周産期における外国人女性向け入院支援デジタルコンテンツの開発および実行可能性の検討

周産期における外国人女性向け入院支援デジタルコンテンツの開発および実行可能性の検討
新田 祥子
Development and Feasibility Study of Digital Content on Support
During Hospitalization for Foreign Women with Postpartum Care
Sachiko NITTA
要約

本研究は、タブレット端末を利用したデジタルコンテンツの活用に重点を置いた、外国人女性と医療職向け周産期デジタルコンテンツを構築し、実行可能性について検証することを目的とした。研究対象者は、日本語を母語としない 10 人の母親とし、デジタルコンテンツを視聴してもらい、インタビューを行った。
その結果、多言語によるデジタルテキストでは、日本語併記することが効果的だということが明らかとなった。また、専門用語が難しい母親にとって、医療職者らの日本語による説明を聞きながら、母語で読むことによって、理解が深まっていた。視覚的に理解することができる動画は、外国人女性の育児支援に有効だと感じていた。また、母親の家族にとっても意義があり、育児に関する情報提供や日本の病院の様子を理解するために有効であるということが明らかとなった。
キーワード：多文化共生、外国人妊産婦、多言語情報、周産期、デジタルコンテンツ

Abstract
The purpose of this study was to construct and test the feasibility of perinatal digital content
for foreign women and medical professionals, with a focus on the use of digital content using tablet
devices. The study subjects were 10 non-native Japanese-speaking mothers who were asked to viewthe digital content and were interviewed.
It was clarified that in multilingual digital texts, the juxtaposition of other languages and Japanesewas effective in helping mothers understand. For mothers who had difficulty understanding medical
terminology, reading in the mothers' native language while listening to explanations in Japanese bya medical provider enhanced their understanding. The mothers felt that the visually comprehensible
videos were effective in assisting mothers in caring for their children.

Key words: Multiculturalism, Pregnant women from abroad, Multilingual information, Perinatal,
Digital contents

所 属：
長崎県立大学看護栄養学部看護学科
Department of Nursing Science, Faculty of Nursing and Nutrition, University of Nagasaki, Siebold− 39 −

長崎県立大学

看護栄養学部紀要

緒言第21巻 （2023）

築し、実行可能性について検証することを目的とする。

2022 年 の 日 本 に お け る 在 留 外 国 人 数 は、2,961,969 人であり、男女別では，女性 1,492,367人、男性 1,469,602 人である １）。外国人家族の定住化に伴い、国際結婚の増加と外国人を親にもつ子どもが増加し、リプロダクティブ・ヘルスのニーズは高まっている。
現在、外国人患者への支援の一つとして、医療通訳が少しずつ広がっている 2）。特に、周産期の医療においては、母子の状態が急変することもあるため、緊急時のコミュニケーションは非常に正確性と緊急性を要する。産科では、外来だけでなく出産という 24 時間対応が求められ、また、女性のプライバシー配慮も必要となる。
外国人女性が出産する際に最も障壁となっているのが、言葉の問題であり、周産期の看護においてもコミュニケーションは必須の要素となる。
平成 18 年には総務省から「地域における多文化共生推進プラン（令和 2 年改訂）」が出されている 3）。また、内閣府では、平成 24 年「外国人との共生社会」実現検討会議の中で、「日本への定住を希望する者等に対しては、外国人を一時的な滞在者としてではなく、社会の一員としてしっかりと受け入れていくという視点に立って、外国人との共生社会の実現に向けた環境整備を進めていくことがますます必要になっている」とある 4）。
このように、多文化共生社会へと推進する社会の中で、日本で生活する外国人も医療支援の対象者となることは必至のことである。しかし、言語の壁によって、正確な情報が得られないことや確実なコミュニケーションが図れないことにより、適切な医療が受けられないことは、あってはならないことである。日本人同様に医療の質を保ちながら支援を行うことが求められる社会となってきているのである。本研究のデジタ
ルコンテンツの構築は、産科における外国人女性のためだけでなく、支援を行う医療職にとっても、適切な情報収集を行い、確実にケアを提供できることにつながる。これは、多文化共生社会における医療の充実という新しい展開をもたらすことが期待される。
本研究は、タブレット端末を利用したデジタルコンテンツの活用に重点を置いた、外国人女
性と医療職向け周産期デジタルコンテンツを構− 40 −

方法
1. デジタルテキストと動画の作成

デジタルテキストと動画（以下デジタルコンテンツ）を作成した。産科施設において、指導や情報提供で必要となる情報をデジタルコンテンツとして作成し、タブレット端末で使用できるようにした。言語は、英語・中国語・韓国語・スペイン語で作成した。
掲載する内容は、産後の母親の体について、新生児の体調について、入院中の生活について、おむつ交換、ミルクの作り方、授乳方法、沐浴方法など、日本人の母親が出産後の母親が必要となる情報を中心とした。
2. 対象者

対象者は、産科施設に入院し出産した経験のある外国人女性と外国人女性に関わる際に本研究で作成したデジタルコンテンツを使用した医療職者とした。
3. データ収集方法

産後の外国人女性にタブレットを使用してもらい、インタビューを行った。調査の目的・内容を説明した上で、同意を得られた参加者を対象に、インタビューを実施した。インタビュー
内容は個人が特定されないこと、研究目的以外では使用しないことを、口頭と書面にて同意を得た。
インタビュー内容は、①タブレット端末を使用して良かった点、不便だった点 ②デジタルコンテンツの中で、有効だった内容、さらに必要だと思った内容 ③これまでの医療通訳等の多言語サポートの経験、を中心にインタビューを実施した。
データ収集方法は、2015 年 11 月～ 2016 年 10月に実施した。
4. 分析方法

インタビュー内容から、多言語による情報提供の効果、タブレット端末を使用することによる効果、外国人女性への情報提供の上で重要となる点について分析を行った。

周産期における外国人女性向け入院支援デジタルコンテンツの開発および実行可能性の検討

5. 倫理的配慮

インタビューは、自由意志であり、参加しない場合でも不利益を被ることはないこと、インタビュー内容は個人が特定されないこと、研究目的以外では使用しないことを、口頭と書面にて説明し同意を得た。本研究は、長崎県立大学倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号 231）。

結果
1. デジタルテキストと動画の開発

デジタルコンテンツは、デジタルテキストと動画で構成されている。デジタルテキストに掲載する情報は、A クリニックにて現在使用中のテキストをもとに英語・中国語・韓国語・スペイン語で作成した（図 1）。また、動画内容は、授乳の方法やミルクの作り方、オムツ交換、沐

図1浴の動画を作成した（図 2）。
コンテンツ作成にあたり、産科勤務の助産師 2名にインタビューを行い、デジタルテキストおよび動画の内容のニーズについて把握し、デジタルテキストの作成および翻訳する上で重要となる点について検討を行った。
タブレット端末のコンテンツ作成に際し、日本語から、多言語へ翻訳する必要があるため、日本語の表記について見直しを行った。これまで使用していたパンフレットや説明の日本語では、主語を用いずに表現する文章や説明が多くあることが明らかとなった。多言語に翻訳する際、日本語では、説明において、「誰が」、「何を」といった表現を省略する表現が多く使われていたことが分かった。これらのことから、母語が日本語ではない外国人女性の場合、翻訳をする際や説明をする際に、主語や述語などの記載や言語化は非常に重要となることが明らかとなった。
また、翻訳に際し、日本語の表現を確認すると、説明文章には、「多めに」「～することもあります」など、抽象的な表現や曖昧な表現も多く用いられていた。「分娩セット」など日本語の造語の場
合、一言では英語で表すことが難しい言葉や表現もあった。

図2

日本語と外国語の併記によるデジタルテキストの一部− 41 −

外国語テロップを付した授乳に関する動画の一部

長崎県立大学

看護栄養学部紀要

2. 実行可能性の検証における外国人女性へのイン
タビューおよび医療職へのインタビュー

インタビュー対象者は、1 施設で出産した 10名の母親とし、入院中にタブレットを使用してもらい、インタビューを行った。 母親の母語となる言語は、韓国語 1 名、中国語 9 名であった。
また、出産経験の有無については、初産婦 9 名、経産婦 1 名であり、平均年齢は 31.4 歳であった。
本研究の対象者らは、日常会話は日本語で行うことができ、入院中の医療スタッフとの会話は日本語で行っていた。また、タブレット端末を使用した母親が出産した医療施設の看護管理者にもインタビューを行った。デジタルテキストの作成および多言語による母親への情報提供の上で重要となる点について分析を行った。
（1）動画を用いた情報提供の効果
母親たちは、動画を用いた情報提供の方法を有効であるととらえていた。動画は、授乳の方法のような細かな説明が必要となる動作や育児技術に関する情報を視覚的に理解することができると感じていた。また、動画に関するニーズとして、助産師による沐浴指導の前に、事前に沐浴の動画を観て学習したいと考えており、沐浴の動画は効果的であると考えていた。
（2）母語と日本語を併記することの有効性
多言語表示の際に、単に母親の母語で提示するのではなく、日本語との併記が理解に効果的であることが明らかとなった。また、日本語がある程度理解できる母親にとっても、多言語でコミュニケーションをとることができない日本人スタッフにとっては、母親の理解やコミュニケーションに効果的であることが分かった。
“中国語の下にすぐ日本語があったら、（意味が）ついてくるっていうような感じで、探しやすい。すぐ見れる。普通、翻訳とかの時に、分かりにくい本は、えっ、これって（母語の翻訳や意味）どこですか？みたいな” という意見があり、母語と日本語を併記する場合も、レイアウトで上下や対峙する形で多言語を併記することで、理解しやすいという意見がきかれた。
専門的な内容に関する話を聞く母親達にとって、日本人スタッフからの日本語による説明を聞きながら、母語で読むことによって、理解が深まっていた。

− 42 −

第21巻 （2023）

また、家族に日本語が話せる家族がいたとしても、一般的な外来受診と異なり、入院中は常“今までに家族がいることは難しい状況である。
（夫と病院に）行ったから。今は入院して、夫は忙しくて病院にあまり来ない、（夫が病院にいることができるのは）長い時間じゃないから。私と子どもと 2 人でいるじゃないですか。これ、あるからよかった。（他の人にも）これがあったらお勧めします” との発言がえられた。医療通訳等のサポートがない状況でも、産後の情報を補うことができたことが明らかとなった。
（3）情報提供における文化的配慮の必要性
インタビュー対象者の文化圏において、産後に目を使うことを避けた方がよいと考える文化の地域もあることが分かった。産後に、テレビやスマートフォンなどの画面を観ることは、産後の母体によくないと考える文化があることが明らかとなった。スマートフォンの普及もあり、外国人の母親自身は、タブレット端末を使用することに抵抗がない場合でも、母親の実母の世代では、産後の母体を休めることを目的とする理由から、タブレット等の使用を控えるように母親に話すこともあった。しかし、産後の育児等に関する知識を得ることは、重要であると認識しており、そのため、研究対象者の実母が代読し、母親に読み聞かせるという方法で自分たちで工夫して対応していたケースもみられた。
また、食事に関する指導内容なども国や地域によって異なる。
“ママの産後の栄養についての情報があれば助かります。国によっていろいろ違いますね、中国と日本とか。例えば日本の場合がどういう風に産後生活を送るかそういう情報があれば嬉しいです。
（国ごとの生活に関する）情報があれば皆比べられますもん。すべて参考になりますね。” と、日本独自の産後の食生活の指導について知りたいという意見もきかれた。
（4）母親の家族に対する支援
外国人の母親の夫やパートナーは、母親が育児に関する指導を受ける時間帯に仕事があるため、指導に同席することが難しい。そのため、仕事が終わった後、面会の際に母親が受けた指導内容の動画を視聴することで、育児に関する知識を得ることができていた。
“（夫は）いつもお昼に仕事じゃないですか。病院でいろいろや周産期における外国人女性向け入院支援デジタルコンテンツの開発および実行可能性の検討り方教えてくれる時ずっといなくて。（夫が）夜に病院に来て、（タブレット）ビデオ観て、なんかなんとなくわかる”。
また、インタビューを実施した母親の実母は、普段は日本に在住していないことも多く、産後の母親の育児のサポートを行う目的で、出産前後の時期に、日本へ来日しているケースがあった。そのような実母は、日本語を話す・読むことができないことがあり、日本の病院のシステムやケアを理解するためにデジタルコンテンツを活用することは有効であると述べている研究対象者もいた。加えて、前述のように、文化的配慮を考慮する必要があることが明らかとなったが、母親以外の家族などが読むことにおいても、母語で記載されていることは、役立つことが分かった。
（5）デジタルコンテンツの活用に関するニーズ
母親達は、出産前に、母語によるインターネットからの情報収集を行っていた。一方で、前述した日本の食生活など、日本の出産に関する情報についても知りたいと考えていた。
また、本研究は、病院にタブレット端末を設置し視聴する方法を用いた。そのため、入院中を想定した限定された空間・時期での使用であった。インタビューでは、“私だったら、こういうもの（多言語のデジタルコンテンツ）があったら（よい）。もっと出産前のことも何かもっと詳しく書いてくれたらよい”と、入院中だけでなく、妊娠期・退院後も、情報を視聴したいと希望しており、母親自身のスマートフォンやタブレット端末に情報やコンテンツをダウンロードし、情報を育児に活用したいという希望が聞かれた。
（6）医療者の立場から観た効果
医療職者へのインタビューでは、デジタルコンテンツを活用することは、母親への支援に役立つととらえていた。指導の際などの説明は、日本語であるため、日本語と多言語が併記されていることで、内容が伝わりやすいととらえていた。しかし、日本語が母語ではない女性の場合、質問したい場面があったとしても、意味が通じるよう十分に質問できなかったり、説明する医療者も日本語だけでは十分に相手に伝えられないこともある可能性があると考えていた。育児等の知識の提供において、最低限の情報を伝え− 43 −

ることはできるが、細かな内容について相手が理解しているのか、母親への確認や説明などコミュニケーションという点においては、難しいととらえていた。

考察
1. デジタルコンテンツの特徴について

日本語での表記を見直すことは、外国人女性だけでなく、すべての女性へのケアの際に必要であることが明らかとなった。本研究で開発したデジタルコンテンツの内容において、上記の点に留意しながら作成し、インタビューから、育児に関する内容の理解は概ね良好であった。
本研究の特徴であるタブレットを使用する意義として、動画の掲載が可能であるということが考えられる。通常の紙媒体と異なり、文字による情報提供だけでなく、文章による細かな描写が難しい動作などは、動画を使用することによって情報提供することが可能であると考えられる。
また、タブレット端末は、場所を選ばず、好きな時に視聴することができ、授乳や育児で予定が決められない母親にとっては、有効であると考えられる。
2. デジタルコンテンツの効果についてインタビューを通して、多言語による情報提供の効果が明らかとなった。本研究は、日本語を母語としない、外国人女性と医療者スタッフ間の育児支援を補う目的で開発した。そのため、当初の利用対象者や場面では、外国人女性が一人で育児指導の際に確認することや、指導の際に、医療者と一緒に確認しながら情報を得ることなどを想定していた。李らの中国人の母親を対象とした調査では、母親は、健診や受診の際に言葉の壁による困難感を抱えていたことが報告されている 5）。一方、外国人患者の看護に必要となる能力に関する文献レビューでは、ケア提供者である看護師の外国人患者に関わる際の不安や困難なことにおいても、言語やコミュニケーションに関することがあげられていた 6）。外国語が堪能なスタッフがいない施設の場合、タブレット端末を利用したデジタルコンテンツによる支援は、限られた支援環境の中でも、母語による最低限の情報提供を行い、言葉の壁を可能長崎県立大学

看護栄養学部紀要

な限り最小限とする意義や、外国人の母親の育児に関する支援への活用ためにデジタルコンテンツは有用であると考えられる。加えて、デジタルコンテンツの特徴である、いつでも、何度でも教育内容を視聴することができるという利点は、日本語を母語としない女性にとって有益であると考える。
また、外国人妊産婦における育児の困難への対処方略の核は家族である 7） ことから、デジタ
ルコンテンツを外国人の母親だけでなく、その家族と共有することは、母親とその家族の支援にも効果が期待できること考えられる。
このように、母親への支援を行うためのタブ
レットであるが、一度限りの指導と違い、コンテンツの育児に関する内容を時間を気にせず確認することができるという点において、母親だけでなく、その家族への支援にも有効であることが分かった。

第21巻 （2023）期に対応した情報提供方法について研究を行っていく必要があると考える。
謝辞
本研究にご協力賜りました、研究対象者の皆様、医療職者の皆様に感謝申し上げます。
本研究は、科研費助成をうけて実施した（挑戦的萌芽研究：多文化共生における外国人女性と医療職向け周産期インターフェース構築に関する研究，研究課題 26670988）
本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。

引用文献1）出 入国在留管理庁 .（2022, December）. 在留外国人統計 . https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00250012&tsta
t=000001018034&cycle=1&year=20210&month=

3. 本研究の今後の課題

24101212&tclass1=000001060399

本研究は、医療者と外国人妊産婦の支援を目的に開発を行った。本研究のデジタルコンテン
ツは、文字および動画による育児に関する情報を多言語で作成しており、情報提供には効果があった。しかし、その情報をもとに、医療者と外国人妊産婦コミュニケーションをとることや相互理解を深めることに関しては、限界がある
ため、医療通訳等の支援を活用しながら細やかな支援を行っていくことが望まれる。
本研究は、１施設で研究を実施しており、中国語と韓国語を母語とする女性であった。文化的な配慮や施設の特徴などから、今後は、多施設で活用できるよう、内容や言語等についてさらに修正を検討していく必要がある。本研究の中では、日本の産後の生活に関する情報に関するニーズもきかれた。外国人の母親たちは、日本と母国の二国間の文化のジレンマを感じるという研究報告 8） や風習の相違に戸惑う 5） こともあるため、文化的配慮に留意したコンテンツ開発を検討していく必要がある。
また、タブレットの管理上、本研究の使用場面は、入院中に限定された。使用場所の限界から、産後の母親を対象に研究を行った。しかし、妊娠中や出産後の自宅に戻った後も、育児に関する情報の視聴や情報提供のニーズが強いことが分かった。そのため、今後、周産期の様々な時− 44 −（参照 2022 年 1 月 10 日）2）李 節子 .（2018）. 在日外国人の健 康支 援と医療通訳 : 誰一人取り残さないために . 杏林書院 .
3）内 閣官房 .（2012, August）. 外 国人との共 生社会実現検討会議 . https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/kyousei/index.html（参照 2022 年 1 月 10 日）
4）総 務省 .（2020）. 地域における多文化共生推進プ
ラン（令和 2 年 改訂）. https://www.soumu.go.jp/
menu_seisaku/chiho/02gyosei05_03000060.html（参照 2022 年 1 月 10 日）5）李剣 , 木村留美子 , 津田朗子 .（2016）. 石川県に在住する中国人母親の子育て支援に関する検討 . 金沢大学つるま保健学会誌 , 39（2）, 171-179.
6）原明子 , 柳澤理子 .（2020）. 日本人看護師が外国人患者をケアする上で必要な能力 -- 文献レビュー . 愛知
県立大学看護学部紀要 , 26, 17-28.
7）橋 本秀実 , 伊藤薫 , 山路由実子 , 佐々木由香 , 村嶋正幸 , 柳澤理子 .（2011）. 在日外国人女性の日本での妊娠・出産・育児の困難とそれを乗り越える方略 . 国
際保健医療 , 26（4）, 281-293.
8）鶴 岡章子 .（2008）. 在日外国人母の妊娠 , 出産および育児に伴うジレンマの特徴 . 千葉看会誌 , 14（1）,115-123.