○びわこ成蹊スポーツ大学大学院学則平成23年10月24日制定

第１章 総則第１節 目的及び自己点検・評価（目的）
第１条 びわこ成蹊スポーツ大学大学院（以下「大学院」という。）は、人間の徳を涵養す
る成蹊の名を体し、創造的な知性と豊かな人間性を培うとともに、社会との自由かつ、緊密なる交流連係を深めながら、スポーツ科学に関する教育・研究を行い、もってスポーツに関わる実践的な高度専門職業人の育成と学術文化の進展に寄与することを目的とする。
（自己点検・評価）
第２条 大学院は、教育水準の向上を図り、前条の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について、自ら点検・評価を行い公表する。
２ 前項の点検・評価の実施に関する規程は、別に定める。
第２節 組織（研究科）
第３条 大学院に、次に掲げる研究科、専攻及び課程を置く。
研究科名

専攻名

スポーツ学研究科

スポーツ学専攻課程
修士課程（入学定員及び収容定員）
第４条 研究科の入学定員及び収容定員は、次表のとおりとする。
研究科名

専攻名

スポーツ学研究科

スポーツ学専攻入学定員

合計

収容定員
10人

20人

10人

20人

第３節 教職員組織（研究科長）
第５条 研究科に、研究科長を置く。
２ 研究科長は、研究科を代表し校務を掌り、所属教職員を統括する。
（教員組織）
第６条 大学院の授業及び研究指導を担当する教員は、びわこ成蹊スポーツ大学の教授、准教授、講師及び助教の中からこれを充てる。

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２ 前項に規定する教員の授業及び研究指導の担当資格については、別に定める。
第４節 研究科委員会（研究科委員会）
第７条 研究科に研究科の教育研究に関する重要事項を審議するため研究科委員会（以下「委員会」という。）を置く。
２ 委員会に関し、必要な事項は、別に定める。
第２章 大学院通則
第１節 学年、学期及び休業日（学年）
第８条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月31日に終わる。
（学期）
第９条 学年を、次の２学期に分ける。
前期 ４月１日から９月30日まで
後期 10月１日から翌年３月31日まで
２ 前項の規定にかかわらず、学長は、学期ごとの授業の開始日及び終了日について変更することができる。
（休業日）
第10条 休業日は、次のとおりとする。
(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律（昭和23年法律第178号）に規定する休日(3) 学園の創立記念日（４月20日）(4) 春期休業日(5) 夏期休業日(6) 冬期休業日
２ 学長は、必要に応じて、前項の休業日を臨時に変更することができる。
３ 学長は、第１項に定めるもののほか、臨時の休業日を定めることができる。
第２節 修業年限及び在学期間（修業年限及び在学期間）
第11条 修士課程の修業年限は、２年とする。
２ 在学期間は、４年を超えることはできない。ただし、第17条第１項及び第18条第１項の規定により入学を許可された者は、それぞれの在学すべき年数の２倍を超えて在学する

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ことはできない。
３ 第１項及び第２項の規定にかかわらず、当該課程の標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し、課程を修了することを希望する学生（以下「長期履修学生」という。）が、その旨を申し出たときは、別に定めるところにより、その計画的な履修を認めることができる。ただし、在学期間は、４年を超えることはできない。
第３節 入学、再入学、休学、復学、転学、退学及び除籍等（入学時期）
第12条 入学、転入学及び再入学の時期は、学年の始めとする。ただし、教育上支障がないときは、学期の始めとすることができる。
（入学資格）
第13条 大学院に入学できる者は、次の各号の一に該当する者とする。
(1) 学校教育法に定める大学を卒業した者(2) 学校教育法施行規則の規定により大学を卒業したと同等以上の学力があると認められた者(3) 大学院において、大学を卒業したと同等以上の学力があると認められた者で、22歳に達した者（入学の出願）第14条 大学院に入学を志願する者は、入学志願票に、別に定める書類及び第47条に定める検定料を添えて願い出なければならない。
（入学者の選考）
第15条 前条の入学志願者については、別に定めるところにより、選考する。
（入学手続及び入学許可）
第16条 前条の選考の結果に基づき合格の通知を受け、入学しようとする者は、所定の期日までに、所定の書類を提出するとともに、所定の入学手続料を納付しなければならない。
２ 学長は、前項の入学手続きを完了した者に入学を許可する。
（再入学）
第17条 やむを得ない事由により大学院を退学した者で、再入学を志願する者があるときは、選考の上、相当年次に再入学を許可することがある。
２ 前項の規定により、再入学を許可された者の既に履修した授業科目及び単位数の取扱いについては、委員会の審議を経て、学長が決定する。
（転入学）

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第18条 他の大学院（外国の大学院を含む）に在学している者で、大学院への転入学を志願する者があるときは、選考の上、相当年次に入学を許可することがある。
２ 前項の規定により、転入学を許可された者の既に履修した授業科目及び単位数の取扱いについては、委員会の審議を経て、学長が決定する。
（休学）
第19条 疾病その他正当な事由により２月以上就学することができないときは、学長の許可を得て、休学することができる。
２ 疾病のため就学することが適当でないと認められる者については、学長が休学を命ずることができる。
（休学期間）
第20条 休学期間は、１年以内とする。ただし、特別の事由があるときは、１年を限度として休学期間の延長を認めることができるが、通算２年を超えることはできない。
２ 休学期間は、第11条に定める在学期間に算入しない。
（復学）
第21条 休学期間中にその事由が消滅したときは、学長の許可を得て、復学することができる。
（転学）第22条 他の大学院に、入学又は転入学を志願しようとする者は、学長の許可を得なければならない。
（留学）
第23条 外国の大学院へ留学を志願する者は、学長の許可を得て留学することができる。
２ 前項により留学した期間は、第11条に定める修業年限に含めることができる。
３ 第１項による留学期間中に履修した授業科目について修得した単位の取扱いは、第31条の規定を準用する。
（退学）第24条 退学をしようとする者は、学長の許可を得なければならない。
（除籍）第25条 次の各号の一に該当する者は、委員会の審議を経て、学長が除籍する。
(1) 授業料の納付を怠り、督促してもなお納付しない者(2) 第11条に定める在学期間を超えた者(3) 第20条に定める休学期間を超えてなお修学できない者

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(4) 長期間にわたり行方不明で修学できない者(5) 死亡した者
第４節 教育課程及び履修方法等（教育課程の編成方針）
第26条 大学院は、研究科及び専攻の教育上の目的を達成するために必要な授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。）によって、体系的に教育課程を編成するものとする。
（教育課程の編成方法等）
第27条 教育課程は、各授業科目を必修科目及び選択科目に分け、これを各年次に配当して編成するものとする。
２ 授業科目及び単位数については別表第１及び別表第２のとおりとし、履修方法等については、別に定める。
（授業の方法等）第28条 授業は、講義、演習若しくは実習のいずれかにより又は併用により行うものとする。
２ 前項の授業は、文部科学大臣が別に定めるところにより、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることできる。
３ 第１項の授業は、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場合についても、同様とする。
４ 第１項の授業の一部を、本学の校舎及び附属施設以外の場所で行うことができる。
（単位）第29条 授業科目の単位の計算方法は、１単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、次の基準によるものとする。
(1) 講義及び演習については、15時間から30時間までの範囲で別に定める時間の授業をもって１単位とする。
(2) 実習については、30時間から45時間までの範囲で別に定める時間の授業をもって１単位とする。
（単位の授与）第30条 授業科目を履修し、その試験に合格した者には、所定の単位を与える。
（他の大学院における授業科目の履修等）

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第31条 教育上有益と認められるときは、他の大学院との協定に基づき、学生に当該大学院の授業科目を履修させることができる。
２ 前項の規定により修得できる単位は15単位を超えない範囲とし、委員会の審議を経て、大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。また、第33条の規定により大学院において修得したものとみなす単位数と合わせて20単位を超えない範囲で修了の要件となる単位として大学院において修得したものとみなすことができる。
３ 前項の規定は、外国の大学院に留学し、修得した場合に準用する。
４ 他の大学院における授業科目の履修に関し必要な事項は、別に定める。
（他の大学院又は研究所等における研究指導の委託）第32条 教育上有益と認められるときは、委員会の審議を経て、他の大学院又は研究所等と予め協議の上、学生に他の大学院又は研究所等において研究指導を受けさせることができる。ただし、研究指導を受ける期間は、１年を超えないものとする。
（入学前の既修得単位等の認定）
第33条 教育上有益と認められるときは、学生が大学院に入学する前に他の大学院（外国の大学院を含む。）において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生として修得した単位を含む。）を委員会の審議を経て、研究科長が大学院入学後の大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２ 前項の規定により修得したとみなすことができる単位数は、編入学及び転入学の場合を除き、大学院において修得した単位以外のものについては、合わせて15単位を超えない範囲とし、第31条の規定により大学院において修得したものとみなす単位数と合わせて20単位を超えない範囲で修了の要件となる単位として大学院において修得したものとみなすことができる。
３ 既修得単位等の認定に関し必要な事項は、別に定める。
（成績の評価）第34条 成績の評価は、S、A、B、C及びFの５種の評語をもって表し、S、A、B及びCを合格とし、Fを不合格とする。
（教育職員免許状）
第35条 教育職員免許状授与の所要資格を取得しようとする者は、教育職員免許法（昭和24年法律第147号）及び教育職員免許法施行規則（昭和29年文部省令第26号）に定める所定の単位を修得しなければならない。

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２ 大学院において当該所要資格を取得できる教育職員免許状の種類は、次のとおりである。
(1) 中学校教諭専修免許状（保健体育）(2) 高等学校教諭専修免許状（保健体育）
第５節 修了及び学位（修了認定及び修了の時期）
第36条 大学院に第11条の規定による修業年限以上在学し、第27条第２項別表第１に掲げる大学院共通科目から14単位、別表第２に掲げる大学院専門科目から16単位以上、計30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受け、修士論文審査又は特定の課題についての研究の成果の審査及び試験に合格した者については、委員会の審議を経て、学長が修了を認定する。
２ 修了に必要な所定の単位を１年間で修得し、かつ、必要な研究指導を受け、修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査において特に優れた学位論文等として合格したときは、研究科委員会の意見を聴いたうえで、学長は、第11条の規定にかかわらず１年以上の在学期間をもって修了を認定することができる。
３ 修了の時期は、学年の終わりとする。ただし、修了要件を満たしたときは、前期の終わりとすることができる。
（大学院における在学期間の短縮）
第37条 第33条の規定により大学院に入学する前に修得した単位（学校教育法第102条第１項の規定により入学資格を有した後、修得したものに限る。）を大学院において修得したものとみなす場合であって、当該単位の修得により大学院の教育課程の一部を修得したと認めるときは、当該単位数、その修得に要した期間その他を勘案して１年を超えない範囲で大学院が定める期間在学したものとみなすことができる。
ただし、この場合においても、当該課程に少なくとも１年以上在学するものとする。
（学位）第38条 大学院の課程を修了した者には、次の区分により学位を学長が授与する。
研究科

専攻

授与する学位

スポーツ学研究科

スポーツ学専攻修士（スポーツ学）

２ 本学と外国の大学との協定に基づく大学院ダブルディグリープログラムの課程を修めた者には、修士（スポーツ学）の学位を学長が授与することができる。
３ 前項の大学院ダブルディグリープログラムの課程については、協定大学ごとに別に定める。

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４ 学位の授与等に関し、必要な事項は、別に定める。
第６節 賞罰（表彰）
第39条 優秀な学業成績を修め又は模範となる行為のあった学生に対しては、委員会の審議を経て、学長が表彰することができる。
（懲戒）第40条 学生が、学則、諸規程及び諸指示を守らないときは、委員会の審議を経て、学長が懲戒する。
２ 懲戒の種類は、訓告、停学及び退学とする。
３ 前項の懲戒のうち、退学については、次の各号に該当する者に対して行うことができる。
(1) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者(2) 正当な理由なくして出席が常でない者(3) 本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者
第７節 特別研究学生、特別聴講学生、研究生、科目等履修生、単位互換履修生及び外国人留学生（特別研究学生）
第41条 他の大学院の学生で、大学院において研究指導を受けることを志願する者があるときは、当該他の大学院との協議に基づき、特別研究学生として入学を許可することがある。ただし、当該研究指導を受ける期間は、１年を超えないものとする。
２ 特別研究学生に関し、必要な事項は、別に定める。
（特別聴講学生）
第42条 他の大学院の学生で、大学院において特定の授業科目を受講することを志願する者があるときは、当該他の大学院との協議に基づき、特別聴講学生として入学を許可することがある。
２ 特別聴講学生に関し、必要な事項は、別に定める。
（研究生）
第43条 大学院の学生以外の者で、大学院において特定の専門事項について研究することを志願する者があるときは、大学院の教育研究に支障のない場合に限り、選考の上、研究生として入学を許可することがある。
２ 研究生に関し、必要な事項は、別に定める。
（科目等履修生）

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第44条 大学院の学生以外の者で、大学院において一又は複数の授業科目について履修することを志願する者があるときは、大学院の教育研究に支障のない場合に限り、選考の上、科目等履修生として入学を許可し、単位を与えることがある。
２ 科目等履修生に関し、必要な事項は、別に定める。
（単位互換履修生）
第45条 他の大学院の学生で、大学院において特定の授業科目を受講することを志願する者があるときは、当該他の大学院との協議に基づき、単位互換履修生として入学を許可することがある。
２ 単位互換履修生に関し、必要な事項は、別に定める。
（外国人留学生）
第46条 日本国籍を有しない者で、大学院において教育を受ける目的を持って入国し、大学院に入学を志願する者があるときは、大学院の教育研究に支障のない場合に限り、選考の上、外国人留学生として入学を許可し、単位を与えることがある。
２ 外国人留学生に関し、必要な事項は、別に定める。
第８節 入学検定料、入学金及び授業料（入学検定料）第47条 大学院への入学志願者は、入学検定料として35,000円を納めなければならない。
（入学金及び授業料）
第48条 入学金及び授業料の額は次のとおりとする。
種別

金額

入学金250,000円

授業料

年額 750,000円

２ 特別研究学生、特別聴講学生、研究生、科目等履修生の入学検定料、入学金及び授業料については、別に定める。
（授業料の納期）
第49条 授業料の納期は、各年度に係わる授業料については前期及び後期に区分して行うものとし、それぞれの期において納入する額は、年額の２分の１に相当する額とする。
２ 入学金の納期は入学時とし、授業料の納期は、前期分にあっては４月25日まで、後期分にあっては10月２日までとする。
３ 大学院において、特別の事情があると認められた者は、前項の規定にかかわらず分納又は延納を認めるものとする。

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４ 前項の分納又は延納の期限等については、別に定める。
５ 第11条第３項の規定により長期履修学生制度の適用を受けた場合の授業料等の納入方法については、別に定める。
（その他の納付金）
第50条 実習費その他必要な費用は、別に徴収する。
（復学等の場合の授業料）
第51条 学年の中途において復学した者の授業料の額は、授業料の年額の12分の１に相当する額に復学の日の属する月から当該学期末までの月数を乗じた額とし、これを復学した日の属する月に納入しなければならない。
（休学の場合の授業料）
第52条 休学期間中の授業料は免除する。
２ 前期又は後期の中途で休学した者は、休学が許可された月の翌月から復学した月の前月までの授業料を免除する。
３ 休学者は、月額2,500円に休学の日の属する月から復学の日の属する月までの月数を乗じた在籍料を納付しなければならない。
（退学等の場合の授業料）
第53条 退学、転学する者は、その当該期までの授業料の全額を納入しなければならない。
２ 休学期間中の退学、転学については、前項の規定を適用しない。
（授業料の免除）
第54条 経済的理由により授業料の納入が困難と認められる者、休学中の者、その他特別の理由があると認められる者に対しては、授業料の全額若しくは一部を免除し、又は授業料を分納して納入させることができる。
２ 授業料の減免等に関し必要な事項は、別に定める。
附則

この学則は、文部科学大臣の認可の日（平成23年10月24日）から施行する。
附則（平成26年11月20日）

この学則は、平成27年４月１日から施行する。
附則（平成31年２月21日）

１ この学則は、平成31年４月１日から施行する。
２ 第34条の規定は、平成30年度以前の入学生にも遡及して適用する。
３ 第36条の規定は、平成31年度の入学生から適用し、平成30年度以前の入学生について10/12

は、従前の例による。
附則（令和２年２月27日）

１ この学則は、令和２年４月１日から施行する。
２ 令和２年３月31日以前に大学院ダブルディグリープログラムの課程に受け入れた学生は、改正後の第37条第２項及び第３項の規定により受け入れたものとみなす。
附則（令和３年２月25日）

この学則は、令和３年４月１日から施行する。
附則（令和４年２月24日）

１ この学則は、令和４年４月１日から施行する。
２ 改正後の第27条別表第１、第36条及び第37条の規定は、令和４年度の入学生から適用し、令和３年度以前の入学生については、従前の例による。
附則（令和5年6月22日）

この学則は、令和5年7月1日から施行する。
別表第１（第27条関係）
大学院共通科目
科目区授業科目

配当年次

単位数分

必修

授業方法

選択

共通科 スポーツ学研究法

1

2

講義

目

特別研究Ⅰ

1

2

演習

特別研究Ⅱ

1

2

演習

特別研究Ⅲ

2

2

演習

特別研究Ⅳ

2

2

演習

アカデミックイングリッシュ

1

2

演習

スポーツフィールド・プラクティカム 12

実習

別表第２（第27条関係）
大学院専門科目
科目区

授業科目

配当年次

分

単位数
必修

授業方法

選択

専門科 スポーツ文化論特論

1

2

講義

目

1

2

演習

スポーツ文化論演習

11/12

発育発達特論

1

2

講義

発育発達演習1

2

演習

地域スポーツ特論1

2

講義

地域スポーツ演習

1

2

演習

野外スポーツ特論

1

2

講義

野外スポーツ演習

1

2

演習

学校スポーツ特論12

講義

学校スポーツ演習

1

2

演習

健康教育特論1

2

講義

健康教育演習1

2

演習

臨床スポーツ医学特論

1

2

講義

臨床スポーツ医学演習

1

2

演習

スポーツマネジメント特論

1

2

講義

スポーツマネジメント演習

1

2

演習

トレーニング科学特論

1

2

講義

トレーニング科学演習

1

2

演習

コーチング特論1

2

講義

コーチング演習

1

2

演習

スポーツ栄養特論

1

2

講義

スポーツ栄養演習

1

2

演習

スポーツ心理特論

12

講義

スポーツ心理演習

1

2

演習

スポーツバイオメカニクス特論

1

2

講義

スポーツバイオメカニクス演習

1

2

演習

12/12