選では与党が勝利し、安倍政権の経済政策や日銀の緩和的な金融政策が継続するとの期待に加え、日米の金融政策の方向性の違いから円安・ドル高が進み、日本株式市場は上昇に転じました。更に米国での法人税制改革への期待の高まりから上昇基調を強め、日経平均は16連騰を記録し、過去最長の記録となりました。好調な日本企業の業績も後押しし、日経平均は約26年ぶりの高値まで上昇しました。
2018年に入っても、世界的な株高や、日本企業の業績改善期待を背景に上昇基調が続きましたが、米国の堅調な景気を背景に、米国の利上げ懸念が広がりました。3月になると、トランプ大統領が保護主義色を強め、米中貿易摩擦懸念が広がりました。その後、中国経済の減速や、人民元安、トルコリラの下落を中心とした新興国通貨安の流れから、世界的にリスク回避姿勢が強まり、日本株式市場は、下落基調で当期を終えました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・少数精鋭・日本株ファンド ＞
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本としています。マザーファンド受益証券の組み入れ比率は高水準を維持しました。
＜ スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド ＞
マザーファンドではボトムアップ・リサーチに基づき、逆張り的発想で、徹底した調査から、株価と実態価値が大幅に乖離(バリューギャップ)している企業を中心に投資を行いました。

4【2 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1808.docx
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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド
当期中に新規に組入れた主な銘柄は① 市場参加者が注目していないために株価が割安に放置されていた銘柄
具体的には、鉄道信号装置大手である日本信号、半導体業界向け純水装置メーカー大手であるオルガノなど② 短期的な業績不振など、市場に嫌気される要因があって割安に放置されていた銘柄
具体的には、液晶テレビ用ガラスパネル大手である日本電気硝子、郊外型アパレル小売大手である、しまむらなどが上げられます。
一方、売却した銘柄には① 目標株価に到達した銘柄
具体的には、狭小住宅で強みを持つオープンハウス、医療用機器メーカーのマニー、精神疾患患者支援のN・フィールドなど② 当初想定していたような業績改善が見られなかった銘柄
具体的には、飲食店支援を行う、ぐるなび、ネット広告を展開するアイティメディアなどが上げられます。
（主なプラス要因）
当期のパフォーマンスに対してプラスに貢献した主な銘柄はオープンハウス、バリューコマースなどです。
オープンハウスは都内を中心に、狭小地での戸建・マンション分譲に強みを持っています。自社で仲介店舗を持っているため、土地の仕入れから販売まで、一貫して取り扱えることが特徴です。弊社
では、狭小住宅ゆえの価格競争力や、中古物件の転売事業、及び名古屋エリアでの戸建て販売の可能性に注目し、投資しておりました。当期、同社はファンドのパフォーマンスに対してプラスに貢献しました。2017年11月に同社は、中期経営計画を発表しました。2017年9月実績の経常利益361億円を2020年9月に600億円にする意欲的な内容であったことが、市場に好感されたと考えております。同社株価は目標株価に到達したため、すべてを売却しました。
バリューコマースは、ヤフー・ジャパン傘下のネット広告関連企業です。かつては、アフィリエイト（成功報酬型広告）を軸に事業展開してきましたが、近年はヤフーショッピング向けのCRM（顧客管理ソフト）に注力しています。同社の親会社であるヤフー・ジャパンは、ショッピング事業で日本一を目指しており、弊社では同社のコバンザメ戦略を評価し、投資しております。当期、同社はファンドのパフォーマンスに対してプラスに貢献しました。足元の業績は好調に推移しています。4月に発表された2018年12月期 第1四半期決算では、前年同期比 71.0％の営業増益を達成し、市場に好感されました。引き続き、同社業績を密にモニターしていく予定です。

5【2 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1808.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

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左右 13.99)

スパークス・少数精鋭・日本株ファンド（主なマイナス要因）
当期のパフォーマンスに対してマイナスに影響した主な銘柄は三井金属鉱業、JSPなどです。
三井金属鉱業は、金属加工事業に強みを持ち、高機能スマートフォンに使われる極薄銅箔を世界で唯一製造している企業です。弊社ではスマートフォンの高機能化に伴い、同社の極薄銅箔を採用するメーカーが増えると考え投資しております。当期、同社の株価はファンドのパフォーマンスに対してマイナスに影響しました。2018年8月初旬に、通期業績予想を下方修正したことが株式市場に嫌気されました。弊社では顧客における極薄銅箔の在庫調整が背景であると考えており、同社の中期的成長は変わっていないと考えております。
JSPは、樹脂系発泡素材メーカー大手です。元々は食品トレー向けが多かったのですが、2000年以降は、自動車軽量化ニーズの高まりを受け、自動車向け発泡素材を大きく伸ばして来ました。弊社では、自動車軽量化ニーズは更に拡大し、同社はその恩恵を受けることが出来ると考え投資しております。当期、同社の株価はファンドのパフォーマンスに対してマイナスに影響しました。同社
は2018年7月に通期業績予想を下方修正しました。原油価格の上昇が背景です。弊社では、同社は、原油価格の上昇を顧客に価格転嫁出来ると考えており、業績は改善が期待できると考えております。

〔 組入上位10銘柄 〕
前期末(2017年8月25日)
銘 柄 名
1
オープンハウス
2
三浦工業
3
ＭＡＲＵＷＡ
4
トーセイ
5
フェローテックホールディングス
6日精エー・エス・ビー機械
7
エフピコ
8
山洋電気
9
シップヘルスケアホールディングス
10 ビックカメラ

比率(％)
8.17
5.70
5.34
4.62
4.50
4.36
4.24
4.05
3.67
3.59

※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)
6【2 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1808.docx
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当期末(2018年8月27日)
銘 柄 名
1
ＭＡＲＵＷＡ
2
三浦工業
3
トーセイ
4エフピコ
5
デサント
6
バリューコマース7日本電気硝子8
シップヘルスケアホールディングス
9アジアパイルホールディングス
10 日本信号

比率(％)
7.06
5.73
5.29
4.55
4.10
4.09
3.93
3.92
3.70
3.49

※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド■ ベンチマークとの差異※ 当ファンドはベンチマークを設けておりません。
右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率との対比です。
※ 参考指数は、「TOPIX(配当込み）」です。

当ファンドの基準価額と参考指数の対比(期別騰落率)
(％)
50.0
基準価額
参考指数
40.0
30.0
20.0
10.00.0
第5期（2017/8/26 ～ 2018/8/27）(注) 基準価額の騰落率は、分配金込みです。

■ 分配金
当ファンドは、期中での運用が順調に推移したこと、基準価額が高水準で推移していることから、当期の収益分配につきましては、1 万口当たり 250 円（税込み）とさせていただきました。留保益につきましては、信託財産中に留保し、当ファンドの基本方針及び今後の運用方針に基づき運用させていただきます。

〔 分配原資の内訳 〕（単位：円項目

当期分配金(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額1万口当たり・税込み）
第5期（2017年8月26日～2018年8月27日）
250(1.20％)
250－
10,535(注1) 円未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金(税込み)に合致しない場合があります。
(注2) 該当欄に数値がない場合は｢－｣、小数点以下のみの数
値の場合は｢0｣にて表示します。
(注3) 当期分配金の「対基準価額比率」は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

7【2 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1808.docx
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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド

今後の運用方針＜ スパークス・少数精鋭・日本株ファンド ＞
マザーファンド受益証券の組み入れ比率は、引き続き高水準を維持し、信託財産の成長を目標に運用を行います。
＜ スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド ＞
今後の運用方針といたしましては、引き続きボトムアップ・リサーチを通じ、逆張り的発想で、株価と実態価値が大幅に乖離していると判断される企業に絞り込んで投資をしていきます。
投資環境といたしましては、米国を中心とした保護主義の動き、新興国を中心とした地政学リスクが高まっております。しかし、当ファンドの投資哲学は、株式市場の方向を予想することではありません。個々の企業の事業価値をきちんと認識し、割安な株価で投資することを、ファンド設定以来、一貫して行っております。市場全体の動きは、いつでも予想しにくいものです。このような環境では、短期的な業績や、株価動向に一喜一憂せず、構造的な変化の恩恵を受けるような銘柄に投資していきたいと考えております。
市場参加者がリスクを回避するような環境こそ、大胆に良い会社に投資していきたいと思います。
引き続き幅広いボトムアップ・リサーチを通じ、魅力のある銘柄を発掘して行きます。
今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

8【2 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1808.docx
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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド

当ファンドの概要
商品分類追加型投信／国内／株式

信

託期間

2013年8月30日から2023年8月25日まで

運用方針

信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。
当ファンド

スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、株式等に直接投資する場合があります。

スパークス・少数精鋭・日本株
マザーファンド

金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とします。

主 要 投 資 対 象

当 フ ァ ン ド の
運 用 方 法主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンドへの投資を通じて、わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、ベンチマークや業種にとらわれず、市場価値と独自の分析に基づく本質的な価値との乖離(以下「バリューギャップ」といいます。)が大きく、魅力的と判断した中小型株式銘柄群を中心に、20銘柄から40銘柄程度に集中投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指して、積極的な運用を行います。
また、株式市場の状況によって、大型銘柄により多くの投資機会があると判断される場合には、大型株式銘柄にも積極投資します。

分

毎決算時に、原則として以下の方針に基づき、分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収入および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、分配を行わないこともあります。

配方針9【2 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1808.docx
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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド（参考情報）■ ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較(2013年8月末～2018年7月末)

(％)
100.0
80.0

65.057.4

◆ 最大値
■ 最小値
● 平均値

57.1

60.0
37.2
29.140.0
20.0

22.0
17.8

9.3

17.5

17.3

11.4

-20.0

6.2

2.2

0.0

3.8

-4.0
-14.2

-40.0
当ファンド

-22.0
日本株

-17.5
先進国株

-12.3
-27.4
新興国株

日本国債

先進国債

-18.1
新興国債

(注1) 2013年8月～2018年7月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
(注2) 全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
(注3) 当ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
(注4) 上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※ 各資産クラスの指数
日 本 株 ・・・ 東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
先進国株 ・・・ MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
新興国株 ・・・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
日本国債 ・・・ NOMURA－BPI国債
先進国債 ・・・ FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
新興国債 ・・・ FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)＊ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。
＊ 詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド

当ファンドのデータ■ 組入資産の内容(2018年8月27日現在)＜ 組入ファンド ＞
ファンド名

第5期末

スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド

99.70％

組入銘柄数＜ 資産別配分 ＞

1ファンド＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％その他
0.30％

マザーファンド
受益証券
99.70％※ 比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

■ 純資産等項

目

純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

第5期末
2018年8月27日
1,201,847,585円
585,243,935口
20,536円(注) 当期中における追加設定元本額は574,397,572円、同解約元本額は461,344,647円です。

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド■ 組入上位ファンド（銘柄）の内容【スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド】(2018年8月27日現在)＜ 基準価額の推移 ＞＜ 組入上位10銘柄 ＞(2017年8月26日～2018年8月27日）
銘 柄 名
（円）

12
3456
7
8
910

35,000
基準価額
30,00025,00020,00015,00010,0002017/8/25
（期首）

12/25

2018/4/25

ＭＡＲＵＷＡ
三浦工業
トーセイ
エフピコ
デサント
バリューコマース
日本電気硝子
シップヘルスケアホールディングス
アジアパイルホールディングス
日本信号
組入銘柄数

業 種 比率(％)
ガラス・土石製品
7.06
機械
5.73
不動産業
5.29
化学
4.55
繊維製品
4.10
サービス業
4.09
ガラス・土石製品
3.93
卸売業
3.92
ガラス・土石製品
3.70
電気機器
3.49
32銘柄

2018/8/27（第5期末） ※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

＜ １万口当たりの費用明細 ＞
第5期
2017年8月26日～2018年8月27日
金 額
比 率(a) 売 買 委 託 手 数 料19円
0.080％(株式)( 19)( 0.080)(b) そ の 他 費 用
00.000(その他)( 0)( 0.000)
合計
190.080
期中の平均基準価額は23,774円です。
項目＜ 資産別配分 ＞＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％

その他
3.27％

国内株式
96.73％(注1) 1万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。2ページ(1万口当たりの費用明細)の項目の概要および注記をご参照ください。基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別のデータは2018年8月27日現在のものです。
(注2) 各々の表、グラフにある比率は、純資産総額に対する評価額の割合で、それぞれの項目を四捨五入しています。
(注3) 国別配分は、発行国を表示しています。

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド指数に関して＜ 代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数 ＞
日 本 株：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部上場全銘柄の基準時(1968年1月4日終値)の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。TOPIXは、東京証券取引所の知的財産であり、東京証券取引所はTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

先進国株：MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc．に帰属します。

日本国債：NOMURA－BPI国債
NOMURA－BPI国債とは、野村證券株式会社が公表している指数で、NOMURA－BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社およびその許諾者に帰属します。野村證券株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

先進国債：FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)
FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
※ 上記指数はファクトセットより取得しています。

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