第2巻 第1号
日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 （May 2022）

目 次
開催報告
第 18 回「次世代の太陽光発電システム」シンポジウム ................................................................................ 1
次世代太陽電池セル・モジュール分科会 2021 年度第 1 回研究会 ............................................................. 6
次世代太陽光発電システム分科会 2021 年度第 1 回研究会......................................................................... 8
Women in Photovoltaics 分科会 2021 年度第 1 回研究会 ......................................................................... 10
次世代太陽電池セル・モジュール分科会 2021 年度第 2 回研究会 ........................................................... 11
次世代太陽光発電システム分科会 2021 年度第 2 回研究会....................................................................... 13
ペロブスカイト太陽電池分科会 2021 年度第 2 回研究会........................................................................... 15
Women in Photovoltaics 分科会 2021 年度第 2 回研究会 ......................................................................... 17

開催案内
第 19 回「次世代の太陽光発電システム」シンポジウム .............................................................................. 19
International Photovoltaic Science and Engineering Conference PVSEC-33 ........................................ 20

編集後記.............................................................................................................................................................. 22

日本太陽光発電学会 ホームページ

https://www.j-pvs.jp/

日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)

第 18 回「次世代の太陽光発電システム」シンポジウム（第 1 回日本太陽光発電学会学術講演会）
開催報告
実行委員長、日本太陽光発電学会 副会長 増田 淳（新潟大学）
第 18 回「次世代の太陽光発電システム」シンポジウム（第 1 回日本太陽光発電学会学術講演会）は 2021 年 10月 14 日～15 日に新潟市の朱鷺メッセでの開催を計画していたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により全面オンラインに変更して開催された。
発表件数は 120 件で、内訳は基調講演 3 件、招待講演 14 件、チュートリアル講演 1 件、一般講演 102 件であった。初日は基調講演、ペロブスカイト太陽電池分科会企画特別セッション「ペロブスカイト系タンデム太陽電池」（全件、招待講演）、チュートリアル講演、招待講演がすべてシングルセッションで行われた。2 日目は招待
講演と一般講演が 5 会場でのパラレルセッションで行われた。今回は密を回避するためポスターセッションは予定しておらず、オンライン開催においても、当初予定どおり、全件口頭講演で実施された。
参加登録者数は 272 名であり、2013 年の第 10 回以来の盛況となったが、オンライン開催ならではの参加者数増とも考えられ、例年と一概に比較できるものではない。
以下に、各セッションでの注目すべき講演内容について、座長諸氏から頂いたセッション報告を引用してまとめる。
初日午前は、宇佐美 徳隆 日本太陽光発電学会長の開会挨拶に続き、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）主任研究員の山崎 光浩 氏、新潟県課長の田中 健人 氏、太陽光発電協会部長の増川 武昭 氏の 3 名から基調講演を頂いた。山崎氏は太陽光発電を取り巻く国内外の状況について概観した後、NEDO のこれまでの太陽光発電に関する研究実績と 2020 年に策定した太陽光発電開発戦略について紹介した。また、2020 年度からの 5 年間のプロジェクトである「太陽光発電主力電源化推進技術開発」は、運輸・建物等の異分野への太陽光発電の展開による新市場の創出を目指すものであり、さらには、安全性の向上、信頼性の評価、リサイクル、系統影響緩和等も重要な研究課題であることが紹介された。
カーボンニュートラルやグリーン成長戦略等の観点から、
太陽光発電が必要不可欠な技術であることに変わりなく、グリーンイノベーション基金事業が開始されることについても紹介された。田中氏は、新潟県が実施している「自然エネルギーの島構想」について紹介した。同構想
は、新潟県の佐渡島、粟島といった離島において太陽光発電、風力発電等の再生可能エネルギーを活用していく
中で、地場産業や観光の振興を通じて島内の経済活性化も図り、SDGs の実現を目指すものである。具体的には、2030 年、2050 年の島内エネルギー需給、エネルギー自給率について提示するとともに、具体的施策のロードマップを策定する。佐渡固有の朱鷺の生息地の課題、電気自動車普及によるシナリオへの影響予測、洋上風力と水素利活用の可能性等の幅広い検証をもとに、2030 年、2050 年における試算結果が示された。また、具体的施策としては、関係企業のヒアリングをもとに、先導プロジェクト、中長期プロジェクト、地域活性化プロジェクトに分類して実施していくことが示された。本構想を具体化することにより、蓄電容量の増加にともなう費用負担が懸念される一方、地域振興の起爆剤としての期待も大きい。構想の具体化には、産官学等の関連プレイヤーの連携はもとより、島民の理解・協力が必須との見解が示された。増川氏からは、太陽光発電協会が策定した 2050年に向けたビジョンである PV OUTLOOK 2050 が紹介された。このビジョンは 2030 年に 100 GW、2050 年に300 GW の太陽光発電を国内導入するものであるが、2050 年のカーボンニュートラル達成に向けて、2030 年の国内太陽光発電導入量を 125 GW に積み増しする野心的目標も提示された。固定買取価格の低下にともない、国
内導入量を加速度的に増やすことは容易ではなく、コスト競争力の強化に加え、用地制約や系統制約の克服が重要であることが示された。これらの目標は NEDO の現行プロジェクトの目標と共通点も多く、継続的な研究開1日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)

発の重要性が示唆された。また、質疑では、研究開発課題の中でも高効率化が最も重要との指摘もあった。
初日午後のチュートリアル講演は、「太陽電池の基礎と効果的な動画学習〜YouTube 太陽電池大学〜」と言うタイトルで峯元 高志 氏（立命館大学、スカラーズ）が担当した。峯元氏は自身のページを持つ YouTuber であり、そこでは太陽電池の基礎から始まり、Si、ペロブスカイト、CIGS 等の各種太陽電池、ならびに行動経済学
か ら 営 農 に わ た る 太 陽 光 発 電 に か か る 幅 広 い 内 容 の YouTube 動 画 が 公 開 さ れ て い る（https://www.youtube.com/channel/UCilS8bKl1jedkbCtZKHAr5A）。今回は、この「YouTube 太陽電池大学」の内容と「太陽電池の地図」に関して紹介頂いた。
「太陽電池の地図」は、太陽電池に関する様々な科学技術、ビジネスの連関をまとめたもので、初めて太陽光発電の分野に参入する方にも業界の全体が俯瞰できるように作成したとのことである。
「太陽電池の地図」も上記 URL から内容を確認することができる。日々大変お忙しい中、
太陽光発電の普及・啓発のために時間を割いて活動されていることに、深い感銘を受けた。
初日午後には、5 件の招待講演で構成された特別セッション「ペロブスカイト系タンデム太陽電池」も開催された。本特別セッションは、ペロブスカイト太陽電池分科会の企画により、2021 年度第 1 回ペロブスカイト太陽電池分科会研究会を兼ねたものである。まず、村上 拓郎 氏（産業技術総合研究所）より、ペロブスカイト太陽電池の開発の基礎・歴史から、最近のタンデム化研究開発の世界的動向まで幅広く紹介頂いた。続いて、藤原 裕
之 氏（岐阜大学）からは、シミュレーションを用いて、世界の気候分布を考慮したペロブスカイト／Si タンデ
ム型モジュールの世界発電量予測について紹介頂いた。会場からは、曇りの場合の拡散光をどのように考慮するか等について活発な質問があった。片山 博貴 氏（パナソニック）等からは、Si ヘテロ接合（SHJ）セルの上にペロブスカイト太陽電池を積層したタンデム型太陽電池の開発アプローチと将来の応用展開について紹介頂いた。
別所 毅隆 氏（東京大学）からは、トップセルとしてのペロブスカイト太陽電池の開発と CIGS との分光タンデ
ムでの 28%を超える光電変換特性について紹介頂いた。最後に、早瀬 修二 氏（電気通信大学）からは、ボトムセル用の狭バンドギャップペロブスカイト太陽電池の開発について、Sn ペロブスカイトおよび Sn-Pb ペロブス
カイトを用いた 23%を超える光電変換効率を示す太陽電池の開発例等、最新の成果と今後の展望について紹介頂いた。本セッションには、170 名を超える参加があり、質疑や討論が活発に行われ、大変盛会であった。
ペロブスカイト太陽電池についての瀬川 浩司 氏（東京大学）等の招待講演（2 日目）では、ペロブスカイト
ABX3 において X サイトとして重要なヨウ素生産量について、日本は世界第 2 位であることからペロブスカイト
太陽電池が資源的に優位である説明がなされた。A サイトのメチルアンモニウムの不安定性を克服するため、ホ
ルムアミジニウムイオン（FA+）と Cs＋イオンとの混合ペロブスカイトについて着目し、K＋イオンを添加することによって、ペロブスカイト薄膜の膜質が改善し、大面積のモジュール化に成功したことも紹介された。
ペロブスカイト太陽電池に関する一般講演（2 日目）では、光吸収層やキャリア輸送層の材料開発、デバイス構造の検討、モジュール封止技術に至るまで、幅広い研究成果が紹介された。主な報告内容を以下に示す。
辻村 秀太 氏（東京大学）等からは、ハロゲン化物イオンを含む溶液処理により有機金属ハライドペロブスカ
イト結晶の元素分布を膜厚方向に制御したことが報告され、高効率化が期待できる傾斜バンドギャップが塗布製膜において実現できる可能性が示された。チョン ミンアン 氏（京都大学）等からは、近年注目されている自己組織化単分子膜系の正孔輸送層について、さらなる高機能化を目指して分子設計・合成し、セル特性として高効率・高信頼性を実現したことが報告された。また、Ersan Y. Muslih 氏（金沢大学）等と柳田 真利 氏（物質・材料研究機構）等からは高信頼性が期待される NiOx 正孔輸送層についての報告があった。大平 圭介 氏（北陸
先端科学技術大学院大学）等から Si 太陽電池で広く用いられるμ-PCD 法によりペロブスカイト膜のキャリア寿命が評価できることが示されたことも興味深い報告であった。辻 流輝 氏（兵庫県立大学）等は、多層多孔質 C
ベースペロブスカイト太陽電池の開発に注目し、C 層にドープした NiOx の増加に従い、価電子帯最上部とフェルミ準位の差が広がり、この差が開放電圧の変化に比例することを見出した。このことが今後の材料開発において重要な指針になると期待できる。また、ペロブスカイト太陽電池の高効率化のためには、ペロブスカイト結晶の欠陥と発電に寄与しない結晶相の析出の抑制が重要な課題である。Shuaifeng Hu 氏（京都大学）等は、単セルの高効率化に適したバンドギャップを有する Sn を含むペロブスカイト材料とそれを用いた太陽電池の開発において、Sn の価数が 2 価から 4 価に酸化される課題を独自の還元材料を開発することで克服したこれまでの研2

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究成果に加え、ダイポールの導入により界面再結合を制御する機構を考え、適切な有機分子を選定し応用することで、Sn-Pb 混合系ペロブスカイト太陽電池にて世界最高効率を達成した。
有機薄膜太陽電池についての尾坂 格 氏（広島大学）等からの招待講演（2 日目）では、世界中での有機薄膜
太陽電池の研究開発動向（ノンフラーレンアクセプタで 19%以上の変換効率の報告等）や、広島大学でのノンフ
ラーレンアクセプタ研究の詳細について紹介があり、活発な質疑応答がなされた。
有機薄膜太陽電池に関する一般講演（2 日目）では、新規正孔輸送層の開発（宮田 大輔 氏（名古屋大学）等、
金子 拓平 氏（名古屋大学）等）、新規透明電極の開発（波戸元 睦 氏（名古屋大学）等）、プラズマ処理方法の検討（城内 紗千子 氏（新潟大学）等）等の報告があった。
量子ドット太陽電池に関する一般講演（2 日目）では、光吸収増大のために量子ドット層の位置や厚さ等を最適化する技術の提案（樗木 悠亮 氏（東京大学）等）があった。
また、新材料に関する一般講演（2 日目）では、クラスレート構造の新規半導体材料（Rahul Kumar 氏（岐阜大学）等、Tun Naign Aye 氏（岐阜大学）等）の発表があった。
III-V 族タンデム太陽電池に関する庄司 靖 氏（産業技術総合研究所）等の招待講演（初日）では、低コストで高速な結晶成長が可能なハイドライド気相成長（HVPE）法を用い、これまで難しかった Al 含有材料の成長における問題点を改善することで AlInGaP の結晶成長を可能とし、これをパッシベーション層として用いることで、InGaP/GaAs タンデムセルにおいて HVPE 法の太陽電池として世界最高効率となる 28.3%（公認値）を得たことが報告された。III-V 族化合物多接合太陽電池に関する山口 真史 氏（豊田工業大学）等の招待講演（2日目）では、高効率化およびコスト低減に向けた課題が紹介された。
化合物太陽電池に関する一般講演（2 日目）では、以下のような研究成果が紹介された。
岡本 保 氏（木更津工業高等専門学校）等からは、B4C 膜をコンバータとすることで、InGaP 太陽電池を過酷
放射線環境下における中性子束モニタとして使用できることが示された。今泉 充 氏（宇宙航空研究開発機構）
等からは、InGaP 太陽電池の過酷放射線環境下における劣化特性が、変位損傷線量を用いることで定量的に解析可能であることが示された。化合物薄膜太陽電池に関しては、Cu2SnS3、Cu2(Sn,Ge)S3、Cu2(Zn,Sn)S4 等のレア
メタルフリー太陽電池において、Ag をはじめとする I 族元素添加技術や、Li, Na 等のアルカリ金属元素の添加技術に関して報告された。Ag 添加技術については、Cu(In,Ga)Se2 や Cu(In,Ga)(S,Se)2 等の高効率カルコパイラ
イト太陽電池で結晶成長促進に寄与する効果が近年注目されているが、本セッションにおいては、Cu2(Sn,Ge)S3
太陽電池への Ag 添加（伊藤 智大 氏（立命館大学）等）や Cu2SnS3 太陽電池への Au 添加（田崎 傑士 氏（長岡工業高等専門学校）等）に伴う多結晶粒径増大・空乏領域拡大等、レアメタルフリー太陽電池の性能に対する有効性が報告された。また、NaF 前駆体による Cu2SnS3 太陽電池のアルカリ金属添加効果においては、電気化学インピーダンス測定による非輻射再結合抑制の現象解明に貢献する成果（金井 綾香 氏（東京理科大学）等）が報告された。
Si 系太陽電池に関する一般講演（2 日目）では、Si 系太陽電池の高性能化・低コスト化の要素技術、モジュールの周辺部材とその信頼性や屋外評価法の開発等、幅広い報告がなされた。高効率型太陽電池として報告されているトンネル Si 酸化膜を用いた太陽電池の Ag 電極を Al 電極へ置き換える取り組みが興味深かった。Ag 電極を
Al 電極に置き換えた構造でも 18.75 %の変換効率が得られていた（黒木 崇志 氏（東洋アルミニウム）等）。高効率太陽電池の低コスト化と持続可能な開発は重要であり、今後の動向に注目したい。また、分極型電圧誘起劣化（PID）の発現メカニズムに関するモデルを提唱している発表（山口 世力 氏（新潟大学、筑波大学）等）が印象深かった。分極型 PID は窒化 Si（SiNx）膜中の荷電性欠陥の帯電により引き起こされるというモデルであり、SiNx 膜内の固定電荷密度の評価の結果等、今後の報告が期待できる。多結晶 Si インゴットにおいて、画像解析やシミュレーションと組み合わせることで転位クラスターの表現や転位クラスター発生メカニズムの解明に挑戦する取り組みが報告された（工藤 博章 氏（名古屋大学）等）。画像変換手法により光学イメージのみで転位
クラスターを含んだ画像を表現できる可能性が示された。多結晶 Si 薄膜に関しては、従来、フラッシュランプア
ニールを用いて多結晶化した場合、ガラスとアモルファス Si の間に密着性の向上のために Cr 層が必要であったが、ガラス上に凹凸構造を形成することで Cr 層なしに多結晶膜を形成可能なことも報告された（Wang Zheng 氏
3日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)（北陸先端科学技術大学院大学）等）。辻 孝輔 氏（東洋アルミニウム）等からは、両面に低コストの Al 電極を用いた太陽電池で 23%の変換効率を達成したとの報告があった。さらなる変換効率向上の指針も議論され、低コ
ストかつ変換効率の高い Si 太陽電池の実現に向けて、今後の動向にも注目すべきである。相澤 光 氏（東京都市大学）等および山田 繁 氏（岐阜大学）等からは、近年タンデム型太陽電池への応用が期待されている量子サイズ効果を利用した Si 太陽電池に関連する講演があり、作製プロセスや欠陥の評価について議論された。また材料の使用量の削減および開放電圧向上等に貢献しうる薄型 Si 太陽電池に関連して、Si ナノ粒子を用いて簡便に作製できる反射防止構造に関する報告（加藤 慎也 氏（名古屋工業大学）等）とリブ型 Si 太陽電池の作製プロセスの改善に関する報告（森澤 晋三郎 氏（東京都市大学）等）がなされた。その他、SiGe 混晶半導体の低コスト作
製プロセス（福田 啓介 氏（名古屋大学）等）、BaSi2 太陽電池の高効率化（青貫 翔 氏（筑波大学）等）、CuIを用いた SHJ 太陽電池（畑 由鶴 氏（東海大学）等）に関する報告もあった。齋 均 氏（産業技術総合研究所）
等は、ナノ結晶 Si を窓層に適用した SHJ 太陽電池に関して報告した。窓層における寄生吸収損失の低減による短絡電流の向上に加え、表面パッシベーション性が改善されたことによって開放電圧が向上した。750 mV を超える開放電圧は、現在報告されている SHJ 太陽電池の中では最も高い値である。短絡電流には改善の余地があり、今後の更なる変換効率の向上が期待できる。寺川 朗 氏（パナソニック）等は、p 型 SHJ 太陽電池の放射線耐性に関して報告した。p 型 SHJ 太陽電池が n 型 SHJ 太陽電池と比較して高い放射線耐性を示すこと、またセルの厚さを薄くすると放射線耐性が向上することを明らかにした。さらに、50 µm 厚のセルにおいては、低軌道
短期ミッションでの利用も可能であることを示した。宇宙利用を見据えた研究は、将来的に非常に重要となることが予想される。
今回のシンポジウムでは、機械学習に関する分野横断的な一般講演のセッション（2 日目）も設けられた。原 京
花 氏（名古屋大学）等からは、テクスチャ処理後の多結晶 Si ウェハの光学反射イメージから各結晶粒の方位を推定する手法において、機械学習を応用する試みが報告された。沓掛 健太朗 氏（理化学研究所）等からは、多結晶 Si の結晶粒界でのキャリア再結合速度をフォトルミネッセンスイメージから得る過程に機械学習を利用する研究が報告された。吉岡 淳 氏（東京理科大学）等からは、住宅における過去の電力需要データをもとに、ニューラルネットワークを用いて翌日の電力需要を予測する検討が紹介された。
原 康祐 氏（山梨大学）、
原 知彦 氏（豊田工業大学）等、福田 祐介 氏（名古屋大学）等、大塚 青生 氏（東京理科大学）等からも、機械学習等を駆使した研究が報告され、機械学習の利用が、材料からシステムに至るまで太陽光発電の幅広い研究開発に広く浸透しつつあると感じた。
増田 泰造 氏（トヨタ自動車）等の招待講演（2 日目）では、定格出力 860 W の 3 接合型 III-V 族化合物太陽電池モジュールを搭載したプラグインハイブリッド車であるプリウスにおける公道実証走行試験から、太陽電池走行による CO2 の削減効果が示された。車載太陽電池は太陽光発電の新市場として近年注目を集める研究開発分野である。当該講演はパラレルセッション内で開催されたにもかかわらず約 70 名の聴講者が集まり、強い関心が寄せられた。自動車大国である日本では、車載太陽電池はカーボンニュートラルの実現に向けて大きな役割を果たすことが期待されており、市販車を用いた公道実証試験結果は当該分野における今後の研究開発指針を示す
貴重な報告となった。この他、車載太陽電池の発電量評価（太田 靖之 氏（宮崎大学）等）、3 次元曲面モジュール試作結果（青木 優馬 氏（長岡技術科学大学）等）も報告され、車載太陽電池に関する研究の機運が高まっていることが感じられた。
田辺 新一 氏（早稲田大学）の招待講演（初日）では、建築分野における建物種別のエネルギー消費量や年間の新築棟数、特に住宅においてはネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）普及に向けた国の目標や支援制度
設計、
現状と課題について講演があった。
建築分野から太陽電池を見ると、ZEH や建材一体型太陽光発電（BIPV）
において建材としての要求仕様をまだ十分に満たしているとはいえず、更なる普及拡大には建築分野のニーズを捉えた技術開発や制度設計、標準化等に向けた取り組みが重要であることが示唆された。
発電量評価に関する一般講演（2 日目）では、菱川 善博 氏（産業技術総合研究所）等から太陽電池日射セン
サを用いた屋外高精度評価について発表があり、ペロブスカイト太陽電池モジュールへ応用できる技術であることが測定結果により示された。谷垣 祐希 氏（立命館大学）等からシステム出力係数（PR）について、分光感度4日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)

特性と太陽光スペクトル分布の偏り（APE）との相関から、CdTe 太陽電池が持つ高 APE における高 PR の優位性が実測結果とともに示された。太野垣 健 氏（産業技術総合研究所）等からは、タンデム太陽電池等のエネル
ギー収率シミュレーション解析を用い、APE への依存性や 3 端子構造の優位性等、デバイス構造の重要性について発表があった。小長井 誠 氏（東京都市大学）等からは CIGS 太陽電池の年間発電特性について PR に設置方
向・角度の情報を加えた新しい解析の紹介があった。また、水平面の設置には拡散光の吸収も期待できる両面受
光型の利点が述べられた。一方、ペロブスカイト太陽電池の評価方法については、吉田 正裕 氏（産業技術総合研究所）等から、安定した最適動作点追従制御（MPPT）測定の実績紹介や従来の電流－電圧特性との値の違いによる懸念点等の発表があった。斎藤 英純 氏（神奈川県立産業技術総合研究所）等からは、ペロブスカイト太陽電池の性能評価に関して、世界の研究機関とのラウンドロビン測定の結果を踏まえ、日本が先導している国際標準化活動について報告があった。
熊野 裕介 氏（新エネルギー・産業技術総合開発機構）等の招待講演（2 日目）では、太陽光発電の導入拡大
は急速に進んでおり、国際エネルギー機関（IEA）等による導入予測は、予測するたびに上方修正されているとのことであった。
貝塚 泉 氏（資源総合システム）の招待講演（2 日目）では、2020 年末の太陽光発電生産能力は世界全体で320 GW／年に大幅に増加したが、一方で、新型コロナウイルス感染症禍によるサプライチェーン再検討から、欧州や米国では需要地での生産を活性化させる動きがあると述べられた。
電力系統における慣性力低下対策についての濱田 拓 氏（東京電力ホールディングス）の招待講演（初日）では、NEDO「再生可能エネルギーの大量導入に向けた次世代電力ネットワーク安定化技術開発」事業における成果について紹介があった。課題解決へのアプローチはリアルタイム系統慣性の把握技術開発と、対策装置、すな
わち慣性力を模擬するパワーコンディショナ（PCS）の開発であり、リアルタイム把握では時間毎に変化する系
統慣性力の稼働中の電源構成からの推定値と、開発技術において推定した値の推移傾向がよく一致していることが示された。慣性低下対策 PCS の開発では電流制御方式と電圧制御方式の両方式の開発状況が報告された。質疑の中では、今後の太陽光発電の更なる普及拡大とともに日中の需給バランス確保のための抑制運転が想定される中、蓄電装置を持たなくても慣性を模擬できる PCS の開発等、今後の技術的可能性についても意見が交わされた。
システム技術に関する一般講演（2 日目）では、太陽光発電主力電源化に伴い必要となる電力市場や需給調整を考慮した太陽光発電の運用に関する検討結果（山田 航平 氏（東京理科大学）等、皆井 健太 氏（東京理科大学）等）や、日射や発電量推定の精緻化（板垣 昭彦 氏（日本気象協会）等、小林 智尚 氏（岐阜大学）等）も報告された。
クロージングセッションにおいて、来年度は時期を第 16 回シンポジウム以前に戻して 6 月頃に開催予定であることが発表された。また、シンポジウム後の理事会での審議の結果、本年度シンポジウムにおける Innovative
PV 賞は庄司 靖 氏（産業技術総合研究所）等の講演（I-10）に、Innovative PV 奨励賞は、皆井 健太（東京理科大学、A-12）、辻 孝輔（東洋アルミニウム、B-13）、深谷 昌平（名古屋大学、B-19）、チョン ミンアン（京都大学、C-6）、Shuaifeng Hu（京都大学、C-22）、原 京花（名古屋大学、E-10）（講演番号順）の 6 氏に授与されることが決定した。
本稿は、本シンポジウムで座長を担当した若宮 淳志（京都大学）、山田 明（東京工業大学）、植田 譲（東京理科大学）、後藤 和泰（名古屋大学）、伊藤 雅一（福井大学）、飛田 博美（電気安全環境研究所）、加藤 慎也（名古屋工業大学）、山口 世力（筑波大学）、山田 繁（岐阜大学）、石川 亮佑（東京都市大学）、チョン ミンアン（京都大学）、別所 毅隆（東京大学）、峯元 高志（立命館大学）、西村 昴人（立命館大学）、庄司 靖（産業技術総合研究所）、當摩 哲也（金沢大学）、大平 圭介（北陸先端科学技術大学院大学）、柳田 真利（物質・材料研究機構）（順不同）の各氏から頂いたセッション報告をもとに作成した。座長各位に深く感謝する。

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日本太陽光発電学会

次世代太陽電池セル・モジュール分科会 2021 年度第 1 回研究会報告
次世代太陽電池セル・モジュール分科会長 増田 淳（新潟大学）

日時 2021 年 6 月 8 日（火）場所 オンライン開催
次世代太陽電池セル・モジュール分科会 2021 年度第 1 回研究会は、2021 年 6 月 8 日（火）11 時～17 時 05分（昼休憩を含む）にオンライン開催された。研究会直前にオンラインで定時総会を開催したこと、太陽光発電
技術研究組合と共催にしたこと、非会員にも有償で公開したことも功を奏し、参加登録者124 名と盛況であった。
また、今回の開催を機に入会頂いた会員も多く、研究会の開催が入会の動機づけになっていることも示された。
午前中は分科会長から企画の意図が簡単に説明された後、パッシベーティングコンタクトを用いた太陽電池の研究開発動向に関して、後藤和泰氏（名古屋大学）からレビュー講演を頂いた。TOPCon 等に代表されるこの種の太陽電池の研究開発は世界各国で盛んに行われており、中国メーカーでは量産化も視野に入れている。酸化膜の形成法や水素化処理等のプロセス開発、キャリア伝導機構やパッシベーションのメカニズム解明等、研究上の課題も多く、当面は盛んに研究が行われると考えられる。また、後藤氏自身の研究として、Nature Contact について紹介された。
午後前半のセッションでは太陽電池の車載応用に関する講演 2 件と新概念太陽電池の講演 1 件を頂いた。西岡賢祐氏（宮崎大学）等は、車載太陽電池の課題として、車体である 3 次元曲面への設置、走行時の日影の影響、耐久性等を挙げた。実際の走行データに基づき、ビル街、住宅街、日照を遮るものの少ない郊外における動的部
分日影について検証した結果、住宅街での動的部分日影の影響が大きく、システム出力係数が低下することが示された。この課題の解決には、ストリング分割の最適化が必要となる。また、車体の形状が走行時の太陽電池の温度に影響を与えることが示された。高瀬裕行氏（日本ペイント・オートモーティブコーティングス）等は、車載用途も含めた多機能コーティング技術について紹介した。特に太陽電池用加飾技術について詳しい説明があった。光干渉を起こす物質を顔料に配合することにより、すべての色調を表現可能となった。また、塗料にカーボ
ンブラックを使わないことにより、熱制御も可能である。さらに、抗ウイルスコーティング等についても紹介された。竹田康彦氏（豊田中央研究所）等は、人工光合成反応に適した光電変換素子として、直列接続されたミド
ル／ボトムセルとトップセルの並列接続からなる 3 接合太陽電池を提案した。天候の変動により短波長成分の強度は大きく変動し、電流の変化は大きいが、電圧はさほど変化しない。したがって、並列接続されたトップセルとミドル／ボトムセル間の電圧整合は概ね維持される。
また、長波長成分の強度の変動はさほど大きくないので、直列接続されたミドルセルとボトムセル間の電流整合も概ね維持される。人工光合成反応では、反応に要する電圧（1.6～1.8 V）における電流が最大となる設計が求められており、通常の太陽電池とは異なる指針で材料を選択する必要がある。
午後後半のセッションでは有機系や結晶 Si 系太陽電池の劣化解析や用途開拓等について 3 件の講演が企画された。丸本一弘氏（筑波大学）等は、電子スピン共鳴を用いた有機薄膜太陽電池の劣化解析について紹介した。
p 型半導体ポリマーである PTzBT とフラーレン系 n 型材料である PC61BM に第三成分として n 型低分子材料である ITIC を加えた三元系有機薄膜太陽電池を解析対象とした。丸本氏の研究では光照射下における実デバイスを解析対象としている点に特徴があり、太陽電池の動作により生じる劣化機構の究明には欠かすことのできない結果が得られている。今回の解析によっても、ZnO と PC61BM 間の相互作用による錯体形成が示唆されると同時に、光電流の減少は電荷蓄積によるキャリア散乱が原因であるとの結論が得られた。一方、ITIC を導入した場
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合には、分子配向性が向上し、正孔輸送特性が改善することも見出された。岡田顕一氏（フジクラ）は、IoT 応用を目的とした光無線給電の電源としての色素増感太陽電池の可能性について紹介した。電解液の漏洩と外部からの水分浸入の双方を防ぐ封止技術や、色素と TiO2 界面での電荷再結合を抑制する添加剤の重要性について説明があった。信頼性を向上させるためには、電極から溶出する不純物の低減が重要との結果も得られた。加速試
験のみならず屋外での長期信頼性も検証されているが、IoT 応用には、屋内保管状態を基準として特性が変化しない設計が求められるとの説明があった。棚橋克人氏（産業技術総合研究所）等は結晶 Si 太陽電池の光劣化挙動について、軽元素不純物と関連付けて紹介した。イオン注入により pn 接合を形成した場合、活性化アニール時に発生する欠陥の抑制が課題であるが、O2 中での急速熱処理により、O 析出で放出される格子間 Si の凍結が生じ、キャリア寿命が向上する。また、O 析出量は C 濃度に依存することも示された。この他、PERC 太陽電池の
光劣化の様相が B 添加ウエハと Ga 添加ウエハで異なることや、SiNx 中の H が劣化に及ぼす影響についても紹介された。
本分科会研究会では、これまでのところ、毎回幅広い分野の講演でプログラムを構成してきたが、次回はテーマを絞って開催したいと考えている。会員各位からのプログラムについての御意見・御要望を歓迎する。

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日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)

日本太陽光発電学会

次世代太陽光発電システム分科会 2021 年度第 1 回研究会報告
次世代太陽光発電システム分科会 幹事 大関 崇（産業技術総合研究所）
西岡 賢祐（宮崎大学）
会長 植田 譲（東京理科大学）
日時 2021 年 9 月 2 日（木）場所 オンライン開催
2021 年度 第 1 回の研究会は、ソーラーシェアリングを中心に更なる PV の普及拡大に向けた土地の有効利用と実践事例について、2 名の講師の方をお迎えし、最新動向を交えてご講演いただいた。
野津 喬 先生（早稲田大学 大学院環境・エネルギー研究科）からは、「太陽光発電大量導入のボトルネックとしての土地利用制約」という題目で講演をいただいた。1,200 kW 級のメガソーラーに約 2 ha の土地が必要となるが、その面積から得られる電力が 170 人分の年間電力使用量相当であるのに対して、同面積で生産できる米が190 人分の年間消費量となるため、エネルギーと食料生産の間で競合が生じうる。そのため、電力と農業を両立するためには、棲み分け（荒廃農地、ポジティブゾーニング）と共生（営農型太陽光発電）が必要となることが示された。農地の活用状況として、市町村・農業委員会の現地調査による客観ベースによる調査結果として、耕地、遊休農地、荒廃農地等の分類がなされており、太陽光発電の導入の観点からは再生困難な荒廃農地の利用が想定されるが、そのような荒廃農地は整地等にコストがかかる状態も含まれるのに対し、再生可能な荒廃農地は
比較的太陽光発電導入がやりやすい現状があるが、その利用によって農家の耕作意欲を低減させない事が重要である点が指摘された。また、棲み分けについても、共生についても、PV に活用するために要件が緩和される方向に進んでいることが説明された。PV 事業者及び農業者双方のモラルを保ちつつ、PV 導入を促進することが重要となる。講演中はアンケート機能を活用し、聴講者の意見分布を鑑みながらの解説が行われ、興味深いものとなった。
馬上 丈司 様 (千葉エコ・エネルギー株式会社) からは、
「営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）の最新動向」という題目でご講演をいただいた。営農型の事例として、太陽光発電の下でのトラクター利用、ナス、じゃがいも、キャベツ、サトイモ、しょうがなど、多くの種類の農作物ができること、植えられる面積が減るため
収穫量の総量は減るが、生産は可能であること、営農型 PV の下で作ったということは今のところ購入者にはア
ピールできてないこと、学生の教育の面では学生ボランティア団体の受け入れをしていることなどが説明された。
5 年以上の営農型 PV の実践で見えてきたものとして、農業者がやらない理由は、作物の生育に確信が持てないことや、支柱があることで作業性や生産性低下が生じる事が考えられるが、実際にはそれほど大きな問題ではな
いこと、今後の無人化、自動化といったアグリテックなどとの連携に研究の余地があることが示された。政策動
向、市場への影響としては、FIT 制度は地域活用案件が求められており、例外として特定営農型が入った関係か
ら、2020 年度は 4600 件の特定営農型 PV が申請されており、その理由は低圧野立て事業者が流れてきている実態があり、今後システムとしてしっかりとしたものを入れないと健全な市場拡大につながらない懸念があることが説明された。第 6 次エネルギー基本計画に関しては、2030 年に政策強化＋野心的水準（200 億 kWh）を実現するために 2025 年ごろから年間 8 GW 程度の導入が必要であり、2030 年に向けて 360 億 kWh を営農型 PV とすると 4～5 万 ha の農地活用、国内の農地のうち 1%に相当。年間 3.5 GW、総額 4 兆円の投資、資材供給や施工体制が必要となり、各省を上げてやらないと実現できないことが示された。
さらに自治体の役割が重要であり、自治体における人材、認知度の向上と行政における専門人材の確保、地域コミュニティのリーダー人材育成の必要性が説明された。全体のまとめとして、営農型 PV の導入ポテンシャルは大きいが、今後の大量普及を考える8日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)と資金も技術も人材も不足、営農 PV の認知度や理解を広げること、営農型 PV は農家が頑張るものという先入観からの脱却、金融機関による積極的な融資による資金調達が困難な状況の解消、また設備の技術開発や農業面での国策的な研究が必要であること、さらに何よりも 2030 年にどの程度の営農型 PV が必要かについて政策的な合意形成を図ることが必要ということでまとめられた。また、諸外国の情勢としても韓国、イタリア、イスラ
エル、台湾、フランスの事例とともに、研究者レベルの国際連携の重要性の説明があり、本学会での連携も示唆された。

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日本太陽光発電学会

Women in Photovoltaics 分科会 2021 年度第 1 回研究会報告
Women in Photovoltaics 分科会（WinPVJ）会長 貝塚 泉（資源総合システム）
日時 2021 年 9 月 24 日（金）場所 オンライン開催
日本太陽光発電学会（J-PVS）の Women in Photovoltaics 分科会（WinPVJ）の 2021 年度第 1 回研究会が開催された。今回の研究会は、教育・人材育成の取り組みと連携し、東京工業大学・山田 明教授の支援を得て、東京工業大学 エネルギー・情報卓越教育院との共催で開催した。通常の研究会では、講演を中心としたプログラムとなっているが、今回の研究会では、講演に加えて、チュートリアル及び男女共同参画やキャリアパスに関する
フリーディスカッションも実施された。参加登録者は 90 名を上回り、活発な質疑応答とディスカッションがなされた。
チュートリアルでは、2 件の講演が行われた。1 件目は産業技術総合研究所（AIST）
・櫻井 啓一郎氏が「太陽光発電を取り巻く状況、動向、そして今後」との題目で、地球温暖化、温室効果ガス排出削減のシナリオにおける再生可能エネルギーの果たす役割、太陽光発電における電力の需給バランスの課題等を海外での事例等を交えて解説した。需給バランスの課題解決に電気自動車（EV）が果たす役割などにも触れられた。2 件目の講演は、太陽電池デバイスに関するもので、電気通信大学・沈 青教授が、「太陽電池の基礎と今後の展開-半導体ナノ結晶
で太陽光発電のパワー・アップー」との題目で、太陽電池の開発の歴史、半導体 pn 接合における光電効果および、単一セル太陽電池で生じる熱損失、透過損失等、太陽電池の基礎が理解できる内容であった。熱・透過損失を抑え理論限界効率（30％程度）を超越する方法として、太陽電池の多接合化の可能性の他、量子ドット、ナノ結晶を活用する方法等の最先端の研究に関する話題もあった。
講演セッションでは、3 名の女性研究者が専門分野に関する講演を行った。東京工業大学 環境・社会理工学院・
後藤 美香教授は、「グリーン成長のための生産性分析」と題して企業経営とイノベーションの視点からエネルギ
ーや環境の問題について概説した。脱炭素社会に向けた企業の活動において環境（Environment）
・社会（Social）
・
ガバナンス（Governance）要素も考慮した ESG 投資や持続可能な開発目標（SDGs）への取組が重要になっていくことを述べた。名古屋大学 大学院工学研究科・王 謙准教授は、「Scalable photocatalyst sheet for solar fuelproduction via artificial photosynthesis」という題目で講演した。Oxygen evolution catalyst (OEP)の粒子を溶
液中で分散し、両者が複合化した光触媒シートを作製した。Hydrogen evolution catalyst (HEP)と OEP の間における電荷移動を効率的に行うことによって、pH6.8 の水中においても太陽光を利用した水の分解が可能となる
画期的な結果が報告された。東京工業大学 物質理工学院・応用化学系・脇 慶子准教授は、「炭素電極を用いたペロブスカイト太陽電池の研究」という題目で講演した。カルボキシ基で修飾したカーボンナノチューブを紙状電極として用い、ペロブスカイト太陽電池を作製した際の効果について、報告がなされた。カルボキシ基で修飾したカーボンナノチューブを用いた際には、製膜時に観察されたペロブスカイト薄膜の空隙が減少し、結晶が再構成され、発電特性も向上する興味深い現象の紹介が行われた。
講演後には、東京工業大学・山田 明教授がモデレータとなり、男女共同参画に関する話題を中心に登壇者と参加者がフリーディスカッションを行った。女性研究者の育成ではロールモデルの存在が重要であることが認識され、今後の WinPVJ の活動において学生と研究者のネットワーキングの機会を設けていくことが提案された。

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日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)

日本太陽光発電学会

次世代太陽電池セル・モジュール分科会 2021 年度第 2 回研究会報告
次世代太陽電池セル・モジュール分科会長 増田 淳（新潟大学）
幹事 山田 明（東京工業大学）
峯元 高志（立命館大学）
日時 2022 年 1 月 31 日（月）場所 オンライン開催
次世代太陽電池セル・モジュール分科会 2021 年度第 2 回研究会は、2022 年 1 月 31 日に東京工業大学大岡山
キャンパスで開催予定であったが、コロナ禍の影響でオンライン開催に変更された。
本分科会研究会の対象は幅広く、これまでの研究会では各種太陽電池セル・モジュールの話題をまんべんなく取り上げてきたが、今回はタンデム太陽電池（多接合太陽電池）にテーマを絞って企画された。タンデム太陽電
池は高効率化の切り札となる技術であり、様々な種類が発表されている。今回の研究会では、前半は超高効率が期待される化合物半導体を用いたタンデム太陽電池について、後半は最近注目を集めているペロブスカイト／結晶シリコンタンデム太陽電池に焦点を当てて、それぞれ 3 件ずつの招待講演を企画した。
研究会の冒頭に、分科会長より、化合物系では最高効率 47.1%（143 倍集光、6 接合）と 39.5%（非集光、3接合）が達成されていることが紹介された。また、ペロブスカイト／結晶シリコン系ではドイツ・Helmholtz
Zentrum Berlin から 2021 年 11 月に 29.80%の最高効率が報告されていることが紹介された。ペロブスカイト系
タンデム太陽電池については、国内ではシリコンとの組合せが大半であるが、海外では CIGS との組合せや、ペロブスカイト同士のタンデム化についても報告されていることも紹介された。 （増田 淳）
産業技術総合研究所の庄司 靖 氏から第 18 回「次世代の太陽光発電システム」シンポジウム（第 1 回日本太
陽光発電学会学術講演会）Innovative PV 賞の受賞記念講演があった。講演では、低コスト・高効率な III-V 系
タンデム太陽電池に対するハイドライド気相成長（HVPE）法の最近の進展が紹介された。III-V 系太陽電池のコストには、結晶成長と GaAs 基板が占める割合が大きい。このため結晶成長技術として HVPE 法が、基板問題に対してはエピ層剥離による基板の再利用が有効である。HPVE 法は低コスト化に有利であるが、原料である
AlCl が石英管を還元する際に発生する Si, O 元素によるエピ膜の汚染が問題であった。第 18 回「次世代の太陽
光発電システム」シンポジウム（第 1 回日本太陽光発電学会学術講演会）での講演では、AlCl に替わり AlCl3 を原料に用いることによりこの問題を解決し、Innovative PV 賞の受賞に至った。その結果 n-AlInGaP 窓層（パッシベーション層）の利用が可能となり、タンデム太陽電池の高効率化が図られた。最後に、スマートスタックについて III-V//Si タンデム太陽電池において 30.8%、III-V//CIGS で 28.1%の変換効率が得られていることが紹介された。
東京大学の杉山 正和 氏より、
「III-V 族化合物半導体ヘテロエピタキシャル構造を用いた高効率・低コスト多接合太陽電池」と題する講演があった。水素社会の実現には、CO2 フリー水素の供給が不可欠である。このため再生可能エネルギー由来の電力から水電解により水素を生成する重要性が指摘され、集光型多接合太陽電池を用いた水電解による海外からの CO2 フリー水素輸入の可能性が示された。次に III-V 系太陽電池の高効率化として
Voc 向上の重要性が指摘され、S-Q モデルによる Voc ロスについて説明があった。従来、太陽電池特性を用いて
Voc ロスが評価されてきたが、受光を補完する手法として EL 発光を用いた Voc ロス評価の提案があり、リアへテロ接合型 III-V 族太陽電池を用いた Voc ロスに関する最近の研究成果が紹介された。
大阪市立大学の重川 直輝 氏より、
「表面活性化接合による III-V/Si 界面創成及びその多接合太陽電池応用」と11

日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)

題する講演があった。タンデム太陽電池を実現する手法として、表面活性化によるウェハ・ボンディング（貼り合わせ）手法が紹介された。貼り合わせ法には、格子定数および熱膨張係数の制限無くタンデム太陽電池が実現できる利点がある。このとき表面には、平均二乗粗さ 1 nm、望むらくは 0.5 nm 程度の平坦さが必要となる。この貼り合わせ界面に対する透過型電子顕微鏡による原子結合状態評価、
熱処理前後の界面抵抗評価結果が示され、
III-V//Si タンデム太陽電池への応用結果が報告された。イオン注入を用いたエミッタ層を有する Si 太陽電池では界面抵抗が 4 Ω/cm2 と大きくなること、不純物拡散によるエミッタ層では貼り合わせに影響をおよぼすほどのウ
ェハの反りが生じること、ITO 中間層を導入した場合には，界面抵抗は減少するものの自由電子吸収が発生することなど、実験に基づいたタンデム太陽電池実現の難しさが紹介された。 （山田 明）
資源総合システムの貝塚 泉 氏より、「海外のペロブスカイト／シリコンタンデムの研究開発と太陽電池製造産業の動向」と題する講演があった。2021 年の世界市場と太陽光発電産業の動向について触れた後、ペロブスカイ
ト/シリコンタンデム太陽電池の研究開発の状況が紹介された。中国の結晶 Si 太陽電池メーカーも多く、このタ
ンデム型の開発を発表している。特に、Jinko Solar（中国）と ANU（オーストラリア）がペロブスカイト/TOPCon
タンデムで 27.6%を達成している。また、JA Solar や Jolywood は 2024 年には 27-28%を達成すると技術開発ロードマップを示しており、研究開発が本格化している。
青山学院大学の石河 泰明 氏より、
「BIPV に向けた 2 端子型 Perovskite/Si タンデム太陽電池の年間発電量予測」と題する講演があった。BIPV に向けたペロブスカイト/シリコンタンデム太陽電池の年間発電量予測シミュ
レーションの結果が報告された。基準太陽光下におけるペロブスカイトの最適なバンドギャップと膜厚の関係、
温度特性の計算結果が示された。続いて、実測スペクトルと BIPV 用の温度予測モデルを用いて年間発電量を予測し、屋根、南面、東面、西面の順番に発電量が小さくなることが示された。
スイス連邦工科大学ローザンヌ校（EPFL）の神田 広之 氏より、「ペロブスカイト／シリコンタンデム太陽電池の研究開発」と題する講演があった。ペロブスカイトタンデム実現のために必要とされる要素技術について紹介された。ペロブスカイトトップセルの透明電極形成について、ペロブスカイト層上に ITO をスパッタ法で形成するが、そのスパッタダメージのバッファとして MoOx を導入することで、良好なオーミック接触が得られた。
ペロブスカイトのテクスチャ上への形成、さらに耐久性にも触れられ、最後に、ペロブスカイト/正孔輸送層間にSiOx を挿入することで高効率化可能であることも示された。 （峯元 高志）

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日本太陽光発電学会

次世代太陽光発電システム分科会 2021 年度第 2 回研究会報告（教育・人材育成 担当企画 研究会）
教育・人材育成 担当理事

高橋 宏明（京セラ）
山田 明（東京工業大学）
次世代太陽光発電システム分科会 幹事 大関 崇（産業技術総合研究所）
会長 植田 譲（東京理科大学）
日時 2022 年 3 月 1 日（火）場所 オンライン開催
2021 年度 第 2 回の研究会は、システム分科会と教育・人材育成 担当との共同企画として、教育・人材育成
企画（1 件目、2 件目）、システム分科会企画（3 件目、4 件目）あわせて 4 件の講演プログラム構成にて開催された。当初ハイブリッド形式を想定していたものの、東京都の蔓延防止等重点措置の延長により完全オンライン形式となったが、最終的な参加者は 100 名近くと、盛況であった。
1 件目は東京大学の荻本 和彦先生から、「エネルギー基本計画における統合コストの考え」に関するご講演があった。まず、電力システムの大きな変容について、目に見える変化として①電化とセクターカプリング、②再生可能エネルギー導入、③分散型システム、目に見えない変化として④価値のシフトとマネタイズ、⑤大規模エ
ネルギー貯蔵と新たな二次エネルギー、⑥交流電力システムの質的変化が示された。次に、システム運用の高度化と市場の再設計として、日本の九州エリアや米国・欧州の取り組み、解決すべき課題が示された。また多軸的な取り組みとして、2050 年カーボンニュートラル、系統制約、安定供給についての現状と課題が示された。最後に電力分野別の統合コストの試算結果の比較と、そこから見えてくる技術課題が示され、分散型資源の活用とグ
リッドコートについての検討状況が示された。
続いて、産業技術総合研究所の近藤 道雄氏から、「国際標準化の役割/TC82 の動向」と題して、標準化とは何か、太陽光発電の標準化とはどういうものなのか、実際の標準化はどのように行われているかについて紹介があった。標準化の歴史は古く BC2500 年頃のピラミッド建設の時代から石のサイズを測って標準化したということから始まり、標準化を制する者が世界を制する歴史があったことが紹介された。太陽光エネルギーシステムの標
準化は TC82 で行われており、IEC の中で 1、2 を争う規模と活動が行われている。また、2011 年に日本の提案で、科学的な裏付けに基づいた PV 信頼性向上のために PVQAT が発足された。太陽電池モジュールの規格として IEC61215（設計）と IEC61730（安全性）があるが、初期故障を防ぐための最低限の試験項目があるのみで、寿命が保証されているわけではない。最後に、今後太陽光発電の設置拡大は重要で、そのために国際標準は重要な役割を担っており、新しい規格をタイムリーに出していくことが重要であるとまとめられた。
休憩を挟み3件目の講演では再生可能エネルギー長期安定電源推進協会(REASP)事務局長の川崎 雄介氏より、「ポスト FIT 時代における太陽光発電業界の課題」というタイトルで講演をいただいた。REASP は再エネを長期的な安定電源として普及・促進するために再エネ発電事業者が中心となって2019年に立ち上げた団体であり、2022 年 2 月現在、会員数 88 社、半数程度が発電事業者で、金融・インフラ投資法人も 2 割程度。EPC、O&M
事業者等も加わっており、5 つの委員会活動を通じて政策提言などを行っている。2050 年のカーボンニュートラ
ルに向けて、REASP 試算では再エネ電源比率 78%～87%で、太陽光については 300 GW～417 GW の大量導入を想定している。また、風力も重要な電源であり、陸上 20 GW、洋上着床式 23 GW、洋上浮体式 100 GW を見込む。太陽光発電の更なる大量導入が必要であり、今後は耕作放棄地や荒廃農地、所有者不明土地の有効活用や、
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ソーラーシェアリングの更なる導入に向け、大胆な導入推進施策が必要と考えている。系統増強も重要であり、既存系統の有効利用、調整力確保、透明性・公平性確保が必要であり、北海道から需要地に向けた海底直流送電の敷設も重要施策と位置づけている。調整力確保においては蓄電池の導入、疑似慣性力を含む PCS 技術開発なども重要であり、FIT 終了後のリパワリング、リプレイスのビジネスモデル構築も検討している。第 6 次エネル
ギー基本計画、
エネルギー供給強靱化法、
改正温暖化対策法の後押しを受け、これらの課題を解決することで 2050
年のカーボンニュートラルに貢献していく。太陽光発電はこれまでの 55.8 GW 導入から累計 117.6 GW の導入に向けて 61.8 GW の追加、約 6 兆円の成長余地がある有望なマーケットと考えている。FIP、Non-FIT の事業モデルが重要であり、自社保有、第三者保有、オフサイト自己託送、コーポレート PPA など、多様なビジネスモデルを推進している。今後はアグリゲーターの活躍、蓄電池のマルチユースなどにも取り組んでいく。急拡大が続く業界であり、人材育成が課題。開発から O&M、主任技術者、ファイナンス、電力システムと多様な人材が必要であり、スマート保安など DX の推進も重要課題である。全ての課題解決に向けては既存技術だけでは不十分であり、新しい技術の開発にも期待している。最後に、カーボンニュートラル社会に向けて 2050 年はゴールではなく通過点であり、国際社会から取り残されないためにも、2030 年、2050 年の目標は必達と考え、地域の理解を得ながら、太陽光発電事業を推進していくとまとめた。
4 件目は産業技術総合研究所の棚橋 紀悟氏から IEA PVPS Task 13 Performance, Operation and Reliabilityof Photovoltaic Systems の動向について紹介があった。IEA PVPS のタスクの概要、Task 13 のアクティビティ
について、1st Period: 2010 – 2014、2nd Period: 2014 – 2017、3rd Period: 2018 – 2021 を実施しており、それぞれ 4～7 本のレポートが作成され、HP に公開されている。具体的にはセル・モジュールの信頼性、エネルギ
ー定格、システムのモニタリング、リスク評価、故障診断などさまざまなレビューレポートが公開されていることについて紹介された。質疑では、NEDO の石村氏より他のタスクでの日本のエキスパートの活躍についての紹介もあり、今後の若手参加者への期待が述べられた。

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日本太陽光発電学会

ペロブスカイト太陽電池分科会 2021 年度第 2 回研究会報告
ペロブスカイト太陽電池分科会 会長 瀬川 浩司（東京大学）
幹事 石川 亮佑（東京都市大学）
日時：2022 年 3 月 2 日（水）場所：オンライン開催
共催：有機系太陽電池技術研究組合（RATO）
日本太陽光発電学会ペロブスカイト太陽電池分科会 2021 年度第 2 回研究会は、有機系太陽電池技術研究組合の共催でオンラインにより開催された。冒頭の瀬川浩司分科会長（東京大学）の開会挨拶では、複数の海外シンクタンクが2027 年～30 年ごろのペロブスカイト太陽電池市場を2000 億円～4000 億円規模と予測していることが紹介された。積水化学工業をはじめとして日本のモジュール化技術は非常に進んでおり、海外からも注目されていることが紹介された。本研究会は、高性能・高耐久性のデバイスを実現するために基礎科学に立ち返るようなプログラムを企画したことが述べられた。
最初の講演は、吉田弘幸先生（千葉大学）が「電子分光で調べるペロブスカイトの表面・界面構造」という題目で、独自開発によって感度を改善した低エネルギーの逆光電子分光装置を用いてペロブスカイト太陽電池を評価した例を紹介した。従来単結晶やエピタキシャル膜のような清浄表面で分析されていたペロブスカイト表面状態について、実デバイスと同様に塗布製膜されたサンプルにおいて終端官能基を実験的に同定できた。また、光電子分光法とより表面敏感な凖安定原子分光法を組み合わせることで擬二次元ペロブスカイト層の構造や、フラーレン添加物の取り込み状態を明らかにするなど、表面・界面分析の観点から高効率化技術のメカニズム解明に取り組んでいることが紹介された。
続いて山田泰裕先生（千葉大学）から「ペロブスカイト半導体における光キャリアのポーラロン効果と輸送特性」の題目でご講演いただいた。ペロブスカイト太陽電池材料の良好な光学特性の物理的起源、キャリア輸送特性にも関与する電子－格子相互作用などが紹介された。独自開発した弱磁場下でのランダウ分光測定により、少なくとも低温領域ではフレーリッヒモデルの長距離相互作用が支配的であると結論づけている。また、評価が難しいとされるペロブスカイト材料のキャリア移動度について、交流電場光ホール効果測定を 2 キャリア解析した
結果、室温における単結晶 MAPbBr3 の移動度を求め、高いキャリア密度領域での高いキャリア移動度が示された。これは室温におけるポーラロンの Undressing の可能性を示している。これらの知見はペロブスカイト材料の本質的な理解だけではなく、高性能・高耐久性デバイスを設計する上で不可欠なものであると考える。
3 件目のご講演は、松島敏則先生（九州大学）による「ペロブスカイト太陽電池の高耐久性化に向けて」で、最初にペロブスカイト太陽電池の劣化抑制に関する研究成果を簡潔にレビューした後に、発光デバイスとしての高いポテンシャルについてご紹介いただいた。ペロブスカイト LED の量子効率は室温で 20%以上と有機 EL に匹敵するまでになっている。色純度も高いことからディスプレイとしても期待される。LED の場合は高電界を印加するためにイオンマイグレーションの影響も大きく、これを抑制することが今後の課題の一つである。続いてペロブスカイト半導体レーザーについて、擬二次元ペロブスカイトを用い室温・大気中で CW レーザー発振に成功したが、電流駆動のためには最大電流密度を向上させる必要があると述べられた。
4 件目は、韓礼元先生（東京大学）に「鉛フリーペロブスカイト太陽電池の高性能化」という題目でご講演いただいた。FASnI3 において、π共役系ルイス酸を添加したり、前駆体を 0℃程度に冷却したり、結晶化速度を制御することで 12%以上まで変換効率が向上したことが紹介された。また、ハロゲンをヨウ素・フッ素・塩素の 3元系にすることで安定性が向上することや、中間体を高配向にしてテンプレートを形成することで高効率化する
15日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)

ことを見出したとの報告があった。さらに、添加剤を調整することで 10%を超える HTL フリーFASnI3 逆型セルを達成したり、大面積セルとして 2 ステップ法の溶媒に 2 メチル 2 ブタノールを用いて 1 cm 角で 10%を達成したことが紹介された。
最後は「ナノカーボン材料の機能化と有機系太陽電池への応用」という題目で松尾豊先生（名古屋大学）に講演いただいた。オールカーボン太陽電池を目指しており、活性層以外の全ての層はカーボン化が完了している。
CNT を透明導電膜に応用する際のドーパントとしてブレンステッド酸や酸化モリブデン、C60 誘導体などを試みた。リチウム内包 C60 でドーピングした CNT を裏面電極として用いると金属電極よりペロブスカイト太陽電池の安定性が改善することを見出した。加熱分解された C60 誘導体を分析することで見出された真空蒸着が可能な
新規フラーレンケトンを合成した。ペロブスカイト太陽電池や各種有機デバイスへの応用に期待している。
最後に分科会幹事の早瀬修二先生（電気通信大学）から、幅広い研究内容を聞くことができて非常に有益な研究会であったとの所感が述べられた。本会の参加者数は 130 名で、ペロブスカイト太陽電池の研究分野の盛り上がりが感じられるものとなった。

16日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)

日本太陽光発電学会

Women in Photovoltaics 分科会 2021 年度第 2 回研究会報告
Women in Photovoltaics 分科会（WinPVJ）会長 貝塚 泉（資源総合システム）
日時 2022 年 3 月 28 日（金）場所 オンライン開催
日本太陽光発電学会（J-PVS）の Women in Photovoltaics 分科会（WinPVJ）の 2021 年度第 2 回研究会「日本の脱炭素を担う太陽光発電」が開催された。分野横断的なテーマでの研究会を実施する WinPVJ の方針から、政策、経済性解析、電力市場における太陽光発電、水上太陽光発電など多岐にわたるテーマでの招待講演が行われ、活発な質疑応答がなされた。第 18 回「次世代の太陽光発電システム」シンポジウム及び国際会議での優秀論文賞の受賞者による記念講演も行われた。年度末の開催ではあったが、70 名を上回る参加登録があった。
基調講演
環境省・地球環境局 地球温暖化対策課の岸 雅明 課長補佐が「太陽光発電の導入拡大に向けた環境省の取組」
について講演した。2021 年 6 月に地球温暖化対策推進法が公布され、「2050 年までの脱炭素社会の実現」が法制化された。2021 年 10 月には「地球温暖化対策計画」、「パリ協定に基づく長期戦略」が閣議決定され、2050
年カーボンニュートラル、新たな 2030 年度目標とその実現に向けた施策等が位置づけられた。環境省が、①政
府・自治体の公共施設への率先導入、②自治体関与による地域脱炭素を通じた導入（改正温対法の促進区域や脱炭素先行地域づくり等）、③民間企業における脱炭素経営を通じた導入拡大の方針の下で太陽光発電の導入を推進していくことが示された。
招待講演
東京大学の松本 真由美 先生は、
「日本の脱炭素戦略における太陽光発電」と題して政策に関する招待講演を行った。エネルギー転換に向けた投資が世界的に拡大している状況を示したうえで、日本の脱炭素戦略において、政府が太陽光発電の主力電源化に向けた様々な方策を推進していく方向を示した。グリーン成長戦略の下で新たな技術開発などにより社会のさまざまなところで太陽光発電が活用される見通しであり、分散型エネルギー社会の構築において太陽光発電が中心的存在になり、新たなビジネスモデルの創出が期待される。ただし、地域社会との共存も課題であるとした。
電気通信大学の山本 佳代子 先生は、
「太陽光発電の経済性評価」と題して太陽光発電の発電量を推計して、導入の経済性を評価した研究成果について講演した。一般家庭の住宅を対象とし、日射量と太陽光発電システム設
置可能面積から太陽光発電導入により得られる発電量を推計して、これと太陽光発電導入・維持にかかる費用や補助金、電力買取価格を比較・検討することで、損益と回収期間に着目して太陽光発電導入の可能性を評価した
成果について紹介した。神奈川県を対象として市町村単位で導入適否を評価し、評価結果から導入適地を特定した。他の地域に適用することも可能である。
東京理科大学の崔 錦丹 先生は、
「電力市場と変動電源としての太陽光発電」と題して、電力システム改革の経
緯、市場制度、系統運用の中での逆潮流や需給バランス等の面での太陽光発電システムの運用の課題、地産地消促進への託送料の寄与等について解説した。運用方法に依っては高性能太陽電池のポテンシャルが十分発揮されず出力制限をされることや、蓄電池の充放電のタイミングが異なる逆運転等の非効率性等の課題解決に向けた最新の研究成果の紹介もあった。デバイスからシステムまで幅広い本学会会員にとって分野横断的に分かりやすく
非常に興味深いトピックの講演であった。
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日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)（株）シエル・テール・ジャパンの廣川 千鶴 氏は、「土地制約のソリューションとしての水上光発電」とのタイトルで講演した。シエル・テール・ジャパンは、今ある豊かな自然環境を損なうことなく、未活用地である水上（農業用ため池、調整池、ダム等）へ太陽光発電を設置している。国内での 35 ヶ所の設置実績の中から、いくつかの実例を動画も交えて設置事例や工法について紹介した。水面と一体感のある意匠性の他、フロート架台に食品用にも用いられる高密度ポリエチレンを使用する等、環境に配慮している。水上太陽光発電設置により水藻の発生が抑制されることや、水面上では PV モジュールの温度上昇が抑えられるなどの利点があることも紹介した。今後海上への設置も検討されており、更なる発展が期待される。質疑応答も非常に活発に行われた。
受賞者による記念講演
本研究会では、最近の学会発表で受賞した女性研究者による記念講演も行われた。原 京花 氏（名古屋大学）
は、本会主催の第 18 回「次世代の太陽光発電システム」シンポジウム Innovative PV 奨励賞受賞者である。原氏の研究は多結晶 Si インゴットの結晶方位推定に機械学習を導入したものである。機械学習の導入により推定時
間を 1/10 以下に短縮することが可能となった。入射光の仰角を複数組合せることにより、推定精度を大幅に向上させることにも成功した。また、多結晶 Si のみならず、熱電材料として知られる Mg2Si への適用例も紹介された。今後は薄膜多結晶材料への適用も検討するとのことである。谷名 香里 氏（東京理科大学）は、31st PVSECBest Presentation Award、37th EUPVSEC Poster Award、日本太陽エネルギー学会 2021 年度若手研究発表会奨励賞を受賞している。谷名氏の研究は大規模太陽光発電所における太陽電池モジュールの故障解析に関するものであり、故障モジュールが含まれるストリングの最適動作点解析に機械学習を導入した。この手法では日射量やモジュール温度のデータが不要との利点もある。現地点検以前に故障の検出に成功した事例や、現地点検での誤検出の可能性を指摘できた事例等が報告された。今回の 2 名の講演者の受賞対象となった研究は、太陽電池材
料の基礎的研究と太陽光発電システムの応用的研究とその対象はまったく異なるが、いずれも機械学習を適用している点が興味深く、時代の潮流を感じる。2 名の若手女性研究者の今後の一層の活躍を期待する。

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第19回「次世代の太陽光発電システム」シンポジウム（第2回日本太陽光発電学会学術講演会）
2022年6月28日(火) ～ 29日(水)金沢市文化ホール/オンライン ハイブリッド開催
本シンポジウムは、国内の太陽光発電にかかわる研究者や技術者が一堂に会し、分野の垣根なく議論する場として、平成16年の第1回から毎年1回開催され、今回が第19回となります。昨年からは、2020年10月に発足した日本太陽光発電学会の主催で開催されております。多くの皆様からの御投稿、御参加をお待ちしております。
募集する一般講演の内容
1. シリコン系、化合物薄膜、超高効率・集光型、色素増感・有機薄膜、ペロブスカイト、第3世代等の各種太陽電池セル・モジュールの材料・作製プロセス・評価技術・信頼性等に関するあらゆる内容
2. 新規用途開拓（BIPV、車載、ソーラーシェアリング、軽量、水上、衛星応用、IoT応用、光無線給電応用）、
宇宙太陽光発電、O&M、リサイクル、ライフサイクルアセスメント、Solar to X等と関連技術
3. 太陽光発電システム（系統連系技術、フィールド試験、大規模発電）、パワーコンディショナ、蓄電システム、
エネルギーマネージメント、バーチャルパワープラント、デマンドレスポンス、アグリゲータ等と関連技術
4. 国や地方自治体のエネルギー政策、導入普及と地域連携、電力市場等
開催日： 2022年6月28日(火) ～ 29日(水)現地開催場所： 金沢市文化ホール (金沢駅より路線バス15分) 〒920-0864 金沢市高岡町15番1号
講演形式：口頭もしくはポスター（プログラム委員会に一任ください）
講演実施方法：口頭講演は対面/オンライン選択可、ポスター講演はZoomブレイクアウトルームを使用
投稿資格：日本太陽光発電学会会員に限る（学生は入会金免除）
アブストラクト投稿締切：4月28日(木)早期参加申込締切：5月27日(金)問合せ先：第19回「次世代の太陽光発電システム」シンポジウム実行委員長 大平 圭介
北陸先端科学技術大学院大学 〒923-1292 石川県能美市旭台1-1
Tel: 0761-51-1563, E-mail: ohdaira@jaist.ac.jp
参加費

本学会会員

非会員

学生

早期登録(5/27まで）

10,000円

20,000円

3,000円

通常登録(5/28以降）

20,000円

30,000円

5,000円

現地参加とオンライン参加の参加費は同額です

基調講演
チュートリアル田村 富昭 (経済産業省 資源エネルギー庁)
松井 卓矢 (産総研)「太陽光発電の導入拡大に向けて（仮）」「結晶シリコン太陽電池の基礎と新技術」
河本 桂一 (みずほR＆T)「太陽電池モジュールリサイクルを巡る動向 特別企画
パネルディスカッション（仮）」「循環型社会への挑戦 大量廃棄時代の到来を前に
田林 聖志 (北陸電力)
太陽光発電がなすべきこと」「北陸電力グループの再生可能エネルギー導入拡大の取組み（仮）」招待講演
齋 均 (産総研)「超薄型シリコンヘテロ接合太陽電池の開発」
中川 直之 (東芝)
「低コストタンデム太陽電池向け透過型Cu2Oトップセルの高効率化」
主催
秋山 英文 (東大)日本太陽光発電学会「新たな太陽電池の絶対EL評価の基礎と応用」
後 援（予定含む）
山本 憲治 (カネカ)
北陸先端科学技術大学院大学「ペロブスカイト・結晶シリコンタンデム太陽電池」/石川県/金沢市
松尾 豊 (名大)協 賛（予定含む）「TBD」(公社)応用物理学会応用電子物
高森 浩治 (SPEI)
性分科会/多元系化合物・太陽電「太陽光発電システムの構造設計の概要（仮）」池研究会/北陸・信越支部/
加藤 丈佳 (名大)(一社)日本太陽エネルギー学会「太陽光発電の主力電源化に向けた電力需給運用の課題（仮）」詳細はHPで順次公開 https://www.j-pvs.jp/symposium/events/pvsymp19/details_pvsymp19.html

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International Photovoltaic Science and Engineering Conference

13-17, November 2022
Nagoya, Japan
Venue

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Secretariat 

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Welcome to PVSEC-33

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Registration                      ­     

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日本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2, No.1 (2022)

編集後記
e-News Letter 第 2 巻 No.1 をお届けいたします。
本号では、2021 年度に本学会主催で開催しました第 18 回「次世代の太陽光発電システム」シンポジウム、次世代太陽電池セル・モジュール分科会、ペロブスカイト太陽電池分科会、次世代太陽光発電システム分科会、
Women in Photovoltaics分科会の4つの分科会がそれぞれ開催した2 回の研究会の開催報告が掲載されています。
多忙の合間を縫って原稿をご執筆いただいた皆様に、この場を借りて深く感謝申し上げます。
次号より、編集委員会委員のご協力のもと、e-News Letter の内容を充実させてまいります。e-News Letterについて、会員の皆様からのご意見、ご要望ございましたら、事務局にご連絡ください。
副会長（国際・広報・出版） 植田 譲
理事（出版企画・編集）
石河 泰明、伊藤 貴司、岡田 至崇、高本 達也

⽇本太陽光発電学会 e-News Letter Vol.2 No.1 （無断転載を禁ず）
発⾏⽇ 2022 年 5 ⽉ 2 ⽇
編集兼発⾏⼈ ⽇本太陽光発電学会
URL https://www.j-pvs.jp/〒158-0082 東京都世⽥⾕区等々⼒8-15-1 東京都市⼤学総合研究所
E-mail secretariat@j-pvs.jp
会⻑ 宇佐美 徳隆 （名古屋⼤学）
編集担当 副会⻑ 植⽥ 譲 （東京理科⼤学）
理 事 ⽯河 泰明 （⻘⼭学院⼤学）
伊藤 貴司 （岐⾩⼤学）
岡⽥ ⾄崇 （東京⼤学）
⾼本 達也 （シャープ）

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