2021 年度

自己点検評価年次報告書
【大学】

目白大学

部門別「自己点検評価年次報告書」の目的
目白大学・目白大学短期大学部内部質保証委員会
本学の内部質保証は、学長のリーダーシップのもと、大学の理念や方針に従い、現在の教育、研究、管理運営、社会貢献などの活動について、自らが現状を振り返り、向上と健全化を目指すために、ひたむきに改善を継続するプロセスが重要だと考えます。
その目的を果たすために、年度ごとの振り返り行い、ＰＤＣＡサイクルを用いた「報告書」で可視化することで、各教職員や各学科等の現在地や問題点の気づき、改善、あるいは維持のプロセスを確認し、本学の目標の再確認を行います。
この『部門別自己点検評価年次報告書』は、本学の教育活動の主軸である各学部、学科と附属施設及び委員会・センターの自己点検・自己評価です。各部門での教育の改革・改善の振り返りや次年度目標といった改善プロセスを大学内外に公開・共有することで、向上心と改革に前向きな姿勢を持続させ、教育の質の向上と健全化に取り組みます。

目凡次

例 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1

院 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

3

科 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

35

設 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

121

委員会・センター等 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

129

法

169

大
学
付

学
部
属

人

・

学
施

本

部 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

凡 例
2022 年 9 月 1 日
本報告書に記載する項目の定義並びに数値の算出方法は以下の通りとします。

○学生数（大学院・大学・短大）……正規課程所属の在学生。研究生や科目等履修生は含まない。
○留学生数（同上）……上記「学生数」の中の留学生数の内訳。研究生や科目等履修生は含まない。
○専任教員数……大学学部と短大各学科における所属でカウントするほか、大学院に所属する教員はその専攻でも専任教員として、研究所に所属する教員はその研究所でも研究員としてカウントする。
（本学では人事取扱い上、全ての大学教員は学部または短大のみに専属し、大学院は当該研究科所属であっても併任扱いとなっているが、本報告書で全ての大学院教員をカウントしないことは実態から乖離し、本報告書の趣旨にそぐわないため）○授業科目数……その学期に設定されている授業科目の数。
・学則に記載されている専門教育科目（学部共通部分を含む）、及び学科別開講の共通科
目（キャリア形成科目、外国語、スポーツ・健康科目）を基準とする。ただし、履修登録前に閉講が確定している（隔年開講、旧カリキュラムの残存、教員急病など）科
目はカウントしない。
・1 つの授業に複数のコマが設定されていても 1 科目と数える。
・履修学生ゼロによる閉講科目は 1 科目と数える。
・新カリキュラム・旧カリキュラムで科目名が変わるが同じコマで実施している場合は
2 科目・1 コマでカウントする。
・実習科目・卒業研究・留学期間の振替対応科目・臨地研修は 1 科目としてカウントするが、コマ数はカウントしない（学内で実習報告の授業等をすることがあっても同様。
さいたま岩槻キャンパスでの学内実習は除く）。
・同一科目・コマで集合授業と分割授業を共に実施している場合（例：子ども学科の音楽）は、担当教員の給与支払い上の扱いに関わりなく 1 科目・1 コマとカウントする。
・再履修用授業を別途に実施している場合は、同一科目名であれば本体の授業と別扱い
せず、コマ数のみ別にカウントする。
・通年実施の科目、及び卒業研究や臨地研修など学期ごとに完結する実態のない科目は「通年／その他」に分類して数える。
・同一科目を複数の学科の学生が一緒に履修する形態で実施している場合（例えば中国語と韓国語で 1 科目 1 コマ、児童教育と日本語で 1 科目 3 コマ）は、それぞれの学科に全コマ数を加算する（→前例の場合、中国語と韓国語に 1 科目 1 コマずつ、児童教
育と日本語に 1 科目 3 コマずつ単純加算。この結果、全学科の合計コマ数が実態より多くなっている）。
・学部共通の専門教育科目は科目数・コマ数ともに各学部所属学科に単純加算する（例
えば、平成 28 年度データの場合、外国語学部の春学期 13 科目 15 コマ・秋学期 16
科目 18 コマは、英中韓日の 4 学科にそれぞれ単純加算。この結果、全学科の合計科
目数・コマ数が実態より多くなっている）。

-1-

○開講総コマ数……その学期に実際に開講（≠実施）されているコマ数の合計。
・学則に記載されている専門教育科目（学部共通部分を含む）、及び学科別開講の共通科
目（キャリア形成科目、外国語、スポーツ・健康科目）を基準とする。
・1 つの授業に複数設定されているコマは別々に数える。
・開講したが結果的に履修学生が開講基準以下で実施しない場合も、開講しているので
1 コマとしてカウントする。
・担当教員が変更になっても開講されていれば数える。
・7 回授業の場合は 0.5 としてカウントする。また、非常勤講師の担当コマ数については実績に従い算出し、小数点第 2 位で四捨五入する。
○進路状況……年度末で確定した、卒業生の進路状況。
・就職は正規雇用または非正規雇用（契約社員（1 年以上）
、契約社員（1 年未満)）で就職した卒業生、進学は大学院、大学、専門学校、留学が確定した卒業生、その他はアルバイト、家事手伝い、結婚、資格取得準備中、進学準備中、留学準備中、公務員試
験準備中、科目等履修生、研究生、聴講生の卒業生とする。
○論文数……シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が執筆した件数の合計。
・複数の構成員が共同執筆していた場合、その学科で 1 件と数える（1 件の共同執筆論
文について構成員の人数分だけ件数がプラスされることはない）。
・他の学科教員が共同執筆者に含まれていた場合、それぞれの学科で 1 件と数える（この結果、全学科の件数合計は実際の論文件数より多くなる可能性がある）。
○学会発表件数……シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が発表した件数の合計。
・複数の構成員が共同発表していた場合、その学科で 1 件と数える（1 件の共同発表について構成員の人数分だけ件数がプラスされることはない）。
・他の学科教員が共同発表者に含まれていた場合、それぞれの学科で 1 件と数える（この結果、全学科の件数合計は実際の発表件数より多くなる可能性がある）。
○科研費助成金……シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が獲得した件数と金額の合計。
・複数の構成員が共同で獲得していた場合、その学科で 1 件と数える（1 件の共同発表について構成員の人数分だけ件数がプラスされることはない）。
・他の学科教員が共同研究者に含まれていた場合、それぞれの学科で 1 件と数えるが、配分額は当該年度の当該所属教員に配分された金額の合計とする（この結果、全学科の金額合計は実際の獲得金額総計と一致するが、件数合計は実際の獲得件数より多くなる可能性がある）。
○特別研究費……シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が獲得した件数と金額の合計。

以上

-2-

大

学

-3-

院

-4-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名国際交流研究科

記入者氏名（役職）飛田 満 （研究科長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項＜教育・学生指導＞○新型コロナウイルス感染拡大のため、研究科の授業は2021年度も引き続き遠隔授業となった。中国に帰国した学生がそのまま日本に戻れず（戻らず）、遠隔授業で指導は受けたが学生の日本語能力の低下が著しかった。
○前年度に引き続き、2021年度ＦＤ活動の目標として「修士論文指導体制の強化」を掲げ、年間を通じて研究科を挙げて論文指導の進め方を検討した。
○所謂ゼミ（「国際交流研究演習」「修士論文指導演習」）を中心として、研究論文の書き方に関する様々なレベルでのきめ細かな少人数・個別指導を徹底して行った。
○修士論文中間発表会（7/17）と最終試験（1/29）を、Zoomによるオンラインで実施した。最終試験後、その結果を踏まえて研究科委員会での審議の結果、4名合格と判定した。2名未提出であった。学位論文に係る評価基準に則った審査と評価を行った。
○コロナ禍で中国に帰国してそのまま日本に戻らない学生が多かったため、進路指導や就職支援は事実上できなかった。日本国内で内定を得たものの就職しない者がいた。他は帰国して就活中のまま学業を終えた。
＜研究・社会貢献＞○著書（共著）3件、論文（単著）2件、論文（共著）8件、学会発表6件、講演・講師10件、その他（書評、報告書、共同研究、パネリスト等）12件。コロナ禍にあって調査研究が難しくなっている分野もある中で、決して多いとは言えないが基盤的・先取的な研究が堅実に遂行されていることが見てとれる。
○新型コロナウイルスの感染拡大により、国際交流研究科第6回公開講演会は2021年度も開催を見送った。地域社会学科公開シンポジウム「第14回地域フォーラム」を共催した。
＜管理運営＞○コロナ禍ながら、新入生・在学生オリエンテーション、学位記手交式は対面で行うことが出来た。
○新型コロナウイルス感染予防のためZoomによる進学相談を実施した。コロナ禍で来日している留学生も激減し、国際交流関係は敬遠されると思われたが、6名の新入生を確保した。うち2名は帰国子女社会人と本学社会学部卒業生であった。

(2)今後の課題＜教育・学生指導＞○研究科全体による論文指導体制の強化とゼミを中心としたきめ細かな個別指導により、学位論文に係る評価基準に則った論文指導をさらに徹底する。
○留学生の日本語能力の低下が指摘されている。留学生のための共通科目ないしプログラム等を設置できないか、研究科を超えた検討を開始する。
○中間発表会と最終試験を2年ぶりに対面での実施の方向で準備し、新型コロナウイルスの状況を鑑みて実施方法を最終的に判断する。
○2022年度からハイブリッド型を採用し、遠隔授業と対面授業が混在することになるが、引き続きキャリアセンターと連携しながら、ゼミをベースに進路指導・就職支援を行っていく。
＜研究・社会貢献＞○研究科ウェブサイトを活用し、教員の研究教育や社会貢献の活動成果について学部学科とリンクして効果的・積極的に情報発信を行うように働きかけていく。
○オリンピック・パラリンピックと連動した活動・事業はほとんど不発に終わったが、仕切り直しをして、時代のニーズに基づく実践的課題に即した研究の推進を図るとともに、社会との接点を重視した産学連携や地域連携等によるプロジェクトを進める。
○新型コロナウイルスの状況を鑑みて、国際交流研究科第6回公開講演会を開催の方向で準備し、開催方法は新型コロナウイルスの状況を鑑みて検討する。
＜管理運営＞○新型コロナウイルスの影響で来日する留学生も激減した中、2021年度のように社会人や卒業生もターゲットにしながら、極めて難しい状況が予想されるが粘り強い学生募集を行っていく。
○大学院教育に関する全学的方針を踏まえた「遠隔と対面のハイブリッド型教育」をめざし、どの科目を遠隔授業で行っているか、どの程度まで論文指導を遠隔化できるかなど、遠隔授業の割合と論文指導のあり方を検討する。

-5-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名国際交流研究科 国際交流専攻

記入者氏名（役職）鈴木 章生（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退 学 者 数 (年度末集計)
就 職
進 学
進 路 状 況(年度末集計)
その他
計

20
40
8
6
14
7
6
13
0
0
0
0
4
4

2021年度（令和3年度）

名

教

名

授

名

准 教授
専任講師
兼
担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

名
名

専任教員数
（5/1現在）

8
3
0
0
11
4

名
名
名
名
名

特任内数

博士内数

0
0
0
0
0

6
3
0
0
9

名
名
名
名
名

名
名
名
名
名

名

名
名
名

授業科目数

通年/その他
春学期

名
名
名

春学期
秋学期

開講総コマ数名

秋学期
通年/その他

16 コマ
15 コマ
0 コマ
26 コマ
35 コマ
0 コマ

内非常勤
担当

3 コマ
4 コマ
0 コマ

項
目

（

2020年度 自己点検評価
教 課題と2021年度の改善目標（Action）
育 ① 院生の研究論文や調査研究の方法などを指導強化するための検討を行う。

）② 10名の院生受け入れを目指し、院生の研究課題と教員とのマッチングにできるだけ偏りのないように担当教員を配置する。
学
生 ③ 日本人の新卒者およびリカレント教育に力を入れて、魅力あるカリキュラムの紹介とキャリア指導を訴える効果的な広報活動を展開する。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 論文の読み方、書き方および文献調査・社会調査の方法を（学生・院生共通で）指導するテキストづくりと体制強化を検討する。
含む ② 院生の研究テーマ調査と同時に担当教員の研究業績の紹介、さらにできるだけ数多く面談ができる体制づくりを強化する。
③ 日本人の院生を受け入れ、社会に送り出す魅力ある学修内容とキャリア形成に直結する資格、ハイブリッド型の学びを検討し、広報する。
項目（

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入
１．取組状況（Do）① 院生の研究論文や調査研究の方法などの指導強化について研究科委員会等で検討した。
② 2021年度はコロナ禍にあってZoomによる教員との個別相談を行うなど、適正に行われた。
③ 大学院案内では毎年改訂版を印刷している。また日本語学校にチラシの配布を行った。
２．点検・評価（Check）
教① コロナの影響で日本に来られない院生への指導など、多くのケースでメールやZoomなどを利用した。日本語能力向上の基礎的なテキスト作成には育至らなかった。

）

学 ② 大学院案内やホームページの教員紹介によって教員の研究業績紹介は概ね達成できている。面談などは適宜Zoomを使って実施した。
生 ③ 日本人学生は2名入学した。リカレント教育として専門知識を学修する環境は整えられている。留学生で日本での就職は3名のみであった。
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 対面とオンラインなど多様な学びの方法を推進する。日本語能力の低下が見られるので改善策を検討する。
む ② 教員の研究業績紹介はルーチン化しているが、院生の研究テーマ決定および担当教員の選定には偏向が見られ、担当する教員、しない教員で分かれている。
③ 日本人学生の入学受け入れと学修内容の広報に努めるとともに、院生の日本国内の就職支援体制や方法などを検証する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 日本語能力の高い留学生の選抜では入学者が減るので、入学後の日本語能力向上を目的とした科目やプログラム、院生発表会などを検討する。
② 教員の専門紹介の徹底、指導教員決定のための面談・マッチング方法などを研究科委員会で検討する。
③ 日本人学生を対象に生涯学習センターや社会教育施設にチラシを配布する。就職支援部からのガイダンスや相談会を研究科として企画する。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① カリキュラム改正および開設科目の見直しのための議論を再開する。
② キャリアを意識する資格取得や、ＩＣＴ教育を含めたハイブリッド型教育などの新たな方法を策定する。
管理 ③ チラシの効果測定を考えて状況把握し、配布先を検討し、HPを積極的に活用して、効果的な広報活動を展開する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 定期的な議論の場を設定し、2021年度内に方針を提示し、2022年度に改正の手続きに入る。
② ①と同時並行して検討を行う。
③ 配布先の検討を踏まえて秋学期の大学院入試に間に合うように配布し、HPへの投稿を推進する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 他学科教員を含むためカリキュラム改正および開設科目の見直しに関して予備的な検討を行った。
② キャリアを意識した資格取得やICT教育を含めたハイブリッド型教育などの新たな方法を検討した。
③ 入試広報チラシの配布先を検討した。
-6-

２．点検・評価（Check）① 所属学部学科の状況を踏まえながら教員個々に意見聴取した。
② 院生1名に対して学芸員養成課程修了者を出した。ハイブリッド型教育は個々の検討レベルで止まり、新たな方法の策定までには至らなかった。
管 ③ 従来の留学生を対象にした日本語学校に加え、社会人教育（学び直し）を意識して、大学周辺の区の社会教育施設および生涯学習施設30か所程を
理
選考した。
運
営 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 社会学部両学科の動向を踏まえ、大学院のカリキュラム・開設科目ならびに教育方法について継続的に議論する。
② 大学院での資格取得、留学生の日本国内での就職活動を支援する。ハイブリッド型教育の具体的な制度設計を行う。
③ 日本語能力の高い留学生に加え、学び直しを希望する社会人を意識した受け入れと広報をさらに強化する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① カリキュラム・開設科目ならびに教育方法を検討するプロジェクトチームを編成する。
② 大学院生の進路についてキャリアセンターと相談するとともに、ハイブリッド型教育を含む大学院教育のプロジェクトチームを編成する。
③ チラシ等の配布を通じた広報に加え、社会人を対象にした講演活動を企画して認知度を上げる。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 感染状況などを踏まえ、感染対策を行いながら公開講演会を実施する。
② 国際交流と産学連携および地域連携について改めて企画する。
社
会 ③ 2021年度はコロナの感染状況が不透明であるが、研究科教員の研究活動や社会貢献活動の情報を発信する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① ZOOMを使った公開講演実施の技術的可能性も検討する。
② 東京における外国人居住者が最も多い新宿区との連携を検討する。
③ 1人１項目で直近の研究活動・社会貢献活動の情報（テキスト・画像）を集め、HPへの掲載を推進する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍の状況の中、染の小道関連イベント、エコ活動などできる範囲で公開講演活動に関わった。
② コロナ禍の状況の中、産学連携および地域連携について国際交流研究科として新たな企画を検討するまでには至らなかった。
③ 研究科の教員の研究活動や社会貢献活動の情報をHPなどを通じて発信するよう推奨した。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍の状況の中、染の小道関連イベント、エコ活動などできる範囲で関与したが対面ではなくオンラインで実施した。
② 国際交流研究科として産学連携および地域連携について新たな企画検討は研究科委員会でできなかった。
社
会 ③ 国際交流研究科の教員の研究活動や社会貢献活動の情報をHPなどを通じて一部発信した。
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 国際交流研究科の社会貢献として公開講演会の開催の在り方を検討し、企画内容および関係団体との交渉を検討する。
② 国際交流研究科として産学連携および地域連携について従来の見直しを含め新たな企画を研究科委員会で検討する。
③ 国際交流研究科の教員の研究活動や社会貢献活動の情報をHPなどを通じてさらに発信する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学外の団体（地域住民、新宿区などの行政およびNPO法人等）との共催事業として公開講演会を企画開催する。
② ①とも関わるが、研究科委員会で産学連携および地域連携について現状を見直し、新たな企画ができるのかどうか検討する。
③ 研究科の専任教員11名の研究活動や社会貢献活動の情報を9月上旬にHPなどを通じて発信する。その後は毎月１回１名ずつ情報発信を行う。

-7-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名心理学研究科記入者氏名（役職）小野寺 敦子(研究科長)

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項<教育>①2021年度もコロナ感染症の影響によりほとんどの授業はZoomによる遠隔（オンデマンド型・同時双方型）授業であったが、学生からの評価はおおむね良好であった。特に現代心理学専攻には社会人の院生もいることから、受講がしやすいという利点もあった。
②遠隔ではあったが、構想発表会や中間発表さらには最終発表会などは、従来の対面とかわらず実施することができた。
③論文指導は遠隔ではあったが、共有画面などを使いながら、しっかりと行うことができた。
④また修士論文の評価はいずれも昨年度作成された審査基準に基づき適正に実施できた。
⑤臨床心理学専攻の実習では、コロナ感染症のため予定通りに実施できなかった施設もあったが，新たに協力していただける施設に依頼したり代替措置をとり柔軟な対応ができた。
⑥臨床心理学専攻では、内部枠選抜試験を今年度も実施した。前年度実施しなかった学力試験を2022年度入試では実施した。
⑦博士課程の院生においては、審査のある外部論文へ投稿し採択されたため、博士論文を提出する準備が順調に進んでいる。
<管理運営その他>①研究科委員会は原則第4水曜日に開催し両専攻での情報共有も十分できた。
②心理カウンセリング学科と合同でFD（内容：LGTBについての理解と学生への配慮)を実施し学生指導の参考となった。
③オープンキャンパスでの相談会は予約を取ったうえで対面で実施した。現代心理学専攻では、その相談会に出席した人の中から数名が本専攻を受験し合格した。
④入学者を増やしていくために、現代心理学専攻独自のホームページを起ち上げたが、まだ十分活用されていない現状にある。
⑤博士課程では、英語のテストの内容について検討がなされた。
⑥この数年、博士課程への受験者はいたものの合格に至っていなかった２０２２年度への入試では３名の合格者がでた。

（2）今後の課題<教育>①対面授業とハイブリット型授業が適切に行われているかを検討し、学生にとっての最適な授業方法を検討する。
②臨床心理学専攻では、コロナ感染拡大の状況をみながら円滑な実習運営が行われるようにしていく。また、院生が充実した実りある実習を行えるように教員間で状況を共有していく。
③両専攻ともに、質の高い修士論文を執筆できるように学生を指導していく。
④臨床心理学専攻では、引き続き公認心理師試験への対策が求められる。資格試験に対応した授業や学生への支援をする必要がある。
〈管理運営その他>①博士後期課程では３名が２０２２年度入学したが、今後も一定の院生数を維持できるようにする必要がある。
②博士課程では専任教員が定年退職をして行くことに伴い、教員補充を考えて行く必要がある。
③現代心理学専攻では２０２２年度１０名の合格者をだし、そのうち社会人の入学者も増加傾向にある。さらに広報活動を充実させる必要がある。とくに心理カウンセリング学科４年の内部生に対して説明会を開催して行く必要性がある。
④臨床心理学専攻では２０２２年度合格者は２０名いたが、入学者は９名となっていた。入学定員は３０名であるが、公認心理師課程が導入されてきたことにより教員の負担も大きくなってきていることから、定員の見直しをする必要があるかどうかを検討する必要がある。
⑤在籍する学生についての情報を教員間で共有し専攻全体としての学生指導を充実させていく。

-8-目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

教育課程

研究科名・専攻名心理学研究科 現代心理学専攻

記入者氏名（役職）河野 理恵(専攻主任)

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

(年度末集計)(年度末集計)進 路 状 況(年度末集計)（教
育評価対象年度カテゴリー

入 学 定 員収 容 定 員項目

シート3
（専攻主任記入）

就 職
進 学
その他
計

20
40
5
9
14
0
0
0
2
2
4
0
0
4

2021年度（令和3年度）

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

准 教授
専任講師
兼

名

担

計

名
名

授

非常勤講師数 （5/1現在）

6
1
1
0
8
7

特任内数

博士内数

0
0
0
0
0

3
1
1
0
5

名
名
名
名
名

名
名
名
名
名

名
名
名
名
名

名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

14 コマ
15 コマ
1 コマ
13 コマ
20 コマ
13 コマ

内非常勤
担当

1 コマ
4 コマ
0 コマ

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① 遠隔授業であると、院生同士が実際の交流が行えないために院生間の協力体制が持てないという課題があった。
② ゼミにおいても担当教員との意思疎通が十分にとれないことが懸念された。

）

学 ③ 社会人でこれまで心理学を学習してきていない院生への指導をどのようにするかは今後の課題である。
生 ④ ①と②の状況をふまえて今後は対面での授業をどの程度、いれていくかを考えて行く必要がある。
指導 改善に向けての具体的な計画（Plan）
含 ① 現代心理学専攻独自のホームページを作成したのでそれを活用していく。
む② 本学学部の学生に現代心理学専攻の特徴と指導体制などをもっとアピールして入学してもらえるように計画をたてる。
③ 対面と遠隔とをうまく取り入れたハイブリッド型授業の割合についてを検討する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 授業：新型コロナウイルス感染拡大のため、ほとんどの授業はZoomを用いた遠隔（オンデマンド型・同時双方向型）授業で実施した。
② 大学において心理学を学んできた者とそれ以外の専攻であった者、大学新卒者と社会人など多様な学生のバックグラウンドに配慮した授業を実施した。
③ M1には次年度4月の構想発表会に向け、M2には修士論文を提出できるようにゼミ担当教員が研究指導を実施した。
２．点検・評価（Check）（

教
育① 遠隔授業中心であったが、授業内容については例年と同質の内容を確保できた。
② 異なる背景・能力をもつ学生を想定した授業の進行、関わり方が必要であると認識した。

）③ 担当教員は各学生に対してマンツーマンでの論文指導を行うとともに、必要に応じて、ゼミ内で院生同士の意思疎通が図れるように、Zoomではアウトブレイ
学
ク機能などを使い討論をさせたり、全体で自由に討議する時間を設けた。
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 大学院では対面授業と遠隔授業のハイブリッド型授業を実施していくことから、遠隔授業での授業内容の理解や教員や院生同士の意思疎通がつつがなく実む
施できるようにすることが目標である。
② 学生の背景・能力を理解し、どのような学生にでも参加・理解可能な授業運営を考えることが必要である。
③ 教員は各学生が自身の研究をつつがなく遂行できるよう支援・配慮し、学生同士のコミュニケーションも保てるようにしていくことが目標である。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 対面授業とハイブリット型授業の適切な割合を確認し、それぞれの授業での最適な運営方法を検討する。
② 入学者に対する情報を教員間で共有し、自身の授業をすべての学生に公平に分かりやすいものにしていく。
③ 教員は各学生の研究進度に留意し、個々の学生に応じた指導を行っていく。

項目

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① 現代心理学専攻の特徴の一つは、臨床心理学専攻とは異なり、心理学の様々な分野について学べる点にある。したがってこうした特徴を目白大学の学部の学生や外部の心理学に関心のある学生および社会人にアピールしていく必要がある。
管
理 ② 入学者を増やしていくためにどうすればよいかを考えていく必要がある。
運
営 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 専攻独自のホームページが完成したので、それをもっと活用していく。

-9-

② 学部学生の入学者を増やすために、キャリアの授業や説明会を開催していく。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 現代心理学専攻独自のHPが完成し、学園HPにアップできるように交渉を行った。
② 目白大学人間学部の新卒者から現代心理学専攻への入学者を増やすために、心理カウンセリング学科の授業内、及び4年ゼミで現代心理学専攻に関する説明の時間を設けた。
２．点検・評価（Check）① 学園HP上にアップするためにはいくつかの課題があることが明らかになった。
管 ② 現代心理学専攻を認知してもらえたとともに、目白大学人間学部新卒者の受験があった。
理運
３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 学園HP上に現代心理学専攻独自のHPを掲載して情報の充実を図り、学外に向けて広報できるようにしていく。
② 引き続き、目白大学人間学部・心理学部の学生が現代心理学専攻に対して興味・関心をもつように促していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 入試広報課と連携を取り、現代心理学専攻独自のHPを活用していく。
② 心理学部心理カウンセリング学科2～4年生の授業において、大学院の説明を行っていく。

項目

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① 各教員の社会的貢献活動について情報を共有できる機会をつくっていく必要がある。
社
会 ② 本専攻の卒業生のその後の活動について情報を収集し、本専攻で学んだことをどのように社会活動に活かしているかを把握する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① 専攻会議を開催して、各教員の活動や専攻全体としてどのような社会貢献ができるかを話し合う機会を設定する。
② 現代心理のホームページに教員および卒業生の社会貢献についての情報を載せていく。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 専攻会議において、各教員が行っている研究や活動について話す時間を設けた。
② 2020年度現代心理学専攻卒業生に目白大学心理学部において仕事の話をしてもらった。
２．点検・評価（Check）① 教員それぞれが自身の専門を活かし、教育、福祉、産業、犯罪など多方面で企業や団体、法人などと連携していて研究や活動を行っていた。
② 現代心理学専攻で学んだこと、臨床発達心理士を取得したことを踏まえ、発達支援の仕事に従事していた。
社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 各教員の社会貢献活動について、情報共有できる機会を作っていく必要がある。
② 本専攻の卒業生のその後の活動について情報を収集し、本専攻で学んだことをどのように社会活動に活かしているかを把握する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 専攻会議を開催して、各教員の社会貢献活動を共有するとともに、専攻全体としてどのような社会貢献ができるかを話し合う機会を設定する。
② 各教員が直近の自身の卒業生などと連絡を取り、現在の活動について情報を収集する。

-10-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名心理学研究科 臨床心理学専攻

記入者氏名（役職）髙橋 稔（臨床心理学専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)項目

シート3（専攻主任記入）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

30
60
14
14
28
0
0
0
1
0
11
0
2
13

2021年度（令和3年度）

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

5 名
3 名
3 名
0 名
11 名
3 名

特任内数

博士内数

1 名
0 名
0 名
0 名
1 名

1 名
3 名
3 名
0 名
7 名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

11 コマ
9 コマ
6 コマ
10 コマ
7 コマ
25 コマ

内非常勤
担当

3 コマ
2 コマ
7 コマ

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 実習時間の確保が不安定な状況が継続することを想定し、実習の安定した実習時間確保のための措置を検討する必要がある。
② 学生の積極的な発言と意見交換をより一層促し、学習効果をさらに高めていく必要がある。
教
育 ③ 授業内容については例年と同質の教育を提供できたことから、引き続きコロナ禍に合わせた工夫を行っていく。
④ コロナ禍によってオンラインで実施可能な検査がさらに増えつづけている。その内容も取り入れ、これからの時代に即した対応を身につけられるようにする。
学
生 ⑤ 内部選抜試験に学力試験を実施すると共に、面接試験も対面で実施し、優秀な院生の確保に努めることが望まれる。
指導 改善に向けての具体的な計画（Plan）
含 ① 内部実習においてはグループ療法の導入、外部実習においてはより複数の実習先を確保し、予測できない状況にも対応できる体制を整える。
む ② ディスカッション時の構造化やグループ作り、課題提示を工夫し学生の発言頻度を増やしていく。
③ コロナ禍でのカウンセリング実践についての情報を集めつつ、それらを授業内で取り上げていく。
④ 臨床現場の変化に応じて、対面形式、オンライン形式での心理検査の情報を集め、引き続き紹介していく。
⑤ 臨床心理学専攻の学内選抜試験の周知を学生に図ると共に、応募者数を増やす工夫が必要である。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 内部実習ではグループ療法（集団療法）の準備を進めたが，COVID-19の影響を受け，模擬実施にとどまった。外部実習でもCOVID-19の影響を受け実習ができない施設もあったが，新たに協力施設に依頼したり，代替措置をとるなど柔軟ない対応ができた。
② 臨床心理学基礎実習や臨床心理学実習を中心にグループ活動を行い，積極的に発言する機会を設けた。
③ 授業内容については例年と同質の教育を提供できた。コロナ禍でのカウンセリング実践については，一般的な感染予防対策やオンラインによる面接実施などがあり，主に実習授業内で取り上げられた。

（④ 心理検査実施についての情報は目立ったものはなかった。
⑤ 内部枠選抜試験を実施した。新型コロナウィルス感染拡大対応のために前年度実施しなかった学力試験も，2022年度入試では学力試験も行った。
２．点検・評価（Check）
教 ① COVID-19の感染拡大の状況を継続的に見極めていく必要がある。集団療法についてもCOVID-19の影響を受けているが，徐々に準備を進める必要がある。
育② 実習関係の授業は，オンライン授業を行うことが多かったが，この形式で討論をすることには限界があることもわかった。
学 ③ 授業内容については例年と同質の教育を提供できた。
生 ④ 引き続き，新たな心理検査や心理療法等に関する情報を収集する必要がある。
指
導 ⑤ 内部枠選抜試験であらたに実施した学力試験の効果については引き続き結果の積み重ねが必要である。一般入試では，より一層の広報活動が必要である。
含
む ３．課題と次年度の改善目標（Action）※次年度の課題及び改善目標を立てるにあたり，あらためて項目を整理した（1.Do，2.Checkとは必ずしも番号は連動しない）① 授業 学生の積極的発言と意見交換を促し，学習効果を高める。また対面での交流を深めることでオンラインでの集団討論等を深める。
② 実習 COVID-19の感染拡大の状況を常時把握しながら，円滑な実習運営を図る。内部実習では集団療法を開始する等により安定した実習時間を確保する。
③ 修士論文指導 COVID-19の感染拡大の状況を見極め，研究方法等を限界を理解しながら柔軟に対応する。
④ その他 引き続きCOVID-19感染拡大下での心理臨床実践の状況に関する情報収集を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 授業 各授業内でも学生の発言機会を積極的に設ける。対面授業の割合が高まっているので，対面での交流を深めることでオンラインでの討論を充実させる。
② 実習 引き続き，COVID-19の感染拡大状況に関する情報収集を行い協議する。内部実習では新たに始める集団療法の実施に向けて準備を進
める。
）

-11-

③ 修士論文指導 研究の実施環境を整備するために，積極的に学科と連携したり，専門業者に委託するなどの策を図る。
④ その他 COVID-19のに伴う心理臨床実践の変化や新たに求められる事柄について，会議等で情報交換をする。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
管
理 ① 内部選抜試験の実施に向けて、具体案を作成して検討を十分に行う。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 外部および内部の心理実習とレポートの負担が院生にかなり大きいため、負担軽減のための指導の工夫をする。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 内部選抜試験では学力試験を実施した。COVID-19の感染拡大の状況もあり，提出のための来校を減らすため，ｵﾝﾗｲﾝを介したレポート提出方
式をとった。
２．点検・評価（Check）① 内部選抜試験は支障なく実施した。いくつかの実習負担の軽減もはかれたが，提出方法のオンライン化による弊害もあった。
管理 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
運※次年度の課題及び改善目標を立てるにあたり，あらためて項目を整理した（1.Do，2.Checkとは必ずしも番号は連動しない）
営① 入学試験 内部選抜試験は，引き続き結果を蓄積していきながら課題を探る。一般試験については，これまでの試験結果を踏まえ，出題傾向等を見直す。
② 資格 臨床心理士指定校の中間評価（実地視察）の年に当たるため，あらためて専攻全体のカリキュラムを見直す機会とし，今後の改善点を探る。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 入学試験 内部試験は引き続き入学試験結果を蓄積する。一般試験については，試験作成に向けて専攻内で協議する。
② 資格 臨床心理士指定校中間評価の結果を参考にしながら，専攻カリキュラムや担当者の見直しと，改善点を協議する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 大学院専攻としての社会貢献について，専攻内で検討した
２．点検・評価（Check）① 大学院専攻としての社会貢献について，専攻内で目標をたてた社 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
会※次年度の課題及び改善目標を立てるにあたり，あらためて項目を整理した（1.Do，2.Checkとは必ずしも番号は連動しない）
貢①
心理カウンセリングセンターとの連携 準備段階であった集団療法を実施にに向けて進めることで，あらたな地域支援を提供する。
献② 修了生 カウンセリングセンターでの研修会に参加を呼びかけ，修了生との交流を深める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 心理カウンセリングセンターとの連携 センター相談員や研修員（院生）と連携を図りながら，集団療法実施にむけて準備を進める。
② 修了生 カウンセリングセンターでの研修会に参加を呼びかけ，修了生と交流する機会を設ける。

-12-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名心理学研究科 博士後期課程専攻

記入者氏名（役職）小野寺 敦子(研究科長)

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数
進路状況
(年度末集計)項目

シート3（専攻主任記入）

1 年
2 年
3 年
計
1 年
2 年
3 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

3
9
0
0
1
1
0
0
0
0
1
0
0
0
0
0

2021年度（令和3年度）

特任内数

名
名
名

教

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授

名

専任講師

名

兼

名
名

※研究指導教員と指導補助教員のみ

担計

非常勤講師数 （5/1現在）

6 名
0 名
0 名
0 名
6 名
0 名

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

博士内数

4 名
0 名
0 名
0 名
4 名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

4 コマ
2 コマ
5 コマ
4 コマ
2 コマ
4 コマ

内非常勤
担当

0 コマ
0 コマ
0 コマ

名
名

2020年度 自己点検評価（

教 課題と2021年度の改善目標（Action）
育 ① 次年度は在籍学生は1名であるが投稿論文作成にあたり博士論文審査提出はない予定である。
含② 在籍学生が1名であり学生数を増やす必要がある。
む学
改善に向けての具体的な計画（Plan）
生
指 ① 在籍学生に適切な学術誌に論文投稿するように指導する。
導 ② 入学者を増やすため修士課程修了予定者へ博士後期課程進学を勧める。
）
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 博士課程の在籍学生は1名であったが、審査のある心理学学会誌へ投稿し採択され博士論文審査への要件をクリアーした。
② 在籍学生が1名であったが、2022年度の入試に際し3名の受験者があり、3名共に合格し学生数を増やすことができた。

（

教
育

２．点検・評価（Check）① 博士課程の継続するためにも必要な、学生数を確保できたことは評価できる点である。
② 1名の在籍学生が、審査のある心理学専門雑誌に投稿し採択できた点で指導は評価できる。次年度に博士論文を提出する準備が進められている点は評価できる。

）

学生
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導① 博士課程への受験生が減少傾向にあったが2022年度に3名が受験し全員合格となった。次年度以降も継続して博士課程の院生の人数を確保で含きるようにしていきたい。
む② 博士課程に所属の教員が徐々に退職して行くことに伴い、博士課程を指導できる教員構成をどうすべきかが課題である。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 在籍学生に適切な学術誌に論文投稿するように指導し、採択に至ることができた。
② 入学者を増やすため修士課程修了予定者へ博士後期課程進学を勧めその成果がえられた。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
管
理 ① 担当教員の退職などを考慮し今後の教員構成を考えなければならないが、博士後期課程学生の入学状況を考慮する必要がある。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 今年度末の入試状況により今後の担当教員構成を決めていく。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 博士課程担当教員の退職などを考慮し今後の教員構成を会議において検討した。
② 博士課程入学試験問題の見直しをおこなった。
２．点検・評価（Check）① 長年、行なわれてこなかった英語の入試問題の見直しを行った点は評価できる。
管-13-

理 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
運 ① 博士課程の院生の学習状況、博士論文の研究状況を教員間で共有できるようにしていく必要性がある。
営 ② 院生が本学で学んでいる環境や指導体制等についてどのように考えているかを知っておく必要性があるため、授業評価等を博士課程の院生にも実施していきたい。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 博士課程担当教員で会議を開催し、今後の教員構成を考えて行く。
② 今年度も博士課程の入試問題について検討していく。
③ 博士課程の院生に対しても授業評価等のアンケートを実施していく。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① 研究科全体として講演会などの実施を検討する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 社会貢献については学部との協働活動を行う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 研究科全体としての講演会の実施は、コロナ感染症の拡大により実施することができなかった。
２．点検・評価（Check）① 学部主催の講演会について、院生や博士課程の院生にも、参加をよびかけた。
社
会
３．課題と次年度の改善目標（Action）
貢
献 ① 研究科全体が主催する講演会の開催をコロナ感染症の状況を見ながら検討していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 博士課程所属の教員の各専門分野や研究業績についてを、入学案内や学園のHPにも積極的に載せて行けるようにする。そうすることで外部の学生へのアピールをして、入学志願者を増やしていく一助としていきたい。

-14-目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名経営学研究科記入者氏名（役職）吉原 敬典 （研究科長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項【教育】コロナ禍により、Zoomなどの遠隔ツールを効果的に用いることで、対面と変わらない効果的な授業を行なうことができた。
オンライン授業においても、教員と学生間におけるディスカッションは活発にとることができた。
遠隔授業の中で学生間においてもスムーズなディスカッションを実施することができた。
【学生指導】
大学院における遠隔授業については昨年同様、混乱もなく比較的スムーズに授業が進められた。
また、様々なソフトウェアを使うことで円滑かつ効果的な学生指導を行なうことができた。
学生の所在確認や渡航の有無などの確認を行なったり、授業の際に学生に対して身心の健康状態などの確認を行なうことで、学生の身心の健康の把握に努めた。
【社会貢献】
各教員が各自の分野において活動を行ない、学会運営活動や地域連携事業への参加などを行なっているが、21年度も、引き続きコロナ禍の影響のため、各教員の学会活動や地域連携活動などが中止となったり、活動が制限された面が多かった。
コロナ禍でも可能な学会活動などについては各教員が昨年度も引き続き実施した。
【組織マネジメント】
研究科としてバランスがとれた体制になるよう専任教員を一部補充できたことで、大学院の講義の幅が広がり、安定した運用が可能となった。また、大学院の認知度を高め、受験生を増加させるため、今後の広報活動の取り組みに関する準備を行なった。

(2)今後の課題【教育】
これまでは、学生同士の交流も遠隔でのコミュニケーションにとどまっていたが、今後としては、コロナ禍の影響が減ってきたため、できれば対面で学生同士のコミュニケーションが活発化するような機会を設ける。
【学生指導】
昨年度においては、学生の所在確認や渡航の有無、身心の健康状態などの確認を行なっていたので、今年度も昨年同様、引き続き学生の身心の把握に努める。
【社会貢献】
昨年度はコロナ禍の影響のため、学会活動が制限された面が多かったが、今後としては、コロナ禍の影響が少なくなってきたため、学会活動や他の社会貢献活動に参加するなどして積極的に外部発信を行ない、社会的活動を活発化させる。
【組織マネジメント】
昨年度は大学院の認知度を高めるための取り組みの準備活動を行なったため、今後も引き続き実施していく。
今後の活動として多様な学生を受け入れるために、オープンキャンパスや進学相談会などの機会を増やすことで受験生の利便性を高め、情報発信を行なうことで認知度を高めていく。

-15-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名経営学研究科 経営学専攻

記入者氏名（役職）伊藤 利佳（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)項目

シート3（専攻主任記入）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

20
40
2
2
4
2
1
3
0
1
0
0
1
1

2021年度（令和3年度）

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

9 名
1 名
2 名
0 名
12 名
0 名

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

5 名
1 名
2 名
0 名
8 名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

17 コマ
17 コマ
2 コマ
34 コマ
34 コマ
2 コマ

内非常勤
担当

1 コマ
1 コマ
0 コマ

2020年度 自己点検評価（

教 課題と2021年度の改善目標（Action）
育 ① 遠隔においては学生同士のつながりが希薄になるため、つながりを持てるよう、授業の進め方を工夫する。
含② 遠隔授業の利点を生かすため、ハイブリッドの授業を用いたより教育効果の高い授業運営を行なう。
む学改善に向けての具体的な計画（Plan）
生
指 ① 必要に応じて対面授業を取り入れることによって、学生同士が直接ディスカッションをし、意見交換をする機会を設ける。
導 ② できるだけ演習などを行なうことで、よりアクティブな双方向の臨場感のある授業を行なう。
）
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① コロナ禍により、対面授業を取り入れることが難しく、オンラインの授業となった。
② コロナ禍により、対面授業は難しかったが、Zoomなどによる双方向の授業は行なうことができた。

（

教 ２．点検・評価（Check）
育 ① コロナ禍によって、オンライン授業となったため、オンライン上でディスカッションを行なった。

）② コロナ禍により、対面授業ではないが、Zoomなどを用いた授業で、意見交換などは実施できた。
学生
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① コロナ禍の影響が減ってきたため、学生同士のコミュニケーションを活発化する。
含
む ② コロナ禍の影響が減ってきたため、より臨場感のある授業を実施する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 対面授業を取り入れることによって、学生同士が直接ディスカッションをし、意見交換をする機会を設ける。
② コロナ禍の影響が減ってきたため、授業によっては対面授業を実施して、臨場感のある授業を行なう。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 経営学全般の理論体系を身に付け、実学教育の充実をはかれるよう、依然として不足している教員の補充を行ない、さらなる教育環境の充実をはかる。
管理 ② 国際的に開かれた大学院を目指すとともに、より多くの学生の学びの場となるように選考方法や広報のあり方を見直す。
運営① 適切な教員確保に向けたさらなる採用活動の実施② より良い選考方法の検討と進学相談会などの機会の有効活用を行なう。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 適切な教育に向けて、一部ではあるが、必要な人材の新規採用を行なった。
② より開かれた大学院となるよう、大学院生の適切な選考方法についての変更を行なった。
２．点検・評価（Check）① 新規採用により、より安定的な大学院運営ができるようになった。
② 若干ではあるが、大学院受験生の増加が見られ、前年よりも多様な学生を迎えることができた。
管
-16-

管
理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 安定的な大学院運営としては、新たな人材が必要であるため、さらに新規採用を実施する。
② さらに多様な学生を受け入れ、大学院の活性化に繋がるようにする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新たな採用活動に向けては、求める人材像を改めて明確にしておくことで、円滑な採用活動を実施する。
② 多様な学生を受け入れるために、進学相談会などの機会を増やすことで受験生の利便性を高め、情報発信を行なう。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① 社会の動きなどを踏まえ、コロナ禍でも可能な方法を検討し、徐々に活動を活発化させて社会貢献を広げていく。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 学会によっては遠隔でのオンライン報告会などが実施されるようになったため、それらを利用して外部発信を行なう。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 対面では難しかったが、遠隔での学会活動などを行ない、外部発信を行なうとともに、社会貢献活動も実施した。
２．点検・評価（Check）① 遠隔での学会活動、社会貢献活動に加えて、大学院のホームページなどを通じて成果発表を行なった。
社
会
３．課題と次年度の改善目標（Action）
貢
献 ① 学会活動や他の社会貢献活動に積極的に参加し、さらなる外部発信を行なう。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① コロナ禍の影響が少なくなってきたため、学会活動や他の社会貢献活動に積極的に参加するとともに、インターネットのサイトなどを通じて外部発信を行なう。

-17-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（研究科長記入）

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名経営学研究科 経営学専攻（博士課程）

記入者氏名（役職）吉原 敬典（研究科長）

入 学 定 員収 容 定 員
1 年
2 年
3 年
計
1 年
2 年
3 年
計

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

(年度末集計)(年度末集計)進路状況(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

3
9
0
0
1
1
0
0
0
0
1
0
0
0
0
0

特任内数

名
名
名

教

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授

名

専任講師

名

兼

名
名

※研究指導教員と指導補助教員のみ

担計

非常勤講師数 （5/1現在）

6
0
0
0
6
0

名
名
名
名
名

博士内数

0
0
0
0
0

名
名
名
名
名

4
0
0
0
4

名
名
名
名
名

名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

1 コマ
3 コマ
0 コマ
1 コマ
3 コマ
0 コマ

内非常勤
担当

0 コマ
0 コマ
0 コマ

名
名

項
目

（

2020年度 自己点検評価
教 課題と2021年度の改善目標（Action）
導 育 ① より充実した議論を行なうことでより質の高い博士論文の作成に繋げる。
含改善に向けての具体的な計画（Plan）
む学
生 ① 遠隔授業ツールをうまく活用することで、仕事を持っている学生が時間を有効活用し、多くの人と議論することで研究を深め、より質の高い論文に仕上げてもらうよう導く。
指）項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入
１．取組状況（Do）① 質の高い論文を作成するにあたって、遠隔授業ツールをうまく活用することで、仕事を持っている学生が時間を有効活用できた。

（

教
育 ２．点検・評価（Check））① 遠隔授業ツールをうまく活用することで、仕事を持っている学生が時間を有効活用できたが、コロナ禍の影響のため、多くの人との議論については学難しかった。
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① コロナ禍の影響も少なくなってきたため、さまざまな研究者との交流をすることで、より質の高い論文を作成することができるよう導く。
む
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究報告会等に参加したり、研究交流会などに参加して、他の研究者との交流の機会をもつように指導をする。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
管理 ① 大学院指導者の意識を高め、さらに研鑽を積んでもらうよう意識改革を行なう。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 適切なFD活動などを行なうことで、研究や教育に対する研鑽を深める。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 適切なFD活動などを行なうことで、研究や教育に対する研鑽を深めた。
２．点検・評価（Check）① FD活動の一環として研究活動の内容について発表することで研究や教育に関する研鑽を深めた。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 研究発表や質疑応答を行なうことでさまざまな知見を共有し、研鑽を深める。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① FD活動を行い、教員間における研究発表や質疑応答を行なうことで、さまざまな知見を共有し、研鑽を深める。

-18-

項
目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① 社会の動きなどを踏まえ、コロナ禍でも可能な方法を検討し、徐々に活動を活発化させて社会貢献を広げていく。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 学会によっては遠隔でのオンライン報告会などが実施されるようになったため、それらを利用して外部発信を行なう。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学会によっては遠隔でのオンライン報告会などが実施されるようになったため、それらを利用して外部発信を行なった。
２．点検・評価（Check）① 遠隔でのオンライン報告会などが実施されるようになったため、それらを利用して外部発信を行なった。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① コロナ禍の影響が少なくなってきているため、できれば対面での外部発信も積極的に行なう。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① コロナ禍の影響が少なくなってきているため、学会活動や報告会などに積極的に参加することで外部発信を行なう。

-19-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

生涯福祉御研究科

記入者氏名（役職）

六波羅 詩朗 （研究科長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項①ワーキンググループによる検討
昨年度行った他大学の大学院の情報収集、具体的な入学制度の検討を元に、生涯福祉研究科における入学生の区分を検討する。特に、学部卒業生への積極的なリカレント教育の視点から、大学院の情報提供を進める。さらに、社会人入試制度を強化しながら、新たな院生の入学者増加に結び付けたい。
②研究指導の強化
修士論文の作成予定の大学院生に対し、倫理審査の仕組みと申請方法などについて研究家としてガイダンスを行っていく。また、個別指導の体制強化を具体化する観点から、修士論文指導教員の退職に合わせて新たに研究指導（補助）教員の資格者を増やすことで、多様な研究分野の指導が可能となるよう、研究指導体制の充実を進めていく。
③臨床発達心理士の資格を選択する院生がいないため、これらの科目についての検討を行うとともに、研究科に必要な科目と担当教員の配置と調整を行うために、研究科内の検討委員会の設置を行い、必要な場合は、学則の改正等も視野にお入れ他新たな方策を模索していく。

（2）今後の課題①生涯福祉研究科の魅力を周知する・学部などとの連携を含めて、積極的に公開シンポジウムや公開講義の実施を進めていく。
・新しいパンフレットの作成や大学院のホームページの刷新などを行い、関係学科の学生、卒業生、実習施設、地域の社会福祉施設などへ積極的に情報の発信を検討していく。
②昨年度の引き続き、人間福祉、こども両学科の卒業生へリカレントの周知学部学生に対して早い時期から大学院があることの周知を検討する。
③福祉施設と連携して社会人入学者の確保策を検討していく。特に、大学（院）と福祉施設、福祉施設から職員を派遣してリカレント教育の可能性を検討する。
④大学院教育の視点から、図書購入費の積極的な活用のため、図書館の協力を得ながら一層の研究図書の充実を推進する。
⑤研究科では、一昨年度にカリキュラム改革が実施されたが、退職教員の補充や科目の調整などの課題が十分に解決に至っていないため、教員の科
目分担、修士論文の教育体制の充実・強化を進めていく。
上記の具体的な課題は、研究科の組織と運営に関する内容である。近年教員人事配置に大きな変化があり、さらに定年などによる大学院担当教員退
職は、基盤となる学科の人事体制と密接に関わる問題と認識している。その点では、人員及び専門的科目の担当内容がある意味で限界に来ており、非常勤講師での補充にも限界がある。学部の人事との調整は、きっきゅうの課題でもあり、生涯福祉研究科に関連する学科間の情報交換を密にしていくことが課題解決に大きく寄与するものと考える。

-20-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

教育課程

研究科名・専攻名

生涯福祉研究科 生涯福祉専攻

記入者氏名（役職）

原 孝成（専攻主任）

学 生 数（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)

（

教
育

）

学
生
指
導
含
む

項
目

評価対象年度カテゴリー

入 学 定 員収 容 定 員項目

シート3
（専攻主任記入）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

20
40
1
2
3
0
0
0
0
0
1
0
0
1

2021年度（令和3年度）

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

7
2
0
0
9
5

名
名
名
名
名

特任内数

博士内数

0
0
0
0
0

4
2
0
0
6

名
名
名
名
名

名
名
名
名
名

名

名

春学期

名
名

授業科目数

秋学期
通年/その他

名

春学期

名
名

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

13 コマ
30 コマ
0 コマ
24 コマ
38 コマ
0 コマ

内非常勤
担当

5 コマ
4 コマ
0 コマ

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① 課題としては、ハイブリッド型授業をより洗練する。より多くの学生確保があげられる。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① 授業については、ハイブリッド型オンライン授業として、例えば以下の工夫をより進める。すなわち、オンラインで授業のテーマについて論文検索を双方向で用い、同テーマについて、議論するなどの工夫である。
対面では、学生個々のキャリア方向性を把握する。その後の授業において、授業内容を学生のキャリアのラインに役立つような形で議論する。
例えば学生の現在の職場での状況を結びつけて議論・考察する。これらハイブリッド型授業を学生確保のための広報に結びつける。
2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入
１．取組状況（Do）① 学生指導は、コロナ禍の中、昨年に引き続き遠隔及びハイブリッド型の授業が実施されている。
遠隔で行うために、その場で具体物や書籍をみせながら授業を行うには不便さもあるが、仕事を持つ院生にとっては、通学時間を考えずに授業に参加できることはメリットがあったようである。

（

教 ２．点検・評価（Check）
育 ① ほぼ1対１の授業や修士論文指導であり、遠隔及びハイブリッド型授業は十分機能した。FDではオンラインと対話形式を併用し内容上も豊で、参加者の反応も良かった。一方、学生確保については一定の成果があった。昨年度1名、2022年度は2人の院生を確保できた。さらなる、確保が今後も必
学
要である。
生
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導① 課題としては、本研究科の院生は社会人が多く、ハイブリット型の授業や長期履修など社会人にとって履修しやすい履修方法を知ってもらう必要が
含ある。一方、学部からの進学が少なく、学部生にとってメリットのある研究科の在り方を考える必要があると思われる。
む）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ハイブリッド型の授業を効果的に実施するために、アプリなどの効果的な利用を工夫していく。
例えば、ファイルを共有化することで、書いた文章を双方向で編集したり、参照している論文のリンクをはることで直接元の論文を参照することができるなど。これらハイブリッド型授業を学生確保のための広報に結びつける。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
管理 ① 原則として、今後もこれら運営方針を進めていく。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 両専攻科の分担領域や、決定過程の明確化を、それぞれの課題で意識して取り組む。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入
１．取組状況（Do)① 昨年度は、一昨年度大学院の基盤学科の人間福祉学科と子ども学科の領域の明確な分担方式で運営した。研究科の方針を、研究科長が主に人間福祉学科から専攻主任が子ども学科のそれぞれ教員とで調整しながら運営の推進を協議し実行した。カリキュラム改定で、従来科目の整理と新設科目を設置した。

管 ２．点検・評価（Check）① 上記の運営方略は、比較的機能した。例えば、臨床発達心理士資格問題などは、子ども学科の教員の中で議論され、研究課全体に共有され、方針理が決定し、子ども学科の担当教員が他の研究科との交渉にもあたったなどの例である。
運
営
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 原則として、今後もこれら運営方針を進めていく。

-21-

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 両専攻科の分担領域や、決定過程の明確化を、それぞれの課題で意識して取り組む。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社 ① 今までの活動内容を基本的に刑事くしていく。地域貢献については、新宿区、中野区など近隣の地域との連携を模索する。
会
改善に向けての具体的な計画（Plan）
貢
献 ① 例えば 中野区に新しい児童相談所が設立された。同相談所では、大学や院との関係を模索している。このような機会を逃さず、地域と連携する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 昨年度実施したFDは、ヤングケアラーに関するものであったが、子どもの貧困問題なども含め、関心が高い内容であった。
近隣の、教育機関、児童相談所や保育所など児童福祉関連施設の職員の関心も高かったと思われる。
２．点検・評価（Check）① FD活動、研究の発表、一部の地域社会貢献など、比較的広範に社会貢献が行われている。

社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 今までの活動内容を基本的に刑事くしていく。地域貢献については、新宿区、中野区など近隣の地域との連携を模索する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 落合にある児童福祉施設にうかがう機会があった際に、今コロナ禍の状況もあるが、以前は目白の学生が良く来てくれたと話が職員からあった。
学部とも連携しながら、地域と連携した活動を進めていく。

-22-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名言語文化研究科

記入者氏名（役職）鐙屋 一 （研究科長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項
2021年度は教育組織として通常の業務に徹した。昨年度同様、学生の募集難も継続している。そもそも既成の学問体系との接合面が判然としない「言語文化研究」という「専門性」が広く認知されていない状況が背景にある。それについて「言語文化」なるものを本学の立場から対外的にわかりやすく説明する努力を重ねる必要があることに加えて、出入国が極端に制限されているため、アジア系外国籍の学生の志願が激減している。早期の改善が必要と考える。

（2）今後の課題
言語文化研究科における慢性的な学生募集難が組織の教育能力・研究能力の成長のさまたげとなっていることは前年と同様である。
本研究科の強みのひとつは、英語、中国語、韓国語、日本語・日本語教育を専門とする学部学科組織をもとに設置された修士課程であることである。
それを踏まえて、第一に、学部との連携をはかることが今後の課題である。飛び級制度や海外研修や留学課程を盛り込むなど、学部卒業生の卒業後の進路として選択しやすくなるような教育内容・履修制度を構築する。学部との連携を前提に「修士論文」を必修としない修士課程のあり方を模索することも必要であろう。
第二に、日本語・日本語教育専攻には深刻な募集難はない。むしろこのすぐれた日本語教育学での実績は、本学のブランド力育成の拠点として機能させてゆくべき点であると考える。日本語・日本語教育専攻は学部組織と合わせることで本学のブランド力の中核となることができる専攻である。その点からいえば日本語教育センターにおける別科専修課程が廃止となったのはきわめて残念なことと受け止めたい。修士課程の組織力や教育力を充分に発揮できるような、現状の日本語教育センターを拡張した教育組織、あるいは教育カリキュラムを設置する検討を行ことが今後の課題となる。
第三に、「言語文化研究」の「わかりにくさ」が問題であると考えるが、これに対しては、対外的に研究科の教育内容を「わかりやすく」し、かつ社会人の「潜在的」入学者を確保する対策として、研究科全体、あるいは各専攻ごとに「履修証明プログラム」の具体化をはかる方向で改善を試みる。「履修証明プログラム」の利点としては、「専門性を高めキャリアアップしたい」「未経験から新たな業界に転職を果たしたい」「地域社会に貢献したい」といった社会
人一人ひとりのニーズに応じてピンポイントで設計されたプログラムが用意できる、というのが「履修証明プログラム」の「売り」であると言われている。
研究科としてはＦＤの取組の一環として、まずは他大学の事例に学び、研究科の特色を生かしたプログラムの策定を行いたい。

-23-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

2021年度（令和3年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名

言語文化研究科 日本語・日本語教育専攻

記入者氏名（役職）池田 広子（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)項目

シート3（専攻主任記入）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

10
20
1
3
4
5
1
6
1
0
1
0
1
2

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

3 名
3 名
0 名
0 名
6 名
2 名

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

3 名
2 名
0 名
0 名
5 名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

10 コマ
15 コマ
0 コマ
17 コマ
16 コマ
0 コマ

内非常勤
担当

5 件
3 件
0 件

2020年度 自己点検評価（

教 課題と2021年度の改善目標（Action）
育 ① コロナ禍に伴い、修士論文の一部となるデータ収集が困難となり、休学を余儀なく強いられる院生や1年以上入国ができなかった院生もいた。このような院生に対するサポート体制を整える。
学 ② 授業運営をより効果的におこなうために、各教員がICT関連の技術を一層熟知し、それらを必要に応じて活用できるように努める。
生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 休学中の院生については、指導上だけでなく精神的なサポートも行う。学生とのzoomによる面談や声がけを行うことにより、できるだけ中退を防ぐようにする。
含む ② 各教員が「オンライン・対面授業を組み合わせたデザイン」や、海外から授業に参加できる「同時中継型授業」をデザインするなど、授業内容や状況に合わせて、複合的なデザインができることを目指す。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 様々な声掛けや個別相談を意識的におこなった。また、社会人の院生を中心に院生同士で学び合ったり、協力し合う体制もでき上がっている。
② 授業内容や学生の事情などに応じて、各教員は様々な授業形態（オンライン、対面、オンデマンド、ハイブリット）を選び、柔軟に対応した。

（

教 ２．点検・評価（Check）
育 ① 上記の取り組みにより、ある程度の成果を得ているが、一方で入国が遅くなった留学生やコロナ禍で研究が進まなくなった院生もいる。こうした院）生に向き合い、学位の取得ができるようにサポートする必要がある。
学②
上記の取り組みにより、ほとんどの教員は状況に応じて適切に対応できるようになったため、目標はほぼ達成していると考える。
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含① 入国が遅くなった院生留学生やコロナ禍で研究が進まなくなった院生に向き合い、学位の取得ができるように積極的にサポートする。
む

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 上記の院生に向き合い、学位の取得ができるように相談時間を確保する。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
管理 ① 博士課程設置に関する条件や現状などを調査する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 教員、学生、競合校の情報や社会的情勢などを整理し、その可能性を見極める。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍が続き、大学院生の入学者数が減少傾向となったため。当該目標には着手していない。

管理
運

２．点検・評価（Check）① 当該目標に着手できていないため、目標は達成されていない。

-24-

運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 留学生の入国が認められ、大学院の入学者数が安定した段階に入ったら、競合校の博士課程の情報などを収集し、その整理を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 留学生の入国が認められ、大学院の入学者数が安定した段階になったら、競合校の博士課程の情報などを収集し、その整理を行う。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① 学部の日本語教育実習を通して、学部の学生と院生および教員との交流をより一層深めていくことを目指す
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 院生も含めて「日本語の教え方」の協働制作（動画）などを行い、国内および海外にも発信し、その成果を確認する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 現在、院生留学生は学部３年次の「日本語教育実習」に参加し、モデルスチューデント（日本語学習者役）の役割を担っている。教育実習を通して、学部の学生との交流が出来上がってきている。
２．点検・評価（Check）① 「日本語の教え方」の動画を作成するまでには至っていないが、留学生院生と学部の学生の交流ができた。これまでこのような交流は少なかった
ため、目標の一部が達成されたと考える。
社会
貢
３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 院生と学部生の交流の場を構築する。
② オンラインを活用して海外の提携大学との交流を深める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教育実習以外に学部の学生と院生留学生が協働で創造できる場を探求する。
② オンラインを活用して海外の提携大学との交流を企画・実施する。具体的には定期的に院生同士のつながりが持ているような機会を模索し、試行
する。

-25-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名

言語文化研究科 中国・韓国言語文化専攻

記入者氏名（役職）

胎中 千鶴（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

10
20
6
7
13
1
0
1
1
0
1
0
2
3

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

6 名
0 名
0 名
0 名
6 名

6 名
0 名
0 名
0 名
6 名
1 名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

14 コマ
23 コマ
0 コマ
48 コマ
30 コマ
0 コマ

内非常勤
担当

7 件
5 件
0 件

（

項
2020年度 自己点検評価
目
課題と2021年度の改善目標（Action）
教
育 ① 学位授与に値する学生を多く育成するためにも、学外におけるより積極的な研究発表活動を学生に促す必要がある。
）

む 学 ② 「ハイブリッド型大学院」として、持続的かつ質的に保証された遠隔授業型シラバスを検討する必要がある。
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指① 学外で開催される研究会や学会で、積極的に発表の機会を獲得するよう、教員から学生に促す。
導含 ② 研究科全体のＦＤ研修などを利用し、ハイブリッド型大学院として求められる授業技術などを教員が相互に学び、情報共有する機会を設ける。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 学内外で開催される学会・研究会に積極的に参加するよう学生に促した。
② ハイブリッド型大学院としての在り方について、FD研修などを通じて教員が一定の知見を得た。

（

教
育 ２．点検・評価（Check）① 学会や研究会での学生の発表の機会は必ずしも多かったとはいえず、より一層の指導が必要である。
学 ② 研究科全全体のFD研修以外は、研究内容や授業技術について教員が意見交換をする機会が持てなかった。
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 学生が学内外の学会・研究会に積極的に参加し発表の機会を得るために、きめこまやかな専門的指導をおこなう。
む ② 研究科と専攻の今後の在り方について、教員が相互に学び、情報共有しようとする姿勢を持つ。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学会や研究会に関する情報を学生と共有し、具体的な参加方法や口頭発表に向けた指導をおこなう。
② FD研修会のほか、研究科内での検討会の開催など、教員の意見交換の場を設ける。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 入試広報部と連携しながら、より積極的な広報活動を展開し、受験者数を増加させる必要がある。
② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離について、引き続き検討をおこなう必要がある。
管理 ③ 修了生のキャリアパスを考える上でも、進路や就職状況に関する情報の集約が必要である。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 長期履修制度のメリットやハイブリッド型大学院としての特性など、本学の強みを活かした広報活動を展開する。
② 両分野の分離について、具体的な方策を議論していく。
③ 研究科全体で修了生の進路や就職状況に関する情報を集約し、教員全体で共有する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 入試広報部と連携し、広報活動を展開するとともに、オープンキャンパスでの個別相談も実施した。
② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離について検討を継続した。
③ 修了生の進路や就職状況について、分野別に担当教員が情報を取りまとめた。
２．点検・評価（Check）① 研究科全体がもつ特性や強みを訴求力として広報活動に反映できているとはいえず、より積極的な取り組みが必要である。
-26-

② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離に関しては大きな進展はみられなかった。
管
理 ③ 分野別の進路状況の集約はおこなったが、専攻全体での情報共有は実施できなかった。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 幅広い年齢層と多様なニーズに合わせた訴求力のある広報活動を入試広報部と連携しておこなっていく必要がある。
② ２分野の分離に関して、継続的な課題としてとらえる。
③ 研究科全体で修了生の進路や就職状況に関する情報の集約と把握を進めていく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 入試広報部とより緊密に連携し、あらたな受験生増加策を検討する。
② 研究科FDなどを通じて、所属教員の意見を集約し、検討の一助とする。
③ 研究科FDの検討課題のひとつとして、修了生のキャリアパスに関する議論を深める。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① コロナ禍をあえて奇貨として、自身の専門性を社会と紐づけするための新たな視点の発見をめざす。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 専門分野のディシプリンにとらわれず、社会がもつ複合的課題に対して自身の専門性がどう役立つのかを、各教員が具体的に検討する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 各教員が地域社会や専門分野の隣接領域においてそれぞれの課題を発見し、意欲的な活動をおこなった。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍が収束しない状況下ではあったが、各教員が可能な範囲内での活動実践を心がけた。

社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 価値観が激変し複雑化する現代社会において、自身の専門性が社会にどう貢献できるかを再考し、行動に反映できるよう努力する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究科全体で所属教員の社会貢献活動の記録を集約して情報共有をおこなうとともに、協働可能な分野や機会を模索する。

-27-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名看護学研究科記入者氏名（役職）

安齋 ひとみ （研究科長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項【教育・研究・社会貢献】①修士論文の評価基準25項目を4月ガイダンスで説明し、院生と論文指導教員の全員がGoogleクラスルームで随時確認できるよう掲示した。評価基準
は、論文を指導する教員は熟知しているが、まだ論文を指導した経験のない新しい教員は十分な説明が必要であり、随時、説明の機会を設ける。
②研究科全体による論文指導と並行し、3分野別の「特別研究」では、修士論文発表会の予演会を実施し、少人数のきめ細かな指導を行った。その結果、2021年度春学期に1名の修士論文の提出があり、秋学期に1名の修士論文の提出があった。修士論文の審査は、論文審査基準に従い主査1名と副査2名が、口頭試験を実施した。口頭試験を通過した院生が、最終試験（公開発表会）で発表し最終審査を実施した。口頭試験および最終試験（公開発表会）は、春学期と秋学期に実施した。最終試験（公開発表会）は、全員の教員が参加し発表者にコメントやアドバイスを与えた。最終試験（公開発表会）は、院生全員が出席し積極的な質疑応答を行った。2021年度に修士論文を提出した2名全員が最終試験に合格し、課程を修了した。
③看護学研究科のFD活動として、遠隔で院生を研究指導する上での課題と解決法について遠隔授業を実施した教員が報告し、遠隔指導の課題と解決法を共有するためのFD研修会を実施した。看護学研究科の３分野（看護マネジメント学分野、コミュニティ看護学分野、ウィメンズヘルス看護学分野）の教員全員が参加した。問題解決に向けたディスカッションを行い、共通理解を図った。
【組織マネジメント等】①研究科の教員数が必要な12名に近づくよう2021年度9名から2022年度に10名となるよう教員を確保した。さらに2023年度に向けて12名に近づくよう教員確保を学部教員人事について学部長、学科長に相談し、学部人事と研究科人事を合わせて協議する。
②3分野の教員配置のバランスが悪く、3分野の特性と教員の専門性が合致していない部分もあり分野の見直しが課題となっている。受験生確保と魅力ある大学院となるようカリキュラム改正と分野組織の見直しを2022年度に行う。
③2021年度入学生は2名であった。入試広報部の支援により、看護学研究科専用のメールアドレスを作り、受験生からの情報を教員が共有できるようにした。受験生からの入試相談メールは、研究科長、専攻主任、3分野長に同時配信され、タイムリーな把握と相談ができるようになった。研究科長と専攻主任がZOOM面接を相談者4名に延べ11回実施し、受験に繋がっている。2022年度は、看護学研究科独自の大学SNS申請を行い、入試広報部の協力を得て、受験生確保のための周知を重点的に行う。
【社会貢献等】2021年度はコロナ架により対面による社会貢献が行えなかったため、2022年度はコロナ感染状況をみながら講演会の実施等を企画し大学院のPRに努める。

（2）今後の課題＜教育・学生指導＞
遠隔による授業と担面による授業のハイブリッド型授業を継続し、遠隔で学生が満足感の得られるよう学生同士の交流等も企画し、2022年度に実施する予定である。また、遠隔による教育・学生指導で学生が満足感が得られるような教員の指導方法を2022年度教員FD研修会で企画し実施する予定
である。

-28-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名看護学研究科 看護学専攻

記入者氏名（役職）風間 眞理（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)項目

シート3（専攻主任記入）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

15
30
1
3
4
0
0
0
0
0
1
0
1
2

2021年度（令和3年度）

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

7 名
2 名
0 名
0 名
9 名
6 名

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

3 名
1 名
0 名
0 名
4 名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

11 コマ
8 コマ
6 コマ
12 コマ
8 コマ
6 コマ

内非常勤
担当

4 コマ
3 コマ
0 コマ

2020年度 自己点検評価（

教 課題と2021年度の改善目標（Action）
育 ① 研究計画書作成の段階から、修士論文の評価基準25項目を意識して修士論文作成に取り組む。
② 遠隔授業が多い中、他教員の指導状況を把握しにくいため、適宜、院生の指導状況を把握する機会を設ける。
学
生 ③ 院生を指導した経験が少ない教員に対して、他教員の指導経験は役立つ情報となるため、次年度も引き続き、FD活動として取り組む。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 新年度のオリエンテーション時、修士論文の評価基準について説明する。
含む ② 研究科教員が集まる際、院生の研究上の課題を共有する機会を定期的に設ける。
③ 研究科FD活動として、指導教員としての質向上に資する研修会を開催する。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 新年度のオリエンテーションとして、院生が繰り返し視聴可能な動画を作成し、修士論文の評価基準25項目について説明した。
② 分野会議や研究科委員会などの研究科教員が集まる機会を活用し、院生の研究進捗状況を把握するともに、研究上の課題を共有した。
③ 研究科FD活動として、教員個々が担当している遠隔授業の現状と課題を提示し、克服方法を検討するとともに、大学院における遠隔授業の今後の在り方について検討した。
２．点検・評価（Check）① 繰り返し視聴可能な動画を配信した結果、修士論文の評価基準25項目を院生とともに指導教員も意識して修士論文作成に取り組めるようになり教つつあるが、新任教員や院生指導の経験がない教員への周知には至っていない。
育 ② 分野会議や研究科委員会などの研究科教員が定期的に集まる機会にて、教員から院生の研究進捗状況の報告を受けることはあったが、院生から指導状況を把握する機会は少なった。また、院生数が少ないため、教員と院生の１対１の遠隔授業になることが多かったが、指導教員以外の教学員が、指導場面を把握することができなかった。
生③
研究科FD活動として、教員個々が担当している遠隔授業の現状を発表し、他教員の授業展開と課題を共有できた。また、課題の克服方法を検討
指し、次年度の遠隔授業における教授活動の見直しにつながった。
導含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む ① 院生とともに新任教員や院生指導の経験がない教員も含めた全教員に対して、修士論文の評価基準25項目について周知する。
）② 教員と院生が１対１の遠隔授業となることが多いため、指導教員以外の教員も指導場面に参加し、客観的に指導状況を把握する。
③ 新任教員や院生指導の経験がない教員が多いため、研究科教員の質の維持と向上を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 院生に対しては、新年度オリエンテーションとして、修士論文の評価基準25項目について説明する。新任教員や院生指導していない教員に対しては、修士論文の評価基準25項目について説明する機会を設ける。
② 教員と院生が１対１の遠隔授業に対しては、指導教員以外の教員も指導場面に参加し、客観的に指導状況を把握する。同じ分野の教員が少ない
場合は、研究科長や専攻主任に相談し、分野間にて参加する教員を調整する。
③ 研究科FD活動として、研究科教員としての質向上に資する研修会を開催する。院生指導の経験がない教員は、指導補助教員として、指導場面に参加し、指導する機会を設ける。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 研究科全体として必要な教員数12名を充足する。
② 予定している時期に修了できるように、教員間で指導体制を整える。
③ 修了生などの知人から肯定的な口コミがあるように、丁寧な指導を心がける。
管理 ④ 受験相談用のメールアドレスをさらに普及する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学部人事とともに、研究科人事も考慮するように学部長、学科長とも相談する。
-29-

② 指導教員と指導補助教員にて、特別研究等の定期的なゼミにて、研究の進捗状況を把握し、計画的に推進するように指導する。
③ 修了生などの知人へ大学院の宣伝を依頼する。
④ 受験相談メールアドレスの存在を大学同窓会などを通して、卒業生へ周知する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 教員１名の退職があったが、補充できなまま、論文指導教員7名と補助教員2名の9名体制で実施した。
② 2021年度春学期院生数4名のうち、2名が修士論文審査を受けた。春学期に1名、秋学期に1名が修士課程を修了した。
③ 数名の受験希望者からの問い合わせがあり、受験につながることもあったが、修了生からの口コミでの受験希望は少なかった。
④ 受験相談メールアドレスには、10件程度の受験相談メールが届いた。このうち2件は、受験につながった。
２．点検・評価（Check）① 研究科全体として12名の教員確保が必要であるが、3名欠員であった。学部教員の構成とも関係しており、大学院を担当できる教員を確保できなかった。
② 修了した2名のうち1名は、長期履修生であり、予定していた時期に修了できた。残る1名は、予定していた時期に修士論文を提出できず、修士論
文審査を半年延期した。
③ 修了生の多くは、病院に所属している看護職者であり、コロナ禍により、病院の看護が逼迫しており、大学院進学を検討する余裕がない状況であ管るため、十分な広報活動を展開できず、新入生1名であった。
理④
受験相談メールアドレスへの問い合わせは少ないながらも10件程度あったが、すべての相談者を受験につなげられなかった。
運
営 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 研究科全体として必要な教員数12名を充足する。
② 教員間の指導体制を整え、予定している時期に修了する。
③ 口コミなどの広報活動を活発化し、定員15名に近づけるように院生を確保する。
④ 問い合わせがあった相談者を１名でも多く、受験につなげる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学部人事とともに、研究科人事も考慮するように研究科長が、学部長、学科長と相談する。
② 指導教員と指導補助教員にて、特別研究等の定期的なゼミにて、研究の進捗状況を把握し、計画的に推進するように指導する。
③ コロナ禍が継続しているが、遠隔授業などで修学が可能であることを宣伝し、院生数を確保する。
④ 問い合わせがあった相談者を１名でも多く、受験につなげられるように、相談方法や内容を検討する。卒業生の受験生確保に向け、大学同窓会などを通して、受験相談メールアドレスの周知を徹底する。
項目

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）

社
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献
項目

2021年度 自己点検評価
１．取組状況（Do)① コロナ禍により、取り組めなかった。

２．点検・評価（Check）① コロナ禍により、取り組めなかったため、点検・評価が不可能であった。
社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① コロナ禍の感染状況を鑑みながら計画を立案する。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① アピアランス・ケアの特別講演をZoomにて開催する。

-30-※箇条書きにて記入

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

2021年度（令和3年度）

カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

リハビリテーション学研究科

記入者氏名（役職）

内山 千鶴子 （研究科長）(1)特筆すべき事項① 新しく制定した修士論文審査委員会の下での修士論文の審査が3年目を迎え、円滑な審査が行われた。
② 新評価システムによる修士論文指導が始まり2年目になり、新評価システムで評価された初めての修了生2名を輩出した。主査・副査を中心に発表会や発表会後の指導が行われ、すべての学生が高い評価だった。
③ 2021年度は3名の学生が修士論文を書き上げ修了した。
④ 研究発表、研究論文投稿は在学生や修了生を引き続き指導し、発表（発表数9）や投稿に繋げ4論文が採択され専門誌への掲載に至っている。
⑤ 社会貢献・広報活動として、リハビリテーション学研究科主催の公開フォーラムを11月に開催し、外部講師を星槎大学大学院教育学研究科教授細田満和子先生にお願いした。演題「リハビリテーションに活かす多職種連携ー社会学からのアプローチー」について講演していただいた。zoom開催であったが、80人近くの参加だった。参加者からのアンケートでは遠隔開催で参加しやすかった、有意義な講演であったと感想をいただいた。なお、この会で大学院の広報を行うため、本研究科修了生に在学中の思い出や終了後の進路について話していただいた。
⑦ 遠隔による授業や発表会を実施した。学生からは通学時間が削減され、その時間を研究や調査に充てられるとの意見を得た。しかし、統計などの大学での機器を用いた演習は対面授業が有効で今後も対面授業で行うこととした。
⑧ 組織マネジメントとしては、毎月、保健医療学部教授会の前後にリハビリテーション学研究科委員会を開催して（計12回）、情報の共有を図った。教
務委員と入試広報委員を各学科2名決め、合同で月１～2回委員会を開催し（計11回）、研究科運営に関わる企画立案、推進を担当した。研究科予算の立案、執行について研究科長・専攻主任を補佐する担当教員を置き進めた。岩槻キャンパスでの予算関係事務が可能になりより円滑な予算執行を実現できた。
⑨ その他、受験生確保、入学生の専攻分野のアンバランスの解消を目指して、理学療法学科、作業療法学科、言語聴覚療法学科の就職説明会の案内送付時に大学院案内とフォーラムの案内を同送させていただいた。

（2）今後の課題① FD活動である公開フォーラムの参加を拡大するため、全国的な広報活動を進めたい。
② 全員参加のFD活動を目指して、発表会の学生指導をFD活動とし、参加者が増えたので、今後も続ける予定である（フォーラムの教員参加者は21人から23人増）。
③ 公開フォーラムに関してはより広報効果を増し、参加者が増大するようにリハビリテーション関連職種の興味関心を考えた講演内容にする予定である。また、次年度も教員FDの場とすることにした。
④ 新しい修士論文の指導と評価の進め方を設定した2020度入学生が初めての修士論文を書き上げた。新しい評価の運営も順調に進んだ。学生からの評価（感想）も良好であった。今後も中間発表や、最終発表、1年生の構想発表でコメントシートの活用やルーブリック評価を活かして質の高い修士
論文完成へ繋げていく予定である。
⑤ 発表会はZOOMで参加者数が増加するが、発表した学生は終了後教員に意見を聞ける場を希望しており、今後は感染状況を配慮しながら対面での発表会の回数を増加する予定である。
⑥ 学生確保のためにも、学部生や専門学校へ大学院の広報活動を実施する予定である。

-31-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名

リハビリテーション学研究科 リハビリテーション学専攻

記入者氏名（役職）

花房 謙一（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数進 路 状 況(年度末集計)

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計
(年度末集計)(年度末集計)

就 職
進 学
その他
計

項
目

15
30
8
4
12
0
0
0
1
2
3
0
0
3

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

13 名
7 名
6 名
0 名
26 名
5 名

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

12 名
5 名
4 名
0 名
21 名

名

春学期

名
名

授業科目数

通年/その他

名

春学期

名
名

秋学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

15 コマ
15 コマ
3 コマ
12.5 コマ
25 コマ
19 コマ

内非常勤
担当

2020年度 自己点検評価（

教 課題と2021年度の改善目標（Action）
育 ① 修士論文の審査の客観化を進める．

）② 遠隔での発表会を効果的に行うために，教員と学生の質疑応答時間を設ける．
学
生 ③ 遠隔と対面とを柔軟的に組み合わせ，より効果的な学生指導を行う．
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 上記①について，ルーブリック評価表を用いたきめ細かな審査を行う．
含む ② 上記②について，各種発表会にブレークアウトルームを設け，教員と学生の質疑応答時間を設ける．
③ 上記③について，ハイブリット授業（一部対面，一部遠隔）を可能とする機材を設置する．
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① ルーブリック評価表を用いた審査を実施した．
② 各種発表会にブレークアウトルームを設けることは実施しなかった．
③ 遠隔授業を可能とする機材は各教員が各自で準備した．
教
２．点検・評価（Check）
育① ルーブリック評価表を導入する以前に比べれば，客観的な審査に近づいた．
学 ② 院生の人数が少ないので，ブレイクアウトルームの設定は不要であった．質疑応答時間は昨年度より多く設けた．
生③ 大学院の授業，発表会は基本遠隔ビデオシステムを用いて，効果的な指導を実施した．
指３．課題と次年度の改善目標（Action）
導
含 ① 導入したルーブリック評価表の客観性，妥当性の検証
む ② 発表会は対面の方が学生の経験的には望ましい印象である．
③ 遠隔授業は移動時間を省くことができるが，院生の学習意欲や教員との関係性が希薄になりやすい印象がある．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 導入したルーブリック評価表の使用回数を増やし，使用結果について検討を行う．
② 構想発表会や修士論文発表会は対面も検討する．
③ 新宿・岩槻キャンパスの有効活用）

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 教務・入試委員会並びに研究科委員会について，今年度も引き続きZoomでの会議を行う．活発な意見効果の場となるようにする．
② さらなる受験者・入学者の確保を目標として，広報活動やフォーラムでの研究科紹介を進める．
管理 ③ 入学者受け入れについて，引き続き，幅広いリハビリテーション関連領域の受験者を受け入れる体制を整える．
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 教務・入試委員会並びに研究科委員会について，会議前に資料を配布し（メール添付による），積極的な会議での発言を促す．
② 研究科フォーラムについて，リハビリテーション関連学会での広報活動を行う．フォーラムでの本学修了生の発表会を継続する．
③ 入学者受け入れについて，入学希望者の拡大を目的に全国レベルでの広報活動を検討する．
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 教務・入試委員会および研究科委員会をそれぞれ月1回の頻度で開催した（遠隔ビデオシステム）．
② 各職能団体の学会や実習地への広報，フォーラムでの広報を実施した．
③ 2023年度の受験者資格について見直しを実施した．
-32-

1.8 コマ1.06 コマ0 コマ

２．点検・評価（Check）① 事前に検討事項を準備することでスムーズな会議の進行を実施した．
② 広報活動はチラシを配布するレベルであり，幅広い広告媒体の利用はできなかった．
管理 ③ 全国レベルでの広報活動実施には至らなかった．
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 院生が増加しないと活気が生まれない．院生を増やすことがまず第一．
② チラシだけでなく，オンデマンド配信等の広告媒体も必要．
③ 全国レベルは現実的ではないので，関東圏を中心にターゲットを絞った広報活動が必要．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① PT/OT/ST各領域で院生の確保ができるように目標値を設定する．
② 大学院の各教員がどのような研究を実施しているか，動画配信を検討する．
③ 地域のニーズを把握することから始める．
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① 引き続きZoomでのフォーラム開催を行い，より多くの参加者を集う．
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 研究科主催のフォーラムを早い時期からの広報活動を行う．
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 2021年11月6日に「リハビリテーションに活かす多職種連携-社会学からのアプローチ-」をテーマとして細田満和子先生を講師にフォーラムを開催した（遠隔ビデオシステム）．
２．点検・評価（Check）
社 ① 参加申し込み人数は110名であった．
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① フォーラムの開催は遠隔ビデオシステムが有効であるが，ライブ感を演出する仕組みがあっても良いように感じられた．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 院生の発表会が対面であれば，院生と教員はフォーラムの講演をライブで参加し，他の参加者は遠隔ビデオシステムで参加するなど，ハイブリッ
ドな方法を検討する．

-33-

-34-

学 部 ・ 学 科

-35-

-36-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

心理学部

記入者氏名（役職）小池 眞規子 （学部長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項【教育（学生指導を含む）】① コロナウイルス感染拡大が収束せず、今年度の授業もほぼ遠隔授業となったが、可能な範囲で演習授業を中心に対面授業実施した。
② 2020年度1年間の遠隔授業による経験から、授業方法の工夫などを教員間で共有する機会を各学期末にもった。
③ 6月に非常勤講師懇談会を実施し、遠隔授業の継続実施の状況や、困難を感じている点などの確認を行った。
④ 学科イベント「心理学の研究を知ろう！」を春学期・秋学期に各1回行った。
⑤ 12月に学部講演会をオンラインにて実施した。タイトル：「多様な性ってなんだろう？－互いの違いを受け止めあえる社会を目指して－」【研究】① 科学研究費補助金の新規採択は4件、継続2件、延長2件であった。
② 本学の特別研究費に2件が採択された。
【管理運営】① 学部・学科FD（大学院心理学研究科と共催）の今年度のテーマを「多様性の理解」とし、2回の研修を行った。
第2回では、外部講師による講義及び意見交換を行った。
② 助教2名が4月に着任した。臨床心理学実習支援室の助教については、11月の着任となった。
③ 年度末に助教1名が退職したが、後任の採用はできなかった。
【社会貢献】① 教員の専門性を生かした多様な社会貢献が行われている。
（2）今後の課題【教育（学生指導を含む）】① コロナウイルス感染状況が流動的であることから、今後も遠隔授業と対面授業の併用等、柔軟に対応できるように準備する。
② そのために、教員間で授業方法等の情報共有を十分に行っていく。
③ 新2年生・3年生は、大学における授業をほぼ受けていない学年であることから、学生生活全般や公認心理師資格に関わることを含めた進路についてなど、丁寧な説
明を繰り返し行っていくことが必要である。
④ 心理学の専門基礎力を高めるために、心理学検定の受検を奨励していく。
⑤ 入学前教育について、あらたに業者による教育の実施について検討する。
【研究】① 科学研究費補助金等外部研究資金への応募を引き続き奨励していく。
② 研究業績プロの定期的更新を推進する。
【管理運営】① 入学者選抜方法における定員についての検討を行う。
② 欠員となっている助教の秋学期からの採用をめざす。
③ 人事計画に基づき、早期より計画的に採用・昇進・無期転換・任期延長の手続きを行っていく。
【社会貢献】① 教員の専門性を生かした多様な社会貢献活動を奨励していくとともに、学生のボランティア活動などへの参加を進める。

-37-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

心理カウンセリング学科

評価対象年度入 学 定 員125 名

収 容 定 員
1年
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

2021年度（令和3年度）

250 名

教

授

6 名

1 名

4 名

准 教授

5 名

0 名

5 名

専任講師

4 名

0 名

4 名

助

5 名

0 名

0 名

133 名

3年

― 名

4年

― 名

計

270 名

1年

教

20 名

1 名

13 名

2 名

0 名

0 名

2 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

3年

― 名

4年

― 名

計

秋学期

26 コマ

2 名

通年/その他

2 コマ

0 名

春学期

65 コマ

職

0 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

0 名

計

0 名

※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

授業科目数

論

21

文

19 コマ
内非常勤
担当

秋学期

64 コマ

通年/その他

0 コマ

0 コマ

学会誌

9 件

8 件

紀 要

5 件

その他

4 件

開講総コマ数

数(年度末集計)※刊行日基準8 件

8060 千円

書籍等出版物

14 件

8 件

1,400 千円

学会発表件数 (年度末集計)

7 件

具

件数

13

3 名
31 コマ

4 名

科学研究費等補助金

計
助

春学期

就

地域連携（自治体・団体）

専任教員数（5/1現在）手(年度末集計)

産学連携（企業・団体）

博士内数

137 名

2年

(年度末集計)社会貢献関連項目

特任内数

体

18 コマ

件
内国外

件

3 件
内国外

2 件

例

野間教育研究所（研究）日本文化教育推進機構（オンライン教材の開発）
日本語教育振興協会（日本語教育人材養成・研修カリキュラム等開発事業の映像教材開発)
大東コーポレートサービス株式会社（研究）ソニー希望・光株式会社（研究）iYell株式会社（研究）株式会社アカデメイア（研究）件 就労以降支援事業所アーネストキャリア（研究）株式会社ウィズ（研究）株式会社Connecting Point（研究）株式会社コーセー / コーセー化粧品販売株式会社 / 株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソー
ス（研修開発）NHK（研究）

神奈川県総合教育センター(教育相談スーパーバイザー)
新宿区教育委員会(特別支援に関する巡回指導)
東京都人権部（研修講師）
東京都都民安全推進本部国際部（在住外国人の安全についての検討）
浦安市国際センター(心理学体験実習Ｂ(異文化体験）の協力)
埼玉県児童相談所(チャレンジ学習会講師)
栃木市こどもサポートセンター(スーパーヴァイザー)公益社団法人全国被害者支援ネットワーク(研修講師)
公益財団法人ユニベール財団(研究助成事業 選考審査委員)
警察庁・法務省・内閣府(有識者会議等委員)
内閣官房「ギャンブル等依存症対策推進関係者会議」(委員)
件 台東区いじめ問題対策委員会（委員）川崎市総合教育センター（研修講師）
新宿区立落合第一小学校（研修講師）
高知県教育委員会/高知県心の教育センター（研修講師）
世田谷区立教育総合センター（研修講師）
岡山県高等学校教育研究会（研修講師）
日本財団（若年者における自殺要因実態調査委員）
東京ウィメンズプラザ（研修講師）
独立行政法人国立青少年教育振興機構（研修講師）
いばらき県警（研修講師）-38-所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

30

日本心理学会(編集委員会Japanese Psychological Research 担当)
日本老年行動科学会(評議委員)
日本認知・行動療法学会(常任編集委員会)
日本認知・行動療法学会(国際交流委員会副委員長・編集委員)
日本教育心理学会(編集委員)
日本ブリーフサイコセラピー学会(副会長)
日本学校心理学会(拡大編集委員）
日本心理学諸学会連(心理学検定局員）
一般社団法人Spring(共同調査研究)
日本生殖心理学会(評議委員)
東京医科歯科大学大学院(がんプロフェッショナル養成講座講師)
NPO法人 障害者就業生活支援開発センター Green Work21（理事）
新宿区手をつなぐ親の会（運営）
パリアティブケア研究会(主催)
ホスピスケア研究会（サポートメンバー）
件 異文化間教育学会(理事)
多文化間精神医学会(評議員)
日本学術会議連携会員（25期）
東京都公立大学法人教員選考委員会（外部委員）
日本コミュニティ心理学会（将来構想員会委員長）
日本学校メンタルヘルス学会（評議員）
日本ピア・サポート学会（編集委員会）
一般社団法人日本心理臨床学会（自殺対策専門部会）
一般社団法人日本臨床心理士会（私設相談領域委員会）
産業・組織心理学会（理事・編集委員）
日本パーソナリティ心理学会（常任編集委員）
心理学検定（運営委員）
一般社団法人東京公認心理師会（司法関連領域委員会）
日本犯罪心理学会（関東地方区理事）
The Japanese Association for Contextual Behavioral Science（顧問）
目白大学心理カウンセリングセンターにおける相談業務

その他社会貢献事業（高大連携など）

1件

部分は事務局で入力いたします。

-39-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

心理学部・心理カウンセリング学科

記入者氏名（役職）小池 眞規子（学科長）

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 大人数の講義科目においては、遠隔授業が継続された場合の課題および成績評価方法についての検討が必要である。
② 学生同士がつながりを持てる機会を増やす。
学 ③ 退学者は1名であったが、コロナ禍での学業・生活への適応や学修上の問題について、クラス担任を中心に状況把握に努める。
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指 ① 大人数の講義科目の遠隔授業が継続された場合には、客観的評価のための試験の実施方法について学科で検討する。
導② 演習授業、フレッシュマンセミナー、ベーシックセミナーなどはできるだけ対面で実施する。クラス担任による個人面談を可能であれば対面で実施す含る。
む③ フレッシュマンセミナー、ベーシックセミナーなどクラス単位の授業において、学生間および学生・教員の交流に努める。
④ 演習授業等において気にかかる学生がいる場合には、早期にクラス担任に伝え、必要に応じて学科内で情報を共有する。
（

教
育

）

項
目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 大人数の講義科目については、遠隔授業が継続されたことから、各学期末に試験等評価に関する各教員の試みや工夫を学科会議等で共有した。
② コロナウイルス感染が落ち着いていた秋から12月にかけては、演習授業・ゼミなどは対面で実施することができた。クラス担任は、可能な範囲で各学期に対面で個人面談を実施して個々の学生の理解に努めた。
③ フレッシュマンセミナー、ベーシックセミナーなどクラス単位の授業において、遠隔授業時はZoomの機能を用いてグループによる交流を、対面での授業が可能であった秋から12月には、1年生担任が協働で学生同士の交流を図る授業内容の工夫を行った。また、上級生との交流も目的に、学科イベントとして4年生・大学院生の研究に協力する企画を実施した。
④ 欠席が多いなど、気にかかる学生がいた場合には、早期に担任・学生委員・教務委員・学科長などで協議・検討を行い、必要に応じて学科内で情報を共有した。

（

２．点検・評価（Check）① 遠隔授業2年目となり、教員のICT利用が円滑に実施できるようになった。それぞれの教員が学年や科目に合わせて工夫を行っていた。各学期末に教員間で情報共有することで、新たな知識を得ることができた。
教
育 ② 春・秋学期にクラス担任による個人面談を行った。

）③ コロナ禍ではあったが、学科イベントの実施やそれに関連した心理学の学びについて1・2年生は上級生との交流を持つことができた。このことから
学
1・2年生で9名が心理学検定に挑戦した。
生 ④ 退学者は4名であった。その他、障がい等学習支援室・学生相談室に連携を依頼した学生が各学年複数いる。
指導
含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む ① 次年度以降、対面授業が行われるようになった後も、遠隔授業で身につけたICT利用の利点を生かしていく。
② 次年度は3学年となる。2・3年生はほぼ大学にきていない学年であることから、クラス担任・ゼミ担任は学生の適応状況について気をつけていく。
③ 3学年となることより、クラス・ゼミ・サークルなど、学生が積極的に活動していくよう支援する。コロナ禍で学科からの情報提供が限られていた中、1・2年生が心理学検定に挑戦したことから、次年度は各学年の受検を働きかける。
④ クラスおよびゼミの学生について、出欠状況・履修状況などを確認し、必要な対応を早期に行っていく。必要に応じて学生委員・教務委員・学科長と協議し、障がい等学習支援室・学生相談室と連携する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 毎学期ごとの、各教員による授業における試みや工夫等の共有を、継続して行っていく。
② 各学年の個人面談を実施する。クラス・ゼミ運営については、教員間で情報を共有し、互いに参考にする。
③ 心理学検定の受検を働きかける。就職・進学についての指導を早期より行っていく。
④ 個々の学生の状況を把握し、必要な場合には早期より学生および保護者への対応を行う。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① オンラインによる学会参加、研究発表の機会をもつ。
② 研究の継続および研究成果の公表に努める。
③ 科学研究費、学内特別研究費等に積極的に応募する。
研 ④ 遠隔授業により授業準備の負担が増えていることから、研究のための時間確保が課題である。
究改善に向けての具体的な計画（Plan）① 所属学会において成果発表を行う。
② 研究成果を論文としてまとめる。
③ 学科内で研究に関する情報を共有する機会をもつ。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍2年目となり、各学会がオンライン開催・ハイブリッド開催となるところも多く、参加しやすい部分もあることから、学会への参加・成果発表を-40奨励した② 各所属学会における論文の投稿を奨励した。
③ 学科内で研究に関する情報を共有する機会をもつことはできなかったが、大学FDにおいて、一部学科教員の成果発表を聴講する機会を得た。
④
２．点検・評価（Check）① 学会発表数は7件であり、オンライン開催のメリットを生かして、そのうち2件は国外の学会であった。昨年の3件より増えた。
② 論文投稿数は18件であり、昨年と同程度であった。
③ 学科内で研究に関する情報を共有する機会はなかった。
研 ④
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① ほとんどの教員が高い研究意識を持っていることから、引き続き学会参加・成果発表を奨励していく。
② 同様に、論文投稿を奨励していく。
③ 学科全体で個々の教員の研究に関する情報を共有していくことはむずかしいが、教員同士の交流や助教など若い教員との交流を奨励する。
④
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教員間で共通する学会への参加については、成果発表等の情報を共有する。
② 教員間で共通する学会における掲載論文については、情報を共有する。
③ 全学FD研修会における学科教員の研究発表を、積極的に聴講する。
④
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 教務・入試・実習担当については、学科と大学院両方の業務を担うため、負担が大きくなっている。
管理 ② 全学の会議を含め水曜日に会議が集中するため、さらなる効率化が必要である。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科長と心理学研究科2専攻主任、実習支援室等が必要な連携を図り、他の教員によるサポートも求めていく。
② メール等による事前事後の補助的手段も用いて、予定された時間内での会議の進行を図る。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 臨床心理学実習支援室の助教が1名欠員の状態が続き、学科長・心理学研究科2専攻主任・実習支援室長で対応を都度検討した。
② 会議はすべてオンラインで実施し、資料はドライブへの格納など、効率化を図った。
２．点検・評価（Check）① 学科長・心理学研究科2専攻主任・実習支援室長で対応を都度検討し、実習巡回については、他の教員の協力を得た。
② 教授会が開催される日の、教授会後の会議集中は改善されていない。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 臨床心理学実習支援室の助教の補充を2022年度秋学期までに行う。

② 教授会が開催される日の会議の分散ができないか、心理学研究科長・2専攻主任と検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 助教6名（内臨床心理学実習支援室2名、心理カウンセリングセンター2名）の任期が3年であり、安定的な運営がむずかしく、臨機の対応を教員間でていく②行
教授会が開催される日の会議の分散ができれば、教員の物理的負担も軽減されると思われる。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① ボランティア関連科目は、今年度からの新科目であったが、コロナウイルスによる今後の社会状況により、活動内容を検討する必要がある。
② ウィズ・コロナ社会における児童虐待防止の啓発活動を継続する。
③ コロナ禍での企業・研究団体との産学連携を継続する。
④ コロナ禍での自治体・地域団体との地域連携を継続する。
⑤ 学会等の活動は、コロナウイルスの今後の状況をふまえ、オンラインによる活動も含めて継続する。
社
会 ⑥ 心理カウンセリングセンターにおける相談活動は、コロナウイルスの状況をふまえて、電話・オンライン等も含めて検討を行う。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① ボランティア活動については、新宿区社会福祉協議会と十分な検討を行い、コロナ禍において実施可能な活動を行う。
② コロナ禍での活動として、Twitterを使用した児童虐待防止啓発活動を全学に呼びかける。
③ 企業・研究団体と、コロナ禍での今後の産学連携の具体的方法を検討する。
④ 自治体・地域団体と、コロナ禍での今後の地域連携の具体的方法を検討する。
⑤ 学会等の活動は、オンラインを有効に活用した活動を行う。
⑥ 心理カウンセリングセンターにおける相談活動は、コロナウイルスの状況により、電話・オンライン等も含めて柔軟な対応を行う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 新宿区社会福祉協議会および外部障害者施設責任者との検討を行ったが、今年度もコロナウイルス感染再拡大により、学生のボランティア活動については、実施がむずかしい状況であった。
② 児童虐待防止の啓発活動を、コロナ禍においても感染状況を考慮しながら、その時々の状況に合わせた活動を行った。
-41-

③ 企業・研究団体との連携を、一部教員が中心ではあるが、積極的に行った。
④ 自治体・地域団体との連携を、本学科および教員の専門性を生かして、積極的に行った。
⑤ 各教員が所属する学会・団体において、さまざまな活動を積極的に行った。
⑥ 心理カウンセリングセンターにおける相談活動は、一部電話・オンラインによる相談も残ったが、ほぼ対面での面接にもどった。
２．点検・評価（Check）① 学生によるボランティア活動はできなかった。
② Twitterを使用した啓発活動の全学への呼びかけ、児童虐待防止全国ネットワーク主催のオンライン報告会への参加、オンライン桐和祭への参加を行った。
③ 企業・研究団体との連携は、昨年度の3件より今年度は13件と、大きく増えた。一部教員ではあるが、活動に学生も参加させている。
④ さまざまな自治体及び団体と連携を行い、昨年度は15件であったが、今年度は21件であった。
社 ⑤ 各教員が所属する学会・団体は昨年度は15件であったが、今年度は30件であった。
会 ⑥ 心理カウンセリングセンターの2021年度新規申込件数は前年度より20％増加、延べ相談件数は35％増加した。
貢
３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① ボランティア参加がむずかしい社会状況が続くことが考えられることから、ボランティアを行うにあたっての十分な準備を行っていく。
② 児童虐待防止啓発活動を、学生中心に継続して行っていく。
③ 企業・研究団体との連携を、積極的に進める。
④ 本学科および各教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を積極的に推進する。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動を積極的に推進する。
⑥ 地域における心理カウンセリングセンターの役割を、継続して積極的に遂行する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 障がいのある方や高齢者などの身体的,・心理的特徴の理解や、様々なボランティアに関する事柄について教員・学生の理解を深め、実践につなげる準備を行う。
② 児童虐待防止啓発活動について、1年生より広く広報し、参加学生を増やす。
③ 企業・研究団体との連携を進める中で、可能な範囲で学生を積極的に参加させていく。
④ 本学科および各教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を積極的に行う。とくに新宿区との連携を継続的に進める。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動を、継続して積極的に行う。
⑥ 心理カウンセリングセンター専従の相談員の他、必要に応じてその分野を専門とする教員の相談員が相談およびコンサルテーションを行う。

-42-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

2021年度（令和3年度）

カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

人間学部

記入者氏名（役職）田尻 信壹 （学部長）(1)特筆すべき事項【教育（学生指導を含む）】
・人間学部は将来の職業を見据え、各学科の特性に応じた免許・資格を取得することを目的とした人材育成を目指す学部である。そのため、各学科とも頭書の目的を達成するために実習や演習、学科独自の行事に重きを置いた指導に努めている。2021年度は、前年度と同様、コロナ禍に起因する困難な状況下にあったが、教員の献身的取り組みにより、各種免許や国家資格の取得、教員採用試験や公務員試験で一定の成果を達成できた。
・2021年度は、昨年同様、コロナ禍が継続したが、オンライン授業の改善や対面授業の増加に努めた。各学科では、春学期に非常勤講師との懇話会を開催し、常勤教員と非常勤講師の間で教務関係や学生関係の情報共有に努め混乱なく授業を実施することが出来た。
・人間学部は学校・園・施設での実習活動が多く、学生は実習に係る日誌・報告書を作成するために必要な日本語能力の習得が不可欠である。そのため、学部では秋学期に1年生の希望者を対象に課外授業として日本語講座（５回、オンデマンドで実施）を計画し、実施した。その結果、学生の日本語能力底上げの面で一定の成果をあげることができた。
・2021年度は、年2回（7月・12月）の学部FDを実施した。7月は「人間学部の進路動向」、12月は「目白大学のフィールド教育・DX教育の推進」についてであった。この結果、学部教員による学生に対する進路指導や新たな教育課題に対する理解と情報共有を図ることが出来た。
・人間学部では、人間力育成と良好な人間関係の構築の面から学科行事に力点を置いた指導に努めている。OBを招いての講演会（人間福祉学科）、
まみむめめじろ・キャンパスツアー（子ども学科）、山手線ハイク・学年末集会（児童教育学科）などを実施し、学生間の交流を通じての良好な人間関係の構築に努めている。その結果、学習意欲の向上や退学防止などの面で成果をあげることができた。
・2021年度は、就職率、各種免許・資格の取得率・合格率などの数値目標を設定し、その実現に向けて進路指導の充実を目指す体制つくりに努めた。
【研究】・2021年度は、多くの教員が科研、学内特別研究、その他受託研究などの競争的資金の獲得に努めるなど、研究への積極的な取り組みが報告された。
論文の投稿数や学会での発表数、書籍刊行数では、増加が見られた。また、研究倫理審査委員会への申請が定着するなど、研究に対するコンプライア
ンス意識の向上が見られた。2021年度は、教員の研究に対する積極的な取り組みが顕著となり、研究倫理が向上した。
・人間学部所属教員による研究業績プロへの継続的更新が行われており、研究業績プロの活用が推進されている。
【管理運営】
・2021年度はオンラインによる会議、共有ドライブを活用しての学部・学科資料の管理と共有化が定着し、会議時間の短縮化と効率化が模索された。その結果、会議時間の短縮や効率的な会議運営に対する教員の意識が高まり、会議時間が短くなったという報告も寄せられている。
・５月に、人間学部主催で正規教員と非常勤講師との懇話会を実施した（Zoom開催）。懇話会を通じて、学生指導や教務関係情報の非常勤講師への周知と常勤教員と非常勤講師の交流・親睦を図ることが出来た。
【社会貢献】
・2021年度は、前年度同様、コロナ禍の影響が継続したが、各学科では学科の特性を生かした社会貢献に努めた。なかでも新宿区との連携事業やエ
コアクションの取り組みでは、着実に成果をあげている。
・Twitter等のソーシャルメディアやオンラインを活用した活動が検討・実施されるなど、社会貢献活動に対する新たな取り組みへの工夫が見られた。

（2）今後の課題【教育（学生指導を含む）】
・コロナ禍の終焉後も、遠隔授業（オンライン・オンデマンド）や遠隔・対面のハイブリット型授業は存続していくことが予想される。これらの授業に対しては、学生の受け身的な授業参加や学習意欲の低下等の課題が指摘されている。今後は、学生の声を聴きながら授業の方法と実践についての研究を推進し、授業の質を高めていくことが肝要である。
・教員採用試験・公務員採用試験の合格者数や各種国家資格の取得者数に対する保護者や社会の関心が高まっている。また、学生の進路実現の面からもこれらの数字は重要な指標となっている。今後、教員採用試験・公務員採用試験の合格者数や各種国家資格の取得者数を増やしていくことは学
生・保護者の期待に応えていくことであり、学部・学科の重要な責務である。免許・国家資格の取得や教員・公務員への採用数確保に向けてのきめ細かな指導を推進していくことが肝要である。
・近年の傾向として、学生の就職意識の多様化が見られ、一般企業への就職を希望し免許や国家資格の取得を目指さない学生が一定程度現れてきた。これらの学生に対するキャリア教育の充実が課題となってきた。今後は、これら学生に対する指導をキャリアセンターと連携して強化・推進する。
【研究】・研究業績プロの継続的更新と研究業績のデータベース化を推進する。また、大学と学部・学科の連携のもとに研究業績プロの効果的活用の方法についての研究を推進する。
・2021年度は、前年度同様、コロナ禍の中で学会活動や調査研究活動は少なからず影響を受けた。今後は、研究活動の推進に向けて、科研、学内特別研究、その他受託研究などの競争的資金の獲得を一層奨励し、研究環境の整備と研究活動の活性化に努める。
【管理運営】
・2021年度（2022年度入試）は、各学科とも入学者数を確保することが叶わなかった。次年度（2023年度）入試に向けて、選抜方法の改善や広報活動の充実をはかり、入学者数の確保に努める。
・2021年度は、前年度に引き続き、学科内の委員会、分掌などの業務の見直しを進める。そして、業務内容の平準化と適正化に努める。
・2021年度は、会議のオンライン化や会議資料・学科内での共有資料のドライブ内での保管・管理などの方法が一般化したが、必ずしも会議時間の短縮化には結び付かなかった。今後はDXの取り組みを進め、会議の効率化・短時間化や資料・情報の適正な管理と活用を実現していくようにする。
【社会貢献】・コロナ禍が原因で未実施や進展が遅れている活動や事業を見直し、実施可能な活動や事業については推進するなどして、社会貢献活動の充実に努める。
・コロナ感染症の状況に細心の注意を払いつつ、学生の地域でのボランティア活動を推進する。そして、社会貢献活動に対する学生の参加意識を高め、参加を奨励していく。

-43-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

心理カウンセリング学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員― 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

博士内数

240 名

教

授

3 名

0 名

0 名

1年

― 名

准 教授

0 名

0 名

0 名

2年

― 名

専任講師

2 名

0 名

1 名

3年

116 名

4年

138 名

収 容 定 員

学 生 数

特任内数

専任教員数
（5/1現在）

助

教

計

1 名

0 名

0 名

6 名

0 名

1 名

0 名

0 名

計

254 名

手

1 名

1年

― 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

4 名

2年

― 名

非常勤講師数 （5/1現在）

12 名

3年

2 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

52 コマ

秋学期

38 コマ

2 名

通年/その他

3 コマ

4 名

春学期

86 コマ

10 名

(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数

秋学期

79 コマ

9 コマ
内非常勤
担当

12 コマ

就

職

95 名

通年/その他

0 コマ

0 コマ

進 路 状 況

進

学

9 名

学会誌

1 件

1 件

(年度末集計)

その他

9 名

紀 要

1 件

計

113 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

1 件

1,300 千円

0 件

0 千円

論

文

数

(年度末集計)※刊行日基準

件数

2 件

その他

書籍等出版物件

学会発表件数 (年度末集計)

件

具

体

例

農業法人でんぱた(コロナ禍のため今年度実績なし)
一般社団法人日本障がい者サッカー連盟（事業参与）
産学連携（企業・団体）

2件

福島県東白川郡矢祭町(コロナ禍のため今年度実績なし)
特別活動法人日本アンプティサッカー協会（事業推進協力）
アジアアンプティサッカー連盟（事業推進協力）
地域連携（自治体・団体）

3

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

7

その他社会貢献事業（高大連携など）

0件

日本カウンセリング学会(総務委員会委員)
日本心理学会（代議員）
日本心理学会（代議員）
日本心理学諸学会連合心理学検定局（常任運営委員）
日本パーソナリティ心理学会（常任編集委員）
件 一般社団法人日本障がい者サッカー連盟（理事・副会長）
アジアアンプティサッカー連盟（理事・強化委員長・日本代表監督）

件

-44-

件
内国外

件
件

内国外

件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部心理カウンセリング学科

記入者氏名（役職）小池 眞規子（学科長）

項目

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 大人数の講義科目においては、遠隔授業が継続された場合の課題および成績評価方法についての検討が必要である。
② 学生同士がつながりを持てる機会を増やす。
③ 公認心理師コースの学生を30人程度確保する。
教 ④ 退学者は昨年度は減少したが、単位不足や休学等により、20名が卒業延期となった。過年次生への対応と留年生の減少が課題である。
育 ⑤ コロナ禍で就職活動の困難をもった学生が多くおり、活動継続維持の支援が必要である。
⑥ コロナ禍で2020年度は実施されなかったが、心理学検定受検を推奨する。
学
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指 ① 大人数の講義科目の遠隔授業が継続された場合には、客観的評価のための試験の実施方法について学科で検討する。
導 ② 演習授業、ゼミなどはできるだけ対面で実施する。クラス担任・ゼミ担任による個人面談を可能であれば対面で実施する。
含
む ③ 1年次・2年次より、公認心理師資格取得のためのガイダンスを、理解しやすさを工夫しながら実施し、公認心理師についての理解をより深めるようにする。
④ 心身不調の学生が一定数おり、卒業延期がやむをえない事情があるが、過年次生については、教務委員・担任を中心に卒業に向けての指導を継続して行う。
⑤ 就職活動について、キャリアセンターの利用を具体的に勧める。キャリアセンターの実施する行事等、就職・キャリア委員からの情報提供を、ゼミ等を通じて行う。
⑥ 公認心理師希望にかかわらず、1年次・2年次より、心理学検定の受検案内を行う。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 大人数の講義科目については、遠隔授業が継続されたことから、各学期末に試験等評価に関する各教員の試みや工夫を学科会議等で共有した。
② コロナウイルス感染が落ち着いていた秋から12月にかけては、演習授業・ゼミなどは対面で実施できた。ゼミ担任は、可能な範囲で各学期に対面で個人面談を実施した。
③ 2年次の専門とキャリアにおける説明、また年度末3月に新3年生を対象にキックオフガイダンスを行い、公認心理師コースにおける学びの詳細について説明した。

（④ 授業の欠席が多い学生、まったく出席していない学生について教務委員・担任でチェックし、本人への連絡・保護者への連絡を積極的に行った。
⑤ 就職・キャリア委員より、キャリアセンターの実施する行事等についての情報が積極的に発信され、各ゼミ担当者より都度ゼミ学生への連絡を実施した。
⑥ 心理学検定の個別受検の情報を、各ゼミを通じて行った。
２．点検・評価（Check）① 遠隔授業2年目となり、教員のICT利用が円滑に実施できるようになった。それぞれの教員が学年や科目に合わせて工夫を行っていた。
② ゼミ活動など、対面で実施することにより、学生同士の関わりが増え、活動で協力する姿勢が見られた。
教 ③ 21名の学生が公認心理師コースの履修を希望した。公認心理師コース修了者は18名であった。
育 ④ 2021年度の卒業延期者は15名であった。
⑤ 就職内定率は3月初旬に75.3%であったが、最終就職率は98.8%、大学院等進学率は8％であった。本学大学院進学者は心理学研究科現代心理学
学
専攻2名、臨床心理学専攻4名であった。
生⑥
心理学検定の3・4年生の受検者は9名であった（特1級合格1名、1級合格2名、2級合格6名）。
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 次年度以降、対面授業が行われるようになった後も、遠隔授業で身につけたICT利用の利点を生かしていく。
む② ゼミ活動を活性化させる。
③ 新学部では公認心理師コースがなくなるため、公認心理師資格取得に向けた履修方法についての説明を繰り返し行う。
④ 過年次生、単位不足により履修制限のある学生については、引き続き学生への働きかけ、必要に応じて保護者への連絡を行っていく。
⑤ コロナ禍の影響があり、就職活動の開始が全体的に消極的であった印象がある。3月上旬までの内定率を上げるため、早期活動開始を働きかける。
⑥ 心理学検定は団体受検が再開されるため、積極的に受検を働きかける。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 毎学期ごとの、各教員による授業における試みや工夫等の共有を、継続して行っていく。
② 各ゼミで4月に実施している学生アンケートをもとに、学期末における学生およびゼミの活動の振り返りを行い、次年度に生かしていく。
③ 1年次・2年次より、公認心理師資格取得のためのガイダンスを、理解しやすさを工夫しながら実施し、公認心理師についての理解をより深めるよう④ にする
教務委員・担任および学科全体で学生についての情報共有を、積極的に行う。
⑤ 就職・キャリアセンターにおける各ゼミごとのガイダンスの利用を推進する。同センターが実施する行事等、就職・キャリア委員からの情報提供を、ゼミ等を通じて積極的に発信する。
⑥ 授業・ゼミを通じて、各自のレベルに応じて心理学検定を受検することの意義を伝え、受検を働きかける。
）

項目

課題と2021年度の改善目標（Action）① オンラインによる学会参加、研究発表の機会をもつ。
研 ② 研究の継続および研究成果の公表に努める。
究2020年度 自己点検評価-45-

究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 共同研究を継続し、所属学会において成果発表を行う。
② 研究成果を論文としてまとめる。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 所属学会における研究発表は行わなかった。
② 研究成果を論文としてまとめた。
２．点検・評価（Check）① 所属学会における研究発表はなかった。
② 研究成果を学会誌・紀要等に4件掲載された。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 学会活動は、コロナウイルス感染症の影響を受けている。可能な形での学会参加および研究発表の機会をもつ。
② 研究活動もコロナウイルスの影響を受けている。研究活動を継続し、研究成果をまとめる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① オンライン参加も含め、学会活動に積極的に参加する。
② 研究成果を論文としてまとめる。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 教務・入試・実習担当については、学科と大学院両方の業務を担うため、負担が大きくなっている。
管理 ② 全学の会議を含め水曜日に会議が集中するため、さらなる効率化が必要である。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科長と心理学研究科2専攻主任、実習支援室等が必要な連携を図り、他の教員によるサポートも求めていく。
② メール等による事前事後の補助的手段も用いて、予定された時間内での会議の進行を図る。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科及び大学院のとくに教務・入試・実習に関して連携をとった。
② オンラインによる会議を継続した。
２．点検・評価（Check）① 実習担当助教が1名欠員であったため、学科教員全体でサポートを行った。
② コロナ禍であり、学科における検討事項が多く、会議の短縮がむずかしかった。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 早期に実習担当助教の補充を行う。

② ワーキング・グループ等の活用を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 実習担当助教の早期採用を行うとともに、オンラインも含めた教員間の連携を円滑に行う。
② 会議の効率化のため、ワーキング・グループによる活動を積極的に進める。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 春学期・秋学期の連続した活動の実施に向け、新宿区教育委員会と連携する。
② ウィズ・コロナ社会における児童虐待防止の啓発活動を継続する。
③ コロナ禍での地域団体との産学連携を継続する。
④ コロナ禍での地方自治体との地域連携を継続する。
社
会 ⑤ 地域の子ども家庭支援センター等におけるコロナ禍での心理専門職の活動内容を検討する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 新宿区教育委員会と十分な検討を行い、感染防止対策を徹底した上で活動を行う。
② コロナ禍での活動として、Twitterを使用した児童虐待防止啓発活動を全学に呼びかける。
③ 地域団体とコロナ禍での今後の産学連携の具体的方法を検討する。
④ 地方自治体とコロナ禍での今後の産学連携の具体的方法を検討する。
⑤ 地域の要請による心理専門職としての活動を、積極的に行う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 新宿区教育委員会と感染状況を確認しながら、メンタルサポート・ボランティアの活動実施可能性について、検討を継続して行った。
② 児童虐待防止の啓発活動を、コロナ禍においても感染状況を考慮しながら、その時々の状況に合わせた活動を行った。
-46-

③ 地域団体とコロナ禍での産学連携の具体的方法を検討した。
④ 地方自治体とコロナ禍での産学連携の具体的方法を検討した。
⑤ 地域の要請による心理専門職としての活動を行った。
２．点検・評価（Check）① 12名の学生が、メンタルサポート・ボランティアの活動を行った。
② Twitterを使用した啓発活動の全学への呼びかけ、児童虐待防止全国ネットワーク主催のオンライン報告会への参加、オンライン桐和祭への参加を行った。
③ 活動を行うことができなかった。
社 ④ 活動を行うことができなかった。
会⑤ 2名の教員が、新宿区の要請により、区立小中学校の巡回指導を行った。
貢
３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① コロナウイルス感染状況を十分に確認しつつ、メンタルサポート・ボランティアの活動を年間を通して実施できるよう、学生の準備を整える。
② 児童虐待防止啓発活動を、学生中心に継続して行っていく。
③ 地域団体との産学連携のあり方についての検討を継続する。
④ 地方自治体との産学連携のあり方についての検討を継続する。
⑤ 地域の必要な要請に応じ、心理専門職としての活動を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① メンタルサポート・ボランティア活動についての事前説明会において、コロナ禍での活動の実施について、十分な説明を行う。
② 児童虐待防止啓発活動について、1年生より広く広報し、参加学生を増やす。
③ 地域団体との産学連携のあり方について具体的に検討する。
④ 地方自治体との産学連携のあり方について具体的に検討する。
⑤ 地域の必要な要請に応じ、教員による巡回指導等の活動を継続して行う。

-47-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

人間福祉学科

評価対象年度入 学 定 員100 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

特任内数

博士内数

420 名

教

授

5 名

0 名

3 名

1年

100 名

准 教授

5 名

0 名

3 名

2年

103 名

専任講師

5 名

0 名

1 名

3年

96 名

4年

89 名

収 容 定 員学 生 数

2021年度（令和3年度）

専任教員数（5/1現在）

助

教

計

1 名

0 名

0 名

16 名

0 名

7 名

0 名

0 名

計

388 名

手

1 名

1年

1 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

28 名

3年

0 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

64 コマ

秋学期

75 コマ

1 名

通年/その他

11 コマ

9 名

春学期

124 コマ

12 名(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数秋学期

151 コマ24.7 コマ内非常勤担当

35.9 コマ

就

職

73 名

通年/その他

0 コマ

0 コマ

進 路 状 況

進

学

0 名

学会誌

5 件

0 件

(年度末集計)

その他

3 名

紀 要

3 件

計

76 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

論

15

数

※刊行日基準

0 件

その他

6 件

5,330 千円

書籍等出版物

6 件

1 件

100 千円学会発表件数 (年度末集計)

8 件

具

件数

10

文

(年度末集計)

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

1 件

例

・NPO法人文化学習協同ネットワーク
・NPO法人ウィズアイアドバイザー
・認定NPO法人グッドネーバーズ・ジャパン 理事
・NPO法人ラ・まの 理事
・社会福祉法人生活クラブ「風の村」運営委員
・公益財団法人 社会福祉振興・試験センター 社会福祉士・精神保健福祉士国家試験委員
件 ・社会福祉法人 春濤会 評議員
・京都文京区大塚地区地域包括支援センター
・社会福祉法人向陽学園 向陽保育園(理事)・一般社団法人全国妊娠SOSネットワーク 理事

・武蔵野市障害区分審査委員
・練馬区(子ども家庭サービスの民間事業者を選定学識経験者
・千葉市非常勤講師
・昭島市介護保健推進協議会委員
・新宿区社会福祉協議会評議員
・昭島市社会福祉協議会評議員選任・解任委員会委員長
・厚生労働省(令和２年度「子ども・子育て支援推進調査研究事業 予期せぬ妊娠をした女性が出産を選択した場合における母子ともに安心・安全に出産できるための取組と出生した子どもへの支援に関する調査研究」の有識者検討会の座長)
・中野区福祉サービス事業団評議員
件 ・昭島市地域ケア推進会議会長
・昭島市認知症初期集中支援チーム検討委員会委員
・埼玉県福祉部こども安全課 「児童福祉司任用資格認定講習会」「要保護児童対策地域協議会調整担当者研修」 講師
・新宿区 高齢者保健福祉推進協議会委員、地域包括支援センター等運営協議会委員
・新宿区多文化共生まちづくり会議委員
・千葉県運営適正化委員会 副会長 苦情解決部会部会長
・町田市障害者区分認定審査会委員-48-

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

18

その他社会貢献事業（高大連携など）

0・日本デイケア学会 倫理委員
・東京ふれあい医療生活協同組合 異業種交流会講師
・日本介護福祉学会 評議員
・東京社会福祉士会 電話相談事業研究開発委員会 電話相談員
・日本社会学会 英文学会誌編集委員
・日本精神保健福祉士協会 日本精神保健福祉士協会業務指針委員会委員
・日本社会福祉学会 国際学術交流促進委員会委員
・軍記・語り物研究会 運営委員
・日本社会福祉学会 一般会員
・マインドフルネス実践・理論研究会 一般会員
件
・介護福祉士養成大学連絡協議会 研修委員
・福祉社会学会(理事)・日本特殊教育学会 一般会員
・音楽療法理論研究会
・新宿区社会福祉士会 副会長
・福祉社会学会 研究副委員長
・日本看護福祉学会 一般会員
・社会福祉法人さざんかの会（第三者委員）

件

-49-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部人間福祉学科

記入者氏名（役職）石川 正憲(学科長)

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 特に座学の講義における授業評価方法を改善することと、遠隔、実習に関しては可能な限り対面授業を実施する。
② 日本語力の向上には今後も日本語力が十分ではない学生の受講が重要。
③ 退学率の減少を目指す。
教
育 ④ 東京都特別区における公務員採用数は今後減少することから、当学科においても減少することが予想されるため、一層の取り組みが必要。
⑤ コロナ渦が続くために、遠隔によるボランティア活動の指導を検討する。
学 ⑥ 国家試験の合格率を向上させる必要がある。
生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 座学における授業方法の研究・改善。新型コロナウイルスの感染拡大においても対面授業を実施できるよう、PCR検査の実施とワクチン接種の理解を学生に求める。
含
む ② より多くの日本語講座を受講するよう、積極的な働きかけを行う。
③ 学習状況が悪化した学生の情報共有をより積極的に行うとともに、退学の原因を把握するために早期に介入する方策を検討する。
④ キャリアセンターと連携した、公務員就職指導を行う。
⑤ 遠隔でボランティア活動を行っている団体から講師を招き、FDを行うことにより、遠隔ボランティアの指導について研究する。
⑥ 国家試験合格率向上を目指し、学科を中心とした国家試験対策を強化する。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 遠隔授業でも必要に応じて対面による試験を実施した。演習、実習に関してはできるだけ対面で行う様にした。
② ベーシックセミナーの担当教員から、1年生に対して日本語講座の受講を働きかけた。
③ 学科会議にて出席状況が不良な学生について情報共有を行った④ 特別区公務員向けのセミナーを実施し、各ゼミ教員からも筆記試験や面接試験の指導を行った⑤ 遠隔ボランティアに関する学科FDを行った（6月30日）⑥ 学科内の国試対策委員会を中心に、国家試験対策を強化した
２．点検・評価（Check）① 遠隔授業における対面の試験はごく少数の授業にとどまった。演習、実習に関しては政府の要請に伴い、大学の方針の範囲でのみ対面で行った。
② 7名の1年生が日本語講座を受講した③ 学習意欲の低下を理由にした中退者数(延べ人数)は2021年2月末時点4名→2022年2月末時点で2名。精神疾患を理由にした中退者(延べ人数)
教は、2021年2月末時点2名→2022年2月末時点1名 と減少した
育④ 特別区に3名合格し、その他の自治体の合格者はなかった。昨年度より合格者は減少しており、志望者自体も減少している。
学 ⑤ 遠隔ボランティアの方法について理解が進んだが、実施自体には至っていない生⑥ 社会福祉士 合格率 25％、精神保健福祉士 合格率 40％、合格率 100％
指３．課題と次年度の改善目標（Action）
導
含 ① 2022年度より大学の方針により、可能な限り対面授業で実施する方向になっている。
む ② 日本語講座の受講だけでは学科全体といての日本語力は、十分な能力とはいえない③ 退学者人数は減少している④ 志望者の増加を目指す⑤ 新型コロナウイルス感染症の感染が徐々に落ち着いてきており、今後は対面によるボランティア活動が再開されていくと考えられる⑥ 社会福祉士と精神保健福祉士の合格率は低下した
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学の方針に沿って、必要な対面授業を行う。
② 入学前教育で日本語に関する教育を適正化する③ 取り組みを継続する④ より低学年から就職先としての公務員の良さをアピールするために卒業生などから講話を企画する⑤ 対面によるボランティア活動が可能になった状況における遠隔ボランティアの活用方法について検討する⑥ 国家試験を受験予定の学生に対する、グループ学習や個別指導をさらに強化する）項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 業績プロのアップデートが随時行われる必要がある。
② 研究時間の確保、共同研究の可能性などについて研究環境の検討を行う。
研 ③ 倫理審査の申請件数を増加させる。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 定期的に学科会議で業績プロの入力を促す。
② 研究環境についてFDやワーキングにより研究を始める。
③ 倫理審査委員が中心となって、新規申請者の相談に応じる態勢を作る。
-50-

項
目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 定期的に学科会議で業績プロの更新を呼びかけた② 研究環境を検討する学科内委員会を新しく構成した③ 学科会議を通じて申請時の倫理審査委員への相談を呼びかけた
２．点検・評価（Check）① 年度末の教員個別の自己点検評価までに全員が更新した② 研究環境に関する研究は行えなかった
研 ③ 通常審査で４件の申請者の相談があった
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 現在の業績プロへの更新を継続する② 教員の研究状況と共同研究について検討を開始する③ 現在の取り組みは倫理審査件数の増加に役立っている可能性がある
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 定期的な学科会議における更新の呼びかけを継続する② 学科FDで、各教員の研究について情報共有を行う③ 倫理審査委員が中心となった、申請者の相談を継続する
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 会議時間を短縮させる。
管理 ② 明確な業績評価の基準項目を検討する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 各学課会議ごとに会議予定時間を設定し、達成状況を報告する。
② 学科内で作業部会を立ち上げる。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① Googleドライブ上に事前に会議資料を掲載して、出席者の事前共有をはかった② 作業部会の立ち上げに至らなかった
２．点検・評価（Check）① 会議時間は短縮されなかった② 業績評価の基準は策定できなかったが、人事評価にかかわる業績評価の基準が大学より示された

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 会議時間の短縮② 業績評価に関係する研究業績を増加される取り組みを開始する
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 審議事項は事前にメール審議を行い、会議終了時間を事前に設定して会議の促進を図る② 学科FDで、各教員の研究について情報共有を行う

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① コロナ禍でも同等の地域連携を継続する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① コロナ禍における地域連携の可能性を話し合う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 新宿区社会福祉協議会および落合中井社会人大学院との地域連携を強化する話し合いを実施した
２．点検・評価（Check）① 一部の教員およびゼミと地域連携を行う方向となった社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 地域連携を強化する

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新宿区社会福祉協議会および落合中井社会人大学院との連携を強化し、教員の研究活動やゼミ等での活用につなげる-51-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

子ども学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員140 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

博士内数

580 名

教

授

5 名

0 名

1 名

1年

149 名

准 教授

4 名

0 名

3 名

2年

145 名

専任講師

5 名

0 名

2 名

3年

138 名

4年

139 名

収 容 定 員

学 生 数

特任内数

専任教員数
（5/1現在）

助

教

計

4 名

0 名

0 名

18 名

0 名

6 名

0 名

0 名

計

571 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

20 名

3年

0 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

69 コマ

秋学期

78 コマ

0 名

通年/その他

17 コマ

3 名

春学期

131.6 コマ

9 名

(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数秋学期

143 コマ

32 コマ
内非常勤
担当

49.3 コマ

就

職

122 名

通年/その他

27 コマ

0 コマ

進 路 状 況

進

学

1 名

学会誌

3 件

件

(年度末集計)

その他

8 名

紀 要

12 件

計

131 名

科学研究費等補助金
特別研究費（除教育研究環境整備助成）

5 件※当該年度配分額

文

数(年度末集計)※刊行日基準8 件 10,270 千円※当該年度配分額

社会貢献関連項目論

842 千円

件数

0 件

その他

書籍等出版物11 件

学会発表件数 (年度末集計)

14 件

具

体

件
内国外

件
件

内国外

1 件

例

・厚生労働省「保育士養成課程等検討会」検討会構成員
・厚生労働省「低年齢児の保育実践の充実に係る調査」研究会研究委員
・文部科学省国立教育政策研究所プロジェクト研究「幼児期からの育ち・学びとプロセスの質に関する研究」研究会研究分担者
産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

3件

9・足立区児童館における子どもの未来応援事業
・世田谷区「保育実践コーディネーター」委員
・岐阜県立希望が丘こども医療センター発達精神医学研究所 客員研究員
・健康なごやプラン21推進会議 委員
件 ・名古屋市がん対策専門部会 委員
・名古屋市喫煙対策専門部会 委員
・名古屋市歯と口腔の健康づくり専門部会 委員
・武蔵野市特別支援教育専門家スタッフ（児童の観察およびコンサルテーション）
・横浜市戸塚区幼稚園協会研修 講師

7

5

・一般社団法人日本保育学会 理事
・全国大学造形美術教員養成協議会 委員
・一般社団法人日本保育学会編集常任委員会 専門委員
・一般社団法人日本発達心理学会インターネット・ニューズ委員会 委員長
・日本発達障害学会 評議員
件 ・日本臨床発達心理士会 研修委員
・日本発達障害支援システム学会 常任編集委員

・絵本ワークショップ「絵本から出会う難民」
・第75回全日本音楽コンクール全国大会「横浜市民賞」 選定員
・第31回日本クラシック音楽コンクール審査員
件 ・八洲学園リカレント建久センターリカレント研究員
・一般社団法人臨床発達心理士認定運営機構資格認定委員会 委員-52-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部子ども学科

記入者氏名（役職）髙橋 弥生（学科長）

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 遠隔授業と対面授業が混在するハイブリット形態の授業方式の受講がスムーズに進むようにサポートをしていく。
② 非常勤講師による授業の方法や内容が、学科教員のものと違いが出ないよう、情報交換を心がける。
③ 実習先と緊密な連絡をとり、コロナ禍での実習ができる限りスムーズに実施できるようにする。
④ 遠隔授業が中心だった場合は、できるだけ早期に新入生が教員や学生と直接関わる機会を設ける。
教 ⑤ 子ども学科の特徴である学科行事の運営に関して、その方法について検討する。
育 ⑥ 早期入学者へのDVD教材の効果を確認する。
⑦ 資格・免許の辞退者については、学生本人の意思を尊重すると同時に、安易な辞退をなくす。
学
生 ⑧ 2022年度で完成年度となる現行のカリキュラムについて、見直しを始める。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① ハイブリット形式での受講についての学生の意見などを把握し、スムーズな受講ができるようサポートする。
含
む ② 非常勤講師がいつでも相談できるよう、教務委員と学科長を相談窓口とする。
③ コロナ禍での実習について、アンケートの回答を踏まえ、実習先の要望を確認しながら進める。
④ 学生委員と1年生担任を中心に1年生の状況把握に努める⑤ 新型コロナ感染対策を行いつつ、どのような形で学科行事を実践できるのか、担当教員を中心に検討する。
⑥ 入試広報委員を中心に学生の成績及び受講の感想などを確認し、効果を探る。
⑦ 実習担当教員を中心に担任とも連携を取りながら、資格取得に悩む学生への対応を細やかに行う。
⑧ カリキュラム検討のためのワーキンググループを立ち上げる。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 学内でのオンライン授業の受講状況について、特に発言が必要なグループワークなどにやりづらさがあるとの学生からの声があった。
② 教務委員を中心に、非常勤講師の相談窓口となった。非常勤懇談会もオンラインで開催し10名の非常勤が参加した。
③ 実習前後のコロナ感染予防について学生に指導をし、実習先の理解を得ることができた。PCR検査についても要望に応えた。
④ ベーシックセミナーが対面授業中心だったことで、1年生の状況は把握しやすかった。学科会議でも問題を共有した。
⑤ 学科行事担当教員を中心に検討し、感染対策についても十分配慮し、1部はオンライン、2部は規模を縮小しつつ対面で開催ができた。
⑥ DVD教材の受講状況については業者のデータをもとに把握した。
⑦ 資格取得に関しての相談は、随時対応し、担任、実習担当で丁寧に行った。
⑧ カリキュラムの変更についての検討は始めていない。FD委員と来年度の実施に向けて相談した。
２．点検・評価（Check）① 大きな混乱はなかったが、オンライン授業の受講状況については受講場所などの問題があり、それについての対応はできなかった。
② 非常勤の相談については、教務委員を中心にいつでも対応できる状況であった。非常勤懇談会でも有効な意見交換ができた。
③ 実習担当助教を中心に実習先との連絡を密にし、実習受け入れについては前年度よりスムーズであった。
教
育 ④ 1年生の状況把握については、担任及び学生委員を通して学科教員にも共有された。しかし1年生の声が十分把握できたとは限らなかった。
⑤ 1部（桐和祭）についてはオンライン開催とした。2部（まみむめ）は感染対策に配慮しつつ、学生課、管理課とも連携して対面実施ができた。
学 ⑥ 入学前教育のDVD教材について、受講状況については把握できたが、学生の感想などについては確認できなかった。
生⑦ 相談体制は整えられ、学生にも周知されている。
指
導 ⑧ カリキュラム変更の準備が始められず、ワーキンググループを立ち上げることができなかった。
含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む ① オンライン授業での問題については引き続き学生の声を聴き状況を把握する。
② 感染症対策についての学生への指導を丁寧に行い、安心して実習を受け入れてもらえるように実習先との連携を密にしていく。
③ 1年生の人間関係や、受講状況、単位取得状況などについて把握する。
④ 学生の主体性を大切にし、学生の安全を配慮しつつ、対面実施に向けて各課と連携していく。
⑤ DVD教材について学生自身の感想を入試広報委員を中心に把握する。
⑥ FD委員を中心に、学科FDなどを通してカリキュラム変更に取り掛かる。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① オンライン授業の受講状況について学生から聞き取りをする。
② 日常生活および実習前の感染対策について、実習生全員が理解したうえで実習に出るように指導する。
③ 1年生に対して、学期ごとの担任面談を通して状況を把握し、問題点に関しては学科教員で共有する。
④ 行事に参加する学生の意見を踏まえ、安全な実施方法を検討し、実現する。
⑤ 入学前教育を受講した学生に対して、受講の感想を把握し、次年度の受講内容について検討する。
⑥ カリキュラム変更に着手する。

-53-

項
目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 本年度実施できなかった研究について、計画的に進めていく。
② 外部研究費の取得や論文投稿などを積極的に行う。
研 ③ 教員の研究環境の改善を図る
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 長期休暇などが有効に利用できるように、実習訪問などを教員間で融通し合うことができるようにする。
② 外部研究費の募集情報などを学科に紹介する。
③ 教員の研究に費やす時間を確保するために、まずは教員からの要望や実態を把握する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍の影響で、研究が予定通り進まない教員が複数いた。教員1名欠員のため、例年より実習訪問数はわずかだが多くなった。
② 学科会議を通して外部研究費などの紹介をした。論文投稿や学会発表については例年と同等の数があった。
③ 教員に長期休暇制度の利用や研究時間の確保についてアンケートを実施した。
２．点検・評価（Check）① 研究が中断してしまっている教員が複数いた。実習訪問の変更については要望があれば対応した。
② 科研費や外部研究費の獲得は少なかったが、昨年に比べ論文投稿や学会発表は増えてきた。
研 ③ アンケートに対する回答者が少なく、十分な実態把握ができなかった。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 中断している研究が進み、必要に応じて研究時間を確保できるよう、会議などの時間削減をする。
② 科研費の申請を多くの教員が行う。
③ 各教員が研究時間を確保できるようにする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 出勤日、研究日内に研究時間が作れるように、各自時間確保に努める。
② 科研費の獲得を積極的に行えるよう、多くの教員が応募する。
③ 各教員ができるだけ公平な研究時間を確保できるよう、担当科目などの見直しを行う。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 学科内分掌について、各担当の業務が他者にもわかるようにし、負担が大きい場合はサポートができる体制を検討する。
② 引き続き、資料の事前配信などを行い、会議の円滑化を図る。
管理 ③ 学科教員間の情報交換を密に行う。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 各担当の業務について、内容一覧を作成し、学科内で共有する。
② 資料配信の期日などを明確にし、会議前に目を通せるような体制をつくる。
③ 少人数や各担当などでのオンライン会議を適宜開催して、こまめな情報交換を行う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 年度初めの学科会議において、業務内容について周知した。
② 資料配信は会議前に行われたが、ぎりぎりになることも多かった。会議時間は短縮されている。
③ 担当間での打ち合わせや会議は適宜開催された。
２．点検・評価（Check）① 業務内容について周知はしているが、変更や加わった業務などについては十分確認できていない。
② 会議時間は短縮されたが、会議内容については必要な検討が行われた。
管
理 ③ 担当間で事前に検討された内容が学科会議に提出され、情報共有がなされた。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 最新の業務内容を把握し、学科内で共有する。
② 学生確保に向け、入試対策について検討する。
③ 勤務形態がかわったことによる影響の有無について把握する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各委員、担当者から業務内容を聴取し、業務内容の現状を明確にする。
② 入試内容や募集条件などの検討をおこなうとともに、オープンキャンパスにも注力する。
③ 年に1～2回、学科教員から働き方に関する意見の収集を行う。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① コロナ禍の影響がどの程度あるか、それによって活動の範囲が変わるが、前年度未実施の事柄に関しては可能な限り実施する。
② 多様な方法での社会貢献・地域貢献を検討する社
会 ③ 学科公開講座を対面ではない方法で実施することを検討する
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 地域や自治体等と連携する方法を模索し、対面以外での実施形式を検討する。
-54-

② 研修の講師派遣の要請に対しては、実習や就職のつながりを強化するためにも、可能な限り対応していく。
③ オンラインでの開催を早めに検討し、公開講座を実施する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 昨年度より、社会貢献や地域連携の数が増えた。
② コロナ禍により、まだ昨年度に比べると研修が少なかったが、複数回研修講師を務める教員もいた。
③ 学科公開講座をオンラインで開催した。これまでより卒業生の参加が多かった。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍が少しずつ収まり、昨年度に実施できなかった事業や新たな事業が増えた。
② 昨年度より研修派遣は増えた。実習や就職との直接のつながりは明らかではないが、子ども学科の認知を広めることはできたと感じる。
③ オンデマンドにより1週間講演を視聴できるようにしたことにより、参加者が増え好評であった。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 各教員の専門性を生かした社会貢献を行う。

② 引き続き、研修などの要請に関しては、可能な限り対応していく。
③ 実習先や就職先などが参加しやすく、関心の高い内容の公開講座を企画する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科教員の社会貢献の状況を他教員にも紹介し、お互いに刺激できるようにする。
② 各教員が様々な社会貢献の機会を活かす。
③ 公開講座委員を中心に、開催方法、内容に関して検討し、参加者増を図る。

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目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価

学科名

児童教育学科

評価対象年度入 学 定 員50 名

収 容 定 員
1年
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

2021年度（令和3年度）

教

授

4 名

1 名

1 名

55 名

准 教授

4 名

0 名

2 名

専任講師

2 名

0 名

2 名

助

1 名

0 名

1 名

47 名

3年

51 名

4年

57 名

計

210 名

1年

1 名

6 名

1 名

0 名

0 名

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

17 名

0 名
1 名

4年

1 名

計

49 コマ

秋学期

55 コマ

2 名

通年/その他

9 コマ

1 名

春学期

84 コマ

就

職

48 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

2 名

計

50 名

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

計
助

春学期

4 名

※当該年度配分額

授業科目数

論

10

文

20 コマ
内非常勤
担当

秋学期

88 コマ

通年/その他

2 コマ

0 コマ

学会誌

7 件

0 件

紀 要

32 件

その他

0 件

開講総コマ数

数(年度末集計)※刊行日基準6 件

7,020 千円

書籍等出版物

11 件

5 件

1,396 千円

学会発表件数 (年度末集計)

19 件

具

件数

4

教

11 名

2年

科学研究費等補助金

専任教員数（5/1現在）手

3年(年度末集計)

博士内数

200 名

2年

(年度末集計)

特任内数

体

23 コマ

2 件
内国外

0 件
1 件

内国外

0 件

例

・ゼミ活動の一環として、こどもエコクラブ全国事務局（日本環境協会）主催、「こどもエコクラブ全国フェス
ティバル」へ参加。
・ウィリアムズ症候群の人々とその家族のための音楽キャンプの運営。
件
・環境活動に関するコンクールの審査員（GBEFコンクール・進研ゼミ夏チャレンジコンクール 計２件）。
・情報教育に関する学校教員らとの研究会に参加。
・新宿区、中野区教育委員会と連携し、学生のボランティア、インターンシップ、教育実習等を支援。
・インドネシア教育振興会に協力し、インドネシアの教師教育と環境教育を支援する。
・鹿児島県大崎町・大崎町教育委員会とSDGsに関する教育推進について協力。
・公立高校と公立小学校において、スクールカウンセラーとして、学齢期の児童生徒の発達支援及び教職員や保護者へのコンサルテーションを実施。
・NHK学園高等学校において数学の教科指導とキャリア相談を実施。
件 ・中野区立美鳩小学校でのアウトリーチ演奏活動の実施。
・新宿区社会福祉協議会と連携し、ゼミ活動を実施。
・ゼミ活動の一環として、新宿眼科画廊にて「せいちょう」というテーマで展示会を実施。
・ゼミ活動として、つくば市の小学校の環境学習支援を実施。

-56-

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

17

その他社会貢献事業（高大連携など）

3

・公益社団法人全国大学体育連合(常務理事)、世田谷区水泳協会(会長職),NPO法人スノースポーツアカ
デミー(理事)・日本学校教育学会(常任理事・国際交流委員会委員長）
・人権擁護委員として、「子ども人権110番」電話相談2回、「子ども人権SOSミニレター」返信作成作業2
回、「子ども人権作文コンクール」中野区代表審査1日を行った。
・中野区教育委員会施策事業等評価・外部委員として、3回の会議に出席。
・日本クラシック音楽コンクールのピアノ部門予選審査員、日本民俗音楽学会の理事（事務局担当）、東京
学芸大学音楽科同窓会の委員（名簿・広報担当）
・日本教育工学会研究会（座長）、日本学校教育学会国際交流委員会（幹事）・環境省・ESD活動支援センター運営委員、足立区環境学習アドバイザー
・東村山市国際友好協会派遣委員（副委員長）
件 ・共創型対話学習研究所理事
・ 日本グローバル教育学会理事
・ 隅内教育研究所 研究会講師
・公益財団法人海外子女教育振興財団 在外教 育施設におけるグローバル人材育成強化に関するタス
クフォース委員（Global Overseas New Education Project）、文部科学省委託事業「在外教育施設の高度グローバル人材育成拠点事業」等における研究員、文部科学省「外国人児童生徒等教育アドバイ
ザー」、独立行政法人国立特別支援教育総合研究所の 2021年度研究課題に係る研究協力者、独立行政法人教職員支援機構 つくば中央研修センター 2021年度外国人児童生徒等への日本語指導指導者養成研修カリキュラム検討会議委員

・大学からの依頼を受けて、３つの高校での出前講座協力。
件部分は事務局で入力いたします。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部児童教育学科

記入者氏名（役職）石田 好広（教授）項目

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① まだコロナウイルスの影響がある中でオンライン授業の質の向上を目指す。
② 実習・演習、例年実施している行事をコロナウイルス感染対策を十分に行った上で、できるだけ対面で実施していく。
③ さらに、キャリアセンターとの連携を深め、就職内定率９８％を目指す。
④ 教員採用試験正規合格５０％以上、産休育休代替及び時間講師を含み１００％の登壇率を目指す。

（

教
育⑤ 今年度も、学科内で学生に関する情報交換を行い、指導や支援の充実を図る。コロナ禍で精神的に不安を抱える学生の相談に乗っていく。
２～４年生では年１回以上、１年生では年２回以上担任による面談を実施する。

）

学 ⑥ 春学期の早い段階から、学部主催の日本語講座への参加を促す。
生 ⑦ 社会教育・生涯学習分野の活動や取り組みを推進するために、学科主催の講演会を実施する。
指導 改善に向けての具体的な計画（Plan）
含 ① 学科会議の中で、オンライン授業の工夫について情報交換をすることによって、質の向上を目指す。
む ② 実習・演習、例年実施している行事をできるだけ対面で実施していく。（４月スタート時７０％の対面授業）③ キャリアセンター職員のお話を聞く機会を設定するなどして、一般就職希望学生への就活情報を積極的に提供する。
④ 教員採用試験突破講座に関しては、原則として対面による授業を設定する。（試験直前の４年生に関しては、緊急事態宣言下でも実施）⑤ 今年度も、学科内で学生に関する情報交換だけでなく、各学年の担任が個人面談を実施し、学生の相談に対応する。
⑥ 学部主催の日本語講座に６名の参加を目指す。
⑦ 社会教育・生涯学習分野の活動や取り組みを推進の方策として、学科主催のオンライン講演会を７月に実施予定。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① まだコロナウイルスの影響がある中でオンライン授業の質の向上を目指す。
② 実習・演習、例年実施している行事をコロナウイルス感染対策を十分に行った上で、できるだけ対面で実施していく。
③ さらに、キャリアセンターとの連携を深め、就職内定率９８％を目指す。
④ 教員採用試験正規合格５０％以上、産休育休代替及び時間講師を含み１００％の登壇率を目指す。
⑤ 今年度も、学科内で学生に関する情報交換を行い、指導や支援の充実を図る。コロナ禍で精神的に不安を抱える学生の相談に乗っていく。
２～４年生では年１回以上、１年生では年２回以上担任による面談を実施する。
⑥ 春学期の早い段階から、学部主催の日本語講座への参加を促す。
⑦ 社会教育・生涯学習分野の活動や取り組みを推進するために、学科主催の講演会を実施する。
２．点検・評価（Check）① 学科会議の中で、オンライン授業の工夫について情報交換をすることによって、質の向上を目指す。
② 実習・演習、例年実施している行事をできるだけ対面で実施していく。（４月スタート時７０％の対面授業）③ キャリアセンター職員のお話を聞く機会を設定するなどして、一般就職希望学生への就活情報を積極的に提供する。

（

教
育④ 教員採用試験突破講座に関しては、原則として対面による授業を設定する。（試験直前の４年生に関しては、緊急事態宣言下でも実施）⑤ 今年度も、学科内で学生に関する情報交換だけでなく、各学年の担任が個人面談を実施し、学生の相談に対応する。

）⑥ 学部主催の日本語講座に６名の参加を目指す。
学
生 ⑦ 社会教育・生涯学習分野の活動や取り組みを推進の方策として、学科主催のオンライン講演会を７月に実施予定。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 学科会議の中で、オンライン授業に関する情報交換を行い、授業の質の向上に役立てた。
含む ② 大学として遠隔授業実施期間と定めた機関以外は、実習や演習科目だけでなく、できる限り対面での授業実施を心がけてきた。
③ キャリアセンターと連携したものの、就職内定率は97.5％であった。
④ 教員採用試験正規合格４５％で目標の５０％に届かなかった。産休育休代替及び時間講師を含み１００％の登壇率は実現した。
⑤ 今年度も、学科内で学生に関する情報交換を行い、指導や支援の充実を図った。精神的に不安を抱える学生の相談に乗り、場合によっては学生相談室と連携をした。２～４年生では年１回以上、１年生では年２回以上担任による面談を実施。
⑥ 春学期の早い段階から、１年の担任を通して、学部主催の日本語講座への参加を促した。
⑦ ７月に自由学園の成田喜一郎先生の学科主催講演会を実施した。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 改めて対面授業の質の向上を図るために、学科会議等でより良いアクティブラーニングの授業のあり方について情報交換する。
② 大学として遠隔授業実施期間と定めた機関以外は、実習や演習科目だけでなく、できる限り対面での授業を実施する。
③ キャリアセンターと連携だけでなく、早い段階からキャリアに関する支援や相談の機会を設け、就職内定率を９８％以上にする。
④ 教員採用試験正規合格５０％以上、産休育休代替及び時間講師を含み１００％の登壇率を目指す。
⑤ 今年度も、学科内で学生に関する情報交換だけでなく、各学年の担任が個人面談を実施し、学生の相談に対応する。
⑥ 学部主催の日本語講座に1年生の２割、６名の参加を目指す。
⑦ 社会教育・生涯学習分野の活動や取り組みを推進の方策として、学科主催の講演会を７月に実施予定。
項目

2020年度 自己点検評価-58-

課題と2021年度の改善目標（Action）① ２０２１年度は１３人の教員であり、昨年度並みの科研費４件・特別研究費３件の採択を目指す。
② 研究業績等が発生した場合に、そのたびに研究業績プロの記入する習慣を付けるとともに、自己点検評価の効果的な活用を行う。
研 ③ 年度当初に研究交流計画を立案し、計画的な学科内FDを推進する。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議の中で、科研費採択のための申請の手法について情報交換を行う。
② 四半期ごとに、研究業績プロの記入を促す。自己点検評価の効果的な活用について学科内で研究に着手する。
③ ２０２１年度は、学科内FDを５回実施し、研究交流を行う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① ２０２１年度は、昨年度並みの科研費３件・特別研究費５件の採択であった。（科研継続４件）② 研究業績等が発生した場合に、そのたびに研究業績プロの記入する習慣を付けるとともに、自己点検評価の効果的な活用を行う。
③ 年度当初に研究交流計画を立案し、計画的な学科内FDを推進する。
２．点検・評価（Check）① 学科会議の中で、科研費採択のための申請の手法について情報交換を行う。
② 四半期ごとに、研究業績プロの記入を促す。自己点検評価の効果的な活用について学科内で研究に着手する。
研 ③ ２０２１年度は、学科内FDを５回実施し、研究交流を行う。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① ２０２２年度は、科研費３件・特別研究費３件の採択を目指す。
② 研究業績等が発生した場合に、そのたびに研究業績プロの記入するよう声掛けをし、今後業績評価に活用されることを意識化した。
③ ２０２２年度は、学科内FDを5回実施し、研究交流を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議の中で、科研費採択のための申請の手法についてFDを行う。
② 四半期ごとに、研究業績プロの記入を促す。年度末の業績評価との関係性について確認をする。
③ ２０２２年度は、学科内FDを５回実施し、研究交流を行う。
項目

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① 今年度は、大学ホームページへの掲載記事を増やし１０件以上を目指す。
② 高等学校のキャリア教育の一環で行われている大学模擬授業への取り組みに積極的に協力し、広報に役立てる。（最低３件実施）③ 学科内の分掌を明確化し、学科会議の効率的な運営を行い、会議を２時間以内に終了する。

④ 今年度もDXについて研修を実施しながら、共有ドライブの活用を積極的に行い、業務の効率化と簡素化を心掛ける。
管
理 ⑤ 入試広報担当者を中心に、入学者受け入れの選抜方法や広報について検討していく。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営① 大学ホームページへの掲載記事の担当を事前に決めて計画的に広報していく。（計画では１３件掲載予定）② 大学模擬授業への要請があれば、複数回協力し、児童教育学科の宣伝に役立てる。（7月現在１件実施済）③ 事前の議題提示や資料共有は定着したので、さらに審議事項の事前調整や準備等をして学科会議を実施する。
④ 学科会議の中で、共有ドライブの活用方法について情報交換をしていく。
⑤ 広報を充実させるとともに、総合型選抜、学校推薦による入学希望者を増やす方策を検討する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 今年度は、大学ホームページへの掲載記事を増やし１０件以上を目指す。
② 高等学校のキャリア教育の一環で行われている大学模擬授業への取り組みに積極的に協力し、広報に役立てる。
③ 学科内の分掌を明確化し、学科会議の効率的な運営を行い、会議を２時間以内に終了する。
④ 今年度もDXについて研修を実施しながら、共有ドライブの活用を積極的に行い、業務の効率化と簡素化を心掛ける。
⑤ 入試広報担当者を中心に、入学者受け入れの選抜方法や広報について検討していく。
２．点検・評価（Check）① 大学ホームページへの掲載記事の担当を事前に決めて計画的に広報していく。（計画では１３件掲載予定）② 大学模擬授業への要請があれば、複数回協力し、児童教育学科の宣伝に役立てる。（7月現在１件実施済）③ 事前の議題提示や資料共有は定着したので、さらに審議事項の事前調整や準備等をして学科会議を実施する。
④ 学科会議の中で、共有ドライブの活用方法について情報交換をしていく。
管理 ⑤ 広報を充実させるとともに、総合型選抜、学校推薦による入学希望者を増やす方策を検討する。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 大学ホームページへの掲載記事の担当を事前に決めて計画的に広報し、記事を１４件掲載する。
② 高等学校の依頼による模擬授業に協力し、児童教育学科の宣伝に役立てる。3件実施。
③ 学科内の分掌を明確化し、学科会議の効率的な運営を行い、会議を２時間以内に終了する（年間６回以上）④ 共有ドライブの活用を積極的に行い、業務の効率化と簡素化を実施するだけでなく、勤務時間を意識化するよう声掛けをしていく。（四半期に１回）⑤ 入学者受け入れの選抜方法や広報について検討してきたが、十分な入学者の確保につながらなかった。さらに、改善策について検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学ホームページへの掲載記事の担当を事前に決めて計画的に掲載・広報していく。
② 高等学校の依頼による模擬授業に積極的に協力し、児童教育学科の宣伝に役立てる。（7月めでに３件実施予定）。
③ 審議事項の事前調整や準備等をしたり、メール審議を活用したりして学科会議の効率的な運営をする。
④ 共有ドライブの積極的な活用を促し、四半期ごとに各自が自分の各月の勤務時間をチェックする。
-59-

⑤ 広報を充実させるとともに、総合型選抜、学校推薦による入学希望者を増やす具体的な方策を検討し、策定する。（６月中）項目

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① エコアクションの取り組みに積極的に参加するようにする。

② 学習支援ボランティア等のボランティア活動を推奨していく。４年終了時の累積ボランティアポイントの平均を１５．０にすることを目指す。
社
会 ③ 社会貢献活動も業績の一部であるという意識をもって活動を実施していくようにし、１６件以上を目指す。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① エコアクションに２件応募し、２件とも採択され活動することになった。桐和祭でエコアクションの活動に関して発表を予定している。
② ボランティア活動推奨の声掛けをするとともに、四半期ごとのボランティアポイントを各学生に伝えることでボランティア活動の活発化させる。
③ 学科会議の中で、互いの社会貢献活動に関して情報交換する機会を設定することによって、さらに活動を推進する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① エコアクションの取り組みに積極的に参加するようにする。
② 学習支援ボランティア等のボランティア活動を推奨していく。４年終了時の累積ボランティアポイントの平均を１５．０にすることを目指す。
③ 社会貢献活動として、34件の実績があった。
２．点検・評価（Check）① エコアクションに２件応募し、２件とも採択され活動することになった。桐和祭でエコアクションの活動に関して発表を予定している。
② ボランティア活動推奨の声掛けをするとともに、四半期ごとのボランティアポイントを各学生に伝えることでボランティア活動の活発化させる。
③ 学科会議の中で、互いの社会貢献活動に関して情報交換する機会を設定することによって、さらに活動を推進する。
社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① エコアクションの取り組みに２件参加（全体４件中の２件）。桐和祭でエコアクションの活動に関してオンラインで発表をした。
② 学習支援ボランティア等のボランティア活動を推奨していく。４年終了時の累積ボランティアポイントの平均を１５．０にすることを目指す。
③ 社会貢献活動も業績の一部であるという意識をもって活動を実施していくようにし、３５件以上を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① エコアクションの取り組みに積極的に参加を促す（１件以上）。
② ボランティア活動推奨の声掛けをするとともに、四半期ごとのボランティアポイントを各学生に伝えることでボランティア活動の活発化させる。
③ 学科会議の中で、互いの社会貢献活動に関して情報交換する機会を設定することによって、さらに活動を推進する。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

社会学部

記入者氏名（役職）飛田 満 （学部長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項＜教育・学生指導＞○2021年度も新型コロナウイルスが終息せず、ほとんどの授業が遠隔方式にとどまり、2020年度に比べて慣れてきたが、教員各自がICT／LMSを活用
したより質の高い教育を目指して試行錯誤で取り組んだ。
○遠隔授業のグレードアップまたは遠隔授業と対面授業の併用に向けた社会学部「遠隔授業×アクティブラーニング」プロジェクトの企画募集に11件の応募があり8件の企画が採択され実施された。1月末に活動成果報告書が提出された。
○2021年度より社会情報学科と地域社会学科で新カリキュラムがスタートした。同時に、地域社会学科ではコース制（地域・ひとづくりコースと観光・まちづくりコース）がスタートした。教務委員を中心に新入生に丁寧な履修指導を行い、支障なく新カリキュラム、コース制に移行することができた。
○2020年度に実施したグループワーク、フィールドワーク、社会連携・貢献活動、ICT機器・サービスの活用等に関するアンケート調査を分析し、実践事
例や課題点について教授会で共有した。
○コロナ禍のため、保護者会をオンラインで開催し、動画配信による情報提供、Zoomによる個別面談を行った。
○フォローアップセミナーを社会情報学科と観光・まちづくりコースはオンラインで、地域・ひとづくりコースは対面方式で行い、課題のやりとりのほか、コミュニケーション型プログラムも実施した。
○社会情報学科と地域社会学科の2021度の主な資格取得者は、教員免許5名、社会調査士4名、学芸員5名、全国大学実務教育協会関連資格28名、MOS 4名、秘書検定4名、日商簿記検定2名、リテールマーケティング検定2名、地図地理検定4名、歴史能力検定8名などであった。
○キャリアデザインの授業に工夫を凝らし、キャリアセンターと連携し、センター委員を中心にゼミ担当教員を含めたきめ細かい進路指導を行った。その結果、就職内定率は社会情報学科93.3％、地域社会学科95.2％であった。
○コロナ禍で学科単位での予定していた活動はできなかったが、「商品開発コンペで1位を獲得」「SDGsカフェ＆バーとのコラボ」「レシピ付きフレイル予防冊子の配布」「SDGsアクションフォーラム2021開催」等、ゼミ単位では企業や地域との連携やアクティブラーニングに取り組み、その成果が大学ウェブ
サイト等を通じて効果的に発信された。
○社会学部の退学者・除籍者の総数は27名であり、そのほとんどが3月に集中し、2020年度と比べて8名増加したが、地域社会学科の退学率は1.79％と全学科で最も低く、1年生の退学率は0.00％と「退学者ゼロ」を達成した。
＜研究・社会貢献＞○社会学部全体の研究業績件数は、学会誌11件、紀要5件、書籍等出版物12件、学会発表22件であった。
○教員業績評価の一環として「研究業績プロ」から入力する「自己点検評価」に基づいて、学科長による学科教員との面談を実施した。この面談の機会を活かして研究活動や研究成果について意見聴取を行った。
○地域社会学科地域・ひとづくりコース主催「第14回地域フォーラム 震災復興と地域社会―東日本大震災から未来につなぐもの―」（オンサイト）、地域社会学科観光・まちづくりコース主催「第15回地域フォーラム Withコロナにおけるワークスタイルの新潮流―目白大学OB・OGの仕事の現場レポートから」（オンライン）を開催した。
○社会学部全体の社会貢献は、産学連携（企業・団体）9件、地域連携（自治体・団体）17件、学会・団体・企業等役員29件、その他の社会貢献事業8件があった。
○社会貢献活動として、企業・協会等との産学連携や、新宿区、埼玉県戸田市・さいたま市、宮城県気仙沼市、福島県矢祭町、宮城県上野村等との地域連携に取り組む教員、学会・協議会・自治体・財団等で理事・副会長・委員長等の役職・役員を委嘱される教員が多く見受けられた。
＜管理運営＞○2021年度評価と2022年度計画について、社会学部中期計画WG（「教育・授業改善」「教育・学生支援」「研究・社会貢献」「管理運営」）において意見交換を行った。
○社会学部非常勤講師懇談会をZoomによるオンラインで開催した。講義での困りごとや遠隔授業での工夫等について意見をいただき、専任教員からの提案やコメントも活発に行われた。
○社会情報学科では准教授1名、専任講師1名、助教1名の退職に代わり、専任講師1名を採用し、残り2名の後任については時期的に年度内の公募が難しかった。また、有期雇用の専任講師2名の無期転換、助手1名の任期更新が決まった。地域社会学科では専任講師1名、助手1名の任期更新が決まった。また、特任専任講師の退職に代わり、教職及び学科の専門科目を担当する専任講師1名を採用した。
○社会学部の総合型選抜・学校推薦型選抜においては、APに沿った学生か否かを書類審査の段階で厳格に判断し、目的意識を持ち学習意欲のある学生を確保した。とくに社会情報学科ではAI・データサイエンスへの関心、地域社会学科では各コースの学びへの関心に注視した。社会情報学科は129
名、地域社会学科は80名、定員は確保したが辞退者も多かった。一方で編入生が非常に多く、社会情報学科で13名、地域社会学科も4名受け入れた。

(2)今後の課題＜教育・学生指導＞○学科別専門科目アセスメントポリシーに基づき、年度末に「学生の主観的評価によるアセスメント」と「授業科目の成績評価以外の能力面のアセスメン
ト」について学生の学習成果の評価・検証と結果の報告を行う。
○2022年度はアフターコロナの大学教育を見据え、課題解決型学習（PBL）取組支援の一環として、社会学部「アクティブラーニング」プロジェクトを実施する。
○社会情報学科と地域社会学科ではそれぞれ新カリキュラムと旧カリキュラムが支障なく円滑に並走できるように、また資格関連科目や学科間・コース
間の調整にも配慮しながらきめ細かな履修指導を行う。
○2022年度入学生を対象として「SDGs副専攻」と「DX副専攻」の履修説明を行うとともに積極的な履修を呼びかける。
○社会情報学科と地域社会学科は、それぞれ学科の学びに関連する資格取得や検定合格を目指して、具体的支援策を検討し積極的に推進する。
○社会情報学科と地域社会学科は、それぞれ学科独自のキャリア教育と就活支援を展開し、就職希望者の年度末内定率95～100％の高みを目指す。
○社会情報学科と地域社会学科は、それぞれオープンキャンパスや大学ホームページ等を活用し、学科（及びコース）のポリシーやカリキュラムの独自性を周知させ、総合型選抜と学校推薦型選抜の志願者増を目指す。
＜研究・社会貢献＞○2022年度以降も引き続き「研究業績プロ」に基づいて学科長面談を行い、研究活動や研究成果について意見聴取を行っていく。
○これまでプラン止まりだったカフェ形式の研究交流会を開催し、学科間・教員間の研究交流を促進する。
○社会情報学科と地域社会学科は、それぞれ学科主催の公開講座を開催する。地域社会学科は、2021年度に引き続きコース別に「地域フォーラム」を開催する。
○学部・学科の広報活動の一環として、学生の主体的・社会的な学びの成果や、教員の研究教育活動や社会貢献活動の成果を積極的に情報発信す
る。

-61-

＜管理運営＞○第４次中期計画の4年目を迎え2021年度までの積み残しの点検と、2022年度以降の計画実現に向けて、学部WGと拡大WGを中心に、これまで以上に情報共有と意見交換を活発化させる。
○2022年度も学部FD活動の一環として、授業改善や学生支援の取組推進のため、非常勤講師懇談会を開催する。
○社会情報学科では専任講師または准教授1名、助教1名の採用、准教授および教授への昇任2名、地域社会学科では専任講師の無期転換1名が資格審査の対象となる。
○メディア表現学科は2020年度から過年次生のみの在籍である。無事早期卒業できるようにメディア学部と連携を図っていく。

-62-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

社会情報学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員120 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

博士内数

490 名

教

授

4 名

0 名

1 名

1年

136 名

准 教授

3 名

0 名

2 名

2年

119 名

専任講師

7 名

0 名

3 名

3年

121 名

4年

130 名

収 容 定 員

学 生 数

特任内数

専任教員数
（5/1現在）

助

教

計

1 名

0 名

0 名

15 名

0 名

6 名

0 名

0 名

計

506 名

手

4 名

1年

1 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

9 名

3年

0 名

4年

1 名

計
(年度末集計)

春学期

70 コマ

秋学期

77 コマ

2 名

通年/その他

3 コマ

13 名

春学期

107 コマ

17 名(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数秋学期

121 コマ

16 コマ
内非常勤
担当

18 コマ

就

職

107 名

通年/その他

0 コマ

0 コマ

進 路 状 況

進

学

3 名

学会誌

2 件

0 件

(年度末集計)

その他

12 名

紀 要

4 件

122 名

計
科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目論

文

数(年度末集計)※刊行日基準

5 件

その他

2 件

1,430 千円

書籍等出版物

9 件

3 件

900 千円学会発表件数 (年度末集計)

16 件

件数

具

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

（公社）全国消費生活相談員協会講師、ブランドマネージャー認定協会にて中小企業のブランド化のアド
バイス、SDGsの普及と九州の復興支援に向けた「オリジナル竹ストロー」の商品企画プロジェクト、晴海
客船ターミナルの解体・一部補完プロジェクトへの参加、社会的企業支援のハブ組織職員と連携した
ワークショップ
産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

5

5

件

件

福島県東白川郡矢祭町との連携事業で「もったいない図書館」絵本コンテストの審査員、一般社団法人
カメリアを通じて宮城県気仙沼市本吉町前浜地区の東日本大震災被災地における防潮堤の後背地約300坪を取得、群馬県上野村における地域住民へのボランティア活動、新宿まちづくりネットワーク会議
における講演、高齢者のためのフレイル予防冊子を作成し地域等で配布

国際服飾学会（理事）、日本家政学会被服心理学部会（常任委員）、社会デザイン学会（理事）、日本
マーケティング学会（理事）(公社)日本フードスペシャリスト協会（専門委員会委員）、一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会（顧問）、一般社団法人カメリア(代表理事）、一般社団法人社会科学総合研究機構（代表理事）、生活協
同組合パルシステム東京（有職理事）
所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

9件

都立千早高等学校運営連絡協議会委員、明星学園中学にて卒業研究ボランティア
その他社会貢献事業（高大連携など）

2

件

-63-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

社会学部社会情報学科

記入者氏名（役職）田中 泰恵（学科長）

項目

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 旧カリキュラムと新カリキュラムが併存する中で、移行期間のカリキュラムについて先生方の理解を促す必要がある。
② 試行錯誤の中、遠隔授業を検討、実践することで、より教育効果の高い授業運営を行う。
③ オンラインでのゼミ活動は限界があり、学生の期待に添えない部分が多々あった。
教
育 ④ 保護者会での個人面談の希望者が少なかったので、開催の趣旨や日程を保護者に早めに周知する必要性を感じた。
⑤ コロナの感染状況がわからない中、最後まで対面か同時双方向の実施かで迷いがあり、担当者にかなりの負担がかかってしまった。
学 ⑥ 社会調査士は1年次から意識して授業を履修する必要があるが、学生に周知していない可能性が考えられる。
生
改善に向けての具体的な計画（Plan）
指
導 ① 先生方への情報提供を密にして、来年度から始まる新カリキュラムへの移行が問題なく進むよう努める。
含 ② 学科FDを頻繁に開くことにより、これからも続くと思われる遠隔授業についての情報共有を行う。
む ③ 来年度も先が見えない中、対面あるいはオンラインいずれの場合でも柔軟に対応できるよう準備を進める。
④ 引き続き、キャリアセンターとの連携を密にして、キャリアセンター員を中心に全教員が就職支援に取り組む。
⑤ 来年度に向けては、対面あるいは同時双方向いずれにも対応できるよう早めに準備をはじめる。
⑥ 新入生のオリエンテーション時及び別途機会を設けて、社会調査士の資格取得の意義や履修の仕方等について説明し、これまで以上にこの資格の取得を促す。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 学科FDの時間なども利用して、新カリキュラムについて理解を深めた。
② 月に1回の学科FDを実施し、遠隔授業やその他に関する情報共有を行った。
③ 春学期はオンラインでのゼミ・演習であったが、秋学期は状況を考慮しながら対面でのゼミ・演習を実施できた。
④ キャリアセンター員を中心に全教員が就職支援に取り組んだ。
⑤ 春学期は同時双方向またはオンデマンド、秋学期は対面またはオンデマンドでの授業を実施した。
⑥ オリエンテーション時に社会調査士の資格について説明することができた。
２．点検・評価（Check）① 全体としては新カリキュラムについての理解は深まったが、教員により理解度にバラツキがあるのが現状である。
② 頻繁に学科FDを開くことにより、遠隔授業に関する情報共有はもちろん、①の新カリキュラムの内容などの理解を深めることが出来た。
教 ③ 昨年度の経験を活かし、各教員がオンラインでの講義、対面での演習にそれぞれ取り組むことが出来た。
育 ④ 教員の積極的な働きかけもあり、コロナ禍においても例年と遜色ない就職内定率となった(93.3％)。
⑤ コロナウイルス感染状況が刻々と変化し授業形態の決定がギリギリではあったが、それぞれの教員が臨機応変に対応できた。
学
生 ⑥ 社会調査士の資格取得の意義や履修の仕方等については、まだ周知されていない部分があると感じる。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 新・旧カリキュラムが半々となり各教員の担当コマ数が多くなるため、教育効果に影響が出ないように負荷を調整する。
含む ② 新カリキュラムにおける新科目も増加する為、より教育効果の高い授業運営を行えるよう教員間の情報共有を活性化させる。
③ 対面授業開始に伴い、コロナ感染状況等に配慮しながら地域連携や産学連携等も模索し、学生の主体的な学びを活性化させる。
④ 学科が推奨している資格(社会調査士、統計検定、ITパスポート、MOS等)の受験者・取得者を増加させる。
⑤ 対面授業開始に伴う中退の増加を防止するため、特に1年・2年の学生とのコミュニケーションを円滑なものとする。
⑥ 社会状況や採用活動が変化する中で、現状について理解を深め就職支援に取り組む。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 若干の開講コマ数の調整とともに、欠員している分野の教員を年度中に採用し、適切な授業運営を実施できるようにする。
② 学科FDを年4回程度の開催、対面での実施とし、情報共有・意見交換を活性化させる。
③ 可能な範囲で対面授業内での外部講師の招聘やグループワーク、または学外授業を実施し、特にゼミ活動を活性化させる。
④ オリエンテーションや関連する授業内で資格の説明や受験への呼びかけを実施する。
⑤ クラス担任による面談を実施する。
⑥ 引き続き、キャリアセンターとの連携を密にして、キャリアセンター員を中心に全教員が情報を共有し就職支援に取り組む。
）

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 科研費等対外的研究資金の更なる獲得を目指し、研究活動の充実を図る。
研 ② 教育図書の位置づけではあるが、学生だけではなく一般の人々にも興味をもってもらえるようなテーマ設定をする。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 十分な研究活動（学会活動・著書及び論文執筆等）の時間が取れるよう業務の効率化を図る。
② 来年度は例えば、「コロナ禍の社会」など1つの大きなテーマの下、先生方の専門分野の立場で執筆することを考える。
項目

2021年度 自己点検評価
１．取組状況（Do)-64-※箇条書きにて記入

① 在宅勤務の増加により研究が進んだ教員も見受けられ、また学科教員の科研費申請が10件(客員研究員を含む)となった。
② ソシオ情報シリーズ21『「コロナ禍」以降の社会と生活』を発行した。
２．点検・評価（Check）① 学科教員の科研費の採択はなかったが、5件が科研費申請のための学内助成に採択された。
② 統一テーマを設定し、縦書きから横書きに書面を変更するなど改良が施され、より充実した書籍となった。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 授業や業務とのバランスを取りながら、研究活動の充実を図る。
② 引き続き統一テーマを設定した書籍(ソシオ情報シリーズ)を発行する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 科研費等対外的研究資金の獲得を目指し、また十分な研究活動の時間が取れるよう業務の効率化を図る。
② 「AI・データサイエンス」に関したテーマで書籍を発行することを目指す。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 遠隔授業のこと以外にもコミュニケーション不足が感じられる場面が多々あったため、改善する必要がある。
② 学生確保は出来たものの、新カリキュラムが受験生や高校の先生方にどの程度浸透しているかの不安がある。
管理 ③ 若手教員が増える中、より透明性が高く全教員が課題を共有し、共働できる体制の必要性を感じる。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 来年度は学科FDの機会を増やし、教員間のコミュニケーションを円滑にし、学科の抱える問題にその都度対処したい。
② 来年度はオリエンテーション時に1年生に新カリキュラムの浸透度に関する調査を実施し、オープンキャンパスでの個別面談などに活用する。
③ 来年度は専任講師3名の無期転換と助手の任期延長があるため、適切な審査を実施したい。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 在宅勤務が主流となったこともあり、学科内情報環境WGを立ち上げ、ネット環境における情報共有のルールを整理した。
② 新入生に対して、新カリキュラムの理解や興味を問うアンケートを実施した。
③ 専任講師3名の無期転換と助手の任期延長が行われた。
２．点検・評価（Check）① ネット環境における情報共有はスムーズになったが、対面の機会が少なく、教員間のコミュニケーション不足が生じたことは否めない。
② 新カリキュラムの特徴である「AI・テータサイエンス」に関する認知は低かったが、興味がないわけではないということもうかがえた。
管理 ③ 適切な審査が実施された。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 次年度は教員数が不足している状況で開始されるため、より一層の教員間の情報共有や連携ができる環境を整える。
② 業務の効率化、平準化を図り、教員の研究活動や社会貢献活動の時間を確保する。
③ 次年度前半は2名の教員が不足している状況であり、学生の教育に必要な教員を確保する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 対面の学科FDのみならず、通常の対面での情報共有も心がけ、教員間のコミュニケーションを活性化させる。
② 委員会活動など適材適所の役割分担を行い、また連携をとることにより過度な負担が集中しないように配慮する。
③ 年度途中に2名の新規採用を目指し、専任講師1名の無期転換とともに適切な審査を実施する。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 先生個人のものも重要であるが、上記のような学生を巻き込んでの産学連携をさらに増やしたい。
② 先が見通せないコロナ禍で、今迄連携していた地域とのつながりを継続するとともに、新規事業も増やしていく。
社
会 ③ 効率的な学科運営を図り、教員の研究活動や学会活動に割く時間を確保する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① ゼミ活動の一環として産学連携に取り組むよう先生方に働きかける。
② 現地に赴くことができない中での地域連携の在り方をFDなどで情報共有する。
③ 学内の委員会活動など適材適所の役割分担を行うことにより公務の効率化、平準化を図り、教員の研究活動や学会活動等の時間を確保する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① ゼミ活動の一環として企業と連携した活動が一部実施できた。
② ゼミ活動の一環として新宿地域の団体や行政との連携活動(高齢者向けフレイル予防の冊子の作成・配布等）が実施できた。
③ コロナウイルス感染状況が不安定なことが影響し、負担が増大した業務と軽減された業務があり、研究活動に取り組める時間にも差が生じた。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍の中、可能な範囲内での活動に取り組めた。
② コロナ禍の中、可能な範囲内での活動に取り組めた。
③ コロナウイルス感染状況が不安定であり、公務の効率化、平準化、また共有が難しかった。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献

-65-

献

① コロナウイルス感染状況に配慮しつつ、可能な範囲で積極的に産学連携先を開拓する。
② コロナウイルス感染状況に配慮しつつ、可能な範囲で積極的に地域連携事業を増やす。
③ 学会活動やその他の社会貢献事業を推進する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教員の専門・研究活動を活かしつつ、ゼミ活動と連動しながら、産学連携を広げていく。
② 授業科目(「ボランティア活動入門」等)やゼミ活動をきっかけにしながら、地域連携を広げていく。
③ 各教員が専門や個性を生かしたそれぞれの社会貢献の場を模索するよう働きかける。

-66-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

メディア表現学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員― 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

博士内数

― 名

教

授

0 名

0 名

0 名

1年

― 名

准 教授

0 名

0 名

0 名

2年

― 名

専任講師

2 名

0 名

1 名

助

0 名

0 名

0 名

2 名

0 名

1 名

0 名

0 名

収 容 定 員

学 生 数

特任内数

3年

― 名

4年

21 名

専任教員数
（5/1現在）

教

計

計

21 名

手

0 名

1年

― 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

6 名

2年

― 名

非常勤講師数 （5/1現在）

19 名

3年

― 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

68 コマ

秋学期

74 コマ

0 名

通年/その他

3 コマ

5 名

春学期

103 コマ

4 名(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数秋学期

67 コマ

13.5 コマ
内非常勤
担当

12 コマ

就

職

6 名

通年/その他

0 コマ

0 コマ

進 路 状 況

進

学

0 名

学会誌

2 件

0 件

(年度末集計)

その他

1 名

紀 要

0 件

計

7 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目論

文

数(年度末集計)※刊行日基準

0 件

その他

1 件

520 千円

書籍等出版物

1 件

1 件

100 千円学会発表件数 (年度末集計)

0 件

具

件数

産学連携（企業・団体）

0件

地域連携（自治体・団体）

0件

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

0

件

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

日本キリスト教文学会関西支部(運営委員として、学会運営および大会開催のための委員会に参加)
その他社会貢献事業（高大連携など）

1

件

-67-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

社会学部メディア表現学科

記入者氏名（役職）川端美樹

2021年度（令和3年度）（

項
2020年度 自己点検評価
目
教 課題と2021年度の改善目標（Action）
育 ① メディア表現学科は次年度から過年次生のみの在籍となるため、できるだけ早くすべての学生を卒業させるよう努力する。
）

む 学 ② 引き続きメディア学科と共同で、過年次生に対して教務、就職などに手厚いサポートを行う。
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指① 過年次学生については、ゼミ担当教員を中心として、本人や、必要であれば保護者等とコミュニケーションを綿密に取り、早めの卒業を促進する。
導含 ② 過年次学生についても、必要があれば就職活動をゼミ担当教員、キャリアセンターなどの援助を受けてサポートする。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 引き続き、過年次生が在籍しているが、在籍している各ゼミ担当教員が緻密なコミュニケ－ションを心掛け、指導を行っている。
② メディア学科と共同で、過年次生に対しても教務、就職などのサポートを行っている。

（

教
育 ２．点検・評価（Check）① 少しずつであるが、サポートの成果により、過年次生の数も減ってきている。
学 ② メディア学科の学生と同様の指導とサポートを行って、就職指導も成果をあげている。
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① まだ過年次生がいるため、なるべく早く卒業させるように、引き続き指導を行う。
む ② 過年次生の出席状況、単位取得状況を学科全体で把握し、全体で協力して指導を行う。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 過年次生への卒業支援を徹底する。
② 過年次生の出席状況、単位取得状況を学科会議で毎回共有し、全体での指導を心掛ける。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
研 ① 所属教員をサポートし、引き続き研究活動の促進を目指す。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 所属教員の学会活動、研究活動をできるだけサポートする。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍ではあったが、学外出張などもサポートした。
２．点検・評価（Check）① 学科教員2名のうち1名は、論文2本、著書（共著）1本という研究業績をあげた。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 引き続き教員の研究サポートを行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科教員と面談の機会を設け、研究活動についてヒアリングを行い、適切なサポートを行う。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 2021年度に在籍する23名の過年次学生について、なるべく早く卒業させる。
管・過年次学生のスムーズな単位取得、卒業促進により、学科をスムーズに閉められるよう努力する。
理運・メディア表現学科のみならず、メディア学科の全教員（ゼミ担当教員を含む）の協力体制の下、過年次生の指導を心がける。
営 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 過年次生については、ゼミ担当教員を中心に、単位充足をサポートし、必要であれば退学勧告をするなどして対応する。
項目

2021年度 自己点検評価
１．取組状況（Do)① 過年次生のサポートを行い、学科全体で協力して指導を行っている。
-68-※箇条書きにて記入

２．点検・評価（Check）① 2022年度は前年度の半数の過年次生となっている。
管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 引き続きサポートを行って過年次生の数の減少に努め、学科をなるべく早く閉鎖できるようにする。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 在学年数内に卒業単位が取れない学生などは適宜退学勧告を行うなど、卒業と両面の指導を行う。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① 引き続きなるべく多くの社会貢献活動が行われるよう、促進する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 所属教員をサポートし、引き続き社会貢献活動の促進を目指す。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 所属教員のサポートを引き続き行っている。
２．点検・評価（Check）① 昨年度の学科所属教員からは、社会貢献活動の報告は受けていないため、今後は改善に努める。

社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 所属教員の社会貢献活動をさらにサポートする。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 所属教員と適宜面談を行い、社会貢献活動について促進を働き掛ける。

-69-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

地域社会学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員80 名

収 容 定 員

330 名

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

1年

86 名

2年

83 名

3年

84 名

4年

83 名

計

336 名

1年

6 名

准 教授

2 名

0 名

2 名

専任講師

3 名

1 名

2 名

助

0 名

0 名

0 名

教

1 名

10 名

1 名

0 名

0 名

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

12 名

3年

0 名

4年

0 名

計

0 名

3 コマ

4 名

春学期

99 コマ

67 名

進 路 状 況進学

1 名

(年度末集計)

その他

4 名
72 名

※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

開講総コマ数

論

12

文

秋学期

92 コマ

通年/その他

0数(年度末集計)※刊行日基準

16 コマ
0 コマ

学会誌

9 件

0 件

紀 要

1 件
2 件

その他

910 千円

書籍等出版物

3 件

0 件

0 千円

学会発表件数 (年度末集計)

6 件

具

17 コマ
内非常勤
担当

コマ

1 件

件数

4

58 コマ
48 コマ

職

計

授業科目数

春学期
秋学期

6 名

科学研究費等補助金

計助

通年/その他

就

地域連携（自治体・団体）

0 名

12 名

(年度末集計)

産学連携（企業・団体）

7 名

手(年度末集計)社会貢献関連項目

博士内数

授

教

専任教員数
（5/1現在）

特任内数

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

①公益社団法人北海道観光振興機構との共同研究「北海道における観光者の意識と行動の変容に関するアンケートの設計・実施・分析」の実施②公益社団法人日本観光振興協会と日本観光研究学会との共同研究「DMO・観光協会等の新型コロ
ナ豊作の実態と課題の把握」をテーマにアンケート調査を実施しその分析結果をとりまとめる。
③一般社団法人地域力発掘サポートネット(まちづくり・地域計画研究会の企画・運営業務、自治体の地
件 域計画・まちづくり計画等の策定プロセスに資するアドバイザー業務)④大宮アルディージャ(オフィシャルエコパートナー)①染の小道サイドイベント「地域とつながる ひととつながる」の開催（目白大学・地域連携研究推進セン
ター：主催、みんなのリビング葛が谷、落合中井社会人大学院：共催、新宿区社会福祉協議会：後援）②染の小道 第7回フォトコンテストの実施（目白大学・目白大学大学院）③染の小道 実行委員会(目白大学・地域連携研究推進センター)④SDGｓアクションフォーラム2021（新宿区環境清掃部ごみ減量リサイクル課・落合第二地区協議会、株
式会社コークッキング：協力、新宿区、一般社団法人新宿ユネスコ協会、ESD活動支援センター及び関東ESD活動支援センター：後援）⑤恵庭市制施行50周年記念フォーラムのパネリスト（北海道恵庭市）⑥戸田市生涯学習課 戸田市民大学「観光で読み解く戸田のまちづくり」の講座を企画、講師（戸田市）⑦市民グループの観光まちづくりに関する勉強会「観光とまちづくりの接点と論点」講師（さいたま市岩件槻区）⑧新日高町のまちづくりに関する勉強会「新日高における観光まちづくりの可能性」講師（北海道新日高町）⑨綾町の今後を考える研究会「綾町の地域資源を生かした観光まちづくりの可能性」講師（宮崎県綾町）⑩新宿区社会福祉法人「ささえーる中落合」染の小道担い手養成講座講師（新宿区）⑪豊島区立トキワ荘マンガミュージアムへの参画（豊島区）⑫「世界農業遺産・にし阿波の傾斜地農耕システム」保全・活用の調査・協議（徳島県つるぎ町）-70-

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

20

6①公益財団法人メトロ文化財団（評議員）②私立大学環境保全協議会(副会長・理事・企画委員他)③公益財団法人東京観光財団（シティガイド検定委員会委員長、同シティガイド検定作問委員会座長、
新テキスト作成委員会座長）④新宿区東京2020大会区民協議会（同協議会副座長及びボランティア部会長）⑤新宿区東京2020オリンピック・パラリンピック区民参画事業助成評価委員会（委員）⑥日本環境学会（幹事）⑦日本観光研究学会(副会長、交流促進委員会委員長、研究発表全国大会実行委員）⑧日本観光研究学会(理事、学術誌編集委員）⑨日本観光研究学会（交流促進委員幹事、新型コロナ・特別プロジェクトメンバー内、方策チーム幹事、
日本観光振興協会アンケート協力チームメンバー、学術論文の査読)。
⑩日本風俗史学会（理事、学会副会長、関東支部長、学会事務局の総務・編集、学会設立60周年記念
イベント実行委員）件 ⑪品川区立品川歴史館（館長）、専門委員会（座長）⑫日本臨床政治学会（理事・付属研究機関の主席研究員）⑬観光庁「地域の観光資源の磨き上げを通じた域内連携促進に向けた実証調査」（有識者委員）⑭戸田市環境審議会（会長）⑮一般社団法人新宿ユネスコ協会（理事）⑯埼玉県教育委員会「公益信託橋本泰彦アジア・アフリカ留学生奨学基金」（運営委員会委員）⑰埼玉県農林部農業ビジネス支援課 県内の中山間地域等の「魅力ある農業・農山村づくり検討委員会」委員⑱日本地理学会（集会専門委員・学会プログラム・座長補佐）⑲人文地理学会（代議員）⑳一般社団法人サイエンスコミュニケーション協会（代議員）①鷹南学園三鷹市立中原小学校社会科４年生オンライン授業「染色産業と新宿－染の小道－」講師②新宿区「SDGｓスクール」講師③長野県上伊那郡辰野町と協力「高齢化・人口減少地域の現状と課題」④中央区子育て協議会主催講演会講師
件 ⑤（株）アーバンシステム新入社員研修講師⑥戸田市教育委員会生涯学習課(市民大学講座の企画）-71-目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

社会学部地域社会学科

記入者氏名（役職）鈴木 章生（学科長）

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① コースの目標や特性、さらに学生のニーズやキャリアに合わせた、きめ細かな履修指導と進路指導を行う。
② 授業方法の積極的な改善と取り組みを行い、他の活用事例や機器の利用を含めたハイブリッド型授業を含む新たな方法を発展させる。
③ 授業評価を踏まえつつ初年次および各科目の学修効果の可視化とGPA分布の把握を実施する。
④ 学科の特性であるフィールドワーク（社会調査法）を、感染対策を講じて実施できる安全策の検討と対案を試行する。
教 ⑤ 学生の学修活動や大学生活を記録化するポートフォリオを策定し、これに基づくきめ細かな指導方法を実施し、退学率２％未満にする。
育 ⑥ 総合型・学校推薦型選抜の書類審査の精査、入学前教育の厳格化と初年次教育に力点を置いた基礎学力の向上の具体策を講じる。
⑦ １・２年次の検定や基礎資格、３・４年次の専門資格・国家資格取得を目指す計画的取得を推進し、ボランティアやインターンへの参加を支援する。
学
生 ⑧ 専門科目のアセスメントポリシーの評価と、DP・CPの確認を行う。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 感染状況を踏まえつつ、1年～４年の全学年を通じてゼミは対面を原則とし、各ゼミ教員の指導体制を強化する。
含む ② 毎月１回の学科会議、コース会議において授業方法の課題や改善を報告することでFDとし、情報の共有化と技術的ノウハウの蓄積を図る。
③ GPA把握を徹底させ、GPA1.0未満学生に対して、個別の面談や指導によって具体的な学修支援を実施する。
④ 教員相互の研究テーマや調査方法が異なるなかで、学外授業およびフィールドワーカーとしての対策を検討して、方法論の確立を目指す。
⑤ 1年次生に進めている目標設定とふりかえりのフォームを蓄積保存型のポートフォリオとして進化させる検討を行う。
⑥ 学校推薦型選抜の指定校の精査と評定平均値の見直しを行うとともに、日本語能力検定、GTECなどを介して基礎学力向上の必要性を説く。
⑦ 検定や国家資格の受験日や対策講座の有無、ボランティアやインタ―ン参加募集をGoogle classroomを使って積極的に学生に配信する。
⑧ 全学共通調査を利用して学修意欲・到達度・成長感を評価すると同時に学生個々の成長を把握するためのポートフォリオを構築する。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① コースの目標や特性、学生のニーズやキャリアに合わせた、きめ細かな履修指導と進路指導をフレッシュマンセミナー・ベーシックセミナーで行うことができた。
② 授業方法の積極的な改善と取り組みを行い、他の活用事例や機器の利用を含めたハイブリッド型授業を含む新たな方法を試行することができた。
③ 授業評価を踏まえつつ初年次および各科目の学修効果の可視化と学生個々のGPA把握は実施できた。
④ 学科の特性であるフィールドワーク（現地調査）を、感染対策を講じて実施できるものは実施し、対案を試行することができた。
⑤ 学生の学修活動や大学生活を記録化するポートフォリオやGoogleformを実施し、これに基づくきめ細かな面談・指導を実施した。退学率２％未満にできた。
⑥ 総合型・学校推薦型選抜の書類審査の精査、入学前教育の厳格化は果たした。
⑦ １・２年次の検定や基礎資格、３・４年次の専門資格・国家資格取得を目指す計画的取得を推進し、ボランティアやインターンへの参加支援を積極的に行った。
⑧ 専門科目および授業外におけるアセスメントポリシーの評価基準を策定した。
２．点検・評価（Check）① コース毎の特性と学びの方向を説明し、学生個々のニーズを入学当初より確認し、面談等でも適切に履修および進路指導を行った。
② 本年はオンデマンド型を中心に個々の科目の特性に応じたICT教育を試行し、学科やコース会議で情報交換しFD委員を中心に集約した。
③ 春秋２回の面談を通じて各科目の学修成果の確認を徹底させ、GPAの低い学生への指導を強化した。
④ 1～４年までのゼミでは宿泊を伴う調査は実施せず、感染状況を見ながら日帰りの調査を行い、学科として必要最小限の社会調査の方法実践を維持した。
教 ⑤ コース１年目の学生を対象に目標・記録シート（ポートフォリオ）を作成させ、学生の生活、学修、社会貢献等の活動を記録させ、それを基に指導・面育接を行った。
⑥ 入学前教育では体調不良による若干の欠席者がいたが、別課題を設定してフォローを徹底した。
学
生 ⑦ 資格・検定取得の目標を各自に出させ、それに従った説明会の実施、履修指導および面談により積極的な取得を指導した。
指 ⑧ 専門科目および授業外におけるアセスメントポリシーの評価基準を策定し、DP・CPの確認を行っているところである。
導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含① コース毎の特性と学びの方向をより明確化し、学生個々の学びと現代社会が必要とする人材との関係性理解につとめる。
む② 面接方式に変更となったことで、これまでのICT教育の経験をどのように活用するか再度検討する。講義説明型の授業における思考力分析力強化に取り組む。
③ GPA1.00未満の学生に特化したきめ細かな指導を行い、中退予防をより強化するとともに、中間層の引き上げに向けた方策を検証する。
④ 通常授業に戻ったことでフィールドワークが再開されるが、完全に新型コロナ感染症が終息していないので、対策を講じた上での実施を徹底する。
⑤ 目標・記録シート（ポートフォリオ）の積極的な記入と、学生の活動や成果をどう客観的に評価するか基準が明確ではない。
⑥ 入学前教育の効果が、入学後の学修とどのような効果があるのかないのかの検討が進んでいない。
⑦ 学科が推奨する資格・検定等を示しつつ、学生の積極的な取り組みを支援する。
⑧ 授業外におけるアセスメントポリシーの評価には曖昧さがあるので、明確化する必要がある。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 初年次教育のキャリア教育関連科目においてできるだけ外部講師や卒業生などを招聘して、社会が必要とする人材について学ぶ機会を多く設ける。
② 学生の主体的学びの在り方を検討し、アクティブラーニング、クリティカルシンキングやロジカルシンキング等、思考力向上の方法を積極的に試行する。
③ GPA1.00未満の学生に特化したきめ細かな指導は従前どおり、中間層の引き上げに向けた方策を検証する。
）-72-

④ ゼミの活動では調査を目的とした合宿と、論文指導を目的とした合宿があるが、それぞれ詳細な計画書の提出を徹底して行動の把握に努める。
⑤ 学科独自のポートフォリオの構造強化、学生の質保証を踏まえ、学生の活動や成果をポイント化するための検討会を実施する。
⑥ 入学前教育を受けた学生の入学後の成績（GPA）を取り出して、入学前教育を受けていない学生との相関関係を分析する。
⑦ 資格や検定などの年間スケジュールを配布・掲示することで、啓発していく。
⑧ アセスメントポリシーの評価については上記の⑤と関連づけて検討する。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① ZOOMを使っての面談は今後もありうるが、自己点検評価の指標を検討し、自虐的な評価にならないよう改善を働きかける。
② コロナの感染状況を見ながら、オンラインでできるものは実施を検討する。
③ 地域連携・産学連携では教員の参加は良しとして、学生の参加がかなうような公衆衛生上の対策とオンラインによる実施を検討する。
研 ④ 研究業績プロによる教員の業績評価が行われることもあり、各自の研究業績がゼロにはならないよう促していく。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 主観的な5段階評価ではあるが、数値化した目標やPDCAに伴う到達度や達成度を評価する客観的な指標を指導していく。
② ZOOMを使った計画と実施ができないか検討し、年度内で情報発信できるよう対策を講じる。
③ 落合中井の地域イベント「染の小道」は実施の方向で検討しており、学生を巻き込んだ参加支援などを独自に実施していく。
④ 研究論文１件、学術発表１件を最低限の目標として教員に推奨して研究成果のアウトプットを促す。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 研究成果について到達度や達成感の主観的な評価と、論文や報告の数など客観的な評価を行った。
② 感染状況が収束しないため現地調査の実施が難しかった。
③ 地域連携・産学連携ではその多くが中止、もしくはオンライン開催となった。
④ 研究業績プロによる研究業績の入力が行われた。
２．点検・評価（Check）① 教員自身の評価基準は主観的で、とりわけ論文や報告の位置づけが曖昧。
② 教員の個人調査では、感染対策を講じて調査を実施した者、全く調査を取りやめた者がいた。
③ 2021年度の「染の小道」は規模を縮小して開催され、大学独自の関連イベントをオンラインで開催し、学生の参加もあった。
研 ④ 研究論文等が報告していない教員がいた。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 教員の業績評価において論文の基準を示す必要がある。
② 感染状況を踏まえることが前提ではあるが、研究成果につなげるためにも現地調査（フィールドワーク）を実施する。
③ 感染状況を踏まえながら、地域連携・産学連携を実施する。
④ 研究論文、学術発表が何もないというのは避ける。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 点検評価での面談をZOOMでするか、対面でするか検討する。
② 感染対策を明示しながら、現地調査（フィールドワーク）を積極的に実施する。
③ 中井地域、新宿区、東京都、栃木県他との地域連携を積極的に行う。
④ 研究論文１本、学術発表１件を最低限の目標とする。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 学科会議の時間短縮は良いが、会話量の拡大と情報の共有化を図る。
② 学科教員の役負担の公平性・標準化を目指す。
③ コロナ禍の中でメンタル面のケアを重視し、ZOOMであってもできるだけ教員相互で話をするようにして、ストレスの軽減に努める。
④ 学科としてフィールドワークは不可欠であるので、1年次から経費負担について説明する。
管理 ⑤ 各教員の担当コマ数の把握と授業の準備を含めた労働時間の傾向分析を実施し、全体像を把握する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科会議を隔月で対面で行うことで、対話時間を確保する。
② 2021年度は各種委員の改正年次ではないので、どういう対応ができるか１年かけて検討する。
③ 学科会議において教員相互の対話を具体的に実現させ、各自の意見の把握に努める。
④ 学期の頭に、フィールドワークについての説明を十分行う。
⑤ 学期ごとに担当した科目および1日の作業・労働状況を各自で整理し、報告書の提出を求め、教員の負担把握に努める。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科会議は感染状況を鑑み、教授会と同様にオンラインによる開催となった。
② コース制導入１年目で学科運営の転換期なので現状維持と情報の共有化に努めた。
③ 学科会議は各委員の報告と協議を中心に進められ、情報の共有化に努めた。
④ 感染状況を踏まえ、学期の頭に大学の方針とゼミ運営（フィールドワーク）の実施について共有化に努めた。
⑤ 担当コマ数の把握はできたが、実際の作業量までの把握まではできなかった。
２．点検・評価（Check）① 学科会議は８月を除く毎月1回オンラインで開催し、概ね1時間程度で終了。その後、コース会議はできるだけ対面で開催した。
② コース制導入1年目の転換期において学科運営、学生指導などきめ細かい指示を行い、概ね遂行できた。
③ 毎月１回の定例の学科会議とそれに続くコース会議で、教員の意見を聞いたり話したりする機会は十分に持てた。
-73-

④ コロナ禍の中で大学の方針に従った運営、教育、研究が行われた。
管
理 ⑤ 教員の授業負担、各種委員等の負担度についての把握まではできなかった。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 学科会議とコース会議の定期開催を維持する。
② コース制導入２年目で運営、学生の教育指導等柔軟かつきめ細かな指示を行う。
③ 対面の授業に戻ることで教員相互のコミュニケーション機会を増やす。
④ コロナの状況が改善する場合の学科のイベント、教育、研究などの実施方法を確認する。
⑤ 教員の授業負担、各種委員等の負担度についての把握するための方法を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議は８月を除く毎月教授会の後にオンラインで開催し、その後、コース会議を実施する。
② 学科会議・コース会議にて運営方法、教育指導方法などの共有化に努める。
③ コース長会議を定期開催し、コース間の連絡調整に充て、教員相互の情報共有を図る④ 大学の方針に従いつつも、学科の特性にあった学科イベント、教育、研究の在り方を検討する。
⑤ 教員の授業負担、各種委員等の負担度について把握するための検討会をFDを中心に進める。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① コロナの収束、ワクチン接種後の状況を踏まえ、学生の参加を伴う地域連携・産学連携、社会貢献活動の再起動に取り組む。
社
会 ② コロナ禍の活動は難しいが、地域社会学科としての特性を広報する上で、教員各自に社会貢献活動への参加を促し、その成果を発信する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① ZOOMを利用したシンポジウムや公開講演など実施に向けて検討する。
② 学科の教員が社会貢献活動として幅広く活動していることはあまり知られていないので、活動の報告や成果を大学のHPで発信する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナの状況を踏まえつつ、実施可能なものを中心に学生の地域連携・産学連携、社会貢献活動への呼び掛け、ならびに参加実施した。
② コロナ禍ではあったが、できる範囲で学科の学生・教員の社会貢献活動を推奨し、その成果を発信した。
２．点検・評価（Check）① Zoomを利用した公開講演、対面での地域フォーラムなどを開催した。
② 学科教員の社会貢献活動を大学のHPなどで公表した。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 感染状況を踏まえながら、学生も教員も社会貢献活動への参加を積極的に進める。
② 学科の学生および教員の社会貢献活動を大学のHPなどで公表して学科の社会貢献活動の認知度を上げる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 地域連携、各団体との連絡調整を踏まえ、年間スケジュールを組み立て、社会貢献活動の参加機会を増やす。
② 学科の学生・教員の活動について事前予告、事後報告という形でHP等で広報する。

-74-目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名メディア学部メディア学科

記入者氏名（役職）

三上 義一 （学部長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項
・2020年はAC期間の3年目、AC４年間の折り返し地点となる。顧みると過去2年、改組してからというもの定員割れすることなく、年約150名以上の学生を確保できている。推薦・総合選抜で約100名の学生を確保、偏差値も上がり、概ね改組は成功しているといえるだろうと思う。
・リモート授業が続いているが、コンピュータ系実習はハイブリッド形式で実施、教育内容が低下することなく、授業を継続できた。不慣れなリモート授業であったが、非常勤講師を含め全教員が対応できたと考える。
・辞任した安斎教授の後任として厚生労働省出身の先生を推したが、文部科学省の審査を通らなかった。そのため再度募集、博報堂勤務40年の勝野先生を推薦。結果「教授」で押したものの、「准教授」という判定となり、勝野先生は21年度６月から着任することになった。
・2021年はAC期間の4年目、ACを無事終えることができた。改組開始から6年、やっとACが終わり、学部が独立することができた。年間160名以上の学生を確保することができるようになり、年内の推薦・総合選抜で約１００名以上の学生を確保jできるようになった。
・ACは完成したが、５年目も22年度も同じカリキュラムで進め、6年目から新しいカリキュラムをスタートさせる。そこで新カリと新しい3ポリシーを検討、教授会と部長等会議で承認された。
・コロナはまだ続いているが、できる限り対面で授業を行うようにしてきた。また、リモートでも十分に学習できるように創意工夫を凝らした。

（2）今後の課題
・メディア学科は設立されてまだ日が浅いため、社会的な認知度が低く、知名度、ブランド力が足りないことは否めない。そのため学科としてイベント、講演などを実施していき、社会的に認められる学科にしていく必要があるだろう。
・また、メディアの環境変化が激しいので、それに対応した学びを常に用意し、日本におけるメディア研究の拠点となるよう「新しいメディア学」の研究を模索・推進していきたい。
・21年はAC4年目になるため、来年度は新カリキュラムと新3ポリシーの改訂を準備する必要がある。これまでの経験、新しいメディア環境、学生のニーズなどを総合的に考慮しつつ検討・構想していきたい。
・21年度でACがやっと終わり、23年度からの新カリ、新ポリシーなどの準備もでき、新体制の構想が固まりつつある。
・課題はやはりコロナとの関係で、メディア学科の特徴であるインターンシップや社会連携プログラム（別名「mediaction」）を十分に実践できないこともあった。大学の外の学びを重要視している学科にとっては、まだまだ難しい状況である。
・助教は有期であるため、ほぼ2年で退職するケースが増え、ほぼ毎年助教を募集することになり、落ち着かない状況が続いている。
・AC期間中、（実際は準備期間も含めれば約６年間）、昇進人事、無期転換などの人事を実施することができないでいたが、ACが終わればそれらに着手していきたい。
・また、AC期間中は人事・役職が固定化されていたが、AC終了に伴って学科長、学部長、それから委員会の担当などを大幅に見直す必要があるだろ
う。

-75-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

メディア学科

評価対象年度
140 名

入 学 定 員収 容 定 員
1年
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）2021年度（令和3年度）
特任内数

博士内数

560 名

教

授

7 名

2 名

2 名

153 名

准 教授

7 名

3 名

1 名

専任講師

2 名

0 名

0 名

2年

151 名

3年

133 名

4年

133 名

専任教員数
（5/1現在）

助

教

計

2 名

0 名

1 名

18 名

5 名

4 名

0 名

0 名

計

570 名

手

1 名

1年

1 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

2年

2 名

非常勤講師数 （5/1現在）

4 名

3年

3 名

4年

2 名

計

助

春学期

83 コマ

秋学期

98 コマ

8 名

通年/その他

2 コマ

春学期

136 コマ秋学期

127 コマ

休 学 者 数

(年度末集計)8 名

退 学 者 数

(年度末集計)

9 名

授業科目数

開講総コマ数22.5 件
内非常勤
担当

26 件

就

職

101 名

通年/その他

0 コマ

進 路 状 況

進

学

0 名

学会誌

15 件

件

(年度末集計)

その他

11 名

紀 要

12 件

1 件

計

112 名

その他

13 件

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

3 件

0 千円

5 件

1,779 千円

論

9

51

6

数

※刊行日基準書籍等出版物4 件

学会発表件数 (年度末集計)

20 件

具

件数

6

文

(年度末集計)

体

0 件

内国外

件

1 件
内国外

件

例

理研ビタミン株式会社(理研ビタミン株式会社のマーケティング・商品開発担当者と連携)、株式会社教育
ネット(学生による教育用教材の研究と開発）。ifLinkオープンコミュニティに参加。(2020年12月より参加。
デンソーとのモビリティIoTの検討。)、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会(試験専門委員と件 して資格試験制度への協力) 日経広告研究所(メディア利用に関する調査にアドバイザーとして参加)、（公益財団法人）アダチ版画研究所とのコラボとして動画制作。

さいたま市オリンピック・パラリンピック部(さいたま市が会場となっているオリンピック競技の紹介動画の制作)、東武東上線大山駅前商店街、四街道市レクリエーション協会(Webサイトでの広報活動におけるシステム構築、運用サポート)、認定NPO法人「環境市民」(ニュースレター編集委員会・編集委員) 、調布市(調布映画祭においてケベック映画講座を開催)、新宿未来創造財団(新宿区の地域スポーツ・文化協件 議会の紹介動画の制作)、トキワ荘の「夢の虹」イベントに参加、目白大学同窓会報のリニューアル号に編集参加（三上ゼミ）。イベントゼミでのPBL学習の課題として、新宿区神楽坂エリアの地域活性化イベ
ント企画提案のための実地調査。
日本メディア学会(研究委員会・メディア倫理法制研究部会副部会長),特定非営利活動法人学校インターネット教育推進協会（JAPIAS）、日本ケベック学会(理事)、日本広告学会、情報処理学会,情報処理学会(マルチメディア通信と分散処理研究会・運営委員),日本メディア学会(学会誌編集委員)、日本インターンシップ学会、日本ビジネス実務学会、日本出版学会、日本情報経営学会、イベント学会（理事）、
実践経営学会（理事）、International Environmental Communication Association, Association for
Education in Journalism and Mass Communication, International Communication
Association,International Association for Media and Communication Research, 情報通信学会、日本アクティブ・ラーニング学会、情報コミュニケーション学会、教育システム情報学会、日本教育工学会、情報処理学会、電子情報通信学会、ヒューマンインタフェース学会、AAJA (Asian American Journalist
件
Association)、EuroSEAS （European Association for Southeastern Asian Studies)、東南アジア学会ビル
マ研究会、日本広告学会、日本マーケティング学会、日本映像学会、日本教育メディア学会、教育シス
テム情報学会、電子情報通信学会、映像情報メディア学会、日本生活学会、日本社会学会、関東社会学会（学会誌編集委員）、日本教育工学会、教育システム情報学会、情報コミュニケーション学会、日本
広報学会、立教社会学会、European Association for Japanese Studies(EAJS)、同時代史学会、日本出版学会、日本デジタルゲーム学会、日本マンガ学会、 コンテンツツーリズム学会、 アニメーション学会、
芸術科学会、情報処理学会、電子情報通信学会、映像情報メディア学会、日本デザイン学会、一般社
団法人 国際P2M学会など。
日本メディア学会(国際委員会委員),公益財団法人学習情報研究センター(学習ソフトウェアコンテスト審査員、評議員。公益社団法人ACジャパン(公益社団法人ACジャパンが主催する「第１8回ACジャパン広告学生賞」に参加。新聞広告部門で優秀賞を受賞、テレビCM部門で奨励賞を受賞。),情報処理学会(マ件 ルチメディア通信と分散処理ワークショップ・プログラム委員)、Google News Initiative に参画、Googleのツールの使い方を講演、第三十二回文学フリマ東京への参加など。

-76-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

メディア学部メディア学科

記入者氏名（役職）

三上義一

項
目

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

教 課題と2021年度の改善目標（Action）
育 ① AC3年目、特講や3年ゼミがスタート、次年度へ向けてカリキュラム改訂の準備。

）② ３ポリシーの見直し。特にCPについては他の学科を参照し、統一性のある記述にする。
学
生 ③ 演習室でコンピュータを使用する授業は、できるだけ対面を実施。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 新カリキュラムの検討開始、教授会や部長等会議での承認されるよう各会議に提出。
含
む ② 新3ポリシーの検討開始、教授会や部長等会議での承認されるよう各会議に提出。
③ コロナ禍の進展を見守りつつ、対面授業を増やすことを検討。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① AC4年目、メディア学科初卒業生輩出、23年度からの新カリキュラムを構想。
② ３ポリシーの見直しを継続。各ポリシーと新カリキュラムの整合性を点検。
③ 演習室でコンピュータを使用する授業は、できるだけ対面を実施。

（

教
育

２．点検・評価（Check）① 新カリキュラムを検討、教授会や部長等会議で承認。
② 新3ポリシーを検討、教授会や部長等会議で承認。
③ コロナ禍、対面授業を増やすよう努力した。

）

学生
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 次年度は現行のカリキュラム最後の年（5年目）で、スムーズな移行を実施。
含
む ② 旧カリと新カリの読みかえなどに取り組む。
③ 社会学部メディア表現学科の過年次生の卒業を促す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 受験生に2023年度から開始の新カリを丁寧に説明していく。
② 旧カリから新カリへのスムーズな移行に尽力する。
③ コロナ禍でもできる限り対面授業を増やしていく。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① コロナ禍のためメディア学の研究は構想途中。
② 各先生がどのような研究、制作・実践を行ってきたか、行っているのか具体的に調査。
③ 各先生の執筆意欲、問題意識を検証。
研
改善に向けての具体的な計画（Plan）
究① 「新しいメディア学」の研究チームの立ち上げを構想。
② 各先生から「新しいメディア学」について意見を集める。
③ 「新しいメディア学」の論文集や書籍を構想する。（2014年、メディア表現学科の教員が「メディアと表現 情報社会を生きるためのリテラシー」（学文社）を上梓している。）
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍でもメディア学の研究構想を進めた。
② コロナ禍で各先生の研究、制作・実践を継続。
③ 学科の柱である「mediaction」（「メディアでアクション」）、つまり社会連携プログラムを推進。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍で現地調査などの研究が難しくなっている。
② 「メディア学」の研究、つまり各先生、クラス（ゼミ）の「mediaction」の現状をチェック。
研 ③ 公務に時間を割かれ、十分な研究ができないでいる。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 公務・事務仕事が非常に多く、なかなか研究ができないという状況には変わりないため改善を強く望む。
② メディアの多くの先生が大学の公務で部長などを務めているため、学科の公務が一部の先生たちに集中し、研究に時間を割くことができない。
③ 現状の公務の多さから考えて、研究に従事することは難しい。公務から外し、研究に専念させることが急務。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）-77-

① 大学が会議と書類などの公務を大幅に減らす。
② 公務の要職がメディア学科の限られた教員に集中しているので、他の学科教員と交代。
③ 事務方が先生の公務をさらにサポート。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 新カリキュラムや3ポリシーの点検・検討をWGと学科会議で行う。
管 ② メディア学科は特任教授が多く、公務をできる教員が限られているため、公務が一部の教員に集中。改善することは容易ではないが、若い教員を採理用する際、公務に積極的に参加するように促していく。
運改善に向けての具体的な計画（Plan）
営① WGでリモート授業、新カリキュラム、３ポリシーなどを検討、学科会議において全教員と協議、学科として新案を提示。
② 若手の教員を採用する際、公務に積極的に取り組める教員を採用したい。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 新カリキュラムや3ポリシーの点検・検討をWGや学科会議で行った。
② 若手の教員を公務に抜擢、特任教授にも公務をお願いした。
２．点検・評価（Check）① 新カリキュラム、３ポリシーなど教授会・部長等会議などで承認された。
② 多種にわたる公務を一人に集中することなく、何名かに分散した。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 助教が急に辞職したため、後任を探し、採用することができたが、その任期が限られているためあまり多くの応募はない。
② 学科長・学部長という要職に一人の教授が長年担当するのは限界があり、他と交代することが必要。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 助教の任期が短縮されたので、（2年から１年へ）ほぼ毎年助教を探す必要があり、常に助教ができそうな人材をプールしておくこと。
② 現在の学科長・学部長はその職を辞め、無期転換する特任教授と交代する。また、学科長は学部長とは違う教授であることも可能。そのようにして人事の活性化をはかっていくことが肝要。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 次年度はコロナがおさまるだろうことを期待し、社会連携プログラムを実施していきたい。
社
会 ② コンペに応募し、社会的な評価を得たい。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 各ゼミにおいて社会連携プログラムをさらに実施・活性化。
② ACジャパンの広告賞、「日本地域情報コンテンツ大賞」（雑誌のコンペ）、「JFNラジオCMコンテスト」などに応募する予定。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナは一時的に下火になったものの、まだ続いているため、社会連携プログラムを実施することは容易ではない。
② ACジャパンの広告賞、「日本地域情報コンテンツ大賞」（雑誌のコンペ）に応募した。
２．点検・評価（Check）① 各クラス（ゼミ）はコロナ禍でも、可能な限り社会連携プログラムを実施。
② ACジャパンの広告賞、「日本地域情報コンテンツ大賞」（雑誌のコンペ）、「JFNラジオCMコンテスト」に応募した。ACジャパンでは学生広告賞で賞を社受賞。「JFNラジオCMコンテスト」では優秀賞を受賞。
会
貢
３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 課題といえばやはりコロナであるが、コロナが収束すれば、社会連携プログラムをさらに拡大して実行していく。
② さらに多くのコンペに挑戦、地方、行政などとの活動を拡充していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 埼玉市や新宿区との連携プログラムの推進や、インターンシップの充実・拡充など。
② 具体的な計画とはいえ、やはりコロナ次第のところがあり、コロナが収束しない限り、活動が制限されることはやむを得ない。

-78-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

経営学部

記入者氏名（役職）近田 典行（学部長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項①全面遠隔授業とその課題
2021年度もコロナ禍は収束せず、春学期及び秋学期もほとんどの授業が遠隔授業を主とするものとなった。学生はもとより、教員も手探り状態から始まった昨年度のコロナ渦における授業等の経験を踏まえ、リモートによる授業の課題部分の改善や長所を生かしながら学生2対する教育・指導に当たることができた。
その背景には、昨年度より継続されたFDの実施による授業や学生指導の方法、学生の現状等について情報交換と共有を行ったことがある。また、
ZoomやGoogle ClassroomといったITツールの利用にも慣れ、遠隔授業が「向いている」授業や講義の方法、そして対面授業と同等かそれ以上の効果を上げる手法等についてより各教員が具体的に考え、実践できるようになったことがある。
②PBL（課題発見・解決型）インターンシップの実施
昨年度に引き続き、経営学科専門教育科目「現代マネジメントC」（秋学期）において、PBL（問題発見・解決型）インターンシップを実施した。インターン
シップ自体については、コロナ禍のため企業を訪問することが叶わず、学内におけるオンライン開催となったが、授業は、感染状況に配慮しながら、対面による講義およびグループワークを行った。受講生（21名）はみな意欲的に取り組み、満足度も高かった。また、本年度は内容的にも企業から高く評価された取り組みがみられた。
③入学定員未充足について
2022年度4月入学者は定員（130名）丁度の130名であった。受験生は増加しているものの、辞退者が増加したことで結果的に定員を充足できなかった。
近年は、とくに3月25日を過ぎてからの他大学への進学に進路変更を行うことでの入学辞退者が増加しており、用意した補欠では足りないばかりか、15名前後の剰余合格者では充足できない状況が生まれている。魅力あるカリキュラム改革、出口戦略の進化が本質的／基本的な対応策ではあるものの、短期的なその対策として指定校数や推薦数の増加を図ることを検討する予定である。
④学部・学科運営細則の整備と学科内各種委員会の設置について
教授会と学科会議の役割を明確化すべく、前年度において運営細則を整備したが、その実際の運用においてより効率的で効果的な議事運営へ改善が行われた。
全学委員会、新宿キャンパス委員会、各種センターに属さない学科内委員会として（1）将来構想委員会…経営学教育に対する本質的なニーズと社会・経済環境の変化による可変的なニーズの双方に適合できるよう、目指すべき教育目
標や体系の再構築、教育課程及び教員構成のあり様などについて幅広く検討・企画する作業が継続的に行われ、新カリの目標の明確化、補充すべき人
員、経営学分野の人員構成などが明確となった。
（2）基盤教育検討委員会…学生教育実践の基盤となる初年次教育、キャリア教育およびアクティブラーニング等に係る諸課題に関する事項を検討し、試験的に各授業においてその対応を実践することで新カリキュラムの改訂にもつなげる。
（3）「卒論・ゼミのあり方ワーキンググループ」においては「卒論」の必修化の意義を明確に定義すること、ゼミにおけるフィールドスタディーの実践について議論を行った。
⑤教員人事について
前年度の教員の欠員2名（マーケティングと経営管理論）に加え、助教の公募が採用に至らず繰り越したが、そのうち経営管理論（専任講師／有期）1名が4月に採用することができた。よって、現状は自己都合退職者の不補充1名（マーケティングの欠員），助教不補充1名となった。今年度において継続してそれらの公募を行う予定である。また、先の新カリへの対応を踏まえ今年度末に定年退職となるマネジメント部門の教員の補充も行う予定である。

(2)今後の課題①新カリキュラム改訂（2023年度予定：2024年度運用開始）について
2019年度カリキュラムの運用において、例えば、AP・DP・CPと具体的な科目配置（配当年次や必修選択区分を含む）の整合性の問題、科目間の連携や履修順序といった細かい点について等諸問題が生じている。また、経営学部として本来整備されていなければならない科目の整備や（前）学長からの要請である「DXに強い経営学部」の組成、学部の人事構想との齟齬も表面化しており、新カリにおける各分野の設置科目や担当科目数における担当教員
数のアンバランスを是正し、受験生が求める経営学教育の未来に整合した学生に取りより効果的な学習環境となるように「将来構想委員会」を中心に2021年度をスタートにカリキュラムの改訂の議論や作業を鋭意進めている。
その土台として、当該委員会の次世代を担う教員中心の構成メンバーの中で、本学の教育理念である「育てて送り出す」学生像（イメージ）についてのコンセンサスを踏まえ、文科省の「2040答申」を参考にしながらこれからの大学（・経営学部）のあるべき姿を再定義し、それを新カリキュラムに具現化していく。
②入学定員充足について
2021年4月は入学者定員を充足できなかったものの、2022年度4月はかろうじて定員（130名）を確保できた。とはいえ、大学入試の現状は、減少傾向にある受験生のとりあい、大学間での学生の将来への希望の実現に対する可能性の高さを保証する物的・質的環境の整備が求められている。学部における学生の自己実現をより可能とするアウトカムからのカリキュラムの体系化を目指すカリ改訂や教員の人員構成の再構成などをさせることによりライバルとなる大学の中から「選ばれる大学」「選ばれる経営学部」にならなければならないという認識は揺るぎない。
なお、入試戦略として，一般入試においては、過去の入試データの分析をもとに、辞退者の多くが3月下旬に集中していることなどを考慮し、昨年度スター
トした「入試対策ワーキンググループ」において今後も継続的にどの入試種でどれほどの合格者を出すのがより効果的かを合格者入学辞退率等のデータを元に十分に吟味し合理的な判断基準を整備していく。加えて、指定校推薦の枠を質的に拡充することも行い、入学定員の確保にあたりたい。
③遠隔授業及びリモートワークにおけるICT活用の利点と課題
コロナ禍では、人と人との直接的な関わりの空間が激減し、過去の対面を基本とした教育環境が様変わりした感がある。対学生の距離だけでなく、教員間もリアルで顔を合わせる機会が減り、自然発生的なブレーンストーミング、いわゆる「雑談効果」がなくなったことはデメリットであると感じられる場面も少なからずあった。2021年度は、それを補うものとして、WEB会議ツールなどのICTを活用することで、コミュニケーション不足を補い、学部のスムーズな運営
ならびに活性化につなげるさらに経験値を高めた1年であった。その経験値は、コロナ渦がなくなったとしても有効であると認識される部分を切り分け継続的に活用していくことが教育現場の近未来においては不可欠と思われ、教員間の話し合い、情報共有のなかでより洗練させていきたい。

-79-目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

経営学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員130 名

収 容 定 員
1年
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

教

授

9 名

0 名

5 名

124 名

准 教授

1 名

0 名

1 名

専任講師

4 名

0 名

3 名

124 名

3年

119 名

4年

125 名

計

492 名

1年
2年
3年

3 名

0 名

0 名

0 名

14 名

0 名

9 名

手

0 名

0 名

0 名

2 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

5 名

助

教

計
助

授業科目数

春学期

63 コマ

2 名

秋学期

69 コマ

計

7 名

通年/その他

1 コマ

2 名

春学期

96 コマ

11 名

就

職

103 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

10 名

計

113 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

専任教員数（5/1現在）4年(年度末集計)開講総コマ数

論

文

97 コマ
0 コマ

0 コマ

学会誌

2 件

件

紀 要

5 件

その他

件

件
件

数

地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

1 件

1,300 千円

書籍等出版物

1 件

1 件

100

学会発表件数 (年度末集計)

4 件

具

体

例

4

件

5

・厚生労働省東京労働局政策審議会 公益委員
・公益財団法人川崎市産業振興財団新産業政策研究所 客員研究員
・尾道サポーターの会 会長
・尾道観光大志(使)件 ・ひろしま観光大使

11・マーケティング史学会 事務局員
・地域デザイン学会 フォーラム委員
・日本税法学会 常務理事
・日本会計研究学会 評議員
・ビジネスクリエーター研究学会 副会長
件 ・ホスピタリティ・マネジメント研究会 会長
・厚生労働省 職業能力開発専門調査員
・一般社団法人人材育成と教育サービス協議会 委員
・特定非営利活動法人キャリアコンサルティング協議会 統括委員会委員
・NPO法人 産業技術活用センター メンター
・栃木県立小山高校での講話

その他社会貢献事業（高大連携など）

1

件

-80-

件
内国外

※刊行日基準

件数

18 コマ

秋学期

(年度末集計)

千円

15 コマ
内非常勤
担当

通年/その他

・全国労働基準協会連合会（労働法教育に関するテキスト、アプリ等の作成）
・西武信用金庫（ビジネス・プランコンテスト参画）
・株式会社コロワイド（PBL（課題解決型）インターンシップの立案・実施）
・トライト(TRYT)グループ（介護におけるホスピタリティについての共同研究）
産学連携（企業・団体）

博士内数

530 名

2年

(年度末集計)

特任内数

内国外

件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

経営学部経営学科

記入者氏名（役職）伊藤 利佳（学科長）

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① 2023年度にカリキュラム改訂を行うために具体的な検討を開始する。
② DPに定めた「経営課題の発見および適切な対応策の立案・実践」力を強化するため、現行のカリキュラムパス内で可能な変更・調整策について検討する。

（③ 初年次教育、キャリア教育等、学科の基盤教育のあり方について検討する。
④ 専門科目アセスメントポリシーの評価（初年度）を行い、DP・CPの確認を行う。
⑤ コロナ禍における学生ケア、ならびに学生の心の問題に向き合うため、学科内で研修会を実施する。
教
育 ⑥ 入学定員確保とアドミッションポリシー（AP）に合致した入学者選抜方法を確立し、編入制度を整備する。
⑦ ハイブリッド・ハイフレックス授業を検討し、実践することで、より教育効果の高い授業運営を行う。
学 ⑧ 就職率95％以上を達成できるように、個々の学生が満足できるよう就職活動の支援を行う。
生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① カリキュラム改訂について、学科の将来構想検討委員会において検討し、成案を出す。
含 ② 2022年度において、PBL型およびアクティブラーニングのメソッドをさまざまな授業に積極的に導入することを検討し、授業計画（シラバス）に盛り込む
む。
）③ 学科の基盤教育件等委員会での検討を継続的に行うとともに、2021年度はキャリア教育をテーマに、3年生全員参加の合同ゼミを複数回実施す④る
専門科目アセスメントポリシー初年度の2021年度は、関連授業等を通じ、取り上げた検定の受検者および合格者を増やすよう努める。また、学科のASP基準を確定させるため、課題発見・解決能力テスト（Z会）を実施する。
⑤ 学生相談室・相談員に「遠隔授業になってからの学生達の困りごとについて」をテーマに講演いただく。
⑥ アドミッションポリシー（AP）と入試の整合性については、学科内に入試対策ワーキンググループを設置し、点検・評価にあたる。
⑦ ゼミや演習の授業を中心に、ハイブリッド・ハイレックス授業を実施し、授業の運営方法についてFDで共有する。
⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行い、就職活動状況の把握に努めるとともに、学科内で現状と対策について情報共有する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① カリキュラム改訂について、学科の将来構想検討委員会において検討をおこなった。（24年度）② 2022年度において、PBL型およびアクティブラーニングのメソッドを授業計画（シラバス）に盛り込んだ。
③ 学科の基盤教育検討委員会での検討を継続的に行い、キャリア教育のための3年生合同ゼミを複数回実施した。
④ 専門科目アセスメントポリシー初年度の2021年度は、関連授業等を通じ、取り上げた検定の受検者および合格者を増やすよう努めた。また、課題
発見・解決能力テスト（Z会）を実施した。

（⑤ 学生相談室・相談員に「遠隔授業になってからの学生達の困りごとについて」をテーマに講演していただいた。
⑥ 他試験を含む入学実績をもとに指定校選定基準を見直した。
⑦ ICTの活用が中心テーマに遠隔授業関連のFDを実施した。
⑧ ゼミ担当教員のゼミ生との個人面談を部分的に実施した。
２．点検・評価（Check）① カリキュラム改訂について、学科の将来構想検討委員会において検討は進んでいる。
② 2022年度において、PBL型およびアクティブラーニングのメソッドを積極的に導入するため、各教員が授業計画に盛り込んだ。
③ キャリア教育をテーマとした3年生合同ゼミを複数回実施することで、学生の就職活動への意識を喚起できた。
④ 個々の学生に自己の客観的評価を認識してもらうため、課題発見・解決能力テストの結果をフィードバックした。
教 ⑤ 学生相談室・相談員に「遠隔授業になってからの学生達の困りごとについて」をテーマに講演していただき、理解が深まった。
育 ⑥ 指定校選定基準を見直し、アドミッションポリシー（AP）と入試の整合性を近づけた。
⑦ ICTの活用をテーマに遠隔授業関連のFDを実施し、教員の共通理解を深めることができた。
学
生 ⑧ ゼミ担当教員のゼミ生との個人面談を行うことが難しく定期的にできず、学科内での共有も限定的だった。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 2024年度にカリキュラム改訂を行うために引き続き具体的な検討をおこなう。
含② DPに定めた「経営課題の発見および適切な対応策の立案・実践」力を強化するため、PBL型およびアクティブラーニングのメソッドをさまざまな授業
むに積極的に導入する。
）③ 初年次教育、キャリア教育等、学科の基盤教育のあり方について見直しをする。
④ 課題発見・解決能力テストによってASP基準を確定させることは難しいと判断した。
⑤ コロナ後を見据えて、学生ケア、ならびに学生の心の問題に向き合うため、学科内で研修会を実施する。
⑥ 入学定員確保とアドミッションポリシー（AP）に合致した入学者選抜方法を確立し、編入制度を整備する。
⑦ ICTを活用した授業を検討し、実践することでより教育効果の高い授業運営を行う。
⑧ 就職率95％以上を達成できるように、個々の学生が満足できるよう就職活動の支援を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 2024年度にカリキュラム改訂を行うために引き続き具体的な検討をおこなう。
② 2022年度において、PBL型およびアクティブラーニングのメソッドを積極的に導入するため、各教員が授業計画に盛り込んだ。
③ 初年次教育、キャリア教育等、学科の基盤教育のあり方について見直しをする。
-81-

④ 学科のDPに即して、課題発見・解決能力を高めるための方策とASP基準を検討する。
⑤ コロナ後を見据えて、学生ケア、ならびに学生の心の問題に向き合うため、学科内で研修会を実施する。
⑥ 入学者選抜方法をさらに精緻なものにするため、さらに指定校選定基準を見直す。
⑦ ICTを活用した授業を検討し、FDで情報および技能を共有することで、より教育効果の高い授業運営を行う。
⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行い、就職活動状況の把握に努めるとともに、学科内で現状と対策について情報共有する。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 外部研究費や特別研究費等の競争資金の獲得に対する対策を講じる。
② 他大学・研究機関との共同研究を推進する。
研 ③ 研究FDを継続的に複数回実施する。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究業績プロの入力データの整備を継続的に図り、学科教員間の共同研究についてマッチングを検討し、競争資金の獲得につなげる。
② 転出した教員や学会で関係がある教員などを通じ、他大学、研究機関、企業との連携計画を立案する。
③ 2020年度および2021年度の新採用教員にそれぞれ研究発表をしてもらう。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 研究業績プロの入力データの整備を継続的に図った。
② 研究業績プロの入力データの継続的な整備により、個々の研究成果は見えるようになった。
③ 2020年度および2021年度の新採用教員がそれぞれ研究発表をおこなった。
２．点検・評価（Check）① 研究業績については、「研究業績プロ」への入力を促進したことで透明化できたが、競争的資金の獲得につながらなかった。
② 「研究業績プロ」によって、学部教員が取り組んでいる個々の研究成果が見えるようになったが、データを「活用」するところにまでは至らなかった。
研 ③ 2020年度および2021年度の新採用教員がそれぞれ研究発表をおこなったことで、研究内容が明確になった。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげる。
② 「研究業績プロ」によって、学部教員が取り組んでいる個々の研究課題を見える化し、他研究機関との連携を図る。
③ 2021年度採用の新採用教員に研究発表をしてもらうことで、研究内容を明確化する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげる。
② 学会で関係がある教員などを通じ、他大学、研究機関、企業との連携計画を立案する。
③ 発表を行っていない新規採用教員に研究発表をしてもらうことで、研究内容を明確化する。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 単なる報告のための会議を廃し、会議を実質的な議論の場にする。
② 対面機会の減少による教員間のコミュニケーション不足に対応するため、リモート会議のあり方を検討する。
管 ③ 専任教員数が設置基準ぎりぎりの14名となった。定員の充足を図る。
理改善に向けての具体的な計画（Plan）
運
営 ① 会議開催前に、メッセージアプリ（Slack）による事前の資料共有や各委員からの連絡・報告・相談を徹底することで、会議時間のさらなる短縮を図り、空いた時間をFDや情報共有の時間に充てる。
② Web会議システム（Zoom）等を活用し、学科教員の非公式な打ち合わせの場を作る。
③ 前年度の積み残しである、教員の欠員3名の公募を行う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 会議開催前に、メッセージアプリに資料や各委員からの連絡・報告・相談などをあらかじめ投稿することを徹底した。
② オンラインルームサービス「Workle」（現「corom」）を使用したバーチャルな交流会を、毎週定期的に開催した。
③ 新規に1名の教員を採用できた。
２．点検・評価（Check）① 会議開催前に、メッセージアプリに資料や各委員からの連絡などを投稿することで、会議時間のさらなる短縮を図り、空いた時間をFDや情報共有の時間に充てた。
②
オンラインルームサービス「Workle」（現「corom」）を使用したバーチャルな交流会を、毎週定期的に開催した結果、コミュニケーションが強化された。
管理 ③ 新規に1名採用したものの、依然として積み残しの欠員が出ている。
運
３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 会議前に、資料や各委員からの連絡・報告・相談などをあらかじめ投稿することを徹底したことで、会議時間の短縮を図ることができた。
② メッセージングアプリ等を活用し、学科教員の非公式な打ち合わせの場を作る。
③ 前年度の積み残しである教員2名と助教1名の採用を実施する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① メッセージングアプリ「Slack」の有料（Proアカウント）を効率的に用いて、資料の事前投稿によって、さらなる会議の効率化に務める② 有料版「Slack Pro」を使用し、学科教員の非公式な打ち合わせの場を作る。
③ 前年度の積み残しである教員2名と助教1名の採用を実施する。
項目

2020年度 自己点検評価-82-

課題と2021年度の改善目標（Action）① 公開講座・フォーラムを等の実施を企画・検討する。
② 目白大学周辺等に存在する関連諸機関との協働活動を推進する。
社
会 ③ 学生によるボランティア活動の実態を把握し、推進する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 2021年度もリアルで公開講座等を開ける環境にない。オンラインで実施可能か検討する。
② 従来の教員個人の活動に加え、コロナ禍の収束を前提に、地域や他大学、研究機関、企業との連携計画を立案する。
③ 学生に対してボランティア意識調査を実施する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナの影響が続いたため、公開講座等やフォーラムは開けなかった。
② コロナ禍の影響で地域や他大学、研究機関、企業との連携計画に取り組めなかった。
③ コロナ禍の影響で学生に対してボランティア意識調査は実施できなかった。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍の影響が続いたため、公開講座等やフォーラムは開けなかった。
② コロナ禍の影響で地域や他大学、研究機関、企業との連携計画に取り組めなかった。
③ コロナ禍の影響で学生に対してボランティア意識調査は実施できなかった。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① コロナ禍の影響にもよるが、公開講座・フォーラムを等の実施を企画・検討する。
② 目白大学周辺等に存在する関連諸機関との協働活動を推進する。
③ ボランティアに対する学生の意識調査を行う。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① リアルで公開講座等を開ける場合、公開講座などについて検討する。
② 従来の教員個人の活動に加え、地域や他大学、研究機関、企業との連携計画を立案する。
③ ボランティアに対する学生の意識調査を実施する。

-83-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

外国語学部

記入者氏名（役職）小林 寛 （学部長）

2021年度（令和3年度）(1) 特筆すべき事項「コロナ禍」により、教員と学生と、学生と学生との、対面による授業・教育行事・研究会・各種会議が行えない状況下にあって、教育・研究の取り組みが行われ工夫されたことが当該年度の特徴として昨年度同様に特筆される。「コロナ禍」により、学部各学科では遠隔授業、ハイブリッド授業、遠隔留学、遠隔行事、遠隔会議などの教育・研究手法を用いて教育・研究・社会貢献・管理運営委員会活動の各目標を達成しようとした。それぞれの教員が、WEB
遠隔対応による授業工夫し、効果的な遠隔授業の成果が上がるように努めた。
【教育】① 学生の学習研究の進展において、WEB遠隔授業が対面授業よりむしろ大きな教育効果・学習効果を挙げた面があった。遠隔授業によって学生はそれぞれ自己の学習のペース出学びを進め、また、自己の興味関心に従って学修・研究を進めることができ、自学自習と相まって大きな伸びを示した。その反面、さぼりがちな、学修成果に乏しい学生があったことも事実であった。仲間と会えない不安を訴える学生があり、これに対応するべく各学科で、対面型交流会、ハイブリッド授業の工夫など、各学科で教育効果を検証しつつ、学生からの要望に応えるべく実践した。
② ゼミ活動や卒業研究発表会等の教育活動では、遠隔手法による取り組みが今年度も特徴となった。ゼミ活動を動画に編集してWEBによって広報し、
卒業研究発表会をZOOMを利用して公開して実施するなど各学科、各教員によってそれぞれの工夫がなされた。
③ 留学面については、今年度も対面による留学が中止となり、その代替として、遠隔留学の対応が導入された。英米語学科では遠隔による語学留学が模索され、中国語学科、韓国語学科では従来の交換留学を活かした遠隔留学が実施された。中国語学科では交換留学のシステムを「遠隔」によって適用して、対応を図った。韓国語学科ではサイバー韓国外国語大学校との提携がなされ、遠隔履修によって全員「交換留学」が維持された。日本語・日
本語教育学科では「遠隔」によって留学生を受入れ・学科教育を施し、成果を挙げた。「コロナ禍」が沈静化して以降も、この遠隔留学経験の蓄積は学部
学科教育に活かされ、大学教育に活かされることが確かめられた。
④ 研修・実習面においても遠隔による対応が試みられた。外国語学部各学科では教育実習や語学研修が遠隔で行われた。英米語学科では「教員カフェ」の取り組みが行われ、中国語学科では対面交流会やハイブリッド型授業が工夫され、韓国語学科では「外国語村」の取り組みもを臨地研修に組み込んで単位化された。日本語・日本語教育学科では「教壇実習」に、遠隔手法を導入し、それぞれが研究成果、教育実践報告にまとめられている。
⑤ 学部教員の連携の面では、遠隔授業の実施、対面型交流会やハイブリッド授業の工夫などにおいて、FDや情報交換を通じて、学部教員の連携がは
かられた。
【研究】
① 学会活動・研究会活動においては、学会、研究会自体がZOOM開催などによる遠隔会議形式で行われ、各教員も遠隔対応進めた。教員の活動および業績は充実していたことが報告された。遠隔により研究会参加が容易となって活発化した面があった。
② 研究発表、論文発表、著作出版については、今年度も各学科から旺盛な成果が報告されている。
③ 学会役員、研究会役員について、学部各教員が各学会において重要な役割を占め、日本の学術を牽引している。
【管理運営】① 「コロナ禍」によって、遠隔対応に堪能な一部の教員に業務が集中する傾向があった。
② ZOOMなどによる遠隔会議は会議時間短縮に一定の効果がありながら、会議の表面化を招くという指摘もあった。
③ 委員会活動については、各種委員会の性質によって異なるものの、「コロナ禍」における業務内容、業務の在り方の変容が見られた。
【社会貢献】① 地域連携、各種団体との連携については、WEB利用による遠隔型社会貢献が特徴となった。新宿区(中井・四谷・新大久保を内包する)との連携、都内外の地方公共団体との連携、各種学会の行事、教育組織との連携など多様な取り組みが報告された。
② いずれの活動においても、対面による連携と比較した場合、細やかな情報交換、精神的な交流に欠けるという憾みはあるものの、地域を越え、海外を越えて、遠隔によって同時双方向の連携がとれるという、積極面での特徴が記される。
(2)今後の課題「コロナ禍」により、教員と学生と、学生と学生との、対面による授業・教育行事・研究会・各種会議が行えない状況下にあった。しかし、遠隔対応により教育・研究の取り組みが工夫され、教育・研究の手法が発展した面があった。新たな技能を活かす方法が課題として認識された。遠隔授業、遠隔留学、遠隔行事、遠隔会議などの手法を活かせるように検証を進める。
【教育】① 学生の学習の進展の面にあっては、WEB遠隔授業がかえって大きな教育効果・学習効果を挙げた面があった。遠隔授業によって学生はそれぞれが自己のペースで学修・研究を進めることができ、自学自習と相まって大きな伸びを示した学生があった。各学科で遠隔教育の技法を検証しつつ、DX教育の定着に生かすことを企図する。
② ゼミ活動や卒業研究発表会などの面では、ゼミ活動をWEBによって動画に編集して広報したり、卒業研究発表会をZOOMを利用して公開するなど、各学科、各教員によって検証が進められる。
③ 「留学」については、対面による留学の再開が見込まれる。同時に遠隔留学の実践経験も生かし、対面留学しない学生への遠隔留学による学習効
果を活かす道が模索される。
④ 研修・実習においても、対面による再開が期待される。遠隔のノウハウによる教育効果も蓄積される。
⑤ 学部教員の連携を計り、FDや情報交換を通じて協力体制を構築する。
【研究】① 研究会・学会活動においては、教員の活動および業績は着実に進展している状況を拡大する。
② 研究発表、論文発表、著作出版については、さらなる成果を期す。
③ 学会役員、研究会役員については、学部各教員が各学会において重要な位置を占め、いっそうの日本の学術を牽引する役割を担う。
【管理運営】① 一部の教員に業務が集中する傾向を改善する。
② 会議時間短縮と、情報の共有とを、ＷＥＢを利用して両立する。
【社会貢献】① 地域連携、各種団体との連携についても、対面型連携の再開が期待されると同時に遠隔型連携も拡大することが見込まれる。新宿区(中井・四谷・
新大久保を内包する)との連携、都内外の地方公共団体との連携、各種学会の行事、教育組織との連携など多様な取り組みを進める。
② 地域、国内、海外との、対面、遠隔による連携の構築が拡大する。

-84-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

英米語学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員80 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

博士内数

330 名

教

授

6 名

1 名

2 名

1年

60 名

准 教授

2 名

0 名

2 名

2年

75 名

専任講師

9 名

0 名

3 名

3年

67 名

4年

94 名

収 容 定 員

学 生 数

特任内数

専任教員数
（5/1現在）

助

教

計

0 名

0 名

0 名

17 名

1 名

7 名

0 名

0 名

計

296 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

3 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

26 名

3年

0 名

4年

0 名

計

助

春学期

75 コマ

秋学期

70 コマ

0 名

通年/その他

1 コマ

春学期

150 コマ秋学期

124 コマ

休 学 者 数

(年度末集計)8 名

退 学 者 数

(年度末集計)

10 名

授業科目数

開講総コマ数

件
内非常勤
担当

件

就

職

1 名

通年/その他

0 コマ

進 路 状 況

進

学

69 名

学会誌

1 件

件

(年度末集計)

その他

11 名

紀 要

5 件

件

計

81 名

その他

3 件

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目数※刊行日基準3,900 千円

書籍等出版物

5 件

4 件

1,802 千円

学会発表件数 (年度末集計)

8 件

件数

具

件

地域連携（自治体・団体）

件

その他社会貢献事業（高大連携など）

文(年度末集計)1 件

産学連携（企業・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

論

体

件

内国外

件
件

内国外

3 件

例

Comparative and International Educational Society, ELEC同友会英語教育学会（理事）, Organization for
Human Brain Mapping, Renaissance Society of America, Society for Neuroscience, 異文化間教育学会 ,日本知財学会, 映画英語教育学会 , 外国語教育メディア学会, 関東甲信越英語教育学会, 国際色彩学会 , 社会言語科学会, 十七世紀英文学会, 情報処理学会, 新英米文学会, 全国英語教育学会（紀要編集委員）, 全国語学教育学会（JALT), 早稲田大学英文学会, 早稲田大学英米文学研究会, 大学英語教育
学会, 大学教育学会, 東北英語教育学会（紀要査読委員、理事）, 日本アメリカ学会 , 日本アメリカ史学
延べ50 件 会, 日本アメリカ文学会, 日本シェイクスピア協会, 日本デザイン学会, 日本バーチャルリアリティ学会 , 日
本ピューリタニズム学会, 日本ワーキングメモリ学会, 日本英語英文学会, 日本英語教育英学会, 日本英語教育史学会, 日本英語表現学会, 日本英文学会, 日本音韻論学会, 日本音声学会 , 日本基礎心理学会, 日本建築学会, 日本言語テスト学会（会計監査）, 日本言語学会, 日本語教育学会, 日本国際政治学
学会, 日本国際理解教育学会, 日本実用英語学会, 日本色彩学会, 日本心理学会, 日本神経科学学会,
日本生理心理学会, 日本認知言語学会
・学科教員が大学入学共通テストの作成に参加した。
・学校法人桐蔭学園評議員及び代議員
・社会福祉法人河田母子厚生会理事
3

件

-85-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部・英米語学科

記入者氏名（役職）時本 真吾（学科長）

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 卒業時、各学年年度末、また年度末を見すえた各学期授業の目的を明確にし、教員間で目的と具体目標を共有する。
② 小さな学科でありながら、先輩後輩のつながりが希薄であることから、新カリキュラムの進行に合わせて、学年上下の交流の具体案を検討する。
③ TOEICオンラインの自宅受験の実施により、大学教育の在り方について新しい可能性が開けたので、人材育成目標に照らした一層の充実を図る。
④ セメスター留学の再開は難しい判断になると予想されるので、学生の声を聞きながら、大学全体で歩調を合わせて留学の可否を決する。
⑤ 大学教育の在り方について新しい可能性が開けたので、コロナ以降の語学に関する学科教育について、人材育成目標に照らした一層の充実を図る。
⑥ 大学教育の在り方に関する新たな可能性を踏まえ、コロナ以降の資格取得に関する学科教育について、人材育成目標に照らした一層の充実を図る。
⑦ 学生が進路決定に苦しむことは確実なので、学生の心的支援はもちろん、保護者にも進路決定の困難を理解していただき、家庭での支援をお願い教する。
育 ⑧ 退学を防止する初年次教育の在り方について再検討を加えコロナ以降の学科教育の目的に合わせ、人材育成目標に照らした一層の充実を図りたい。
学 ⑨ 長引く「コロナ禍」により、大学教育の在り方を再構築して学生募集する必要性が生じた。学科の人材育成目標に照らした体制の充実を図る。
生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① まず、学科教員が教育と研究に安心して専念できる環境を整備する。そのうえで、FD、研究会などで、教員間の連携を強化する。
含 ② 学科教員の指導によりESSの立ち上げを計画して実施する。
む③ アセスメントポリシーにTOEICを含めたので、TOEICを学修成果の定量的指標の一つとして利用し、学習状況の把握と、学生の動機付けとして活用する。
④ セメスター留学の中止が学生の失望につながり、また学生募集にも影響していると推察されるので、オンライン留学の工夫に加え、国内教育の一層の充実を図る。
⑤ 現3年生から卒業研究が必修となるので、「卒業研究中間発表会」「卒業研究発表会」を行い、学生個々の専門分野において独創性の一層の発揮を促す。
⑥ これまでのTOIEC (Listening & Reading)に加えて、TOEIC (Speaking)を1年生に対して導入し、来年度以降、英語産出面の学習成果を定量的に評価する。
⑦ 全学で実施される「就職説明会」の場を利用して、進路決定における家庭での学生支援をお願いし、進路指導に関する保護者の協力体制を充実させる。
⑧ 大学入学共通テストの開始に伴い、中等教育での外国語教育理念と評価方針が変化しているので、FDを行い、新入生受け入れの準備をする。
⑨ 就職説明会の場を利用して、進路決定における家庭での学生支援をお願いする。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 学科教員が教育と研究に安心して専念できる環境の整備に努めた。また、高校教育現場の実情を理解するためのFDを実施、ペンシルベニア大学バトラー後藤裕子教授のZoom講演会を実施した。
② 学科教員の指導によりESSを立ち上げた。
③ TOEICを学修成果の定量的指標の一つとして利用し、学習状況の把握と、学生の動機付けとして活用した。
④ オンライン留学を希望者に実施し、国内留学のプログラムを学生に紹介した。
⑤ 2022年度の「卒業研究中間発表会」「卒業研究発表会」に備え、学生個々の専門分野において独創性の発揮を促す指導を行った。
⑥ これまでのTOIEC (Listening & Reading)に加えて、TOEIC (Speaking & Writing)を1年生ならびに上級生の希望者に実施した。
⑦ 全学で実施される「就職説明会」の場を利用して、進路決定における家庭での学生支援をお願いした。
⑧ 中等教育での外国語教育理念と評価方針の変化を理解するためのFDを行った。
⑨ 就職説明会の場を利用して、進路決定における家庭での学生支援を保護者にお願いした。
２．点検・評価（Check）① 高校教育現場の実情理解を意図した大学共通テストFDを実施した。また、ペンシルベニア大学バトラー後藤裕子教授によるデジタル教育のZoom
講演会は大勢の参加者を迎えることができた。
② 学科教員の指導により立ち上がったESSは学生交流のならず英語学習の場として機能している。
③ TOEICを定期的に学科全学生に実施し、学修成果の定量的指標の一つとしている。
④ ４名の学生がオンライン留学を経験した。国内留学の参加者は無かった。
⑤ 2022年度の「卒業研究中間発表会」「卒業研究発表会」に備え、学生個々の専門分野において独創性の発揮を促す指導を行っている。
教
育 ⑥ これまでのTOIEC (Listening & Reading)に加えて、TOEIC (Speaking & Writing)を1年生ならびに上級生の希望者に実施し、学生個々の面談資料とした。
学 ⑦ 全学で実施される「就職説明会」の場を利用して、進路決定における家庭での学生支援をお願いしたが参加者が少なかった。
生 ⑧ 中等教育での外国語教育理念と評価方針の変化を理解するFDを行い、高等学校での英語教育の実情がより良く理解できた。
指 ⑨ 就職説明会の場を利用して、進路決定における家庭での学生支援を保護者にお願いしたが、参加者が少なかった。
導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含む ① 組織的な教育のためには、学生の実態把握がまだ不十分と言わざるを得ない。
② ESSは立ち上がったが、学科全体の縦のつながりは、まだまだ弱いと言わざるを得ない。
③ TOEICは、社会的にも広く認知されているが、商業英語に偏っているし、学年進行に伴い受験者が減る問題がある。
④ コロナ禍の今後の推移はまだまだ予断を許さず、学生の留学機会の確保が喫緊の課題である。
）-86-

⑤ 2022年度の「卒業研究中間発表会」「卒業研究発表会」に備え、学生個々の専門分野において独創性の発揮を促す指導を行っているが、学生の基
礎学力は低下傾向にあり、学生の実態に応じた一層の工夫が必要である。
⑥ 学生の学習に関する基礎データは集まりつつあるが、体系的な分析が行われていない。
⑦ 学生の就職活動は一層早期化、かつ長期化の傾向にあり、大学教育の成果がまだ現れていない段階で進路を決定せざるを得ない問題がある。
⑧ 学生の基礎学力は低下傾向にあり、導入教育の重要性が増している。
⑨ 学生の進路決定に際しては、家族の支援が欠かせないが、学科と保護者との結びつきは十分と言えない。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① GTEC, TOEIC, GPAなどの客観データを個々の学生別について整理し、学生の個別指導の準備をする。
② ESSは立ち上がり、学科学生交流の場となった。ゼミの時間割配置を工夫し、上級生と下級生の交流を促すと共に、卒業研究中間発表会を実施する。
③ 教育場面にデジタルデバイスが一層普及したことを踏まえ、外国語学部改組に当たって、デジタルデバイスの積極的利用を前提としたカリキュラム
編成を計画する。
④ Power English 2以外に学生の留学機会を確保する試みを計画する。
⑤ 教育場面にデジタルデバイスが一層普及したことを踏まえ、外国語学部改組に当たって、デジタルデバイスの積極的利用を前提としたカリキュラム
編成を計画する。
⑥ 学位授与式での学生の満足度調査を元に、学生が大学に何を望み、何を不満に感じているかの調査を進める。
⑦ 学科として保護者対象就職説明会を実施することに加え、学生との個別面談を充実させることで進路決定における学生の心的支援を充実させる。
⑧ 「ベーシックセミナー」の運営について学科内ミーティングを行い、一層の連携を試みる。
⑨ 学位授与式での学生の満足度調査と授業成績、進路データを合わせ、学生が大学に何を望み、何を不満に感じているかについて調査を始める。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① まず、学科教員が教育と研究に安心して専念できる環境を整備する。
研 ② 各教員の自己点検評価について、年度末に丁寧な面談を実施し、教員の教育・研究状況をよく把握すると共に、継続的に研究の向上を図る。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科として取り組める英語教育に関する研究プロジェクトを立ち上げる。
② 学外の専門家を招いた講演会を開催し、教員のFDとするとともに、学生募集の一助に繋げる。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 特別研究費を得て、TOEIC (Speaking & Writing)を１年生ならびに上級生希望者に実施し、英語運用能力の産出面の評価を行うとともに、学生の学習動機付けを試みた。また、学科として取り組める英語教育に関する研究プロジェクトとして、ニューロフィードバックを用いた外国語・日本語学習の研究を特別研究費を得て始めた。
② ペンシルベニア大学バトラー後藤裕子教授を迎え、デジタル教育に関するZoom講演会を開催した。
２．点検・評価（Check）① TOEIC (Speaking & Writing)により学科学生の作文力が相対的に高いことが明らかになった。ニューロフィードバックを用いた外国語・日本語学習の研究を特別研究費を得て始めたが、研究代表者の時本が忙殺されていて、進まなかった。
研
究② バトラー後藤裕子教授のZoom講演会は、大勢の参加者を迎えることができた。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 長引くコロナ禍で落ち着いて研究に取り組める状況でなかったと考えるが、研究成果は豊富と言えない。
② 各教員の自己点検評価についての面談を丁寧に行い、まず教員の研究活動に十分な注意を払いたい。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究活動が教育活動を支えると考えるので、学科教員の研究活動について、継続的に注意を払い、出版物・学会活動については積極的に広報する。
② 学科教員の研究活動を支援する趣旨で講演会、研究会を計画する。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 人事補充を行うとともに、公平な校務分担に取り組みたい。
管理 ② 校務の分掌を再検討し平準化を図る。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 専任、非常勤の公募を適確に進める。
② 各教員の担当コマ数、委員会業務等を明確化する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 専任教員（学科専任教員３名、教育専担３名）の採用人事を行った。
② 各教員の担当コマ数、委員会業務等を明確化した。
２．点検・評価（Check）① 専門家として第一線で活躍し、また教育に対する情熱と責任感に溢れた新任教員を得ることができた。
② 委員会業務を含む学科の管理業務分掌について一部で兼任が生じた。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営

-87-

営

① 社会の在り方と学問の現状に照らして最新であって、かつ高校生にとって魅力的な学科教育を提供するために公平・透明な人事を継続する。
② 授業担当コマ数のみならず、管理業務についても、教員相互の互恵主義に則って、公平に分担する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 採用・昇進人事について、公平かつ透明な人事を進める。
② 複数の新任教員が得られたので、業務分担の兼任をできる限り解消する。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 大学入学共通テストに関する依頼には積極的に対応する。
社
会 ② 学会活動には積極的な支援をする。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 大学入学共通テストに関る教員の学科内業務負担軽減を図る。
② 学会活動、研究活動について、評価基準を定めて、積極的に支援する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 大学入学共通テストに関る教員の学科内業務負担をできる限り分散し、偏りがないように配慮した。
② 学科構成員の学会活動、研究活動については、継続して注意を払うとともに、大学Webなどを利用して積極的に周知した。
２．点検・評価（Check）① 大学入学共通テストに関る教員の学科内業務負担は、急な休職、人手不足などから一部分で偏りが生じた。
② 教員の研究活動に対して注意を払ってはいるが、学科全体として研究に取り組む文脈が醸成されているとは言いがたい。

社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 大学入学共通テストに関る教員の学科内業務の公平な分担に努める。

② 研究成果の社会への還元の趣旨に照らして、出版物ならびに成果発表の支援策を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学入学共通テストに関る教員の公平な業務分担を徹底する。
② 学科教員の研究活動に継続して注意を払い、講演会・研究会などで議論の場を設け、研究活動とその成果発表を支援する。

-88-目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

中国語学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員40 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

博士内数

160 名

教

授

3 名

0 名

2 名

1年

48 名

准 教授

2 名

0 名

1 名

2年

45 名

専任講師

2 名

0 名

0 名

3年

39 名

助

0 名

0 名

0 名

4年

41 名

7 名

0 名

3 名

0 名

0 名

収 容 定 員

学 生 数

特任内数

専任教員数
（5/1現在）

教

計

計

173 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

9 名

3年

0 名

4年

0 名

計

助

春学期

58 コマ

秋学期

56 コマ

0 名

通年/その他

1 コマ

春学期

75 コマ

秋学期

78 コマ

休 学 者 数

(年度末集計)1 名

退 学 者 数

(年度末集計)

6 名

授業科目数

開講総コマ数

26 件
内非常勤
担当

28 件

就

職

2 名

通年/その他

0 コマ

0 件

進 路 状 況

進

学

24 名

学会誌

2 件

0 件

(年度末集計)

その他

5 名

紀 要

1 件

31 名

計
科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目論

文

数(年度末集計)※刊行日基準

1 件

その他

0 件

0 千円

書籍等出版物

3 件

1 件

400 千円学会発表件数 (年度末集計)

4 件

件数

具

産学連携（企業・団体）

0件

地域連携（自治体・団体）

0

件

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

中国語教育学会会長、歴史人類学会役員、社会文化史学会役員、東アジア社会教育研究会副代表、
中国語教育学会デジタルリソース委員会委員長、日本中国語学会評議員、 一般財団法人日本中国語検定協会評議員
所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

7件

公益財団法人松下幸之助志財団「松下幸之助スカラシップフォーラム」ブックレット委員、学校法人角川
ドワンゴ学園Ｎ高等学校コーディネーター
その他社会貢献事業（高大連携など）

2

件

-89-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部中国語学科

記入者氏名（役職）

胎中 千鶴（学科長）

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 遠隔授業から対面授業への復帰を視野に入れ、教育内容の質を確保したうえでスムーズな移行をおこなえるようにする。
② 対面授業復帰を視野にいれつつ、授業運営に技術が必要なハイブリッド授業実践にも学部・各学科が連携して取り組む。
教
育 ③ 学生と教員の距離の近さは学科の特性でもあるので、フレッシュマンセミナーやゼミ活動を通して引き続ききめ細やかな指導をおこない、「学生の成長」を促す。
学 ④ 2023年度にカリキュラム再編成をおこなう予定なので、引き続き具体的な検討をおこなう。
生 ⑤ 専門科目アセスメントポリシー初年度の評価をおこない、DP・CPの確認をおこなう。
指改善に向けての具体的な計画（Plan）
導
含 ① 遠隔授業実施を通じて得た知見を活かし、対面授業復帰後もICTを有効活用できるような授業プランを考える。
む ② 引き続き学部主催の講習会などの場を通して教員相互の連携を深め、授業技術の向上をはかる。
③ 対面授業に復帰しても、学生の「コロナ後」の状態に注視し、学生相互の交流をはかるイベントや、教員とのzoom面談などの機会を増やす。
④ 2023年度のカリキュラム改編に向けて、学科内でワーキンググループを設置する。
⑤ 専門科目アセスメントポリシー初年度のため、学科内で中国語検定試験受検率アップのための施策を講じる。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 現在、遠隔授業の多くはハイブリッド型授業を経て対面授業にスムーズに復帰しつつある。
② 遠隔授業から対面授業復帰の移行期には、ハイブリッド授業実践にも取り組み、新たな授業方法を模索した。
③ 対面型への復帰により、授業においては学科の特性である「学生と教員の距離の近さ」が遠隔授業以前の状態に戻りつつある。
④ 外国語学部改組が検討段階に入ったので、その流れのなかで学科の大幅なカリキュラム改編の作業に着手した。
⑤ 専門科目アセスメントポリシーの初年度の評価をおこなった。

（

２．点検・評価（Check）① 遠隔授業、ハイブリッド授業、対面授業ともに、スムーズな運営をおこなうことができたが、新たな授業プランの検討は十分ではない。
教
育 ② ハイブリッド型の実践など遠隔授業運営で得た知見を各科目で活かすことができたが、授業技術向上についてはより一層の努力が必要である。
③ 対面での各種イベントや長期留学、短期留学は現在も再開できず、学生の成長を促すための十分な指導がおこなえない状況にある。
学 ④ 数年前から学科カリキュラム再編の検討をすでに始めていたため、学部改組の取組みと連動することでより実現の可能性が高くなった。
生⑤ 中国語検定試験受検率は必ずしも上昇傾向とはいえず、今後はより効果的な施策の検討と実施が求められる。
指導
含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む ① 学部改組におけるカリキュラムの改編と見直しに合わせ、新たなコースの設定など、学科の現状に即したよりよい授業運営の形を考える。
② ハイブリッド型授業のみならず、引き続きwithコロナに対応可能な授業技術向上のための取り組みを続ける。
③ withコロナの状況にあっても、学生にきめ細やかな指導がおこなえるよう最大限の努力を続ける。
④ 外国語学部改組の動きに合わせ、学科の専門科目カリキュラム改編作業を計画的に進める。
⑤ 中国語検定試験の受検率向上のための施策を講じる。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学部改組に合わせ、学科内のコース設定やカリキュラムの大幅な見直し作業を計画的に進め、年度内に大要をまとめる。
② 全学的なDX教育のスタートと歩調を合わせ、引き続きＩＣＴを有効活用できるような授業プランを考える。
③ 留学再開に向け教育面での入念な指導をおこなうとともに、withコロナでも可能な学内イベントの実施などを積極的に試みる。
④ 学科内のワーキンググループを中心に、カリキュラム改編の検討会を学科FDとして年に数回開催する。
⑤ ゼミや専門科目の授業内などで、中国語検定試験受検の必要性を丁寧に説明し、受検率向上に結びつけるようにする。

項目

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① 現在も多くの教員がコロナ禍で資料収集やフィールドワークなどを実施できない状態におかれており、新たな研究テーマの設定が困難な状態にある。

研
究② コロナ禍で不自由な研究活動を余儀なくされているが、遠隔でも参加しやすい口頭発表の場などを次年度も教員自らが積極的に獲得するように心がける。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① コロナ禍を本格的な研究活動に向けた準備段階ととらえ、新たな視点に基づくテーマ設定や、デジタル資料の活用など新たな試みに意欲的に挑戦する。
② 遠隔地で開催される学会や研究会にもzoomで参加できるようになったので、各教員が引き続き意欲的に参加するよう努める。

項目

2021年度 自己点検評価-90-※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科教員の研究論文掲載数は、学会誌・紀要が３件、その他が１件、書籍出版数は３件であった。
② 学科教員の学会・研究会における口頭発表数は４件であった。
２．点検・評価（Check）① 以前に比べてコロナ禍による活動の制限はやや緩和されたため、各教員の研究活動は前年度に比べ活発化した。
② 対面での学会・研究会参加もある程度可能となっただけでなく、オンライン学会などでの口頭発表の場なども獲得し研究活動の改善がみられた。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 長引くコロナ禍によって活動の縮小を余儀なくされているが、これを新たな研究手法や研究テーマを模索する好機ととらえ積極的な研究姿勢を保②つ引き続き口頭発表などのアウトプットの機会を逃さず、活用していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 資料収集やフィールドワークの再開を前提に、可能な範囲での基礎的な研究作業に重点を置く。
② 遠隔地で開催される学会・研究会にもオンライン参加するなど、コロナ禍でも可能な活動を実践していく。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 好調な就職内定率の維持と在学生の学力の質的向上が学科の課題であるため、この２点を念頭に置いた指導をおこなうべく教員間の連携をとる。
管理 ② 学科としてアドミッション・ポリシーと入学者選抜方法の整合性の検討をおこなう。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 初年次教育やキャリア関連科目、ゼミ活動などを学科内で横断的な横のつながりを形成しつつ、教員全員できめ細やかな指導を継続する。
② 学科のアドミッション・ポリシーと入学者選抜方法の整合性について検討し、学科の特性を踏まえた入学者選抜方法を提案する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科教員の連携を重視し、専門科目やキャリア関連科目、ゼミ活動などで情報共有をはかり、きめ細やかな指導をおこなった。
② 学科のアドミッション・ポリシーや入学者選抜方法について学科内で検討し、方針を決定した。
２．点検・評価（Check）① 学科教員同士の情報共有と連携はスムーズだったが、学力の質的向上に関する指導にはさらなる対応策が求められる。
② 専門科目のカリキュラム改編とともに学科運営全般に関する課題についても教員間で認識を共有することができた。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 引き続き学科内の情報共有と連携を保持し、学科学生の学力向上や就職内定率の安定化につなげる。
② 学部改組にともなう学科のカリキュラム改編を計画的に進めていく。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 専門科目とキャリア科目を中心に中国語検定試験や就職活動に言及するとともに、ゼミ活動でも学生の意欲を高める指導をおこなう。
② ワーキンググループを中心としたカリキュラム改編作業を進めるとともに、学科FD等で随時検討や見直しをはかる。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① コロナ収束後は、従前の関連活動を再開するほか、全学科教員がより一層社会貢献活動に意欲的な姿勢を示す必要がある。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 地域連携・研究推進センターの活動などを中心に、本学科教員の特性を生かした社会貢献を進めていく。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学会の役職就任や地域連携・研究推進センターの活動再開など、一定の社会貢献活動はおこなわれている。
２．点検・評価（Check）① 一定の活動成果はみられたが、学科教員全員のより一層の積極的な参加姿勢が求められる。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① コロナ禍以前の関連活動を再開したうえで、各学科教員の専門性と特性を活かし、さらなる活動の機会を獲得する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 地域社会や他業種他分野とのネットワーク作りを進め、主体的な社会貢献活動を心がける。

-91-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

韓国語学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員60 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

博士内数

240 名

教

授

5 名

0 名

4 名

1年

68 名

准 教授

1 名

0 名

1 名

2年

61 名

専任講師

2 名

0 名

2 名

3年

59 名

助

0 名

0 名

0 名

4年

64 名

8 名

0 名

7 名

0 名

0 名

収 容 定 員

学 生 数

特任内数

専任教員数
（5/1現在）

教

計

計

252 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

8 名

3年

0 名

4年

0 名

計

助

春学期

56 コマ

秋学期

54 コマ

0 名

通年/その他

1 コマ

春学期

103 コマ秋学期

100 コマ

休 学 者 数

(年度末集計)2 名

退 学 者 数

(年度末集計)

7 名

授業科目数

開講総コマ数

件
内非常勤
担当

件

就

職

2 名

通年/その他

0 コマ件

進 路 状 況

進

学

55 名

学会誌

4 件

1 件

(年度末集計)

その他

5 名

紀 要

2 件

計

62 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目論

文

数(年度末集計)※刊行日基準

その他

0 件

0 千円

書籍等出版物2 件

2 件

620 千円学会発表件数 (年度末集計)

4 件

件数

具
(株)三進トラベル

産学連携（企業・団体）

1件「ふれあい同好会」茨城県稲敷市
塩尻市伝統文化保護委員会
地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

28

件「日本家庭教育学会」常任理事「日本道徳基礎教育学会」常任理事「国際韓国語応用言語学会」副会長「韓国日本語学会」理事「韓国二重言語学会」理事
件 「日本韓国語教育学会」理事「学習者中心教科教育学会」国際交流委員「朝鮮語教育学会」

韓国語学習者初級検定試験(関東国際高等学校)
同 作問委員高等学校教育フォーラム
3

件

件

-92-

体

例

1 件
内国外

件
件

内国外

2 件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部韓国語学科

記入者氏名（役職）小林 寛(学科長)

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 各７ゼミにおいて、それぞれのゼミの研究成果を社会に問う。
② 授業外で学生同士がつながりを持てる機会を年2回設ける。
③ ハイブリッドの授業を検討し、対面50パーセントの導入を図り、教育効果の高い授業運営を行う。
④ PROG受検の狙いを学生に周知し、受験100パーセントを目指し、韓国語の基礎学力の向上策を実施する。
教 ⑤ 学科学生240名全員が面談を継続し、学生の満足度80パーセントを達成する。
育 ⑥ 卒業研究を社会に問う方法を年2回学科で検討する。
⑦ 就職率100%を維持するとともに、大学院進学も1件以上とする。
学
生 ⑧ 対面留学を再開するとともに、学科協議会を12回実施し遠隔留学の更なる可能性も模索する。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 各７ゼミにおいて、年1回の卒業研究発表会を公開し、卒業研究文集の制作、卒業研究発表の動画化など、研究成果を社会に問う工夫をする。
含
む ② 授業外で学生同士がつながりを持てる機会を、留学説明会の形で年2回設ける。
③ 遠隔留学の可能性を拡大し、対面50パーセントのハイブリッド授業を導入し、より教育効果の高い授業運営を構築する。
④ PROG受検の狙いを学生に周知し、100パーセントの受検を実現し、自己教育を立案させ、韓国語の運用能力の向上策を自覚させる。
⑤ 学科学生全員240名の個別面談を継続して行い、学生の進路選択の満足度80パーセントとする。
⑥ 卒業研究を社会に問い、学士力を社会に活かすすべを学科教員および学生とで検討する機会を2回持つ。
⑦ 就職率100%を維持するとともに、内外の大学院進学を1件は達成する。
⑧ 学科240名に対し、対面留学を再開して希望者全員が留学できるようにするとともに、遠隔留学の更なる可能性も模索する。
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 各７ゼミにおいて卒業研究の研究成果を社会に問う実践をした。
② 授業外で学生同士がつながりを持てる機会をWEB「遠隔」対応によって年10回持った。
③ ハイブリッド授業が実施された。ハイブリッド授業においては、遠隔と対面とが平均5：5で実施された。
④ PROG受験率は100パーセントであった。
⑤ 卒業時の学生アンケートに拠る学科専門科目への満足度は80パーセントを超える。
⑥ 卒業研究の在り方の検討会を年2回持った。
⑦ 就職率100パーセントは維持された。大学院進学は2件あった。
⑧ 遠隔留学は3科目無料で実現された。
２．点検・評価（Check）① 学科7ゼミの卒業研究発表会は、それぞれ遠隔により動画同時配信がなされた。
② 遠隔によって学生同士が外国語村10回の実施によりつながりを持つことができた。
③ ハイブリッド授業が50パーセントの対面授業の割合で実施された。
教
育 ④ PROG受検の狙いを学生に周知し、自己教育を立案させ、受検100パーセントによって韓国語の運用能力の向上策を自覚させた。
⑤ 学科専門科目への学生の満足度は80パーセントを達成した。
学 ⑥ 学科FDの形式で卒業研究の在り方を年2回検証した。
生⑦ 就職率100パーセントは維持された。大学院進学も2件あって達成された。
指
導 ⑧ 2021年度の対面留学は再開されなかった。遠隔留学は協定校の尽力で3科目無料でノウハウが積み重ねられた。
含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む ① 学科7ゼミの卒業研究発表会を動画録画し配信する。
② 外国語村10回を遠隔または対面で実施する。
③ 演習科目では対面授業を主とする。講義科目では遠隔授業を主とする。
④ PROG受験100パーセントを維持し、リテラシーとコンピテンシーとの向上を目指す。
⑤ 卒業時の学科専門科目の満足度80パーセントを維持する。
⑥ 卒業研究の出版が実現できていないので、1件実現する。
⑦ 就職率100パーセントを維持し、就職先の韓国語使用率を1パーセント高める。大学院進学2件を維持する。
⑧ 2022年度は6か月の対面留学が２～４年次で再開される見通しにある。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科7ゼミの卒業研究発表会を動画録画し、個人情報に留意しつつ動画配信する。
② 外国語村を年10回実施する。
③ 演習科目では対面授業100パーセント、講義科目では遠隔授業100パーセントとする。
④ PROG受験率100パーセントを維持し、リテラシーとコンピテンシーとを平均ランク５に上げる。
⑤ 卒業時の学生の学科専門科目の満足度80パーセントを維持する。
⑥ 卒業研究の出版を1件実現する。
⑦ 就職率100パーセントを維持し、就職先の韓国語を使用する就職率を1パーセント高める。大学院進学2件を維持する。
⑧ 2022年度の対面留学を年12回の外国語学部留学部会で検討し実現する。
-93）

項
目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 各学科教員が研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演を平均年1回進める。
② 各学科教員がそれぞれの研究会、学会に年1回、参加する。
③ 教員同士で共同研究を2件進める。
研 ④ 学科の出版物を1件発行する。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各教員が研究発表を1回は行う。各教員が論文1本を発表する。適宜に講演、出演をする。
② 各教員が研究会、学会に年１回は参加する。
③ 教員同士で2件、共同研究を進め、学科の著作物1件に繋げる。
④ 科研費取得に向けて出版物1件申請する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 各学科教員がそれぞれ研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演について、平均年1回は実施した。
② 各学科教員がそれぞれの研究会、学会に平均1回参加した。
③ 教員同士の共同研究は2件あった。海外でも1件の研究発表が行われた。
④ 学科独自の出版物は発刊できなかった。しかし、教員個人の出版物はそれぞれの教員の尽力で学科で2件発刊された。
２．点検・評価（Check）① 各学科教員が研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演を平均1件行ったと評価できる。
② 各学科教員の研究活動は年1回行われた。
③ 教員同士の共同研究が2件、実施された。
研 ④ 学科出版物は実現できなかった。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 各学科教員が研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演を平均１．１回に増やす。
② 学科教員がそれぞれ研究会・学会に年1.1回増やす。
③ 教員同士の共同研究を3件とする。
④ 学科出版物を1件発刊する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各学科教員がそれぞれ研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演の平均を年1.1回に高める。
② 各学科教員がそれぞれの研究会、学科に平均１．１回参加する。
③ 教員同士の共同研究を3件とする。
④ 学科独自の出版物を1件発刊する。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 年12回の学科会議の原案作成、事前準備を進める。
② 公務の分掌の公平化を進めるために、学科内９委員会の統廃合を進める。
管理 ③ 委員会活動を自主的に進められるように企画を1件実現する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科会議が1時間程度に集約できるようにする。
② 教務委員の仕事を分け、学生委員を兼務として7担当にまとめる。
③ 各種委員会活動について学科独自案を年1件提出することを求める。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 年12回の学科会議の原案作成、事前準備は、助手と学科長・各委員会委員と連携しながら準備できた。しかし学科会議は2時間以上になった。
② 学科内委員の統廃合は、学科構成員が8名という条件を踏まえながら9委員会を7担当にまとめた。
③ 各種委員会活動は大学主体になるきらいがあり、1件の企画を出せなかった。
２．点検・評価（Check）① 学科会議に関わる取り組みを実施したものの、会議時間の1時間への短縮は達成できなかった。
② 学科内委員の統廃合は、9委員会を7担当に達成できたと評価する。
管理 ③ 委員会活動は学科教員が主体的に進めたとは評価しがたい結果となった。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 学科会議における事前準備を経て会議を1時間に収める。
② 学科内委員会の統廃合を学部委員会・大学委員会の業務に拡大し7担当とする。
③ 各種委員会活動を学科教員自ら年1件提出する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① コロナ禍の終焉を見据えて意思疎通を図り会議時間を1時間とする。
② 大学・学部・学科の業務を連携させて7名の担当に統合する。
③ コロナ禍の終焉を見据えてそれぞれの委員が委員会において具体的活動を1件提示する。
項目

2020年度 自己点検評価-94-

課題と2021年度の改善目標（Action）① コロナ禍以前に学科で行なってきた「対面」で行う行事を春秋2回進める。
② 学科教員8名それぞれが、各種研究会、学会の役員を務める。
社
会 ③ 地域(学科教員の関わる地域)と連携して平均年1回社会活動をする。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 「コロナ禍」以前の行事を再確認し、年2回行う。
② 学科教員8名が各種研究会、学会の役員を担当する。
③ さらなる地域との連携の充実を模索し、平均年1回の社会活動をする。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍が継続し、「対面」に拠る、学科映画祭などの春秋2回の学科の社会貢献にかかる対面行事は実施できなかった。
② 学科教員8名はそれぞれ、語学、韓国語・韓国語教育関連の各種研究会、学会の役員を務めた。
③ 「地域連携」について「遠隔」による活動を中心に、平均年1回の社会活動を実施した。
２．点検・評価（Check）① 「対面」による行事はできなくとも、WEB利用に拠る「遠隔」の行事は、年2回実施できた。
② 「各種研究科会・学会活動」の１人１役員は「遠隔」を主としながらも、達成できたと評価する。
③ 「地域連携」の平均年1回の社会活動はコロナ禍にあっても実施できた。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 「対面」と「遠隔」との、両面での社会貢献を年2回企図する。

② 「研究会・学会活動」は学科教員個人の努力に拠りながら、8名がそれぞれ１役員を務める。
③ 「地域連携」は広義の「地域」も視野に活動を１人年1回具体化する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 社会貢献活動が「対面」であっても「遠隔」であっても具体的実施2回を企図する。
② 「各種研究会、学会活動」において、韓国語学科が主体となる学会の組織化1件を企図する。
③ 「地域連携」の多様なあり方を学科教員8名ごとに模索し、並行して大韓民国大使館・韓国文化院・観光企業等と連携する学科活動を2件実施する。

-95-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

日本語・日本語教育学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員40 名

収 容 定 員
1年
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

特任内数

博士内数

160 名

教

授

3 名

1 名

2 名

39 名

准 教授

3 名

0 名

1 名

専任講師

5 名

0 名

3 名

2年

52 名

3年

43 名

4年

46 名

専任教員数
（5/1現在）

助

教

計

0 名

0 名

0 名

11 名

1 名

6 名

0 名

0 名

計

180 名

手

0 名

1年

6 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

2年

3 名

非常勤講師数 （5/1現在）

16 名

3年

6 名

4年

8 名

計

助

春学期

62 コマ

秋学期

57 コマ

23 名

通年/その他

2 コマ

春学期

67 コマ

秋学期

63 コマ

休 学 者 数

(年度末集計)2 名

退 学 者 数

(年度末集計)

6 名

授業科目数

開講総コマ数

件
内非常勤
担当

件

就

職

1 名

通年/その他

2 コマ

進 路 状 況

進

学

25 名

学会誌

3 件

件

(年度末集計)

その他

16 名

紀 要

3 件

件

計

42 名

その他

2 件

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目論

文

数(年度末集計)※刊行日基準3 件

1,950 千円

書籍等出版物

4 件

2 件

600 千円学会発表件数 (年度末集計)

9 件

件数

具

体

件

内国外

件
件

内国外

1 件

例

①JCLI日本語学校および永興日本語学校(「日本語教育実習」の派遣先であり、大学と日本語学校との連携により展開されている）。②国立国語研究所（共同研究員）③イーストウエスト日本語学校（交流会の企画）、④JET日本語学校（交流会の企画）、⑤実践女子大学生涯学習講座（講師）
産学連携（企業・団体）

5件①埼玉富士見地域日本語教室（交流）地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

1

件①日本ヒューマンライブラリー学会理事、②日本語教育学会チャレンジ支援委員会副委員長、③多文化関係学会学術委員、④公益社団法人日本語教育学会編集委員⑤アカデミック・ジャパニーズ・グループ
研究会副代表幹事、⑥異文化コミュニケーション学会査読委員、⑦学びを培う教師コミュニティ研究会代
表、⑧言語処理学会査読担当、⑨第二言語習得研究会ジャーナル委員、⑩日本言語文化学研究会運営委員、⑪日本語学会大会委員・事務局委員、⑫上代文学会常任理事、⑬社会言語科学会大会委員
13件①東京都立南葛飾高校にて外国人児童生徒の日本語指導をおこなう。
その他社会貢献事業（高大連携など）

1

件

-96-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部・日本語・日本語教育学科

記入者氏名（役職）池田 広子（学科長）

項目

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① 各教員が学生とコミュニケーションを多く取るように心がける。また、対面授業やハイブリット授業を増やすことにより、学生同士がつながるように努
める。

教
育

（

② 授業運営をより効果的におこなうために、教員がICT関連の技術について熟知し、その技術を身に十分に活用できるようにする。
③ 「日本語教育実習」は多くの教員が関わるため、教員同士の連携や情報共有を強化するように努める。
学 ④ 学生は「日本語教育実習」においてどのような力がついているのかについて、定量的な側面から評価できるシステムを開発する。
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指 ① 学生の精神的なサポートに加え、教員の負担なども配慮する。とりわけ、新1年生や2年生に対しては、「ベーシックセミナー」や個別面談に時間をか導け、学生らのサポートに努める。
含む ② 「オンライン・対面授業を組み合わたデザイン」や「同時中継型授業・ハイブリッド」のデザインなど、授業内容に合わせて、複合的なデザインができることを目指す。また、各教員が小テストやフォームの回収、集計方法を効率的に行うことで、業務をよりスムーズにすることも目指す。
）③ 実習の評価、報告書作成、学外教育実習の連絡については、早い段階に教員同士で内容を固め、情報を一元化して学生に発信する。
④ 日本語教育の教員でWGを立ちあげ、実習生らの熟達度を4つの観点から測定可能にする。5段階尺度の質問紙を作成し、実習ごとに実施。これを専門科目アセスメントポリシーの主観評価として位置づける。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 「ベーシックセミナー」では担任教員が学生に声掛けをしたり、個別相談にのる時間を設けた。また、2年時の「専門とキャリア」の時間においても個
別相談の時間をつくって対応した。
② ほとんどの教員が様々な授業形態（オンライン、対面授業、オンデマンド、ハイブリッド）の知識やスキルを身につけ、それぞれの授業にふさわしい形態を取り入れた。
③ 全体の評価、報告書作成、学外教育実習の連絡については、早い段階に教員同士で内容を固め、情報を一元化して学生に発信するよう努めた。
④ 専門科目アセスメントポリシーの主観評価に対応するために、WGを立ち上げ習熟度を４つの観点から可能にする「質問紙」を作成し、実習１と実習
３の終了時に質問紙調査を実習生に行い、分析を行った。

（

２．点検・評価（Check）① 教員からの声掛けや精神的なサポートにより、中退する学生はほとんど見られなかった。教員からの働きかけによる結果かどうかについては、さらなる検証が必要である。
② ほとんどの教員が様々な授業形態（オンライン、対面授業、オンデマンド、ハイブリッド）の方法を経験し、授業内容に合わせてより相応しい授業形
態を取り入れたため、目標はほぼ達成されたと考える。
教③
全体の評価、報告書作成、学外教育実習の連絡は、目標に対してほぼ目標は達成された。実習は２年目を迎えたため教員同士の連携および協力
育体制ができあがったため。
学 ④ 専門科目アセスメントポリシーの主観評価は、質問紙調査を行った結果、4つの観点ともに5段階尺度の3以上の回答を占めたため、目標はほぼ達
成された。
生
指
導
３．課題と次年度の改善目標（Action）
含
む ① コロナ禍による環境変化に柔軟に対応しつつ、さまざまな学生（しょうがいを持つ学生なども含む）のサポートに努める。
② 次年度は学内の教員と校外の日本語教育実習に関わる教員間の連携を図る。
③ 専門科目アセスメントポリシーの主観評価は、引き続き次年度も質問紙調査を行うが、調査を実施する時期を工夫する。
④ 教職の「国語科教員」と「日本語教師」を目指す学生に対する支援体制を充実させる。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① コロナ禍がある程度終息した後、リモートに慣れた学生が「対面授業」で苦慮することが見込まれる。このような点については、「３，４年次のゼミ」や「専門とキャリア」の授業などで教員がサポートするように努める。
② 実習生を派遣している２つの日本語学校と海外提携大学の教員が交流できる会を作る。オンラインを通して、これまでの実習の問題点や今後の課
題を共有する機会をつくる。
③ 専門科目アセスメントポリシーの主観評価は、引き続き次年度も質問紙調査を行うが、調査を実施する時期を工夫する。具体的には、実習前にと実習３の後に調査をおこなうことにより、習熟度の差異を可視化する。
④ 教職の国語と日本語教育に関わる教員が連携し合い、情報の共有・整理を行いながら協力する。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
研 ① オンラインの様々なツールを活用することにより、研究活動を活発化させる。また、科研費の申請件数および採択件数、論文発表件数を増やす。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究に関する教員同士の共助や研究発信につながるような情報共有により、教員の意識を高める。
項目

2021年度 自己点検評価
１．取組状況（Do)-97-※箇条書きにて記入

① 様々なSNSを使ってオンラインによる学会や研究会に参加することができている。また、研究活動においてもzoomなどを通して共同研究の会議、
データの収集などを行い、コロナ禍であっても研究活動を継続することができた。
２．点検・評価（Check）① 上記の取り組みの結果、学会における研究発表（オンライン）の件数が急激に落ち込むことなかったため、目標はある程度達成された。
研
究３．課題と次年度の改善目標（Action）① コロナ禍の問題は引き続き生じるが、研究活動が継続できる環境を整える。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① より複雑化していくオンラインに関するツールについて、教員同士で情報共有する場をもうけながら、効果的な方法を探求する。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
管 ① 平時と緊急時の連絡体制の整備を行う。メールによる連絡が複雑にならないように、他の手段も活用するようにする。
理
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① メールに関するマナー（メールを送る時間帯、内容など）を意識化し、各教員が健康を害することとのないように配慮する。他の、情報伝達手段も活用するようにする。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科会議でメールのマナーに関する情報を共有したり、教員間で互いに注意し合うことにより、「勤務時間外のメール」に対する意識を持つように務めた。
２．点検・評価（Check）
管 ① 上記の目標について、学科教員間で「勤務時間外のメール」を送ることはなくなったため、目標は達成されたと考える。
理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 緊急時の連絡体制の体制を構築する。
② 新たに「外国にルーツを持つ子ども」に関する入試枠を学科に導入できるかどうかについて検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 緊急時の連絡体制（学生と教員間、教員間）の必要性を把握し、学科会議などで検討する。
② 「外国にルーツを持つ子ども」のWGを立ち上げ、他大学の状況や実際に当該枠を取り入れている例を吟味し、学科会議で協議する。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① 昨年と同様、様々な実習フィールドとつながることを目指す。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 日本語学習者へのインタビューや交流を2021年度も継続的に行い、その効果や成果を確認する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 様々な日本語教育機関とつながるために、夜間中学校、地域日本語教室、難民受け入れ機関、海外提携校（高麗大学、世新大学、東呉大学）とオンラインを通して交流会を企画・実施した。
２．点検・評価（Check）① 其々の交流会は企画の段階からそれぞれの教育機関と学生も交えて話し合って進めたため、有意義な活動となった。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 特に海外提携校との企画は初めてだったため、互いの意思疎通がうまくできない点があった。次年度は２年目になるため、日時の設定、オンラインのツールについて、柔軟に対応する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 其々の教育機関を担当する教員と連携を強化する。

-98-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

保健医療学部

記入者氏名（役職）矢野 秀典 （学部長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項
１．教育（学生指導を含む）について
・春学期は，新型コロナウィルス感染症対策のため保健医療学部の教育も大きく影響を受けたが，教員のスキルも向上し遠隔双方向性授業やオンデマン
ド授業などにおいて工夫を凝らした授業を実施することができた．
・理学療法士・作業療法士法の指定規則が2020年度入学生から改定となり新カリキュラム対象学生は1・2年生となったが，指定規則改定に伴う教育内容も一部変更されたカリキュラム運用を実施することができた．
・指定規則改定に伴い，臨床実習に関しては，施設所属の指導者が講習を受講していなければ学生を指導できないこととなり，大学内で臨床実習指導者
講習会を開催し実習指導者を確保している．
・GPAが低値である学生に対してより早期から各学科担任等により面接を実施と同時に，1年次から保護者会を開催して学内での学習指導に対する取り組み状況とGPA値を含む学生の成績に関する説明を行った．
・GPAにかかわらず，学習面・精神面に不安のある学生に対しては，積極的に複数回の面談・指導を行った．
・保健医療学部3学科で，初年次教育がスムーズに行えるよう東進ハイスクールを活用した入学前教育を実施ししており，昨年度は，国語能力強化に重点を置いたプログラムへと一部変更した．
・特別な配慮を必要とし，配慮申請のあった学生に対しては，有効な支援方法を検討し，合理的配慮の下，学習指導を実施した．
・新型コロナ感染症蔓延の影響で，近隣高齢者施設での演習を一部実施することが出来なかった．
・台湾の中山医學大学との交換留学は，コロナ禍の影響で昨年度も実施することが出来なかった．
・国家試験への対応については，全学科で少人数グループもしくは個別指導にて丁寧に時間をかけて実施していが，2021年度国家試験合格率は，全国平均値と比較して，理学療法学科-6.0％，作業療法学科-4.4％，言語聴覚学科+4.3％，新卒者のみでは，理学療法学科-10.5％，作業療法学科+2.7％（言語聴覚学科は新卒者の公表なし）と理学療法学科において不本意な成績となってしまった．
２．研究について・2021年度内に3学科合計で研究論文を77本発表（内国外21本）した（昨年は，33本（国外13））．
・2021年度3学科での学会発表数は，115（内国外11）であった．
・2021年度出版物は，13件（昨年度は11件）であった．
・2020年度は，各種学会が中止になったり，縮小してオンライン開催になっていたが，2021年度は，現地開催・オンライン開催・ハイブリット開催など多様な形式で，学会が開催されており，2021年度の保健医療学部における学術活動は活発であった．
・保健医療学部の学部FD研修会として，学部内学術研究発表会を実施して意見交換等を行った．
・産学連携として，外部企業との共同研究も一部実施した．
３．管理運営について
・新型コロナウィルス感染症対策として，全学科でオンライン会議を多く開催し，会議内では全教員が積極的に発言できるような環境作りに心がけた．
・各学科内で業務グループを作り，構成員間やグループ間でコミュニケーションをはかり，それぞれの役割を果たすよう運営した．
・研究業績プロを活用し，学科長が面談等により，それぞれの教員の適性を把握して業務を割り当てている．
・2022年4月入学生が前年度と比較して，理学療法学科：71名⇒63名，作業療法学科科：737名⇒22名，言語聴覚学科科：30名⇒25名と3学科すべてで減
少して，定員を割り込んでいるため，早急に有効な対策を実施する必要がある．
４．社会貢献について
・保健医療学部教員は，日本めまい平衡医学会，日本リハビリテーション連携科学学会，日本高次脳機能障害学会などの学術学会理事や評議員，日本
理学療法士協会代議員，埼玉県作業療法士協会理事，埼玉県理学療法士会理事など職能団体役員としての活動も積極的に係わっており，所属学会・団体・関連企業は，合計65件に関する活動を行っている．
・地域との連携事業にも多く携わっており，埼玉県車いすテニス協会，川口市就学支援会，東京都福祉支援局高齢社会対策部在宅支援課「自立支援に向けた地域ケア会議体制構築支援モデル事業」，新座市児童発達支援センター，野田市地域ケア会議，荒川区介護予防事業､墨田区協治（ガバナンス）
まちづくり推進基金など，3学科で計56件もの地域連携事業に係わっている．
・地域貢献活動は，コロナ禍により一部活動が制限されていた．
（2）今後の課題
１．理学療法学科・作業療法学科指定規則改定に対する対応
・新カリキュラム対応学生が2022年度に3年生となり，新しいクリニカル・クラークシップ方式による実習の適応になるため，十分な準備を行っているところである．
・学生を指導してもらうためには，指導者に臨床実習指導者を受講してもらうことが必要であるが，目白大学主催で2021年度に2回開催し，2022年度にも2回の開催を予定している．
・画像評価・倫理管理・地域実習と新しい必修科目に関しても準備を終了している．
・現在，文部科学省と厚生労働省は，言語聴覚学科に関しても指定規則改定を検討しているとの情報があるので，しっかりと情報を獲得して対応していき
たい．
２．教育・学生指導について
・この2年間コロナ禍の影響により遠隔授業が中心になっていたため，学生の知識や実技経験不足が少なからず認められるため，臨床実習および就職活動に向けて，感染症対策を十分に実施した上でのリハビリテーション手技の指導を実施していく．
・2020年度から保健医療学部と台湾の中山医學大學との短期交換留学が中止となっているが，交換留学に興味を持っている学生も多く，2022年度内の再開は困難であると思われるが，短期交換留学再開に向けた準備を進めていきたい．
・学力が不十分で成績不良となり国家試験合格も難しくなり，中退する学生が多いために，その対策を検討していく．
・低学力学生のみに基準を合わせるのではなく，より高度な知識・技術を求める学生にも対応できるような学習プログラム作成を模索する．
３．入学定員の確保への対策
・2021年度から入試広報職員の高校訪問時に保健医療学部教員も同席するようにしており，2021年度は8箇所の高校へ13名（延べ15名）の教員が高校へ訪問したが2022年度は，さらに頻回に高校訪問を行いたい．
・できるだけ早期に入学生を獲得するため，総合型選抜，推薦型選抜の定員を増やす．
・総合型選抜2次募集を実施する．
・オープンキャンパスのプログラムを大幅に見直す．
・指定校の枠を増やす（特に理学療法学科において）．
・近隣の元々入学者の多い高校や優秀な複数の学生が目白の指定校枠を希望している高校には，指定校の評定基準を見直す．
・多くの高校に対して，進路探求プログラムに協力して応募学生を増やす．
・スポーツ・サポートなど，高校生が求めるコンテンツを前面に広報する．
・高校生に魅力的に映る学習コース・カリキュラムを検討する．

-99-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

理学療法学科

評価対象年度入 学 定 員85 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

特任内数

博士内数

340 名

教

授

8 名

0 名

7 名

1年

71 名

准 教授

4 名

0 名

2 名

2年

82 名

専任講師

3 名

0 名

2 名

3年

79 名

4年

91 名

収 容 定 員学 生 数

2021年度（令和3年度）

専任教員数（5/1現在）

助

教

計

2 名

0 名

1 名

17 名

0 名

12 名

0 名

0 名

計

323 名

手

1 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

14 名

3年

0 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

50 コマ

秋学期

54 コマ

0 名

通年/その他

8 コマ

27 名

春学期

81.5 コマ

21 名(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数秋学期

78.5 コマ

22 コマ
内非常勤
担当

22.5 コマ

就

職

53 名

通年/その他

45 コマ

8 コマ

進 路 状 況

進

学

0 名

学会誌

7 件

3 件

(年度末集計)

その他

14 名

紀 要

件

67 名

計
科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

論

11

数

※刊行日基準

その他

件

1 件

780 千円

書籍等出版物

7 件

1 件

497 千円学会発表件数 (年度末集計)

39 件

具

件数

5

文

(年度末集計)

体

件
内国外

件
件

内国外

1 件

例

株）クラブツーリズム・ライフケア・サービス(障害者スポーツのボッチャをり入れた要介護者を対象とした
介護予防運動プログラムをデイサービス利用者に実施)
社会福祉法人 三篠会 高齢者福祉施設「神楽坂」(2021年度は新型コロナウィルス感染拡大防止のため延期)件 （株）Fun Group（株）こはくケア・ブレイク「かっちゃま」(ハンドル形電動車いすの普及)
東京都地域包括支援センター職員研修事業等研修運営委員会座長
東京都荒川区の介護予防事業におけるリーダー育成、運動指導は新型コロナ感染状況を受け年度途中で事業中止東京都福祉保健局高齢社会対策部在宅支援課「自立支援・介護予防に向けた地域ケア会議体制構築
支援モデル事業」実践会の副座長
地域ケア個別会議の実践自治体の支援
埼玉県立岩槻高等学校(公立高校学校評議員)
件 東京都福祉保健財団主催自立支援・介護予防に向けた地域ケア会議実践者養成研修カリキュラム検討委員会ならびに研修会講師
東京都国分寺市福祉部高齢福祉課：介護予防事業アドバイザー
東京都荒川区介護予防事業における運動指導
埼玉県車いすテニス協会(彩の国川越水上公園車いすテニス大会のフィジオブース運営を予定していたが大会中止となった）
東京都車いすテニス協会(TOKYO OPENのフィジオブース運営を予定していたが大会中止となった）-100-

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

26

3

全国大学体育連合監事
日本理学療法士協会代議員
埼玉県理学療法士協会（理学療法編集委員）雑誌編集員
日本リハビリテーション連携科学学会編集員
埼玉県理学療法士会理事・学術局長
埼玉県理学療法士会新人教育部長
埼玉県理学療法士会の新人教育部員
埼玉理学療法士会教育局認定・専門研修部講師
埼玉県士会臨床実習教育部員
東京都立川市介護予防業務連絡会(東京都立川市介護予防業務連絡会アドバイザー)
日本オリンピック委員会強化スタッフ（医・科学スタッフ）
2020東京オリンピック空手道サポートスタッフ統括（含感染症対策）
全日本空手道連盟選手強化会委員（医科学担当）
リハビリテーションスポーツ学会(理事)
東京都知的障がい者陸上競技連盟理事
件 日本グラウンド・ゴルフ協会指導者講習会講師
日本知的障がい者陸上競技連盟チームドクター
東京2020パラリンピック競技大会AMSV（アスリートメディカルスーパーバイザー）
日本リハビリテーション教育評価機構評価員
埼玉県医療審議会 委員
東洋はり医学会出版部副部長
日本感性工学会理事
リハビリテーション連携科学学会財務担当
総合理学療法研究会理事
日本予防理学療法学会評議員
日本予防理学療法学会編集委員（一社）大学教育学会(JACUEセレクション実行委員会委員)
お茶の水ケアサービス学院講師
件 ケアマネット荒川 定例会講師-101-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

保健医療学部理学療法学科

記入者氏名（役職）工藤 裕仁 （学科長）

2021年度（令和3年度）

項目（

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① COVID19感染状況にあっても，実技系授業機会確保のための対策をさらに進める．
教 ② 授業時間外の学習を増やすための諸施策をさらに検討し，実施する．
育 ③ COVID19感染拡大状況での 国試対策を余儀なくされているが，さらに合格率の向上を目指す．
④ 保護者に対して教育内容や学修成果についての情報提供をおこなうためのGPA活用をさらに進める．
学
生 ⑤ 入学前教育の効果検証を継続と，入学後の学修指導に繋げる．
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 実技系授業における感染症対策教育を，実技系授業開始前の学年から行う．
含む ② 学生が繰り返し学習できる環境整備として，ICTの活用，動画等オンデマンド資料の活用を広げる．
③ ICTの活用，オンデマンド資料の活用も広げ，自己学習時を効率的・効果的に行えるようにする．
④ GPAの活用に高等教育研究所のデータの活用も用いた情報の提供を行う．
⑤ 入学前教育の成績および
前後の伸びを確認し，入学後の学修成果との検討を始める．
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入
１．取組状況（Do）① 実技系授業開始前の学年で実施する実験系授業においても，実技系授業同様，授業実施マニュアル及びチェックリストを作成・使用，授業前から
授業終了後に至るまでの対応を徹底し実施した．
② 動画等のオンデマンド資料の拡充を図った．
③ 動画等のオンデマンド資料の拡充を図った．
④ 初年次生保護者会において，GPAから学修状況を読み取ること，ターニングポイントとなるGPA値の説明を行なった．
⑤ 入学前教育プログラムが入学後の学習へ繋がるよう，国語力強化への重点を置いたプログラム内容に一部変更し実施した．

（

２．点検・評価（Check）① 実技系授業での感染可能性を疑う例は１例もなかった．
② 動画等のオンデマンド資料については，内容・ヴォリュームのいずれも学生評判は良かった．
教 ③ 動画等のオンデマンド資料については好評であったが，感染状況により登校しての学習と対策をオンラインへと変更した．国家試験合格率は不良育であった．
④ GPAの活用に高等教育研究所データを追加活用するには至らなかった．
学 ⑤ 入学前教育前後の成績の伸びと入学後の学修成果との検討は，進行中．
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 現行の感染対策は継続，コロナ禍以前の実技練習量の確保を目指す．
む② 動画等のオンデマンド資料の活用以外に，登校しての学習機会の回復を目指す．
③ 登校しての国試対策を基本としたプログラムへ戻すことが必要．
④ GPAの活用に高等教育研究所データを追加活用を試みる．
⑤ 入学前教育の成果と入学後の学修成果との連続性を持たせた対応を検討する．
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 現行の感染対策を継続，徹底する．
② 感染対策の徹底のもと，登校しての学習活動を再開する．
③ 国家試験対策チームを強化し，感染対策徹底のもと登校学習基本対策として実施する．
④ GPAの活用と高等教育研究所データを活用し提供可能な情報をまとめる．
⑤ 入学前教育の成果と入学後の学修成果との連続性を持たせた対応を行うチームを編成する．

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 教員の研究水準の向上を図る．
研 ② 研究成果の社会への還元を推進するため，自治体等との連携形態を検討する．
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学部単位での研究発表会を通し，教員相互のレベルアップを図る．
② 研究成果の社会への還元することを目的とした研修会開催等の間接的な成果還元形態を進める．
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 研究活動は，2020年度に引き続き大きく制限された．
② 自治体による年度途中での活動中止判断などにより，新たな連携構築は困難であった．
-102-

２．点検・評価（Check）① 発表された論文数は，昨年度の6本から7本（国際誌3本を含む），学会はオンライン開催が増え発表数は昨年度6本から39本（含学会教育講演）に② 増加
研究成果は書籍等出版物（7本）という形態での還元となった．
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① コロナ禍にあっても，感染対策を講じた上での研究活動再開を目指す．
② 引き続き，研修会開催等の間接的な研究成果還元形態を進める．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 感染対策上，比較的リスクの低い方法でのリサーチを試みる．
② 研修会等は，本学開催以外の機会も利用する．

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 国家試験対策・臨床実習対策チームの活動充実
管理 ② 自己点検評価の有効活用．
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 国家試験対策・臨床実習対策チームの構成と，担任・他教員との業務分掌を再検討する．
② 研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用し，面談を通し自己点検評価を確認する．
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 国家試験対策チームの構成と，担任・他教員との業務分掌を再検討は不十分であった．
② 研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用し，面談を実施した．
２．点検・評価（Check）① 国家試験合格率が極めて不良であった． 臨床実習は施設実習と学内実習とのハイブリッド実施が機能した．
② 学科調面談後，学科長と学部長で面談・確認を行い，評価の妥当性のチェックを実施した．

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 国家試験対策チーム強化と対策の効率化を図る．

② 研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用した面談を継続する．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 国家試験対策は登校実施を原則としすること．
② 引き続き，研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用し，面談を通し自己点検評価の確認を行う．

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 理学療法士協会，学会，団体，企業等での貢献活動継続．
② 介護予防事業における貢献の拡大．
社
会 ③ ボランティア活動の再開．
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 臨床実習指導者講習会を開催し，臨床指導者の指導資格者拡大を図る．
② 連携する自治体の拡大．
③ COVID19感染予防対策を行い実施可能な活動内容を検討する．
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 理学療法士協会，学会，団体，企業等での貢献活動は継続されている．
② 介護予防事業における連携自治体の活動の制限が継続中であったため，活動の拡大は困難であった．
③ 学外での活動参加のための学寧学習をするにとどまった．
２．点検・評価（Check）① 2回の臨床実習指導者講習会を対面開催した．
② 連携する自治体の拡大には至らなかった．
③ 学生の学外部活動が許可されず，活動再開できなかった社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 臨床実習指導者講習会の実施継続と，スタッフ（チューター）の学科内拡充．
② 連携する自治体等の拡大は継続が必要．
③ ボランティア活動の再開を目指す．

-103-

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科教員の臨床実習指導者講習会参加進め，チューターの出来る教員の拡充を図る．
② 大学の地域連携推進センター岩槻分署との連携を検討する．
③ 大学の方針に則り，感染対策を講じている活動を選択し以前からの活動を再開する．

-104-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員60 名

収 容 定 員

240 名
1年

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

6 名

准 教授

4 名

0 名

2 名

専任講師

3 名

0 名

2 名

助

2 名

0 名

0 名

16 名

0 名

10 名

1 名

0 名

0 名

46 名
45 名

4年

47 名

計

175 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

13 名

3年

0 名

4年

0 名

計

助

9 名

春学期

74 コマ

進

学

0 名

(年度末集計)

その他

1 名

論

20

72.5 コマ通年/その他

20 コマ

8 コマ

学会誌

25 件

15 件

紀 要

17 件

数

(年度末集計)※刊行日基準

12 件

その他

3 件

3,250 千円

書籍等出版物

5 件

5 件

1,200 千円

学会発表件数 (年度末集計)

28 件

件数

6

文

具

体

例

NPO法人みんなのセンターおむすび理事長
株式会社アライブ
株式会社ミドリ
件 アートチャイルドケア株式会社
長谷川メンタルヘルス研究所
一般社団法人人間作業モデル研究所理事
板橋区地域自立支援協議会委員
墨田区協治（ガバナンス）まちづくり推進基金審査会長
埼玉県車椅子テニス協会
富士見市保健センター
さいたま市岩槻区タウンミーティング・地域連携推進会議
地域精神福祉機構・COMHBO
リハ南平野（デイサービス
野田市役所地域ケア会議
流しそうめん
春日部市地域ケア会議
板橋区高次脳機能障害部会長
件 豊島区高次脳機能障害専門相談員
越谷市(越谷市保育所巡回相談事業)
岩槻区民総合文化芸術祭
岩槻区内の地域包括支援センター
さいたま市岩槻区地域支え合い推進員連絡会
埼玉県車いすテニス協会
医療法人社団 成守会 はせがわ病院
板橋区身体障害者相談員（高次脳機能障害)
埼玉県障害者アーチェリー協会
春日部市第7包括センター

-105-

19 コマ
内非常勤
担当

秋学期

開講総コマ数

36 名※当該年度配分額

58 コマ

6 コマ

進 路 状 況特別研究費（除教育研究環境整備助成）

春学期

0 名

35 名

※当該年度配分額

手

62 コマ

職

計

計

秋学期

12 名

科学研究費等補助金

教通年/その他

就

地域連携（自治体・団体）

0 名

3年

授業科目数

博士内数

7 名

2年

(年度末集計)

産学連携（企業・団体）

専任教員数（5/1現在）

特任内数

授

教

37 名

(年度末集計)社会貢献関連項目

作業療法学科13.5 コマ

件
内国外

件

1 件
内国外

7 件

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

24

その他社会貢献事業（高大連携など）

0

筑波大学医学群医学類
筑波大学人間系博士論文外部審査員
埼玉県作業療法士会 認知症地域推進部
日本リハビリテーション連携科学学会査読委員
日本作業療法士協会地域包括ケア推進委員会
日本作業療法士協会関東ブロック会議、
臨床実習指導者講習会基礎心理学研究編集委員
日本作業療法学会演題審査委員（複数名）
日本精神神経学会 災害支援委員会
作業科学セミナー
一般社団法人 日本鍼灸療術医学会
厚生労働省指定臨床実習指導者講習会
クリニカル・クラークシップに基づく作業療法臨床教育研究会（複数名）
件 日本トラウマティック・ストレス学会 理事・国際交流委員会 委員長・編集委員会 委員
国際トラウマティック・ストレス学会
日本リハビリテーション連携科学学会(理事)
聖隷クリストファー大学
東京工科大学
東京都立大学非常勤講師
World Psychiatric Association （国際精神医学会）Ecology, Psychiatry & Mental Health Section,
Board Member
International Brain Injury Association
共同通信
der Spiegel [ドイツ]、
ランセット[医学誌]

件

-106-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

保健医療学部作業療法学科

記入者氏名（役職）

會田 玉美（学科長）

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 退学者を減らすためにも，遠隔下でメンタルを把握するための工夫を行う．
② 退学希望者，進路変更希望者に対して，転学部，編入等を進める．その際には，時期に注意する．
③ 国家試験の合格率を全国平均以上に戻す．
教 ④ Social skills trainingは学科教員と担任間でチラシで情報発信をする．
育 ⑤ 新カリキュラムに基づく臨床教育指導者を確保する．
⑥ 台湾中山大学との短期留学プログラムのが実施出来る方策を探る．
学
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指 ① Zoomによる個人面談を継続する．
導 ② 感染対策を徹底したうえで，国家試験対策、勉強の習慣化を図る対策の見直しを実施する．
含む ③ スポーツフェスティバルなどへの参加を通じて，クラスへの帰属意識を高める．
④ 1．2年生の交流会、1～4年生の交流会などのイベントを開催し参加を勧める．
⑤ 人間関係の悩みを訴えた場合には、相談にのると同時に、早めに学習相談室の利用を勧める．
⑥ 感染対策をしたうえでボランティア活動の啓蒙を継続する．
⑦ 臨床実習指導者確保のために都道府県単位の指導者講習会に積極的に協力をする．
⑧ 台湾中山大学との短期留学プログラムについて先方と意見交換を開始する．
）

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 教員相互の情報交換により、担任・副担任（1。2年生）、ゼミ担教員（3。4年生）が学生への個人面談、必要な際は保護者への面談等の丁寧な対応を行った。
② 国家試験勉強にスマコクを継続し、ポートフォリオを導入した。
③ スポーツフェスティバルへの参加を通じて学生教員間の交流を深めた。
④ クラスのオンライン交流会、ゼミ活動を通じて先輩後輩、学生相互、学生間の交流を促進した。
⑤ 学修上の心理的問題がみられる学生に学生相談室の利用を案内した。
⑥ 新型コロナ感染症パンデミックにより、ボランティアの機会が減少したが、学内の障害者施設のパン販売やさいたま市の障害者家族交流会への参加を案内した。
⑦ 埼玉県作業療法士会の臨床実習指導者講習会に毎回協力した。
⑧ 台湾は未だ渡航は困難な状況であり、見通しも立たないため、意見交換は行わなかった。
２．点検・評価（Check）① 退学者は12名で、微増(2020年11名）。原因は学習障害、適応障害によるものが目立つ。退学希望者，進路変更希望者の転学部，編入の希望者はなかった。
② 国家試験の合格率が新卒の全国平均を上回った（91。4％）。しかし、21年度2年生と3年生の模試結果の科目の一部は全国でも最低レベルであった。
③ 若手教員、担任を中心にスポーツフェスティバルに参加した。
教 ④ クラスのオンライン交流会、ゼミ活動を通じて先輩後輩、学生相互、学生間の交流を促進した。
育 ⑤ 合理的配慮が必要な学生の対応（1名）をおこなった。
⑥ 学内の障害者施設のパン販売やさいたま市の障害者家族交流会への学生の参加があった。
学
生 ⑦ 埼玉県作業療法士会の臨床実習指導者講習会に毎回協力し、目白大学臨床実習指導者の受講支援を行った。
指 ⑧ 短期留学について中山医学大学との打ち合わせをしていない。
導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含
む ① 学業不振や人間関係に起因する退学者を減少させる。
② 新卒合格率90％以上を維持する。1年生からの勉強を促進する。
③ 大学の行事を通じて作業療法学科への帰属意識を持たせる。
④ 感染状況に応じて学生主導で交流会の実施を行えるようにする。
⑤ 合理的配慮が必要な学生への学外実習における配慮のプロセスを構築する。
⑥ 学生にボランティア活動を経験させ、奉仕の心や対人技術を学ばせる。
⑦ 目白大学臨床実習指導者全員の指導者資格取得を目指す。
⑧ 台湾中山大学との短期留学プログラムについて先方と意見交換を開始する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 引き続き学科会議、基礎学年会議、専門学年会議で情報を共有、担任・ゼミ担任による定期個人面談、必要に応じて成績不良者に対する3者面談を実施する。
② 各科目に1コマ、基礎科目とのつながりと国家試験とのつながりを含む授業回を設ける。
③ 学生のスポーツフェスティバル、オープンキャンパスなど大学行事への参加を促進する。
④ 学生主導の縦横のつながりを強化する。
⑤ 合理的配慮が必要な学生の臨床実習における対応について事例を蓄積する。
⑥ 教員が行う社会貢献活動（地域連携・学会など）に学生のボランティア参加を促進する。
⑦ 引き続き目白大学臨床実習指導者全員の指導者資格取得を促進する。
-107）

⑧ 台湾中山大学との短期留学プログラムについて先方と意見交換を開始する。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 学科教員の研究推進を図る。
研 ② 学科教員の研究能力向上を図る。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科FDを行い、学科教員の業績を発表し、お互いの研究能力の研鑽に努める。
② 臨床実習・学習支援を中心とした学科内共同研究を行う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科FD（研究発表）、学部FD(研究発表会）を実施した。
② 臨床実習、学習支援を中心とした学科内共同研究発表がなされた。
２．点検・評価（Check）① 新型コロナ感染拡大により研究活動（データの収集）に制限があったが、全体で54論文、5書籍、28件の学会発表があった。
② 臨床実習（実数：論文2件、発表2件）、学習支援（実数：発表4件）をテーマとした学科教員による共同研究があった。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 学科FD（研究発表）、学部FD(研究発表会）を実施する。
② 学科教員の研究能力向上を図る。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科FD（研究発表ないしは勉強会）を1回、学部FD(研究発表会）1回を実施する。
② 学習支援、臨床実習を中心とした学科内共同研究を計画する。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 学科内学習支援の仕組みを作ることが必要である。
② 学科内業務グループ構成員間、またグループ間、そして学科会議におけるコミュニケーションの促進が必要である。
管理 ③ 学科のAP・DP・CPを再確認する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科内学習支援グループを立ち上げて、主として1・2年生の学習を支援する方法を検討する。
② 学科会議、学科ＦＤを通じて各教員の頑張りを周知する機会を作る。
③ 新カリキュラムの完成年度後に予定している、学科の実習カリキュラムの編成作業通して、AP・DP・CPを目標を再確認する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科内学習支援対策の一環として、情報の共有方法や学生へのアンケートを行った。
② オンラインを使用した会議運営に精通し、書類の共有を含むコミュニケーションが容易になった。
③ 現行カリキュラムの変更すべき点が明確になった。
２．点検・評価（Check）① 情報共有の方法、学習を促進するための事項を共有した。
管 ② 新型コロナ感染拡大で入試広報活動が実施できず、志願者を減らし、2021年度入試は定員を大きく下回った。学科会議はオンラインで問題なく実きた
地域実習の要件と臨床実習指導者の確保、作業療法の領域を網羅するために、臨床実習に関するカリキュラムを修正する必要が生じている。
理 ③施
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 学科内学習支援の仕組みづくり。
② 有効な広報戦略により志願者を増やす。
③ 実習カリキュラムの変更準備。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科内学習支援内容の検討。
② 志願者増に関する入試広報、学部、学科教員の円滑な情報共有と学生スタッフの教育。
③ 実習カリキュラムの変更のための準備を行う。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 自治体や民間を含む地域貢献活動を継続する。
② 地域貢献活動に学生を参加させる。
社
会 ③ 地域貢献活動に地域住民を参加させる。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① それぞれの専門を活かして、地域社会および地域住民に貢献する。
② 感染状況をみて、地域貢献活動に学生を参加させる。
③ 感染状況をみて、地域貢献活動に地域住民を参加させる。
-108-

項
目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 新型コロナウイルス感染拡大による制限はあったが、教員はそれぞれ自治体や民間を含む地域貢献活動を行った。
② 新型コロナウイルス感染拡大のため、地域貢献活動に学生を参加させることは制限があった。
③ 新型コロナウイルス感染拡大のため、地域貢献活動への地域住民の参加も制限を受けた。
２．点検・評価（Check）① 26件の社会貢献活動（産学連携・地域連携）と24件の学会・企業などへの貢献活動があった。
② 学生の就労移行支援事業所の学内パン販売、さいたま市高次脳機能障害家族交流会への参加があった。
③ 地域住民の参加は岩槻区内で4件がおこなわれた。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 教員それぞれの専門を活かして、地域社会および地域住民に貢献する。
② 地域貢献活動に学生の参加を促し、専門職と地域の関わりを学ばせる。
③ 地域貢献活動に地域住民を参加させる。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教員それぞれの専門を活かして、地域社会および地域住民を巻き込む活動を継続する。
② ゼミ活動を使って教員の地域貢献活動に学生を参加させる。
③ 感染状況と照らし合わせながら、地域住民を巻き込んだ地域貢献活動を継続する。

-109-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

言語聴覚学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員40 名

収 容 定 員

160 名

学 生 数
（5/1現在）
※含留学生

36 名

3年

31 名

4年

35 名

4 名

0 名

4 名

准 教授

4 名

0 名

4 名

専任講師

4 名

0 名

1 名

教

専任教員数
（5/1現在）

授

助

教

計

4 名

0 名

2 名

16 名

0 名

11 名

0 名

0 名

計

132 名

手

0 名

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

4 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

13 名

3年

0 名

4年

0 名

計

0 名

(年度末集計)4 名

春学期

59.5 コマ(年度末集計)

10 名

秋学期

74.5

（5/1現在）退 学 者 数

30 名

2年

博士内数

1年
留学生数

休 学 者 数

1年

特任内数

就

職

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)その他

5 名

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

論

25

秋学期

74 コマ

通年/その他

5 コマ

文

コマ

25 コマ

4 コマ

2 コマ

学会誌

10 件

3 件

紀 要

5 件

数

※刊行日基準

その他

1 件

7 件

8,450 千円

書籍等出版物

1 件

4 件

880 千円学会発表件数 (年度末集計)

48 件

具

22 コマ
内非常勤
担当

通年/その他(年度末集計)

件数

0

52 コマ

開講総コマ数

25 名※当該年度配分額

春学期

授業科目数

20 名

計
科学研究費等補助金

社会貢献関連項目

助

体

件
内国外

件
件

内国外

3 件

例

件

川口市就学支援員会委員、港区失語症友の会「みなとの会」、,横浜市(教育委員会主催の通級指導教室担当者研修での講演),東京都教育委員会講師、草加市教育支援室,東京都言語聴覚士会(失語症者向け意思疎通支援事業),神奈川県(県内の通級指導教室での指導),草加市教育支援室,神奈川県(県内の通級指導教
室での指導)、新座市児童発達支援センター「アシタエール」(母親と保育士に子どもとのかかわり方を支援
し、幼児に対して言語指導を実施。),NPO法人LD・Dyslexiaセンター(学習障害児者の臨床),文京区小学校教育研究会特別支援教育部(「読み書きに困難さを抱える児童への指導・支援」講師)、特定非営利活動法人
件 足立さくら会、埼玉県難聴乳幼児諸機関担当者会、宮城県仙台保健福祉事務所開催乳幼児発達相談事業
外部専門家（言語聴覚士）、宮城県仙南保健福祉事務所開催乳幼児発達相談事業外部専門家（言語聴覚士）、埼玉県立騎西特別支援学校（「初任者研修」講師）、武蔵野市立千川小学校（「読み書き障害の理解と指導法について」講師）、目白大学公開講座講師（さいたま市共催）、大阪学校法人白頭学院建国小学校（学習障害のあるバイリンガル児童への指導・支援）、熊本県言語聴覚士会 失語症支援部会
全国リハビリテーション学校協会（理事）,高次脳機能障害学会(幹事・代議員3名), 日本神経心理学会（評議員）、発達性ディスレクシア研究会（理事2名）、,NPO法人LD・Dyslexiaセンター(理事2名),日本めまい平衡医学会（代議員）、日本言語聴覚士協会（理事）、KOREAN SPEECH-LANGUAGE & HEARING ASSOCIATION（国際交流理事）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

13

件

ST＠(肢体不自由児へのAAC、外部スイッチの提供、おもちゃの改造、外部啓発等を行うST＠の活動協力、
地域連携研究推進センター事業2件(埼玉県車いすテニス協会との連携、耳鼻咽喉科医師、理学療法士、看護師、言語聴覚士を対象とした前庭リハビリテーション講習会主催、
6

件

-110-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

保健医療学部言語聴覚学科

記入者氏名（役職）春原 則子（学科長）

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 授業外での学生同士、特に学年を超えたつながりが持てる機会を設ける。
② 分かりやすい授業展開を行い、学生の理解、習得度を上げ、結果として授業満足度の向上にもつなげる。
③ 基礎学力のさらなる向上を目指す。
④ 初年次に言語聴覚士を目指すモチベーションを確実なものにするため、また学生によっては早めの進路変更も必要であるため、言語聴覚士を知る機会を複数設ける。
⑤ 言語聴覚士を目指すうえで必要な高齢者とのコミュニケーション力向上を目指して高齢者施設での会話演習を実施する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施し、中途退学者を減少させる。
⑦ 担任、副担任を中心に学生一人一人の学習面、精神面の把握に努め、引き続き必要な対応を講じる。
⑧ 学習上の配慮申請がなされた学生へのより細やかな対応を実施する。
教 ⑨ 臨床実習をより有効なものとするため、臨床実習前後の指導を充実させる。臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員による事前の個別打ち合わせを実施する。
育）⑩ 国家試験合格率の向上を目指して低学年からの学習指導を充実させる。
学
生 ⑪ 100％の就職率を維持できるように指導を行う。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 新型コロナウイルス感染防止策を徹底したうえで、学年を超えた交流の機会を設ける。
含② 学科内で情報共有を行うことにより、よりよい授業の実施を目指す。
む③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を引き続き推奨し、全員合格を目指し、夏休み期間の友好的な活用を図る。
④ 引き続き、言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設ける。
⑤ これまでに協力いただいている近隣高齢者施設での会話演習を再開する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、中途退学者の減少に努める。
⑦ 担任、副担任を中心に最低2回/年の個別面談を実施し、その結果を学科内で共有して必要な対策を講じる。
⑧ 配慮申請がなされた学生に対してより有効な支援方法を検討する。学生が望めば保護者を含めて学科でも面談を行う。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習前の個別の学生指導を強化する。実習指導者と担当教員による事前の個別打ち合わせを実施する。実習終了後の学生の課題について個別に指導する。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、1年時から夏休み等を活用し学習面の指導を行う。2年、3年時に小グループでの学習指導を行う。
⑪ 100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 学習や学校生活等について相談し合えるよう、教員1名につき１年生〜３年生各3名程度ずつのグループを設定した。
② 学生に関する情報共有を密に実施した。コロナ関連による登校停止に対してハイブリット授業で対応した。
③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を実施した。夏休み期間に春学期の基礎科目について国家試験問題を活用して学習できるように宿題を実施した。
④ 当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設けた。
⑤ コロナ禍のため近隣高齢者施設での会話演習は再開できなかった。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生、GPAにかかわらず、学習面、精神面で不安のある学生に対しては複数回の面談を実施した。学業面においてより丁寧な支援が必要な学生に対して、定期的な面談を実施し、学習の理解、課題の提出状況などの確認を行った。
⑦ 担任、副担任を中心に2回/年の個別面談を実施し、その結果を学科内で共有して必要な対策を講じた。
⑧ 配慮申請がなされた学生に対してより有効な支援方法を検討した。保護者を含めた学科での面談は希望者がなかったため未実施となった。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、評価表をルーブリックに変更、学生自身がそれに基づいて自己目標を設定、設定された目標をもとに実習前に個別に学生指導を実施した。実習指導者と担当教員、実習指導者と学生、実習指導者と学生・教員の３者による事前の個別打ち合わせを実施した。
実習終了後に課題が明らかとなった学生には個別に指導した。

（⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、1年時から夏休み等を活用し学習面の指導を行う。2年、3年時に小グループでの学習指導を行う。
⑪ 100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施した。
２．点検・評価（Check）① 秋学科期からとなったこともあり繋がりの形成が不十分であった。１年〜３年生が一同に集まれるスケジュール設定が困難であった② 授業実施に関しての情報共有は不十分であった。
③ 日本語検定は全員が受験したが合格率は42％（29名中21名合格）にとどまった。夏休みの宿題は全員が提出した。
④ 1年生の感想文からは言語聴覚士の仕事が具体的に理解され、意欲が高まったことが伺われた。目指したい言語聴覚士像の発表を行なったが非常に具体的に述べられていた。
⑤ 近隣高齢者施設での会話演習ができなかった原因はコロナ禍にあり致し方ない。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に丁寧に面談を実施した点は評価されるべきと考える。一方、中途退学者の減少のためには入試からの見直しが必要と考えられた。ただし、退学者、保護者ともに入学したことに対しては肯定的な意見が聞かれた点は評価す教べきである。
育⑦ 引き続き、担任、副担任を中心に最低2回/年の個別面談を実施し、その結果を学科内で共有して必要な対策を講じる。
-111-

）

学
生
指
導
含
む

⑧ 配慮申請がなされた学生に対してより複数の支援方法を検討するなど細やかな対応の実施と、学期中にも配慮内容が適切かどうかの確認を必要に応じて実施した。学生にも好評であった。
⑨ ルーブリック評価、実習前の面談は実習指導者からは非常に好評であった。実習のあり方、評価についてはさらに改善が必要と考える。
⑩
国家試験合格率（新卒）は87.0％で、前年度の80.0％を上回った。1年生については、夏休みに提供した課題の定着度を、秋学期に確認することがで⑪ 100％の就職率を維持した。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① SNS等も活用して、教員を介さずとも１年生〜3年生が繋がれる関係の構築を目指す。
② 引き続き、情報共有を図り、分かりやすい授業展開を行うことによって、学生の理解、習得度を上げる。
③ 日本語検定の全員受験、全員合格を目指す。夏休みだけでなく春休みにも国家試験を活用した宿題を実施する。
④ 引き続き、モチベーション向上のため当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大
学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設ける。
⑤ 近隣高齢者施設での会話演習を再開する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生、GPAにかかわらず、学習面、精神面で不安のある学生に対しては複数回の面談を実施する。中途退学者の減少には至らなかったことからさらに中退予防策を検討する。
⑦ 担任、副担任を中心に2回/年の個別面談を実施し、その結果を学科内で共有して必要な対策を講じた。
⑧ 引き続き、配慮申請がなされた学生、さらには申請に至らない学生に対してもより有効な支援方法を検討する。保護者を含めた学科での面談は希望者がなかったため未実施となったが必要があれば実施する。
⑨ ルーブリック評価及び実習のあり方について再検討し、より良い実習にしていく。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、1年-3年時に小グループでの学習指導を行う。1年生については、夏休みに提供した課題の定着度を秋学期にテスト形式で確認する。4年時の国家試験対策には改善の余地がある。
⑪ 引き続き100％の就職率を維持でする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新型コロナウイルス感染防止策を徹底したうえで、学年を超えた交流の機会を設ける。
② 学科内で情報共有を行うことにより、よりよい授業の実施を目指す。
③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を引き続き推奨し、全員合格を目指し、夏休み期間の友好的な活用を図る。
④ 引き続き、言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設ける。
⑤ 協力いただける近隣高齢者施設での会話演習を再開する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、また、事務方の協力も仰ぎ中途退学者の減少に努める。
⑦ 担任、副担任を中心に最低2回/年の個別面談を実施し、その結果を学科内で共有して必要な対策を講じる。
⑧ 配慮申請がなされた学生に対してより有効な支援方法を検討する。学生が望めば保護者を含めて学科でも面談を行う。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習前の個別の学生指導を強化する。実習指導者と担当教員による事前の個別打ち合わせを実施する。実習終了後の学生の課題について個別に指導する。実習施設と連携し、実習のあり方について検討する。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、1年時かー3年時に小グループでの学習指導を行う。4年時の国家試験対策をさらに充実させる。
⑪ 100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施する。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① できるだけすべての教員が国内外の学会で演題発表を行い、学術誌への掲載論文数も増加させる。
② 研究能力向上のため、教員間で研究内容に関する情報交換を実施する。
③ 学生の会話能力に係る教育について研究を進め、学会発表、論文投稿を行う。
研 ④ 外部競争資金を獲得する。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学術論文の執筆・投稿を念頭に、学部生・大学院生・卒業生との共同研究も含め、国内外の学会での演題発表を積極的に行う。
② 学科FDとして学会発表を行った教員による「研究成果発表会」を年１回実施し、研究内容について議論し、研究能を向上させる。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行うとともに、今後の展開を検討する。
④ 科研費の獲得を目指す。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 国内外の学会での演題発表48件にのぼり、うち3件は海外の学会での発表であった。論文数は16本で昨年度よりも減少した。
② 学科FDとして学会発表を行った教員による「研究成果発表会」を１回実施し、研究内容について議論した。
③ 学生の会話能力に係る教育について研究を進めた。今後の展開の検討までは至らなかった、④ 3名の教員が科研費を獲得した。
２．点検・評価（Check）① 学会発表、論文数はさらに増加させられると考える。
② 学会発表を行った教員による「研究成果発表会」での、研究内容について議論、知見の共有は有用であった。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究は先に進んでいる。しかし今後の展開の検討は不十分であった。
④ 複数の教員が科研費を獲得できた点は評価されるべきと考える。
研 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
究 ① 学術論文の執筆・投稿を念頭に、学部生・大学院生・卒業生との共同研究も含め、国内外の学会での演題発表を積極的に行う。論文数も増加させる必要がある。
② 学科FDとして学会発表を行った教員による「研究成果発表会」を継続し、研究内容について議論し、研究能力を向上させる。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行うとともに、今後の展開を検討する。
④ 外部競争資金を獲得する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）-112-

① 学術論文の執筆・投稿を念頭に、学部生・大学院生・卒業生との共同研究も含め、国内外の学会での演題発表をさらに積極的に行うよう共通認識を持つ。学術誌への掲載論文数を増加させる。
② 学科FDとして学会発表を行った教員による「研究成果発表会」を継続し、研究内容について議論し、研究能力をさらに向上させる。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行うとともに、学生の会話能力を向上させるための指導教材作成を目的に、新たに研究費（特別研究や科研費）の獲得を目指す。
④ 外部競争資金の獲得をさらに目指す。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 引き続き、すべての教員が科内の役割を積極的に果たす。
② 1回/週の学科会議をさらに有意義なものとする。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックとの連携をさらに良好なものとする。
管理 ④ 事務局との連携を強化する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意し、それぞれが科内役割を積極的に果たせるようにする。
② 1回/週の学科会議にてすべての教員が積極的に発言し、十分な議論を行う。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックとの隔月の合同勉強会だけでなく、日常的に密な連携をもてるようにする。
④ 事務局と会議の場だけでなく、必要に応じて情報交換、意見交換を行う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意した。それぞれが科内役割を積極的に果たした。
② 1回/週の学科会議にてすべての教員が積極的に発言し、十分な議論を行う。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックとの隔月の合同勉強会だけでなく、日常的に密な連携をもてるようにする。
④ 事務局と会議の場だけでなく、必要に応じて情報交換、意見交換を行う。
２．点検・評価（Check）① 一部教員への負担が大きくなってしまった。
② 1回/週の学科会議にてすべての教員が積極的に発言し、十分な議論を行った。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックとの隔月の合同勉強会は実施できたが、日常的な連携は不十分と考える。
管理 ④ 事務局との情報交換、意見交換にはまだ改善の余地があると考える。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意する。引き続き、すべての教員が科内の役割を積極的に果たす。
② 1回/週の学科会議をさらに有意義なものとする。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックとの連携をさらに良好なものとする。
④ 事務局との連携を強化する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意し、それぞれが科内役割を積極的に果たせるようにする。
② 1回/週の学科会議にてすべての教員が積極的に発言し、十分な議論を行う。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックとの隔月の合同勉強会だけでなく、日常的に密な連携をもてるようにする。
④ 事務局と会議の場だけでなく、必要に応じて情報交換、意見交換を行う。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 学術団体、職能団体の理事や代議員等の役職を果たす。
② これまでの活動に加え、さいたま岩槻キャンパスの近隣地域における高齢者、障害者の活動を支援する取り組みへの協力を増やす。
③ 地域の障害者支援活動への協力を推進する。
社
会 ④ 地域の学習障害のある児童への対応を推進する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たす。
② 地域で開催されている健康教室、さいたま市と共催の市民講座等に協力する。
③ 様々な機会をとらえて複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力する。
④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施、1回/年は症例検討会を行う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員等の役職を務めた。
② 複数教員が自治体の教育活動において専門性を発揮した貢献を行った。
③ 複数の教員が地域の障害者支援に協力した。
④ 地域の言語聴覚士と連携し学習障害児への対応を行った。
２．点検・評価（Check）① 学術団体、職能団体の理事や代議員等、運営に係る役職が13件あった。
② 埼玉県、東京都の自治体において複数教員が特別支援学校、ことばの教室、児童発達支援センター等で専門性を発揮した貢献を実施した。。これまでの活動に加え、さいたま岩槻キャンパスの近隣地域における高齢者、障害者の活動を支援する取り組みへの協力を増やせた。
③ さいたま市、岩槻区、東京都、東京都足立区、港区において複数の教員が地域の障害者支援に関する活動を実施した。
社 ④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施した。例年行っている症例検討はコロナ禍のため実施できなかった。
会
-113-

会
貢
３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 学術団体、職能団体の理事や代議員等の役職を果たした。
② さらに地域への貢献活動に力を入れる。
③ 地域の障害者支援活動に協力を実施した。
④ 地域の学習障害のある児童への対応については現状維持にとどまった。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たす。
② これまでの活動で必要なものは継続、新規の活動にも積極的に協力していく。
③ 様々な機会をとらえて複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力する。
④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施、1回/年は症例検討会を行う。

-114-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

看護学部

記入者氏名（役職）

糸井 志津乃（学部長）

2021年度（令和3年度）(1)特筆すべき事項
2021年度もCovid-19蔓延下であり、教育・研究・管理ともにさまざまな創意工夫が求められ、各教員および事務局との連携によって、大学方針及び中期計画と学部計画に乖離なく、教育目標をおおむね達成した。
１） 教育①2017年度申請のカリキュラムと2018年度申請のコアカリキュラムによる新旧カリキュラム並走の運営を混乱なく実施した。併せて2022年度施行される
指定規則改正に伴うカリキュラム申請を行い、無事に文科省から承認を得た。
②講義・演習・実習は、Covid-19の影響を受け、ほぼハイブリッドで実施した。3年次生の実習は、実習施設での実習受け入れ条件および方法での制約が多かったが、学生1名に対して実習全体時間の6～7割を臨地にて行うことができた。1・2年次生の実習は、臨地での経験がかなわなかったが、実習目
標を到達させるために、学内および遠隔実習での創意工夫を凝らし、シミュレーションモデル人形、電子書籍、DVD等をフル活用しながら実施した。また、教員の教育力育成に向け、FD研修でICTを活用について2年目となる成果を発表し合い、新たな教育方法の確立に向けた意見交換が行えた。
③中途退学者及び障がい支援については、学生の状況に合わせた教育を行うために、担任および実習担当教員、各関連委員会、学生課との連携のもと実施した。しかし、学生によって、遠隔または対面授業の適応に困難がある者も存在し、さらなる学生対応の対策が課題である。
④実績のある高校の指定校指定や推薦枠を増加させたことで、一定の受験者や入学予定者の確保が行えた。
⑤学生の就職支援、キャリア形成支援の目的とする「卒業生と語る会」「就職説明会」をオンラインでの開催とし、学生に好評を得た。
⑥第111回看護師国家試験合格率(新卒）は93.5%、第108回保健師国家試験合格率（新卒）は100%、就職率(国家試験合格者）は100%であった。
２）研究①学会のほとんどがWeb開催となり、前年度より学会への参加者が増加した。しかし、感染拡大の状況下では、介入計画や新規計画は困難であった。
②中山醫學大学への教員派遣は、Covid-19の影響を受け今年度も中止となったが関係性維持のためメールで両校の情報交換を行なった。
３）管理運営①教員間の情報共有を図る方略として、Googleドライブの有効活用を図り、迅速に対応可能にした。
②すべての委員会・領域の活動計画・報告を冊子にまとめ配布することで、所属以外の業務内容を各教員が知る機会となり、次年度課題の明確化につながった。
③実習担当教育確保の欠員もあり、教育の質の維持に苦戦した。全国的に看護系大学が教員確保に課題を抱えており、教員確保は今後も課題である。
④自己点検評価をもとに学科長面接を年１回実施しているがCovid-19の影響によりセメスター毎の面接時間が確保できなかった。
４）社会貢献Covid-19の影響もあり、様々なイベントの中止や、実習施設の講師派遣の要請の減少に伴い、活動全体が減少した。

（２）今後の課題
１）現行カリキュラムと改正カリキュラムの円滑な運用。
２）学生のカリキュラム理解と活用に向けたカリキュラムマップとナンバリングの周知と説明。
３）Covid-19の影響下においても、学生の主体的な学習計画が実践できるための支援（実習室使用方法のマニュアル化等）。
４）学生の学習意欲を維持・向上するための教育内容・方法の検討と実践。
５）中途退学予防による、学習困難状況の早期把握・支援の実施。
６）学生確保対策の検討と実施（入試方法の変更、オープンキャンパス開催方法など）。
７）低学年からの国家試験を意識した学習支援と合格率の維持・向上。
８）実習担当教員の確保及び教育の質の維持・向上。
９）教員の研究日取得にむけた業務・環境調整。
10）国際交流再開（中山醫学大学交換留学）に向けた準備。

-115-

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

看護学科

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

入 学 定 員105 名

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数退 学 者 数

博士内数

420 名

教

授

9 名

0 名

5 名

1年

105 名

准 教授

8 名

0 名

5 名

2年

103 名

専任講師

10 名

0 名

2 名

3年

120 名

4年

110 名

収 容 定 員

学 生 数

特任内数

専任教員数
（5/1現在）

助

教

計

9 名

0 名

1 名

36 名

0 名

13 名

0 名

0 名

計

438 名

手

0 名

1年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

2年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

33 名

3年

0 名

4年

0 名

計
(年度末集計)

春学期

50 コマ

秋学期

52 コマ

0 名

通年/その他

16 コマ

4 名

春学期

71.5 コマ

8 名(年度末集計)助

授業科目数

開講総コマ数秋学期

74 コマ

23.5 コマ
内非常勤
担当

24 コマ

就

職

3 名

通年/その他

16 コマ

14 コマ

進 路 状 況

進

学

98 名

学会誌

6 件

8 件

(年度末集計)

その他

6 名

紀 要

15 件

107 名

計
科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

論

数※刊行日基準

12 件

その他

8 件

8,190 千円

書籍等出版物

4 件

3 件

1,503 千円

学会発表件数 (年度末集計)

26 件

件数

6

文

(年度末集計)具体

例

・浜松市内地域がん診療連携拠点病院医療従事者向け講習（講師）・慶応義塾大学セミナー（講師）・日本化粧品技術者会講習会（講師）・東京都看護協会研修（講師）
件 ・静岡がんセンター認定看護師教育課程緩和ケア分野（講師）・高知大学病院Webセミナー（講師）・さいたま市地域密着型サービス運営委員会委員長
・名古屋市立大学病院緩和ケア講演会（講師）
地域連携（自治体・団体）

2件

・日本ニューロサイエンス看護学会 理事
・日本脳神経看護研究学会 副理事長（関東地方部会長兼務）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

2

5

件

・日本赤十字看護学会 編集委員
・日本高齢者虐待防止学会 広報委員
・メディカ出版編集委員
件 ・高校への出張講義（遠隔講義）
・NPO法人キャンサーネットジャパン 外部評価委員

-116-

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

看護学部看護学科

記入者氏名（役職）武田 保江（学科長）

2021年度（令和3年度）

2020年度 自己点検評価（

課題と2021年度の改善目標（Action）① 将来構想委員会を定期的に開催し、具体的な指定規則の改正に向けた検討を開始する。
② 学生の理解状況を定期的及び学生の学修状況にあわせて、面接時に確認していく。
③ 契約した看護技術の動画は全学年使用した。Covid-19の影響を受ける期間は、契約を継続し、授業で活用する。
④ 実習施設での実習期間の短縮および実習方法の変更の影響が継続されるため、前年度の方略を精選し教育効果の高い運営を図る。
⑤ 教員のICTリテラシーの向上、授業設計や新たな教育のあり方を検討するための機会としてのFD研修を継続する。
⑥ DVD通信講座の成績は、受講前より受講後は上昇しており、フォローアップ研修も事後のアンケートではどの項目も95%と高い評価となった。
⑦ 前年度見直した評価表を継続して使用する。
教 ⑧ 推薦入試の指定校数・枠の増加を図る。
育 ⑨ 引き続き、「卒業生と語る会」「就職説明会」の開催を継続し、学生課との情報共有を図りながら学生指導を行う。
学 ⑩ 学習環境が整わない学生に対して、感染対策を行いながら自習教室を確保した。対面での講義が減少し、心理面でのフォローが増加した。不合格者
は再試科目が多く、GPA2.0未満であった。日頃の学習指導を含めて早期対策の時期や方法を検討する。
生）

指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 指定規則改正にあわせた授業概要、実習内容の見直し、実習施設の開拓を行う。
含む ② 担任面接を学生の出欠席等の履修状況に合わせて行い、定期的には、4月および9月に実施する。
③ 対面授業での増加に伴い、ハイブリッド型の授業での活用方法についてFD研修にて共有化を図り各専門領域で参考にできる環境を設定する。
④ 外部の研修（医学書院のコンテンツ、Web学会の参加）の推奨を行い、各看護学領域の専門教育を維持するための機会を設定する。
⑤ FD研修会「コロナ禍における看護教育実践-看護実践力の育成に繋げる教育を目指す2年目の取り組み」というテーマで8月に予定する。
⑥ 入学種別の学生の傾向を分析し、入学前教育の改善課題を見出す。
⑦ 指定規則改正にともない評価表の変更の必要性の有無を確認する。
⑧ 入試種別の受験数、歩留率から指定校数の検討を開始する。
⑨ 8月に「卒業生と語る会」3月に「就職説明会」を開催し、コロナ禍の中においても遠隔での対応が行えるように企画・運営を図る。
⑩ 各ゼミにおける心理面でのフォローの強化を図る。また、科目の履修状況とGPA、模試結果との関係を確認し、ステップアップ対策教室などの時期を早め、ゼミ担任との連携を強化する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 指定規則改正の主旨に則り、変更承認スケジュールに沿って、授業概要・内容等を見直した。予定通り申請書類を提出し受理された。
② 1〜3年生は担任による個別面談を春・秋学期に実施し、担任連絡会で情報共有した。4年生はゼミ担任が国試対策を含め随時面接・指導した。
③ 契約継続の「ナーシング・スキル」「e-ナーストレーナー」は全学年で使用した。Covid-19の影響下では遠隔授業や学内演習時の活用度は高かった。
④ Covid-19感染拡大により、実習時間の短縮や学内実習への切り替えを余儀なくされたが、前年度の経験を活かし調整を行い滞りなく実施できた。
⑤ 学科FD研修会を8月6日「コロナ禍における看護教育実践−看護実践力の育成に繋げる教育を目指す2年目の取り組み」をテーマにZoomで実施した。
⑥ 高大連携教育の趣旨と効率性の観点からDVD通信2講座とフォローアップ研修に変更し、受講率や成績の変化、満足度などを評価した。
⑦ 2020年度改定のアドミッション・ポリシーについて本学学力３要素に紐付けた評価表を作成し、2022年度総合型選抜入試実施要項に反映する。
⑧ 推薦入試の指定校数・枠の増加を図るため、入試委員会で試験種別の受験数、歩留率から指定校数等を検討した。
⑨ 学生・就職委員会を中心に企画し、8/2〜27日までオンライン「卒業生と語る会」、3/4に「就職説明会」を開催し15施設の参加があった。
⑩ 模試結果から特別対策支援グループとしてステップアップ対策教室を編成し4期に渡り支援した。自主学習グループのGoogleクラスルームを開設した。
２．点検・評価（Check）① 指定規則改正、2017年コアカリ、2020年学科３Pを前提としたカリキュラム編成方針を明確にして申請した結果承認された。今後分野別評価に向け準備する。
② 遠隔授業が長期間に及びパソコン画面上から学生の反応や様子が把握しにくかった。担任は心理面で不安を抱える学生を頻回にフォローした。
③ 学科FD研修会で各領域の取り組みを紹介したことは授業の振り返りの機会となり、今後の授業構築の参考になるとの答えが約９割であった。
④ 外部の研修（医学書院のコンテンツ、Web学会の参加）の推奨の結果、各教員は専門教育を維持するために自主的に参加していた。
⑤ 研修後アンケートではテーマや内容、開催時期等は９割が高評価であった。老年看護学の発表は大学HPで紹介された。欠席者はビデオ視聴した。
⑥ 2021年度までの過去3年間はDVD研修受講率や成績共に向上した。フォローアップ研修はCovid-19の影響で遠隔にしたが参加率、満足度は高かった。
⑦ 2022度総合型選抜入試から新たなAPに紐付いた評価表が導入され、エントリーシート・課題レポート・面接において使用開始となった。
教
育 ⑧ 2021年度入学者前期GPA取得得点平均は指定校が最も高く、次いで総合型選抜の順であった為、前期入試の募集枠増を検討した。
⑨ 実施要項の事前説明会（Zoom）を実施し教員への周知は十分に図れた。当日、先方のネットに一部不具合を生じたがほぼ支障なく実施できた。
学 ⑩ 第111回看護師国家試験合格率(新卒）は93.5%、第108回保健師国家試験合格率（新卒）は100%、就職率(国家試験合格者）は100%であった。
生
３．課題と次年度の改善目標（Action）
指
導 ① ２つのカリキュラムが併走するため教務課と連携しながらカリキュラム運用を確実に行う。カリキュラムマップとナンバリングの周知と定着を図る。
含 ② 2年間に及ぶCovid-19の影響で学生は対人関係やコミュニケーションに課題を抱えている可能性がある。担任は面談を通して早期に対応する。
む ③ ハイブリット型授業は対面授業を中継し配信するため人員と設備が必要になる。授業への導入については人員・機材とも検討課題である。
④ 外部の研修（医学書院のコンテンツ、Web学会の参加）案内を学科教員に周知し、領域責任者に教員が参加しやすいように業務調整を依頼する。
⑤ 教員の入れ替わりが多く、学生の教育・指導に継続性を持たせることが課題である。学科FDでこれに関連する適切なテーマを選定し有効活用する。
⑥ 2023年度の入試の変更に伴い、入学前教育の方法と内容を再検討する必要がある。
-117）

⑦ 学科入試委員会において、2022年度の入試における評価表の運用状況を確認し、改善の必要性の有無を検討する。
⑧ 2023年度選抜指定校新規校・増枠校数（案）の主旨を理解し、応募者数と受験者数の分析を行う。各入試毎のGPAや国試結果等分析する。
⑨ 卒業生の大学への帰属意識に働きかけ後輩育成のために「卒業生と語る会」を8月、実習病院との関係性維持に向け「就職説明会」を3月に行う。
⑩ 看護師・保健師国家試験合格１００％を目標に、低学年からの国試対策に取り組む。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学生のカリキュラム理解に向けてオリエンテーション、クラス会や担任面談を通してカリキュラム理解の必要性と活用を説明する。
② 学生・就職委員会を中心に担任・ゼミ担任の個別指導のあり方を学科全体で見直す機会を設け、指導に個人差が生じないようある程度共通の視点を見出す。
③ 4月から全面的に対面授業となるが、感染症再燃を視野に入れてハイブリット型授業を進める必要がある。意見聴取し実施上の課題と具体策を検討する。
④ 学科会議で外部の研修（医学書院のコンテンツ、Web学会の参加）受講等を呼びかけ、案内はその都度周知し、領域責任者には業務調整を依頼する。
⑤ 学科FDの参加率を100%にする。各教員の教育・指導経験を踏まえながら、ある程度統一した視点で学生指導ができることを目指しFD研修を企画する。
⑥ 2023年入学前教育の調査結果（受講者数・受講状況・成績・授業アンケート等）を踏まえ、学科入試委員会で結果分析と課題抽出を行う。
⑦ 大学入試委員会より総合型選抜入試実施要項において、エントリーシートと面接評価表の記入方法の提案（○×記載）に対し学科内で結論をだす。
⑧ 2023年度選抜指定校新規校・増枠校数は看護学科は地域限定指定校枠26、一般指定校枠12増の予定であり、年内の入学者確保に向けて業務遂行する。
⑨ 8月2日に対面とオンラインによる「卒業生と語る会」を企画し、病院看護部に派遣依頼する。
⑩ 学科全体で学生指導に取り組むために、学科FD研修会を、テーマ「育てて送り出す”をキャリア・国試支援から可視化する」とし8月1日に実施する。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① Web開催の学会参加や、他大学の研究依頼への参加を積極的に推進する。
② 研究日の獲得や他大学との共同研究を推奨する。
研 ③ 感染状況が改善した際には、交流を再開し、学際的研究の可能性を追求できる機会を整える。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学に郵送される他大学からの研究依頼を積極的に受け、教員への案内を行うことで研究方法等の学びの場を設定する。
② 研究日が取れない場合には、学生の長期休暇を利用して、計画するよう推奨し、共同研究等も可能な環境を設定する。
③ 定期的に国際交流委員会を通じて連絡をとり、関係維持を図る。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学会開催ポスターを共同研究室掲示板に貼り、Web研修案内は学科一斉メールで周知した。他大学の研究依頼は関連領域に配布し協力を得た。
② 各教授は教員の研究日取得状況を把握し研究を推奨した。結果、論文数41件（国内外）、書籍4件、学会発表26件であった。
③ 世界的なCovid-19の感染拡大により、中山醫学大学との交換留学は中止したが、メールを通じて情報交換を行った。
２．点検・評価（Check）① Covid-19の影響により、殆どの学会や研修会はオンライン開催であった。移動の必要がないため比較的参加が容易であった。
② 教員の欠員のある領域では研究日取得が難しい状況もあった。
研 ③ 中山醫学大学と年２〜３回のメールを通じて両校の情報交換を行い、関係維持が図れた。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① Covid-19感染症拡大を期にWeb開催の学会が増えたことで、教員の参加が容易なため、今後も積極的参加を推奨する。
② 実習期間中は学生指導のため研究日取得が難しいため、学生の長期休暇を利用して計画するよう推奨する。
③ 中山医学大学から2023年夏に本学派遣を希望しており、本学からは2024年3月頃派遣するための準備を進める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新任教員に対して専門領域の学会所属を促し、年次大会等への積極的な参加を推奨する。
② 教員には学科会議で研究日を計画的に取得することを促し、領域責任者や委員会委員長には取得可能な環境の調整を依頼する。
③ 国際交流員会を中心に交換留学再開に向けて両校でビデオレターを作成し、大学の留学に関する方針に従い受け入れ準備を進める。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 対面での演習や、国家試験対策のための自習室確保にあたって、各委員会との情報共有化を図る。
② 新任教員に対して4月にオリエンテーションを行い、早期に勤務体制が整えられるための支援を図る。
③ 学生自身が蔓延防止対応が行えるように教室管理方法について教育環境を整える。
管
理 ④ 在宅ワークも活用し、効率よく業務が遂行できるための環境を整える。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科会議及び学科の教授運営会議等の際に議題に載せ、各委員会への情報共有化を図る。
② 新任教員に対して、各自が勤務体制を整えるのに困難な時期(4月ごろ）に適宜声掛けを行い、支援の必要性を確認する。
③ 各看護学領域で使用する実習室の使用方法について、使用前後に教員からの説明および学生自身が消毒等を行える環境を整える。
④ 各看護学領域の責任者を通して、各教員の勤務状況の調整を図る。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① Covid-19感染拡大状況であったが、国試対策用の教室を委員会が一覧表にまとめ、教務課に提出して確保した。
② 各看護学領域の責任者にも新任教員の指導体制を整えるよう依頼したことで、教育・健康上とくに問題は起きなかった。
③ Covid-19感染拡大後、学生は殆ど登校することはなかったが、学生通信やGoogleクラスルームから登校時の諸注意や家庭内の感染対策を周知した。
④ 在宅ワークの活用、学科会議時間の短縮化に向け事前資料配布、委員会業務のタスク管理表作成、活動報告を小冊子で配布するなど取り組んだ。
２．点検・評価（Check）-118-

① 国試直前まで学内自習を希望する学生に対し、国試対策委員が中心になり感染予防対策に努めたことでクラスター等は発生しなかった。
② 年度末に学科長の個別面談を実施し、個人の業績評価を年1度実施しているが、Covid-19の影響でセメスター毎の面談は行えなかった。
管 ③ 登校の機会は少なかったが感染症対策マニュアルに沿った感染対策を徹底しクラスター発生はなかった。感染者情報は学部教員間で共有できた。
理 ④ 2021年度取り組みを継続して教員の業務が効率よく実施できるよう調整を図る。
運
３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① Covid-19感染症をはじめとする各種感染症に対し、感染状況に応じた対策を講じることができるよう学内関係部署との連携協力を図る。
② 学科長面接を設けることにより教員自身が業績等を確認し目標達成に向けた計画の修正や学科としての教育・研究環境等の振り返りの機会とする。
③ 4月からほぼ全面的に対面授業が再開されることが決定し感染対策マニュアルに沿って感染対策を講じ学修環境の整備に努める。
④ 授業準備や担任・委員会業務の観点から、各教員の勤務状態や業務量を把握し、業務のバランスを図れるようにする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 4月からの対面授業再開に対して学内施設の感染対策状況の確認を行い、必要に応じて庶務課に報告し環境整備に努める。
② セメスター毎（7月下旬・12月頃）に個別面談を実施し、個人目標の達成度や課題を聞き取り、必要時早期に対処する。
③ 実習室に保管しているシミュレーターの保守点検含め使用マニュアル、実習室使用のマニュアル化を検討し実習室管理体制を整える。
④ 各委員会の年間業務のタスク表に基づき計画的に遂行する。学科会議の書式を考案し（審議プロセスを明確に記録）会議録作成の時間短縮を図る。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
社
会 ① 相次ぐ学会中止等もあり、活動全体が減少した。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 要請のある教員には、積極的に活動が行えるよう支援する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 多くの学会はオンライン学会に切り替えるなか、教員の学会発表は26件であった。高校の出張講義はZoomによる遠隔講義を５回実施した。
２．点検・評価（Check）① Covid-19感染状況下、地域連携（企業・団体）6件、地域連携（自治体）2件、所属学会（役員）2件、その他社会貢献事業5件であった。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 2022年度は２つの地域連携事業が採択され計画に沿って実施する。年間４〜５回は対面出張講義等を実施する。

４．改善に向けての具体的な計画(plan)① 外部組織や他大学からの事業の依頼に対し、教員の希望と適性を見極め可能な限り参加できるよう環境調整を図る。

-119-

-120-

付 属 施 設-121-

-122-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価地域連携・研究推進センター

関連委員会・センター

地域連携・研究推進センター運営委員会（17名）、センター員会議（20名）、定例会議（地域連携班）
（11名）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）今野 裕之（センター長）、仲本 なつ恵 (分室長）

会議概要（実績回数）

地域連携・研究推進センター運営委員会（1回）、センター員会議（2回）、定例会議（地域連携班）（0回）

添付エビデンス

地域連携・研究推進センター運営委員会資料、議事録※人員数は５月１日現在

項
目

専任

非常勤・パート

センター員数（新宿）（5月1日現在）

150

分室員数（岩槻）(5月1日現在）

50
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 滞りなく研究紀要を発行する。
② 各方針に沿ってリポジトリを運用し、研究成果の公開活動を活性化する。国立情報学研究所による2021年度のリポジトリシステム改修に適切に対応する。
研
究③ 剽窃チェックツール（iThenticate）の利用実績を伸ばす。
推
改善に向けての具体的な計画（Plan）
進① 研究紀要編集委員長会議にてスケジュール等の周知を図る。
② 適切にリポジトリを管理・運用し、システム改修に適宜対応する。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント発行の対象を全研究者とし、研究目的での利用を促進する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 研究紀要編集委員長会議を実施。研究紀要6誌を発行した。
② 目白大学リポジトリを運用し、研究紀要等の研究成果をインターネット上に公開した。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント発行の対象を全研究者とし、研究目的での利用を促進した。
２．点検・評価（Check）① 編集委員長会議（2021 年5 月28 日配信、メール審議形式）で決定したスケジュールに基づき、年度内に全紀要を発行することができた。
② 目白大学リポジトリで、88点のアイテムを公開。本学の研究成果を広く発表する機会となった。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント登録の申し込みは、2021年度中に23件あり、希望者全員にアカウントを発行した。
研 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
究① 滞りなく研究紀要を発行する。
推② 「目白大学・目白大学短期大学部 オープンアクセス方針」及び「目白大学・目白大学短期大学部 リポジトリ運用方針」に沿ってリポジトリ
進を運用し、研究成果の公開活動を活性化する。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）の利用実績を伸ばす。
④ 本センターの研究推進事業の目的と方針を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究紀要編集委員長会議にてスケジュール等の周知を図る。
② 適切にリポジトリを管理・運用し、システム改修に適宜対応する。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント発行の対象を全研究者とし、研究目的での利用を促進する。
④ 研究推進事業を見直すための体制をつくる。
項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
地① 2021年度においては、継続していく事業と中止をする事業を検討し、効果的に地域連携事業ができるようにスクラップビルドを検討する。
域改善に向けての具体的な計画（Plan）
貢① 効果的な地域連携事業の実施にあたり、地域連携班（11名）で地域連携事業についてコロナが収束しない中でも新規事業を含めどのよ
献うに行っていくか検討する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 2021年度は13件の事業を計画したが、新型コロナウイルスの影響で実施は5件であった。
② 地域連携事業の見直しは2021年度内では実施できなかった。
-123-２．点検・評価（Check）① 実施した5件のうち、規模を縮小しての実施が1件、リモートでの実施が1件であった。2020年度より3件増、2019年度より6件減であった。
② コロナ禍により、地域連携活動が困難であったため、新規事業の実施も出来ず、充分な検討を行う事が不可能であった。

地域
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① コロナ禍により、実施不可能な事業が多いため、実施方法の工夫（リモート実施や予約制など）を行う。
② 地域連携事業の枠組みが不明確であるため、明確な基準を検討する。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① コロナ禍でも実施できる事業は、実施方法の検討及び早期の計画立案に加え、感染対策等を万全にする。
② 地域連携事業の枠組みを見直し、今後の方向性を決める。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）
産① 産学連携について、2021年度以降も産学連携イベントに参加するか検討をする。（知財管理の問題で産学連携事業に難しさがあるため）
学連 改善に向けての具体的な計画（Plan）
携① 産学連携について、イベントの参加の検討に加え、産学連携イベント参加以外での産学連携事業の可能性を探る。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 産学連携イベント「イノベーションジャパン」「彩の国ビジネスアリーナ」について、出展は０件であった。
② 地域連携・研究推進センターの管轄範囲では、企業や自治体との連携は行われなかった。
２．点検・評価（Check）① 産学連携イベントは、学園・大学・個人の権利・知財の問題（学内の対応不可）により、今後の出展は見合わせることとした。
② 企業や自治体と連携について、教員が個別に対応している事業の把握が出来ていない。

産学
連 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
携① 教員が個別に依頼を受けて産学連携を実施している場合が想定され地域連携・研究推進センターで把握しきれていない現状である。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教員が個別に対応している産学連携の状況を確認するため、アンケート調査等を実施し把握する。

項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 活動できなかった13事業については感染対策や活動方法について、検討する必要がある。
①-1 感染対策をした上での定期的な練習会の継続と、パラリンピックを目指す選手と大学との共同について検討する。
①-2 流しそうめん事業は、使用したそうめんキットは返却されるので竹炭にしていくが、その活用先を探す必要がある。
岩 ①-3 アクティブサポートセンター事業は、岩槻区の社会福祉協議会や高齢介護課との連携しながら、高齢者との交流について検討する。
槻 改善に向けての具体的な計画（Plan）
分① これまでの経験・事例を教訓として具体的な感染対策や新たなリモートでの活動方法を導入し、可能な範囲で活動を再開していく。
室①-1 パラリンピック代表者による講演会開催、遠隔授業への協力依頼、車いすテニスの紹介、障害者スポーツについての討論会開催などを班検討する。
①-2 流しそうめん事業は、コロナ収束の見通しが立たないため、今年度行った活動をベースに状況によって学生の参加を検討する。また竹炭の有効活用先として作業所に声をかける。
①-3 アクティブサポートセンター事業は、コロナ禍での自粛生活による運動機能の低下や栄養管理などについて、可能な範囲で取り組みを継続していく。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 2021年度採択された岩槻分室班事業は19件(新規3件含)であった。
・コロナ禍の影響を受け多くの事業が中止となったが、一昨年の経験を活かし6事業は感染対策徹底の上実施した。
・課外活動の再開を認める動きと連動し、事業への学生の参画についても慎重に見極め一部事業で再開した。
・3つの事業が学園祭(オンライン)において活動報告を行った。事業を通じた繋がりから、パラリンピックにおいてメダルを獲得した選手らに対するインタビューを学園祭実行委員会が企画し実施した。

岩槻分

２．点検・評価（Check）① 13事業は活動できなかった。その理由を明らかにするために、感染対策や活動方法について、連携先のニーズなどを聴取し再検討する必要がある。
-124-

分室
班 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 地域連携のありかたについて、その方向性を再検討する時期にある。例えばこれまでの事業連携の関係性を活かし、より地域に根付いた大学の在り方として、地域作業所などに業務を委託することも地域貢献に値すると考える。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 感染対策の徹底や柔軟な活動方法を検討し、可能な範囲で活動を再開していく。
② 2021年度に慎重に再開してきた学生の参画範囲・頻度を、状況を見ながら広げていく。
③ 大学の専門分野や強みを活かした事業の在り方や、岩槻区との連携強化を目指す。

-125-目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

心理カウンセリングセンター

関連委員会・センター

心理カウンセリングセンター運営委員会（16名）、心理カウンセリングセンター所員会（16名）

担当部署

心理学研究科臨床心理学専攻

記載責任者（役職）髙橋 稔 （センター長）

会議概要（実績回数）

インテークカンファレンス（毎週水曜日13：30～ 実績45回)、センター所員会議2回(4/7,8/25)

添付エビデンス

所員会議資料(前年度との対比資料)※人員数は５月１日現在

センター構成員
職

種

専

任

派

遣

6 名
名

名

事務職員

2 名
1 名

そ の 他

名

名

名

計

3 名

6 名

0 名

相 談 員

相談件数
項目

非常勤・パート

４月
284

５月
156

６月

７月

239

311

名

8月
231

９月
278

10月
329

11月
309

12月
292

１月
237

２月
218

３月
269

合計
3153 件自 己 評 価※箇条書きにて記入
１．取組状況（Do）
・緊急事態宣言，まん延防止等措置下において、感染症対策を取った上で，できる限り面接および大学院生実習を継続した。
・7号館耐震補強のため仮設施設での相談活動をおこなった。また，そのための備品やネット状況を整えた。
・相談員の研修会は対面及びオンラインのハイブリット形式で3回実施した。
・COVID-19感染状況下で公開セミナーおよび公開講座の実施を検討した。
２．点検・評価（Check）
・相談面接数は前年度(2337件)比で135%ほどであった。

・COVID‑19感染対策として相談室の換気・消毒を徹底し，来談者の制限を最小限にとどめながら面接を進めることができた。また一部クライエントの希望に応じて，zoomによる非対面相談を継続した。
・大学院生の実習はコロナ感染症の感染拡大を予防しながら実施した。また感染者やその疑いがあった場合にも適切に対応した。実習時間数は確保できた。
・7号館耐震補強のため仮設施設での相談活動となったが，面接や実習は支障なく進められた。
事 ・COVID‑19感染予防を踏まえたハイブリット形式の研修は，特段の支障はなかった。
業
内 ・COVID‑19感染予防のため、公開セミナーおよび公開講座は中止した。
容
３．課題と次年度の改善目標（Action）
・COVID‑19感染拡大の状況によって，次年度も感染拡大対策や面接制限などが再度必要になる。
・公開セミナーおよび公開講座はCOVID‑19感染拡大の状況により開催を検討する。
・相談員の研修会についてもCOVID‑19感染拡大の状況により開催方法を検討する。また内容も実情に応じて再検討する必要がある。
・集団療法の準備を進めてきたが，COVID‑19感染拡大の影響を受け，募集を中断し，相談員や研修相談員間の模擬実施にとどまっている。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）
・引き続き，感染症対策を取った上でなるべく面接および大学院生実習を継続できるようにする。
・COVID‑19の感染状況を見極めながら、公開講座・公開セミナーを計画する。
・相談員の研修会はzoomなどを活用し，遠隔実施を予定する。内容についても，所員の意見を聞きながら内容を再検討する。
・COVID‑19感染状況を見極め，集団療法の募集を開始し，導入を図る。

-126-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価高等教育研究所

関連委員会・センター

高等教育研究所運営委員会（21名）、高等教育研究所（13名）

担当部署

高等教育研究所

記載責任者（役職）今野 裕之（所長）

会議概要（実績回数）

運営委員会（年1回）、所員会議（年6回）

添付エビデンス2※人員数は5月1日現在

構成員
専任研究員

1

名

兼任研究員

11

名

助

1

名

手
開催時期
2 月

公開講座等開催

テーマ・内容等

項目

250 名

月

日

名

月

日

名

刊行時期
機 関 紙 等

受講者数

「地球規模で進む課題と人間社会：SDGsとこれからの教育」（甲木浩太郎・在スリランカ日本国大使
9 日 館公使）

テーマ・内容等

3 月

25 日 「目白大学高等教育研究」第28号の刊行

3 月

25 日 所報「人と教育」第16号（特集 フィールド教育）の刊行
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 目白大学高等教育研究における投稿論文の質を向上させる。
② 所報については、引き続き時宜に則したテーマ設定による刊行を実施する。
③ 例年通り全学ＦＤ研修への支援及び公開講座の適切な実施を行う。
④ アクティブ・ラーニング研究プロジェクトをまとめる。
⑤ 引き続きアセスメントポリシーに基づくアセスメントを実施する。その際昨年度よりも回答率を高める。
⑥ 授業評価アンケートに関する集計分析を行い適切に公開する。
⑦ ＩＲデータをまとめたデータ集を作成する。
⑧ 入試に関するＩＲデータ分析に関しては、入試種別以外の分析を行い、APに沿った入試を実施する基礎とする。
事
業 ⑨ とんがりプロジェクトの一環として高校生向け教科書シリーズの編纂を開始する（初版刊行時のみ編集を担当）。
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 目白大学高等教育研究については申込時の論文概要を参考に、倫理的配慮等注意すべきポイントを指摘し投稿時の質向上を図る。
② 所報「人と教育」については目白大学が現在注力している事項に則したテーマ設定を行う。
③ 全学FD研修への適切な支援および企画運営を実施する。
④ アクティブ・ラーニング研究プロジェクトの成果をまとめた冊子を作成する。
⑤ アセスメントポリシーに基づき学修成果アセスメントを実施する。回答率を高めるため学内受検機会を設ける。
⑥ 2020年度の授業評価アンケート報告書を作成・公開する。2021年度の授業評価アンケート結果をFD研修に活用する。
⑦ ＩＲデータをまとめたデータ集を作成する。
⑧ 入学センターと連携し、入試に関するより精緻な分析を行う。
⑨ 「高校生のための大学テキスト vol.1 高校生のための作業療法学」を発行する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【目白大学高等教育研究】申込時に倫理的配慮やオーサーシップ等に懸念が認められた場合は著者にその旨を指摘し、論文の質の向上を図った。
② 【所報「人と教育」】大学ブランディング事業に関連した「フィールド教育」をテーマとして設定しフィールド教育実践についての特集記事を掲載した。
③ 【全学FD研修・公開講座】9月FDでは「授業評価アンケートに基づく研修」等を実施、2月FDでは公開講座および研修としてSDGsを取り上げて企
画・実施した。
④ 【アクティブラーニング研究プロジェクト】プロジェクトの成果として「目白大学 授業力向上のためのハンドブック vol.2」を刊行した。
⑤ 【学修成果アセスメント】従来のアセスメントに加え、「3年生英語アセスメント」「2年生日本語アセスメント」「卒後3年目学生アンケート」「進路先企業担当者アンケート」を実施した。
⑥ 【授業評価アンケート】報告書を作成・公開した。9月FD研修で授業評価アンケートに基づく研修を実施した。
⑦ 【IRデータブック】IRデータブックを作成し、2022年度に学内共有を図ることにした。「データから見る目白大学生」のポスターを作製した。
⑧ 【入試分析】入学センター内作業部会として各種分析を行うとともに、学部学科のFD研修に対する分析結果の提供を行った。

⑨ 【高校生のための大学テキスト】vol.1「高校生のための作業療法学」を発行した。
２．点検・評価（Check）① 【目白大学高等教育研究】予定通り刊行された。論文の数・質ともに適切であった。
② 【所報「人と教育」】計画通り目白大学が注力しているテーマ（フィールド教育）を特集して刊行した。
-127-

③ 【全学FD研修・公開講座】計画通り9月FDでは企画実施支援を、2月FDでは公開講座の主催とFD研修の企画実施支援を実施できた。
④ 【アクティブラーニング研究プロジェクト】計画通り研究成果をまとめた冊子を刊行した。
⑤ 【学修成果アセスメント】新規アセスメント4種類（うち2種類は就職支援部と協働）を新たに実施し、情報公開等も適切に行った。
⑥ 【授業評価アンケート】例年通り授業評価アンケートに基づく研修を実施した。
⑦ 【IRデータブック】IRデータブックを作成したが、公開・共有までは実施できなかった。
⑧ 【入試分析】計画通り実施したが、入試以外のデータとの連携という点で課題が残った。
⑨ 【高校生のための大学テキスト】計画通り刊行し入試広報等に活用した。

事業内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【目白大学高等教育研究】大学教員数に比して投稿／掲載数が必ずしも多くないことから、投稿者が増えるような施策を実施する。
② 【所報「人と教育」】リポジトリが充実し紙媒体での所報の必要性が低下していることから、これまでの送付先の見直し作業を行う。
③ 【全学FD研修・公開講座】例年同様の研修を行うとともに、ＴＡ・ＳＡへの研修が組織的に実施されていないことから、TA・SA向けの研修教材を開発する。
④ 【学修成果アセスメント】アセスメント方法について定期的な見直しをする必要があることから、今年度は英語標準テストについて見直しを検討する。
⑤ 【学修成果アセスメント】進路先担当者アンケートが一般企業に限定されていたことから、教育・福祉・医療分野の進路先担当者アンケートを実施する。
⑥ 【IR分析】各種アセスメントのデータを結合した分析がまだ十分に行われていないことから、今年度はIR分析の一層の深化を図る。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【目白大学高等教育研究】次年度に向けて、投稿を促すための「案内文」「わかりやすい投稿規定・執筆要領」を作成する。
② 【所報「人と教育」】送付先を見直すために、送付希望調査を実施し、印刷部数に反映させる。
③ 【全学FD研修・公開講座】9月FDでは授業改善、2月FDでは中退予防の研修を実施する。TA・SA向けの研修教材を開発し、該当者に配布する。
④ 【学修成果アセスメント】英語の外部標準テストの見直しを行ったうえで、継続・変更を行う。
⑤ 【学修成果アセスメント】教育・福祉・医療分野の進路先担当者アンケートを実施し、報告書を公開する。
⑥ 【IR分析】入試ー外部標準テスト－各種アンケートを関係づけた分析を実施し報告としてまとめ、学内で共有し研修等に活用する。

-128-

各種委員会・センター-129-

-130-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

研究支援

担当委員会・センター（構成員数）

項目

担当部署

教務部研究支援課

記載責任者（役職）今野裕之 副学長、小松由美 副学長

会議概要（実績回数）

特別研究費審査委員会（3回）、研究倫理審査運営委員会（1回）、人文社会科学系研究倫理審査委員会（5回）、医学系研究倫理審査委員会（5回）

添付エビデンス「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の運営・管理及び研究不正防止に関する規則」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の取扱いに関する規程」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究不正に係る調査等に関する規程」、令和３年度履行状況調査の調査結果（文部科学省）、2021年度_特別研究費_採択一覧、2022年度科研費の申請状況について、2021年度 研究倫理審査運営委員会 議事概
要、2021年度＿公的研究費不正防止対策実施報告、2021年度 科学研究費助成事業の執行説明会開催通知2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 文部科学大臣決定の『研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン（実施基準）』が2021年2月に改正され、2021年度が「不正防止対策
強化年度」と位置付けられた。これを受け、本学の公的研究費の管理・監査体制を点検し、必要に応じて関連規程・ルールの改正をする等、適正な体制整備を行う。
② 文部科学省が実施する『「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン(実施基準)」に基づく履行状況調査』において2021年度調査対象として、本学が選出されたため、当該調査に対応する。
③ 特別研究費の効果を検討し、助成条件等の見直しをはかる。
④ 2021年度より科研費の申請時期が例年より早まるため、研究者への周知徹底をはかる。
⑤ 科研費の申請件数、採択率の向上を目指す。
⑥ 研究倫理審査におけるインターネットでの情報公開に対応する。

事業
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 『研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン（実施基準）』の改正事項を整理し、本学の現状から整備が必要な規程やルールを抽出。
規程の改正や運用面の変更等、適切に対応する。
② 履行状況調査においては、本学監査室とも連携の上、正確な情報及び関連資料を文科省に報告し、適切に対応する。
③ 特別研究費（科学研究費助成事業申請のための学内助成）の効果を分析の上、外部研究資金獲得の向上に繋がるよう助成条件等を見直す。
④ 科研費の申請時期の変更について、教授会で案内する等、全教員への周知徹底を図る。
⑤ 科研費申請時のアナウンス、申請手続き等を分かりやすく説明し、より多くの研究者が申請できるよう促す。
⑥ 研究倫理審査に関する規程・細則に則し、公開に必要な情報の精査及び公開する場の選定をはじめ、関係各所と調整の上、インターネットで情報を
公開する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 文部科学大臣決定『研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン（実施基準）』（2021年2月改正）に基づき、「目白大学・目白大学短期
大学部における研究活動上の不正行為及び研究費の不正使用の防止等に関する規程」（以下「現行規程」という。）に規定される、研究費の運営・管理の責任体系について、及び内部監査等の研究不正防止機能について、学園全体の観点で再点検した。結果、前述の規程を廃止し、「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の運営・管理及び研究不正防止に関する規則」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の取扱
いに関する規程」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究不正に係る調査等に関する規程」を新たに制定した。
② 『「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン(実施基準)」に基づく履行状況調査』において2021年度調査対象に回答した。2回の追調査を経て、文部科学省からの指示により、「学校法人目白学園事務分掌等規程」を2021年10月1日付で一部改正。研究支援課の所掌業務を明確にした。また、「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の取扱いに関する規程」において、取引き業者に提出を求める誓約書の提出基準を規定した。
③ 科学研究費助成事業申請のための学内助成（特別研究費）の対象要件を見直した。これまでの当該助成の効果を分析した結果、科研費採択率向上の効果が見られた区分（前年度科研費に申請したが不採択で、「科研費審査結果」における順位がＡまたはＢだった者）のみを助成対象と改めた。
④ 第1回特別研究費審査委員会を2021年5月12日（水）に新宿キャンパスで、5月20日（木）にさいたま岩槻キャンパスで開催。第2回特別研究費審査委
員会は、5月19日にキャンパス合同で実施した。第3回は新宿キャンパスのみ9月8日（木）に開催した。
⑤ 科研費の申請時期が１ヶ月前倒しになることについて、学部長等会議及び教授会での周知を徹底した。また、「事前エントリー方式」をとり、早めに科研費申請希望者を募った。
⑥ 新宿キャンパスで人文社会科学系研究倫理審査委員会、さいたま岩槻キャンパスでは医学系研究倫理審査委員会を運営した。また、研究倫理審
査運営委員会を実施し、本学全体で研究倫理に関して審議し、本学の研究倫理審査の実施概要等を報告する体制を整えることができた。学園公式
ウェブサイト及び厚生労働省の運営する研究倫理審査報告システムにおいて、2020年度実施概要を公開した。
⑦ 研究不正防止対策として、コンプライアンス教育・研究倫理教育を第1回全学FD研修会において実施。コンプライアンス教育では、統括管理責任者である副学長が「研究機関における公的研究費の運営・管理のガイドライン（実施基準）」の改正について説明し、研究不正防止の意識向上を図った。
研究倫理教育として、「人文社会科学系研究倫理審査委員会」と「医学系研究倫理審査委員会」の両委員長が申請のポイントについて説明した。また、啓発活動として、研究不正防止を呼び掛けるポスターを作成し、掲示した。
⑧ 本学で初めて科研費を使用する研究者を対象にした「科学研究費助成事業の執行説明会」を、2021年6月23日（水)・24日（木）にオンラインで開催した。
⑨ 学長・副学長が、2021年7月14日（水）実施の経営企画本部会議にて、「2021年度研究不正防止計画」を説明。学園全体で審議の上、策定された。
⑩ 本学を受入研究機関として、日本学術振興会 特別研究員PD制度に申請した。

-131-

⑪ 『「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン(実施基準)」に基づく履行状況調査』において取引業者からの誓約書徴取が指摘されたことを受け、提出基準を規程化する一方で、運用も開始した。本学からの支払い実績が、年間5回以上又は回数に係わらず年間10万円以上ある業者に提出を求めた。

事業
内容

２．点検・評価（Check）① 「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の運営・管理及び研究不正防止に関する規則」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究費の取扱いに関する規程」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究不正に係る調査等に関する規程」を2022年4月1日より施行し、本学における研究費の運営・管理及び研究不正防止に関する事項を、学園全体で取り組む体制を整備することができた。
② 『「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン(実施基準)」に基づく履行状況調査』への回答と規程改正を経て、文部科学省より「ガイドラインを踏まえた公的研究費の管理・監査体制の整備が進展し、所要の対策が着実に履行されている」と結果判定があった。
③ 科学研究費助成事業申請のための学内助成（特別研究費）への申請者は16名であった。
④ 2021年度を通して、特別研究費の助成件数は80件、配分総額17,169千円であった。
⑤ ５月の学部長等会議と７月の教授会を通じ、申請時期の変更を複数回周知したことにより、事前エントリー及び本エントリー時の混乱はなく、希望者全員が申請時期を失念することなく、科研費に応募することができた。大学53件、短大2件の申請件数となった。2022年2月に採択結果が発表になり、大学7件、短大0件が採択された。
⑥ 人文社会科学系研究倫理審査委員会、医学系研究倫理審査委員会は年間5回、開催した。研究倫理審査運営委員会は、2021年6月24日（木）にメール配信形式で実施した。インターネット上での情報公開についての環境と事務体制が確立したことで、安定的な倫理審査委員会の運営体制を整えることができた。
⑦ コンプライアンス教育・研究倫理教育の受講率は100％であった。
⑧ 科学研究費助成事業の執行説明会には、13名の研究者が参加し、本学の科研費使用ルールについて周知を図った。
⑨ 研究不正防止計画の策定にあたり、2021年6月29日（火）に監事と研究支援課の連絡会、2021年7月5日（月）に監査室・研究支援課 連絡会を実施。
計画に前年度の内部監査結果より把握した不正発生要因と具体的防止策を反映させた。
⑩ 日本学術振興会 特別研究員PDの受入れ機関としての申請要件を把握し、適切に申請に対応した。
⑪ 取引き業者からの誓約書提出にあたり、提出基準を満たした36社に対し、本学の研究不正防止体制を説明の上、誓約書の提出を求めた。全社より誓約書（業者独自の誓約形式を含む）の提出があった。

３．課題と次年度の改善目標（Action）① 関連する学園規範及び関連省庁の要請事項に基づき、本学の研究不正防止体制及び研究支援体制について、引き続き整備する。
② 特別研究費の募集要項に基づき、適正な予算配分及び予算執行に努める。
③ 科研費の新規採択率が下がったため、採択率向上を目指す。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 「研究不正防止対策の基本方針」や利益相反、安全保障貿易管理をはじめとした規範やルール作りに着手する。また、学内で規範やルール策定のための協力体制づくりをする。
② 特別研究費審査委員会を適正に運営し、配分後の研究費は研究計画及び執行ルールに基づき、適切に執行する。
③ 科研費の新規採択率向上のための申請支援等の対策を検討の上、実施する。

-132-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

委員会・センター

障がい等学生支援担当委員会・センター（構成員数）

障がい等学生支援室会議（

15

名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス学生課 及び さいたま岩槻キャンパス学生課（障がい等学生支援室）

記載責任者（役職）今林正明（障がい等学生支援室）、仲本 なつ恵（同副室長） 、高橋寛（学生部長）、岡かおる（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

新宿キャンパス1回/さいたま岩槻キャンパス3 回（メール審議含む）、合同支援室会議2回、運営会議1回

添付エビデンス

会議議事録/キャンパス間連携に関する資料/遠隔個別対応記録/支援機器活用に関する資料/ノートテイク
に関する資料等
2020年度 自己点検評価項目

課題と2021年度の改善目標（Action）① 両キャンパスにおける支援室の在り方について再検討し、キャンパス間及び支援室構成員間の情報共有と連携を強化する。
今後想定されるハイブリッド型授業への対応（対面授業に適応できない学生への支援を含む）や、コロナ禍における新規配慮希望者との事前面談の② 実施方法等の課題の解決に取り組む。
③ 演習授業における情報保障等、新たな課題への方策（機器選定等）について検討する。
④ サポート学生について、コロナ禍による活動方法の変更を踏まえ、既存スタッフの再育成と新たなスタッフを増やし育成することに取り組む。
事 ⑤ 教職員の誰もが「支援のてびき」を用いて、要支援学生（受験生を含む）との面談やアセスメントを進められるよう、別途教職員向けのマニュアルを作成する。
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容支援室の在り方について、合同支援室会議を年2回の開催（従来は年1回開催）とし、室長、副室長、コーディネータ―間の打ち合わせの機会をより① 多く設ける。そのための方策として、Zoom等の活用や支援室専用ドライブの創設について検討する。
② 支援を必要とする学生の把握に努めるとともに、支援室長及び担当者を中心に具体的方策について検討する。
③ 演習授業やハイブリット型授業の増加を念頭に、各種支援機器の拡充について、引続き、保護者の組織である教育後援「桐光会」と協同しながらすす④ サポート学生について、遠隔授業のもとでの支援に備え、Zoomを用いたノートテイク講習会等を開催、また学生への広報活動等を通じて、サポート学
教職員向けのマニュアルは、支援室員及び「支援のてびき」を活用し支援にあたっている教職員の意見等を踏まえて作成する。あわせて、障がい学⑤ 生支援をテーマにしたFD研修会開催等も検討する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 合同会議開催に加え、両キャンパス担当者間で対面での打ち合わせを実施した。（春学期5回、秋学期3回）
新宿キャンパスにおいて、対面授業開始後も、引き続き遠隔授業を希望する配慮対象学生に対し、授業又は定期試験において遠隔個別対応を行う② ことができた。（Meeting Owl Pro、Zoomを活用）③ 教育後援「桐光会」の協力を得て支援機器（タブレット端末等）の更新及び追加等を行った。
④ ノートテイクに関して、ノートテイカー学生に対するオンライン講習会を開催し、Google Classroomを活用し、ノートテイカーのシフト調整等を実施した。
⑤ 実施できなかった。

２．点検・評価（Check）① 情報共有、業務上の連絡調整、及び意見交換等の場が確保され、両キャンパス間の連携強化等を図ることができた。
② 学生の要望に沿った丁寧な支援を実施することができた。
聴覚障がい学生向けの音声変換機器の更新（「ライブトーク」→「ＵＤトーク」→「Ｇｏｏｇｌｅドキュメント+ロジャーシステム」）により、会話から文字への変③ 換精度が大きく向上する等した。
④ コロナ禍においても、IT機器を積極的に活用をすることにより、支援の質を維持することができた。
⑤ 実施できなかった。
事業
内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 両キャンパスの室員の業務の可視化及び共有を更に図る必要がある。
支援対象学生数の増加、ならびに遠隔での支援により、室員（コーディネーター）等の業務負担が想定上に重いものとなった。
② 引き続き、障がい等学生支援室共有ドライブの設定を検討する。
③ 2022年以降、ロジャーマイクの製造停止となることから、メンテナンス等に支障が生ずることが見込まれ、他の機器への代替が必要となる。
④ コロナ禍の下での対面授業再開に対応した支援の方法（支援者と被支援者との距離を確保し感染防止に努める等）について検討する必要がある。
⑤ 教職員の誰もが「支援の手引き」などを用いて、要支援学生（受験生を含む）との面談やアセスメントを進められるようにする。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 業務記録の整備、業務マニュアルの作成等を行う。
② 支援の質の維持向上と、業務負担の在り方とを如何にバランスさせるかについて検討する。
③ ロジャーマイクに代わる新たな機器の選定等を行う。
④ Google Documentによる、話言葉から文字への変換等を活用した「遠隔ノートテイク」の可能性について検討する。
⑤ ①の取り組みの成果を活用し、教職員向けのマニュアルを作成する。あわせて、障がい学生支援をテーマにしたFD研修会開催等も検討する。

-133-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

情報教育

担当委員会・センター（構成員数）

情報教育センター（22名）※さいたま岩槻キャンパス含める

担当部署

情報教育研究室※さいたま岩槻キャンパス含める

記載責任者（役職）皆川 武（センター長）

会議概要（実績回数）

情報教育センター・情報教育部会合同会議 全10回（定例10回）［ 実施日：4/14, 5/12, 6/16, 7/14, 10/13,11/17,12/15,1/19, 2/16, 3/16 ］

添付エビデンス

情報教育センター・情報教育部会合同会議 議事録
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 新宿キャンパス メディアプラザとネットカフェの情報教育センターへの移管に備えて、助手間での業務分担などの管理･運用体制を構築する。また、学生への利用促進や情報発信などの進め方を検討する。
② コロナ禍による情報演習室1の収容人数不足を解消するため、情報演習室1の教員用PC画面や音声等を情報演習室2に送信して同時授業ができる学習
環境整備の検討および準備を行う。
③ 新宿キャンパスと同様に、岩槻キャンパスにおいてもイメージ配信サーバを構築し、情報演習室やメディアプラザを含めたクライアントPC管理運用の効率化をすすめる。また、クラウドサーバへの移行も考慮した既存のサーバ群の見直しの準備を行う。
④ Microsoft365のライセンス管理の効率化や既存のマニュアル等を改訂して、授業への対応準備を行う。
⑤ 遠隔授業に伴うGmailの設定等に関する学生からの質問などを分析し、問題点や改善点を洗い出して2021年度に向けた対応準備を行う。また、コロナ禍
における情報演習室を利用した対面授業の実施の可能性も考慮して、今後の対策の検討及び実施に向けた対応準備を行う。
⑥ AI・データサイエンス教育を取り入れた情報活用演習関連科目のカリキュラムの見直しを行い、2022年度からの実施準備を行う。
事
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内 ① 新年度より新宿キャンパス メディアプラザとネットカフェの管理･運用体制を構築する。また、あらたに情報教育センターの特設サイトを開設し、PC演習室
容やネットカフェなどの学習環境等の情報を整理して利用を促進する。
② 岩槻キャンパス情報演習室1の教員用PC画面や音声等を情報演習室2に送信して同時授業ができる環境を整備するために2021年度予算を申請し、夏休み期間に工事を完了する計画で対応を行う。
③ 岩槻キャンパスのイメージ配信サーバを構築するために2021年度予算を申請し、夏休み期間に完了する計画で対応を行う。
④ 春学期授業開始前までに前述の情報教育センターの特設サイトにMicrosoft365のインストールマニュアルを整備して、情報活用演習Iを担当する教員と助手間で情報共有等の連携をしながら学生サポートを行う。
⑤ 新年度より前述の情報教育センターの特設サイトにGmailの設定マニュアルを整備し、遠隔からの問い合わせに対応するためのフォームの設置や助手間で効率的に情報共有できる仕組みなどを構築する。また、コロナ禍における情報演習室を利用した対面授業の全面実施の可能性も考慮して、情報演
習室の机間隔の見直しや各座席間の仕切り板の設置などの対策を行う。
⑥ 情報活用演習関連科目を担当する教員を中心として、夏休み期間よりAI・データサイエンス教育を取り入れた、より具体的なカリキュラムの作成を行い、教材の準備や評価基準の整備に取り組む。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① ・新宿キャンパス ネットカフェの管理体制を構築し春学期より運用を開始した
・新宿キャンパス メディアプラザの運用は大学における環境整備の全体構想の見直しにより保留とした
・あらたに情報教育センターの特設サイトを開設し、演習室等の学習環境の情報を整理して情報発信を行った② ・計画通り夏休み期間を利用して、岩槻キャンパス 情報演習室1の教員用PC画面や音声等を情報演習室2に送信して同時授業ができる学習環境を整備
した③ ・計画通り夏休み期間を利用して、岩槻キャンパスの情報演習室やメディアプラザを含めたクライアントPC管理運用のためのイメージ配信サーバの構築を完了した
・既存のサーバ群の見直しについては、各サーバの設定ファイルやポリシーなどの情報確認および課題を整理し、次年度以降も継続して実施する計画とした④ ・情報教育センターの特設サイトにMicrosoft365のインストールマニュアルを整備して、情報活用演習Iを担当する教員と助手間で情報共有を行いながら授業をすすめた⑤ ・情報教育センターの特設サイトにGmailの設定マニュアルを整備し、遠隔からの問い合わせに対応するためのフォームの設置や助手間で効率的に情報共有できる仕組みなどを構築した・コロナ禍における情報演習室を利用した対面授業の実施を考慮して、情報演習室の机間隔の見直しや各座席間の仕切り板を設置した⑥ ・AI・データサイエンス教育を取り入れたカリキュラムや教材準備等について、既存の動画教材の調査や開発業者とのヒアリングを行いながら準備をすすめた

２．点検・評価（Check）① ・新宿キャンパス ネットカフェのPCについて、使用対応期間を経過しているためリプレイスを実施する必要があることを確認した・学生からのトラブル等の対応について助手間で情報共有し、GoogleアカウントやMicrosoft365を利用する際のログイン方法が異なることによる混乱などの問題点を含め、特設サイトのマニュアルやFAQの導線の不備などが指摘された
・情報教育センター特設サイトの運用について、目白大学高等教育研究所が発行する「目白大学高等教育研究 第28号」の事例報告に投稿し掲載された② ・岩槻キャンパス 情報演習室1の利用について、秋学期においては収容人数を超過する科目はなく、情報演習室2を利用した同時授業を実施する機会はなかったが、今後の授業において収容人数不足を解消するための学習環境の整備を完了した-134-

③ ・岩槻キャンパスに設置したイメージ配信サーバを利用して、学期授業開始前に情報演習室（98台）とメディアプラザ（87台）のメンテナンスを実施した
・既存のサーバ群の見直しについては、情報教育センターが管理するADサーバと情報システム課が管理するADサーバの統合を踏まえて、引き続き検討する④ ・春学期授業開始前までに情報教育センター特設サイトにMicrosoft365のインストールマニュアルを整備して、教員と助手間で情報共有等の連携をしな
がら学生サポートを行った。
・マニュアル等については、手順がわかりにくい箇所や説明が不足している点などについて教員や学生から指摘があり、随時改善しながら更新する

事
業
内
容

⑤ ・遠隔授業に伴うGmailの設定等に関する学生からの質問などを分析し、遠隔からの問い合わせに対応するための仕組みなどについて問題点や改善点を検討した
・これらの内容も含めて、前述の目白大学高等教育研究所が発行する「目白大学高等教育研究 第28号」の事例報告にまとめた⑥ ・情報活用演習関連科目の授業準備等の進捗状況について、情報教育センター・情報教育部会合同会議において随時報告しながら準備をすすめた
・2022年度については1年次と2年次の情報活用演習IIが重複し、大幅にコマ数が増加するため、年度初めよりあらたに非常勤教員を募集して充足する必要があることを確認した

３．課題と次年度の改善目標（Action）① ・新宿キャンパス ネットカフェのPCについて、使用対応期間の経過に伴い、2022年度中にPCのリプレイスを実施する
・情報教育センター特設サイトのマニュアルやFAQの導線の不備などの問題点を修正し、随時内容を改善しながら情報発信を行う② ・情報教育センターと情報システム課が各々管理するADサーバの統合も含めた既存のサーバ群の見直しについて検討し、サーバ移行作業や管理の効率化も含めた環境を整備する③ ・情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等について、教員や学生から指摘された手順がわかりにくい箇所や説明が不足している点などを整理して課題をあらいだしながら内容を更新する④ ・AI・データサイエンス教育を取り入れたカリキュラムや教材準備等を継続的にすすめると同時に、授業を円滑にすすめることができるよう情報活用演習IIを担当する非常勤教員の公募を実施する⑤ ・2023年度の「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」の認定を目指して情報活用演習関連科目の授業準備をすすめる⑥ ・新宿キャンパス1505教室の設置PCの使用対応期間経過に伴い、2022年度中にPCのリプレイスを実施する
・今後のBYODの推進を前提として、新宿キャンパス ネットカフェや岩槻キャンパス メディアプラザの環境整備を実施する

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ・新宿キャンパス ネットカフェの利用実態を調査し、2022年度予算を申請し、リプレイスを実施する計画で対応を行う
・今後のBYODの推進を前提として、大学によるBYODに係るワーキンググループ等と連携しながらネットカフェの環境を整備する② ・ADサーバの統合も含めた既存サーバ群の見直しについて、2022年度予算を申請し、夏休み期間に実施する計画で対応を行う③ ・2022年度春学期授業開始前までに情報活用演習Iを担当する教員と連携しながら、情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等を見直し、かつ
Microsoft365のバージョンアップによる変更箇所なども含めて更新を実施する④ ・2022年度秋学期情報活用演習IIの開始までに非常勤教員を充足して、授業を円滑にすすめることができるよう準備する
・情報活用演習IIのAI・データサイエンス教育をカリキュラムに対応した動画教材の費用を2022年度予算で申請し、担当教員による教材開発を含め授業準備をすすめる⑤ ・2022年度よりAI・データサイエンス教育を実施し、2023年度「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」に申請する⑥ ・新宿キャンパス1505教室のPCリプレイスについて2022年度予算を申請し、リプレイスを実施する計画で対応を行う
・岩槻キャンパスのメディアプラザのリプレイスについて、今後のBYODの推進を前提とした環境整備も踏まえて2022年度予算を申請し、年度中に完了する計画で対応を行う-135-目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教養教育（大学）担当委員会・センター（構成員数）

教養教育機構①総合科目教育部会、②国語教育部会、③外国語教育部会、④スポーツ・健康教育部会、⑥初年次教育部会、⑦キャリア教育部会、⑧外国語としての日本語部会、⑨企画・調整部会

担当部署

教養教育機構、企画・調整部会

記載責任者（役職）土井 正（教養教育機構副機構長、企画・調整部会長、副学長）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス項目

2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 関係先と調整したうえで人事計画を策定する。
② SDGs副専攻とＤＸ副専攻を制定する。
③ 共通科目のこれまでの総括を行ったうえで共通科目全般にわたる学則改正を行う。
事
業 ④ アセスメント結果の活用を2020年度以上に進める。
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 2021年度より改正された「教員選考手続規則」に則り、予備選考委員会のメンバー役割を明確にして人事を行う。
② ＳＤＧs副専攻およびＤＸ副専攻に対応する科目の開設および副専攻修了認定ルールを制定するための学則改正を行う。
③ 作業部会を設置し、履修実績や授業運営上の課題等を検討した上でカリキュラム改正を行う。
④ 3年生にGTECを実施し、1年時からの伸長程度について検証し、今後の英語教育についての検討に役立てる。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 教養教育機構関連の専任教員人事13件について、案件ごとに予備選考委員を選定し、人事を行った。
② 「目白大学新宿キャンパス副専攻規程」を制定。SDGｓ副専攻およびDX副専攻を設置し、修了要件を定めた。
③ 共通科目全般のカリキュラム改正を行った。
④ 10月、3年生対象にGTECを実施。2年間の得点の伸長を学部別に比較したIR資料をもとに、外国語教育部会において、非常勤講師を交えたFDを実施した。

２．点検・評価（Check）① 予備選考委員会の構成のほか、人事手続きは適正に行われた。
② DX副専攻については、科目配置が共通科目のみとなっている。
③ 2年次-3年次配当科目の中に、開講授業（クラス）数や担当者が未定の科目がある。
④ 卒業生アンケートでも、共通科目の英語科目は、役立っていない（30.2%）、あまり役立っていない（44.9%）と、学生の評価が特に低い。
事業
内
３．課題と次年度の改善目標（Action）
容① 共通科目担当教員の任用枠が教養教育機構なのか学部・学科であるか、わかりにくい。
② DX副専攻についても、SDGｓ副専攻と同様に、学科横断的な展開を推進する。
③ 共通科目のカリキュラムパスを整理し、適正な開講形式を検討する。
④ アセスメント結果を活用し、共通科目の2022年度改正カリキュラムでの改善事項を軌道に乗せる。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 担当科目や人事計画について、所属学部長・学科長と十分に調整し、人事を行う。
② 各学科の専門科目からDX科目の選定を行い、副専攻科目に追加する。
③ 共通科目の開講学期、クラス数および担当者を決定する。
④ 各部会において、アセスメント結果と学生の授業評価を活用することで、改正カリキュラムによる学修成果を検証し、授業改善方法を検討する。

-136-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

内部質保証

担当委員会・センター（構成員数）

内部質保証委員会（51名）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）

太原孝英（委員長・学長）、池村えみ（大学企画室）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス

第1回委員会：6月23日、第2回委員会：3月23日、短大部会：10月27日、大学部会12月15日
外部評価委員会： 短大：12月11日、大学：2月25日
目白大学・目白短期大学部における内部質保証に関する規程（2020年4月1日施行）、短大外部評価委員会
議事録、大学外部評価委員会報告書、令和3年度認証評価短期大学部自己点検・評価報告書、大学各学科
アセスメントポリシー、各種アンケート結果
2020年度 自己点検評価項目

課題と2021年度の改善目標（Action）① 2020年度自己点検評価報告書のフォームをPDCAサイクルを意識した様式に変更する。また、委員会やセンターについても、評価対象とし、PDCA
サイクルを回すことを共有する。
② 短大：外部評価委員会が非常に有益な情報を得られる機会であったことから、高等学校との懇談会と卒業生の就職先企業との懇談会を実施し、外部の方の意見を取り入れる機会を設ける。
③ 大学：外部評価委員会の報告書の作成・公開と共通科目の見直しを進める。また、DX教育とSDGs教育を副専攻としてカリキュラム改訂の準備を行う。
④ 短大：認証評価受審に係る報告書の完成を滞りなく行い、実地調査の対応準備を行う。
⑤ 大学：日本語運用能力、英語運用能力=GTEC（入学時）、社会人基礎力（キャリア意識）＝PROGの個人の結果について、IRで収集したデータを、各学科で活用できるように整備する。
⑥ 大学：各学科の専門科目アセスメントを行う。
事⑦ 大学：アドミッション・ポリシーの点検・評価を実施する。
業
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 統括部会にて、自己点検評価報告書を確認し、課題の洗い出しを行う。
② 短大：高等学校との懇談会、卒業生の企業との懇談会を実施し、質保証の状況を常に確認する体制を整え、短大教育の改善に生かす。
③ 大学：外部評価委員会の報告書の作成・公開と共通科目（教養教育）の見直しを進め、ポストコロナの授業形式の在り方を検討する。
④ 短大：認証評価受審に係る報告書の完成を滞りなく行い、6月の報告提出から10月の実地調査の対応を滞りなく行う。
⑤ 大学：日本語運用能力、英語運用能力=GTEC（入学時）、社会人基礎力（キャリア意識）＝PROGの個々の結果を、各学科やゼミで教育指導や分析・改善、中退対策などに活用できるシステムを整備する。（個人情報保護に基づき充分なセキュリティ体制の下での活用を学園として構築する）⑥ 大学：各学科の専門科目アセスメントを行い、年度末に報告書を作成し、共有する。2022年度は公表できるように確認する。2022年度に専門科目のCP・DPを確認する。
⑦ 大学：各学科のアドミッション・ポリシーを2021年度秋学期までに検証し、2023年度入試制度の見直し、入学前教育の検討を行う。

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 2021年度作成の「2020年度部門別自己点検評価年次報告書」から、PDCAサイクルを回すフォームに改正した。また、委員会・センター活動についても、評価対象とした。
② 短大：高大連携に向けた高等学校との懇談会を6月26日に開催、卒業生の就職先企業との情報交換会を11月11日に開催した。また、外部評価委
員会を12月11日に開催した。
③ 大学：外部評価委員会は、2020年度委員会報告書を５月に大学HPへ掲出した。2021年度外部評価委員会は2月25日に開催した。
④ 短大：一般財団法人大学・短期大学基準協会の認証評価受審に係る報告書を6月に完成させた。また、実地調査をZoomで10月14日・15日に行った。学長のリーダーシップのもと、短大部会、各学科、各事務局と連携し、受審に臨んだ。
⑤ 大学：日本語運用能力、英語運用能力=GTEC（入学時）、社会人基礎力（キャリア意識）＝PROGの個人の結果について、IRで収集したデータを、各学科で活用できるように整備した。
⑥ 大学：各学科の専門科目アセスメントポリシーの仮策定を行った。
⑦ 大学：アドミッション・ポリシーの点検・評価を実施した。
⑧ 短大：全学科で学修成果アセスメントテストを行い、DPの確認を行った。
２．点検・評価（Check）① 新フォーム「2020年度部門別自己点検評価年次報告書」は、内部質保証委員会各部会で承認後、HP上で公開したが、公開が12月で遅くなった。また、総括部会では、確認のみとなり、課題の洗い出しはしなかった。
② 短大：高等学校4校と高大連携に向けた意見交換を行い、情報教育をはじめとして高校の授業内容や高校生の進路選択について理解を深めたほ
か、受験生へのPRの仕方のヒントを得た。また、企業との懇談会では6社と情報交換を行い、学生への指導方法、教育内容を検討する上でのポイントを得た。外部評価委員会では、「教育」「研究」「学生指導」「社会貢献」「組織マネジメント」「サポート事業部門」「短期大学部運営全体」について意見をいただいた。
③ 大学：新共通科目の方針や副専攻展開、コロナ禍での授業、学生支援体制は、様々な課題や現代のニーズに適切に対応し、大学運営が適切に機能している評価をいただいた。また、社会の変化を見据え、今年や来年という短期的の対応策だけではなく、10数年先などを見越した中長期的な取り組みを検討することが必要であるとの助言をいただいた。
④ 短大：学長のリーダーシップのもと、2020年より組織的な体制を整備し、作業部会を中心に「報告書」の作成等の準備を着実に進め、2022年3月11日に「適格」との評価を得た。
-137-

事
業
内
容

⑤ 大学：IRで収集した外部アセスメントテストのデータを、体系的に（各学科や委員会で）活用・検討・教育改善等が行えるように整備し、第２回内部質保証委員会で承認を得た。
⑥ 大学：各学科が策定した専門科目アセスメントポリシーの仮策定の結果を検証し、全学科がそれぞれのアセスメントに達成目標＝数値指標を策定した。また、各学科専門科目アセスメントポリシーの確定版を制定した。（2022年度施行）⑦ 大学：APについて各学科へ点検・評価した結果、12月15日の内部質保証委員会大学部会にて、心理学部心理カウンセリング学科、外国語学部英米語学科、保健医療学部理学療法学科の総合型選抜について、改善を要する点を指摘した。
⑧ 短大：学修成果アセスメントテストを実施し、製菓学科は50名、ビジネス社会学科91名、歯科衛生学科は25名が合格基準に達した。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 「部門別自己点検評価年次報告書」の公開を早め、9月中にはHP上で公開する。
② 短大：引き続き高校との意見交換、企業との情報交換を行う。外部評価委員会は11月に開催する。
③ 大学：2022年度外部評価委員会通算３回目では、キャリア支援とDPについてをテーマとして取り上げる。
④ 大学：公益財団法人日本高等教育評価機構の認証評価受審（2023年）に向けて、滞りなく受審出来るように学長のリーダーシップのもと、万全の準備を進める。
⑤ 大学：IRが提供する各種アセスメントの評価と達成目標（数値指標や行動指標）の策定を行う。
⑥ 大学：専門科目アセスメントポリシーの全学科共通について、IRで達成目標（数値指標）を検討する。
⑦ 大学：入学前教育について、各学科の状況把握と課題等を洗い出す。
⑧ 短大：アセスメントテストの結果を検証する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 「部門別自己点検評価年次報告書」の作成準備の早期化を行う。また、内容、及び課題について検討する。
② 短大：外部評価委員について、2巡目となり委員の変更を予定しているが、春学期中に評価委員へ委嘱状を送付し、準備を行う。
③ 大学：2022年度外部評価委員会のテーマであるDPの検証（学習成果の可視化）へ向けて、春学期は、アセスメントの洗い出し、様々な検証との紐づけなどの作業を行い、整理する。
④ 大学：公益財団法人日本高等教育評価機構の認証評価受審（2023年）に向けて、LO（副学長（総務担当））を中心とした作業部会を立ち上げる。
⑤ 大学：IRが提供する各種アセスメントの評価と達成目標（数値指標や行動指標）の策定を行う。
⑥ 大学：専門科目アセスメントポリシーの全学科共通について、DP、学士力、専門基礎力との整合性を明確にし、学習成果の可視化につなげる。
⑦ 大学：入学前教育とAPとの関連性を整理と入学前アンケート結果等の回答を参考に分析を促進する。
⑧ 短大：アセスメントテストの検証結果をFDで共有し、教育改善に役立てる。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教学運営

担当委員会・センター（構成員数）

学部長等会議（67名）、学部長等会議（大学院部会）（10名）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）

太原孝英（委員長・学長）、池村えみ（大学企画室）

会議概要（実績回数）

月１回定例（第3水曜日大学院部会14：50～、学部長等会議15：00～）
2021年度実績：大学院部会７回開催、学部長等会議9回開催、大学運営評議会8回開催※全会議WEBにて開催

添付エビデンス

各会議資料、議事概要
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 第４次中期目標・計画について、大学は各学部の進捗状況を充分に把握できていない。
② 2021年度からのアフターコロナの授業体制を考える。
③ 中退防止のため、機能的な対策を検討する。
④ 2020年度入学者については、例年の２年生とは異なるので、交流の場を多く設けるなど、引き続き支援を怠らなうように促す。
⑤ 研究業績プロによる業績評価システムを構築する。
⑥ 大学：ブランディング戦略の一つとして、2022年度よりDX副専攻、SDGs副専攻をスタートさせる。
事改善に向けての具体的な計画（Plan）
業
内 ① 第４次中期目標・計画の承認前に、大学執行部が学部長と確認面談を行うことにより、各学部の進捗状況把握に努める。
容 ② 学内でオンライン授業を受講できる体制（ハード面）の整備と、新宿⇔岩槻での相互授業の可能性を探る。
③ 中退防止のため、入学前教育、入学時のアンケート、各種アセスメントの分析、授業出席などのデータから、リスク要因を共有し、早期発見、体制を整える。
④ 感染症対策を万全に行い、式典（入学式、卒業式）の開催。学園祭などのイベントはオンラインも含め、実施に向けて学生委員会で検討・調整し、学生の交流機会を多く創出する。
⑤ 研究業績プロ上の「成果実績報告書」「目標設定・計画書」をもとにした教員面談を体系的に行い、各教員の状況把握、蓄積データの精度を上げる
ことと、業績評価の実施に向けた準備を行う。
⑥ 大学：ブランディング戦略として「フィールド教育×DX教育による未来型実践家の育成ー」を掲げ、大学で共有し、各学部・学科での検討を促進する。またDX副専攻、SDGｓ副専攻の開設について、カリキュラム改訂を具体化する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 中期目標計画の進捗状況の把握と次年度計画の策定にあたっては、大学は全学部長と半期評価（11月）の際と、年間評価・2022年度策定時（3月）に面談した。短期大学部は学科長と連絡を密にとり、策定している。
② オンライン授業を受講できるハード面の体制整備は進まなかった。なお、新宿⇔岩槻での相互授業は、共通科目を検討するワーキングを教務課中
心に立ち上げた。
③ 中退防止策として、退学リスクの高い学生の早期発見と対応を図るため、新宿学生課を中心にワーキングを立ち上げて検討した。
④ 学生の交流については、2021年度の入学式は、規模を縮小した上で、各キャンパスで学部別に行い、履修登録などの共通の説明は動画を作成し対応した。学園祭はオンラインの実施であった。
⑤ 業績評価実施要項の策定を行った。
⑥ 大学のブランディング戦略として、共通科目の再検討、DX副専攻、SDGｓ副専攻の開設にあたり、それぞれワーキングを立ち上げた。
⑦ 大学：外国語学部、看護学部、看護学研究科について、特色のアピール・募集強化の検討を具体化することとなった。
⑧ ブランディングの一つであるフィールド教育の拠点として、とんがりプロジェクト「メジカフェ」をスタートさせた。
⑨ 大学：募集活動・進路支援を強化するため、副学長の担当を決めた。
２．点検・評価（Check）① 大学は、学部長との面談から、第４次中計目標・計画の進捗状況を把握することが出来た。
② 学習環境については、第４次中期計画において、2022年度よりBYODを促進することとし、情報教育センターを中心としたワーキングを立ち上げた。
なお、新宿⇔岩槻での相互授業は、2022年度より「健康・スポーツ」の集中講義で行うこととなった。
③ 学生相談室の相談件数が、全学で新宿CPで2.47倍、さいたま岩槻CPで2.62倍に増加したことから、メンタル不調を訴える学生が多かった。退学者
数は、大学は昨年度より13名増加の167名、短大は3.名減少の9名であった。
④ コロナの第５波、第６波により、各種行事は引き続き規模を縮小しての開催や中止であったため、学生交流は促進できなかった。2月の学生ヒアリン
グでは、ゼミ選択においての先輩との交流を行って欲しいとの要望が上がったが、各学科においても、学生交流は促進できなかった。
⑤ 業績評価実施要項の策定に伴い、各種規範の見直し、要項の策定など、業績評価に関連した規範等を整備した。具体的には、教員業績評価に関する規則の見直しと改正、無期化基準および示唆な委員会に関する規程の制定、有期専任教員の無期化審査基準に関する要項の策定を行った。
事業内容⑥ ワーキングによる問題点の洗い出しと検討から、履修者数の平準化を図るための科目の追加・削除と、SDGs副専攻及びDX副専攻の制定、資格関連科目の科目区分変更、外国語科目の整備等を行った。
⑦ 外国語学部、看護学部及び看護学研究科の将来構想検討委員会を立ち上げた。
⑧ とんがりプロジェクト「メジカフェ」の企画として、３月に子ども学科高橋ゼミで「親子カフェ」を行った。なお、コロナ禍により、当初の予定より人数制限
を行い、規模を縮小しての開催であった。
⑨ 大学：募集活動は副学長（教育担当）と進路支援は副学長（総務担当）とし、学務部長、各委員会の連携を強化した。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① DX教育及び、DX教育を促進するための環境整備（BYODも含め）促進のために、課題の確認と具体化への対策を進める。
② 退学を考える学生の早期発見と早期対応を目的とした「第３期中退防止プロジェクト」の具体的計画を策定し、2月の学部長等会議で共有した。達成
目標は2025年度までに全入学者の9割以上が卒業することとした。
③ セミ活動、課外活動、学園祭などのイベントに関し、感染対策マニュアルの整備、大学としての学生支援の強化を行う。
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④ 2023年度からの業績評価の実施にあたり、理解促進を図る。
⑤ 副専攻科目担当者の確定と履修促進を図る。
⑥ 外国語学部、看護学部及び看護学研究科の将来構想を促進するためのワーキングを立ち上げる。
⑦ 大学院の教育内容の充実と特色の創出、募集強化を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① AIデータサイエンス教育検討委員会にDX教育部会と教育DX部会を立ち上げ、教育内容と環境整備を促進する。
② 第３期中退防止プロジェクトとして、早期発見を目的とし新中退アラートシステムの導入と、学生個々の情報を学科担任+学生課+教務課で共有フォルダを活用して共有する。
③ 対面での学園祭開催にむけて、教職員でバックアップする。
④ 2023年度評価実施に向けて、３つのエビデンスが滞りなく揃うよう、全教員へ業績評価の目的等の理解促進に動画等を活用し丁寧な説明を行い、評価者の研修も検討する。
⑤ 未確定の科目担当者について早急に確定させる。また、副専攻履修者増を目指しリーフレットの作成や学内外の広報を充実させる。
⑥ ワーキングを立ち上げ、問題点の洗い出し、特色・魅力の再検討と具体化の検討を行う。
⑦ 大学院研究科連絡会を開催し、様々な施策を実施する。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

FD活動（新宿キャンパス）、全学FD研修会

担当委員会・センター（構成員数）

FD実施委員会

担当部署
記載責任者（役職）

教務部研究支援課、高等教育教育研究所
今野裕之 大学新宿キャンパスFD実施委員長、小松由美 短期大学部FD実施委員長、今野裕之 高等教育研究所所長

会議概要（実績回数）
添付エビデンス
項目

委員会・センター

キャンパス合同FD実施委員会（１回）
2021年度 第1回全学FD研修会実施概要、2021年度 第1回全学FD研修会報告、2021年度 第2回全学FD研修
会実施概要、2021年度 第2回全学FD研修会報告、2021年度 FD実施委員会（キャンパス合同）議事概要、目白大学・目白大学短期大学部 ＦＤ活動の目標
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 全学FD研修において、高い参加率を保ちつつ、教育力の向上・研究活動の活性化のため、研修内容を充実させる。
② FD活動における人材育成の目標・方針、教員に求める能力を明確化する必要がある。

事
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 全学FD研修会開催の周知を徹底する。未受講者に対し、受講を促すメールを送信する等のフォローを適切に行う。
② 体系的にFD活動が実施できるよう、FD実施委員会において、FD活動の目標を定める。

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 第1回全学FD研修会を2021年9月10日（金）～9月17日（金）に開催した。
研修内容としては、(1)コンプライアンス研修、(2)研究倫理教育、(3)研究成果報告、(4)授業と評価に関する研修を実施。参加者は各自、動画や資料を期間内にオンライン上で閲覧するオンデマンド形式での研修会とした。
(1)コンプライアンス研修では、副学長による研究活動に関するコンプライアンス教育講話があった。(2)研究倫理教育として、「目白大学人文社会科
学系研究倫理審査委員会」及び「目白大学医学系研究倫理審査委員会」の両委員長より研究倫理審査についての説明があった。(3)研究成果報告
として、13名の研究者による成果発表があり、参加者は２名以上の発表を閲覧することとした。(4)授業と評価に関する研修として、授業評価アンケー
トの結果等についての説明の資料が提示された。
② 第2回全学FD研修会を2022年2月9日（水）にライブ配信で開催。その後、2022年2月9日（水）～17日（木）にオンデマンドでの配信も行った。
研修前半は目白大学公開講座も兼ね、外務省 在スリランカ日本大使館公使／元・外務省 国際協力局地球規模課題総括課長の甲木浩太郎氏を講師に迎え、「地球規模で進む課題と人間社会：SDGsとこれからの教育」として講演会を実施。後半は、「共通教育改定と副専攻/ブランディング戦略とフィールド教育」と題してオンデマンド形式での研修とした。共通教育改定と副専攻について、両キャンパス共通科目の見直しと副専攻の制定についてを説明し、SDGs 副専攻とDX 副専攻の特色が紹介された。また、フィールド教育については、新宿キャンパス、さいたま岩槻キャンパス、短期大学部それぞれの実践事例報告がなされた。
③ FD実施委員会（キャンパス合同）を2021年 6月14日（月）に新型コロナウイルス感染症感染拡大防止の観点からメール審議で実施した。
2020年度「ＦＤ活動実施報告書」が報告され、2021年度全学ＦＤ研修会実施計画(案)について、2020年度の授業評価アンケートの公開について、2021年度の授業評価アンケートの実施（大学）についてを審議し、承認された。また、「目白大学・目白大学短期大学部ＦＤ活動の目標について」が提示され、当該目標に基づき、2021年度「ＦＤ活動実施報告書」を各学部・学科・研究科・専攻ごとに策定した。
④ 各学部・学科・研究科・専攻から、2020年度「ＦＤ活動実施報告書」及び2021年度「ＦＤ活動実施計画書」の提出があった。
⑤ 「目白大学・目白大学短期大学部ＦＤ活動の目標について」を制定した。
事業
内 ２．点検・評価（Check）
容 ① 未受講者へメールで研修案内を送信し、受講を促すことで、第1回全学FD研修会の参加率は100％であった。研修後のアンケートにおいても、88％以上の参加者が各研修内容について「とても満足」又は「満足」と回答した。
② 第2回全学FD研修会の参加率は、71.3％であった。84％以上の参加者が各研修内容について「とても満足」又は「満足」と回答した。
③ FD実施委員会（キャンパス合同）はメール審議の形式のため、委員全員が参加することができた。
④ すべての各学部・学科・研究科・専攻から2020年度「ＦＤ活動実施報告書」及び2021年度「ＦＤ活動実施計画書」が提出された⑤ 新宿キャンパスFD実施委員長、さいたま岩槻キャンパスFD実施委員長、短期大学部FD実施委員長の連名で「目白大学・目白大学短期大学部ＦＤ
活動の目標について」を制定し、FD活動における人材育成の目標・方針、教員に求める能力を明確化することができた。これにより、体系的にFD活動が実施できる体制が実現した。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 全学FD研修において、高い参加率を保ちつつ、教育力の向上・研究活動の活性化のため、研修内容を充実させる。
② FDに関する企画立案及び実施体制の見直し及び教員向けSDの実施についての体制を整備する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 全学FD研修会開催の周知を徹底する。未受講者に対し、受講を促すメールを送信する等のフォローを適切に行う。
② 関連部署が連携し、FD及び教員SDに関する方向性を定め、実施体制を整備する。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教務支援

担当委員会・センター（構成員数）

教務委員会（大学：25名、短大：3名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス教務部教務課

記載責任者（役職）

雪吹 誠（学務部長（教務担当））、鎌田 京子（教務部長）

会議概要（実績回数）

年11回

添付エビデンス①2021年度以降の授業実施方針について、WEBカメラの活用について②2021年度秋学期期末試験の実施について、③事前抽選科目について、④「臨地研修」に関する申し合わせ、2021年度「臨地研修」集計⑤2022
年度シラバス入力について、2022年度シラバス執筆依頼について、2022年度シラバス点検依頼、⑥新型コロ
ナワクチン学内接種に伴う公認欠席について
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 遠隔授業に対応しきれない教員へのサポートや、孤立する学生への対策が必要。感染対策に配慮しながらも十分な教育効果がある授業を行う必要がある。
② 期末試験について、2021年度以降は授業の形式により試験パターンが多様となり複雑である。また、再試験申込み手続きのオンライン化が必要である。単位認定の適切性を十分に担保する必要がある。
③ 抽選機能の意義が学生に十分に理解されておらず、抽選に当選したものの、その後取消を行う学生が多く、煩雑な事務手続きが発生した。また、これにより、本来、履修すべき学生が抽選に外れ履修できなかった事例が発生した。
④ 「臨地研修」について、・担当学科にて学生が安全かつ有意義な研修を行えるように、事前指導を充実する。
・「臨地研修」を積極的に奨励し、優れた研修を行った学生に成果報告会を開催する。また、ホームページ掲載も検討する。
⑤ 学部のDP及びCPに十分に則した科目構成となっていないケースや、分野に偏りがあるケースなど、カリキュラム改正にはには時間を要するが、議論を尽くして、丁寧におこなう。カリキュラムマップの作成や学修成果の可視化へとつなげていく。また、学生に対しても、順次、適切に開示し、活用を促していく。
⑥ シラバスについて、シラバス執筆項目に合わせた点検ポイント（チェックリスト）の見直しを行う。
事 ⑦ フレッシュマンセミナーテキストについて、遠隔授業の受講方法に関する単元、肉体・精神等の保健衛生に関する単元などを盛り込むことを予定し業ている。
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新型コロナウィルス感染症の状況に即座に対応できるように、流行状況と授業形態でマトリックスを作成し、きめ細かな準備を行う。
② 期末試験がどういうパターンとなるかわかりやすく図解により示す。また、再試験の手数料をコンビニ支払できるようにする。不正防止の案内を、遠隔試験に対応したものに更新する。
③ 履修指導を丁寧に行い、抽選機能が適切に活用されるようにする。また、週末の人員を手厚く確保するなど、事務手続きが適切に処理されるようにする。
④ 「臨地研修」について、コロナ禍においても、学生が安全かつ有意義な研修を行えるようにするため、キャンパス内に共通の理解を持つ必要があるとの認識より、臨地研修に関する申し合わせをアップデートし、教務委員会にて検討を行う。
⑤ カリキュラムマップに基づき、科目がDP・CPに即し、専門基礎力の分野に偏在がなくなるよう、議論を重ね、適切なカリキュラムとなるよう改正の検討を行う。また、適切な内容・バランスとなったものから、学生に開示する。DP・CPの一部である専門基礎力を育成するための学修成果の可視化か
ら学生への履修指導の際に教員が活用し、学生にはカリキュラムマップの見方や活用の方法を丁寧に説明することを通して学びの体系化を促す。
⑥ シラバスについて、ディプロマポリシーと整合した具体的な到達目標、適切な授業外学修、明確な成績評価基準などを学生等に対して明確に示すための資料として精度のより高いものとする。
⑦ フレッシュマンセミナーテキストについて、2022年度のテキスト改定に向けて2021年度も継続して検討していく。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① ・遠隔授業を実施するため学修支援体制の整備を2021年度も引き続き行った。
・2021年度は授業区分ごと（講義、演習、実技、実習）に、対面授業及び遠隔授業を行った（例：講義科目は遠隔授業、演習科目は対面授業など）。
② 追・再試験時の手続きを全て遠隔で行えるよう変更した。
③ 学生にとって公平な履修登録が円滑にできるように、キャンパスプランの抽選機能を用いて、通常の履修登録期間に先立ち抽選申込みの期間を設けた。
④ 教務委員会にて、「臨地研修」の実施計画及び実施報告を承認し、単位認定を行った。また、2021年度より認定単位と研修時間を確認するため、「研修報告書」には研修時間の実時間数を記入することとした。
⑤ DP・CPに沿った教育課程の体系が学生に理解しやすいように、科目ナンバリング制度を2020年度より導入した。2021年度は2022年度共通科目カ
リキュラム変更に向け修正を行った。
⑥ シラバスについて、内容点検作業（点検＋再点検）を体系的に行った。
⑦ 共通科目「フレッシュマンセミナー」、「ベーシックセミナー」は、2022年度カリキュラム改正により「ベーシックセミナーⅠ」、「ベーシックセミナーⅡ」と科目名が変更になるため、テキストも『ベーシックセミナーテキスト』に変更し、内容についても改正を行った。
⑧ 2021年度に行った新型コロナワクチン学内接種について、対象学生の公認欠席処理を全てWeb申請にて行った。
２．点検・評価（Check）① ・遠隔授業について、学生も教員も慣れてきており、通信トラブルも遠隔授業導入当初と比べ格段に減少してきた。
・３６０度WEBカメラ（2台）の貸し出しを開始し、ゼミ活動等に活用した。
② 期末試験および追・再試験の連絡が全てメール等での通知となり、確認不足により手続きができなかった学生がいた。
-142-

③ 抽選機能について、科目抽選で当選した学生の登録削除希望があった。
④ 「臨地研修」について、・研修前に「臨地研修計画書提出届」を提出した学生について、教務委員会にて審議のうえ承認した。（2021年度：109件）
・研修終了後に「臨地研修報告書」を提出し、教務委員会にて審議のうえ承認した。（2021年度：107件）⑤ 2021年度は2022年度に向けて教育課程の体系が容易に理解できるように、科目間の連携や科目内容の難易度を表す番号をつけ、教育課程の構造を分かりやすく明示・修正した。
⑥ シラバスについて、授業科目区分ごとに担当責任者を定め、第三者によるシラバスの点検作業を行った。再点検を行い修正後確認をすることができた。
⑦ フレッシュマンセミナーテキストについて、初年次教育部会にて検討することとなった。
事 ⑧ 学内接種について、学外接種をした学生が学内接種用フォームで申請をしてきた事例が見受けられた。
業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容 ① 遠隔授業について、・感染対策に配慮しながらも十分な教育効果がある授業を行う。
・新入生に対して遠隔授業の受講方法等十分な指導を実施をする。
・遠隔授業のメリットを十分生かし、さいたま岩槻キャンパスとの合同授業の導入を検討する。
② 期末試験について、・追・再試験実施にあたり確認不足の学生が発生しないよう事前の周知を工夫する。
・遠隔試験時の通信トラブル対応の見直しを行う。
③ 抽選機能について、抽選に当選したもののその後取消を行う学生が多く、煩雑な事務手続きが発生した。次年度以降、抽選科目の選定や時間割の配置を検討していく。
④ 「臨地研修」について、
・実時間数を報告することにより、研修の実態を把握することができた。
・引き続き2021年度も「臨地研修」を積極的に奨励し、優れた研修を行った学生に成果報告会を開催する。また、ホームページ掲載も検討する。
⑤ シラバスについて・学生が計画的に事前事後学習を行うことができるよう、事前・事後学習の「内容」および「学習に必要な時間」を明確に記入する。
・遠隔授業を取り入れる科目については、各回ごとに授業実施形態を明示する。
⑥ 学内接種について、2022年度に第3回目の職域接種を予定している。学内接種者以外の学生が申請しないよう申請フローを改善していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 遠隔授業について、2022年度も引き続き新型コロナウィルス感染症の状況に即座に対応できるよう、流行状況と授業形態でマトリックスを作成し、きめ細かな準備を行う。
② 期末試験について、・教員による試験実施の申請から成績入力完了までの実施要領の充実、および教務課の期末試験業務の効率化をはかっていく。
・教員・学生向けの遠隔試験時のマニュアルや通信トラブル対応のマニュアルを充実する。
③ 抽選機能について、現状、共通科目は分野横断科目、学際科目、異分野入門科目からそれぞれ2単位ずつの履修となっている。抽選対象科目の中には遠隔授業の科目もあるため、時間割の配置を工夫することにより抽選自体を回避できる可能性がある。2022年度以降の授業方針及び教務システムを含め検討を重ねていく。
④ 「臨地研修」について、新型コロナウィルス感染症対策の一環として、オンラインでの研修もあり実施形態が多様化してきた。対面およびオンラインにも対応した効果的な実施及び指導ができるよう各学科で計画していく。
⑤ シラバスについて、ディプロマポリシーと整合した具体的な到達目標、適切な事前・事後指導、成績評価基準などを学生等に対して明確にし、学生の主体的な学習を促すための資料等作成をする。
⑥ 学内接種について、接種者のみ公認欠席申請ができるよう、接種日の受付時に申請用QRコードを紙面にて渡す。

-143-目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

学生支援（厚生補導）カテゴリー担当委員会・センター（構成員数）

学生委員会（18名）※事務局職員を除く

担当部署

大学事務局新宿キャンパス学生部学生課

記載責任者（役職）今林正明（学務部長学生担当）、高橋寛（学生部長）

会議概要（実績回数）

10回

添付エビデンス

学生委員会議事録/「なんでも相談室」関連資料/特定支援団体運営委員会資料/奨学金データまとめ/相談
室利用状況/相談室関連資料/新入生書類WEB化資料/桐光会事業報告
2020年度 自己点検評価項目

課題と2021年度の改善目標（Action）① 「なんでも相談窓口」の認知度向上と、中途退学防止等の課題解決を意識した活動を、学科や他部署と連携しながら展開する。
② 特定支援団体であるチアリーディング部について、JAPAN CUP2021、全日本学生選手権大会等への出場を見据え、競技力の向上と部員獲得に注力する。
③ 修学支援新制度について、学生、保護者が理解できていない点が多い。特に、適格認定は家計状況だけでなく、学業成績も継続の条件となるので、教員も制度を理解する必要がある。
④ 学生相談室について、コロナ禍で閉塞感を感じ、遠隔授業を受講することに対してストレスを感じている学生へ、多用な手段での学生支援を可能にする。
⑤ 各種手続き、提出物等をWEB化したことにより、手続き方法（特に学生証用写真のアップロード方法等）に関する問い合わせが集中したため、学生対応に苦慮する状況が生じた。
⑥ 保護者の教育後援組織である「桐光会」が給付する奨学金について、保護者のニーズの把握に努め、それに沿った形で桐光会奨学金制度の運用の改善に努めるとともに、必要に応じて制度改正を行う。
事
業 ⑦ 学内諸行事については、新型コロナウイルス感染のリスク低減のための方策（規模、方法等）について検討し、可能なものについては開催する。
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 「なんでも相談窓口」について学生への周知に努めるとともに、中途退学防止策については副学長を中心としたプロジェクトで検討している内容を試験的に実施していく。
② チアリーディング部について、指導体制の強化（2021年度中にコーチ2名を追加採用）による技能向上をはかるとともに、部員獲得に向けチアリー
ディング部を有する高校との連携を強化する。
③ 修学支援新制度について、対象者の情報（単位取得や出席状況など）を学科と共有する等、学科の協力を得ながら、対象学生への指導、支援に努める。
④ 学生相談室が主催するグループワークや、Zｏｏｍを利用したランチミーティングの開催により、学生の孤立感を和らげる取り組みを行う。
⑤ 学生証用写真のアップロード方法等について、事前告知の工夫と入試広報部と連携し、出願時の写真取り込み方法を再検討し、改善を図る。
⑥ 「桐光会」の奨学金について、桐光会奨学委員会等で提起された問題等を分析、検討し、保護者委員との協働を通じて運用の改善、制度改正等につなげていく。
⑦ 学内諸行事については、大学祭のオンライン開催等、他大学の事例を参考に対応策を検討する。
2021年度 自己点検評価

項目※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 認知度向上のため、オリエンテーション、学生ネットサービス等を通じて学生への周知を図った。また、中途退学防止については、休学者へのフォ
ロー、復学者へのフォローに加え、第3期中途退学防止プロジェクト（2022年度～）の準備作業（共有フォルダー作成、退学者アンケート等）に協力した。
② 指導体制強化のため、コーチ1名（ダンス・コレオグラフィ―）、トレーナー1名、管理栄養士1名を追加で採用した。（トレーナーは教員が兼務）③ 新規採用者リストを年３回（6月、12月、1月）、適格認定用の成績情報を年2回（9月及び3月）学科に提供した。あわせて、出欠登録徹底の依頼と制度概要の周知を図った。
④ コロナ禍における遠隔・対面のハイブリッド授業実施の影響により、グループワーク、ランチミーティングの実施が困難になったため、その時間と枠組みを使って増加する個別相談の対応を行った。
⑤ 学生証用写真のアップロード方法について、学科別・メール提出の形として収集方法を改善した。
⑥ 奨学金支給の妥当性を担保するため、修学支援奨学金につしては、JASSO貸与型奨学金の借入等を申請条件とすることと、多子世帯を支援対象とすることを柱とする規程改正を行った。なお、前者については、改正規程の施行（2022年度～）を待たずに、2021年度から重要な判断材料として運用した。
⑦ コロナ禍のため多くの学内行事が中止となる中、学科、ゼミ、学生団体等の協力を得て、大学祭を初めてオンラインで開催した。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍によりオンライン授業中心であったことが大きく影響し、相談件数は54件（前年度２１２件）にとどまった。 中途退学防止については、前述の試行的取組みが第３期中途退学防止プロジェクトの実施計画（リスクの高い学生のデータを学内で共有し対処）作成にく貢献できた。
② 第23回関東チアリーディング選手権大会スピリッツ部門において優勝する等、短期間のうちに競技力が大きく向上した。
③ 学科との連携が図られ、適格認定等、制度の運用が特段の支障なく円滑に行われた。
④ 学生一人一人への支援を積極的に行い、支援の対応件数が過去最大となった。
⑤ 学科別としたことで、未提出者や不備がある者に対しての対応がきめ細やかに行え、問い合わせ件数も減少した。（データ収集までの段階について
は課題解決した）事
業
内容⑥ 申請学生の困窮度を測る上で、JASSO貸与型奨学金の借入の有無等が判断材料として有効に機能し、委員会審議の円滑化等につながった。
⑦ オンライン開催への関心が高まらず、アクセス数は思うように伸びなかったが、教室での発表に比べ動画での発表の方が容易になる、事後一定期
間コンテンツが視聴可能である等、オンライン開催のメリットも感じられた。
３．課題と次年度の改善目標（Action）-144-

① 認知度向上を図り学生の利用を促すとともに、中途退学防止プロジェクトの「ハブ」としての機能を果すことのできるよう努める。
② 学校推薦型選抜（チアリーディング推薦型）に応募がなかった等、部員募集について大きな成果をあげることができなかった。
③ 個別支援に加えて大学全体の学生支援が可能となるプログラム実施を検討する。
④ データ収集までの段階については課題解決したと判断し、今後は集めたデータの取り扱いをより簡素化し、データ利用のしやすさ・拡張性を向上出来るように務める。
⑤ 改正規程にある多子世帯の解釈と運用に混乱がないよう対策を講ずる必要がある。
⑥ 新型コロナの感染状況等を見極めながら、本来の形である対面での開催について模索していく。
⑦ 来校での手続きを基本とする証明書発行について、利用者目線で利便性向上を図る必要性がある。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 相談内容の分析、出欠状況の把握、学生相談室・障がい等学生支援室・保健室との連携等を通じて、高リスク学生について把握し、学内での情報共有を図る。
② 従来からの学校訪問等に加え、SNSを利用した発信力の強化等により、部員獲得に努める。
③ 学生生活を適応的に送っている学生も対象に含め、学生同士の交流を促すグループワークを実施する。
④ データ処理のスケジュールを定型化（定型文を利用、処理工程を整理する等）することで、作業の確実性と処理速度の向上を図る。
⑤ 多子世帯についての解釈について判断基準を設ける等して、2022年度以降の改正規程に基づく委員会審査が円滑に進むよう努める。
⑥ 感染対策の徹底、ハイブリットを含む開催形態の工夫、出展内容の範囲の検討等、コロナ禍における対面開催に必要な事項について具体的に検討する。
⑦ 学外（コンビニエンスストア）での証明書発行等について検討する。

-145-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

進路指導

担当委員会・センター（構成員数）

就職・キャリア委員会(32名)

担当部署

就職支援部

記載責任者（役職）

牛山佳菜代学務部長（進路担当）、鈴木あ久利（就職支援部長）

会議概要（実績回数）

１１回

添付エビデンス

2021年度就職・キャリア委員会議事概要、内定者数一覧、キャリアブック、保護者のための就職活動支援ガイド
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 正課授業のキャリア教育について、「専門とキャリア」「仕事と社会」など、全学の正課教育科目を通して、本学独自のブランディングの上に立って支援を行える人材を獲得する。
② 内定率について、内定が決まらないということ以外にも、就活の中で求人検索ナビを使いこなせていないため、状況が未登録のままの学生もいて、周知や指導が必要である。またすべて不採用となっても、そこからまた早く仕切り直しができるようにモチベーションを絶やさない工夫、講座や声がけが必要である。
③ キャリア研修について、Zoomやオンラインによる状況に応じた形式での「キャリア研修Ⅰ」の実施を検討する。
④ 個別の学生相談について、学生一人ひとりの就職・進学に対して、WEB相談やグーグルクラスルームを通じて、更に細やかな指導・助言を行う。
⑤ 学生の状況把握について、年間を通じて、グーグルクラスルーム登録者数、就職内定率を就職・キャリア委員会にて報告し、振り返りを行っている。
⑥ 正課外の講座について、グーグルクラスルームや求人検索ナビといったツールが、学生に使い易い仕様になっているかを確認し、改良を行う。「キャリアブック」に関しては、グーグルクラスルームへの搭載のみならず、手元に冊子としてあることへの要望があるため、双方用意する。
⑦ 保護者対象就職説明会について、対面・オンライン・ハイブリットなど、その時の状況に応じたやり方で円滑に実施し、保護者の不安の解消に努め
合同企業セミナーについて、WEB開催によるメリット・デメリットを確認しておき、今後対面でもWEBでも、良さをいかした運営ができるようにし、就職実⑧る
績に繋げる。
事
アンケートについて、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケートが未着手の大学部門については、2021年度に実
⑨
業
施する。
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 正課授業のキャリア教育について、キャリア教育に係る人材確保のための予算確保と受入れ体制の確認をする。
② 内定率について、基本的な求人検索ナビの登録の流れや操作法を適宜、講座や説明会においても周知徹底する。内定が決まらない学生への連絡や個別相談への誘導を丁寧に行う。
③ キャリア研修について、初のオンラインによる「キャリア研修Ⅰ」を開催するよう、検討・準備を行う。
④ 個別の学生相談について、J-netに都度記録を残すとともに、カウンセラーからのフィードバックを定期的に、部内および就職・キャリア委員と共有する。
⑤ 学生の状況把握について、WEB面談予約・求人検索ナビへのアクセスが更に学生にとってスムーズになるよう、使う者にとって更に見やすく、わかりやすいものに改善する。
⑥ 正課外の講座について、一連の本学就職対策講座については、参加人数や参加者アンケートの結果等の報告を適宜、部内と就職・キャリア委員会で行う。
⑦ 保護者対象就職説明会について、事前に、様々な開催パターンに合わせて開催方法を検討しておき、計画的に実施する。
⑧ 合同企業セミナーについて、Zoom開催の利便性を生かし、学科や職種などのニーズに応じた「合同企業WEBセミナー」の開催を検討する。
⑨ アンケートについて、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケートを高等教育研究所IR部門と共同で実施する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 正課授業のキャリア教育について、学部共通科目「仕事と社会」を担当する非常勤講師を1名採用し、2022年度春学期より講義を受け持っている。
② 内定率について、開催講座やゼミ訪問なども利用して、迅速な進路報告を学生に促し、内定状況の報告は月次、就職キャリア委員会にて行った。また講座参加学生は、「求人検索ナビ」から直接、申し込みができるようにして、「求人検索ナビ」の認知度を高めた。
③ キャリア研修について、コロナ禍の環境の中、初のオンラインによる「キャリア研修Ⅰ」を夏と春の2回実施し、36名が参加した。
④ 個別の学生相談を3003件行い、J-netを通じて面談情報はすぐに相談記録に入力し、スタッフ間での保持と共有が図られている。
⑤ 学生の状況把握について、春学期・秋学期それぞれに、卒業年次生には就職支援部スタッフによる総電話作戦を行い、希望進路や就活状況を確認している。
⑥ 正課外の講座について、毎月10講座程度、就活に役立つ様々な講座につき、授業と試験のスケジュールも考慮し、時間帯や実施方法を工夫して実施している。
⑦ 卒業年次に前の年に保護者対象就職説明会をオンデマンドでの全体会および学科別説明会を実施し、その周知時には1255名の保護者に向けて就職活動に関する冊子を作成して同封した。
⑧ 合同企業セミナーについて、Zoomによる合同企業ウェブセミナーを2月、3月、4月に開催し81社が参加した。
⑨ アンケートについて、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケートを高等教育研究所IR部門と共同で実施した。
２．点検・評価（Check）① 正課授業のキャリア教育について、学期を通じた講義および成績評価ができ、一貫したキャリア教育ができている。
② 内定率について、就職キャリア委員会にて月次の内定率を報告し、キャリア委員との連携のもと、進捗を促している。最終的な５月1日時点の内定率
は、98.2％であり、昨年度よりも+4.3％増加している。
③ キャリア研修について、定員20名に対して、夏は26名、春は応募者が倍増し、51名から選抜してオンラインで実施。研修後の「キャリア意識の発達に関する効果測定テスト（Career Action Vision Test： CAVT）」では、学生のプログラムへの満足度は5点満点中4.7～5.0であった。
④ 個別の学生相談について、リピートして訪れるが、内定などの結果に繋がりにくい学生には特に丁寧に対応し、添削や面接練習など繰り返して内定に繋げるよう心がけた。
⑤ 学生の状況把握について、個別確認や総電話作戦は、学科やキャリア委員とも連携して実施しており、状況把握の結果、不明者をゼロにすることができた。
⑥ 正課外の講座について、各回ともに事後のアンケートをとり、それに基づき、課内ミーティングで共有し、振り返りを行っている。
-146-

⑦ コロナ2年目でオンデマンド全体会視聴数は低迷したものの、アンケートの回答数は少ないながらも、結果は良好であった。
⑧ 合同企業セミナーについて、Zoomによる合同企業ウェブセミナーでは、参加企業数は対面時より約1.4倍に増加し、学科や職種などの学生のニーズに応えることができた。
⑨ アンケートについて、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケート結果をHPにて公表した。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 正課授業のキャリア教育について、新たに「キャリア演習」を科目に加え、より内容の充実をはかる。
② 内定率について、各月ごとに前年との比較を徹底、分析し、適切な対策を講じていく。
③ キャリア研修について、履修した個々の学生について、その後就職活動での活動量に繋がっているかを追跡する。
④ 個別の学生相談について、内定がでるまで丁寧に対応することは基より、配慮が必要な学生、障害をもつ学生に対しては、学生相談室および学生課とより密に連携し、適切な支援をしていく。
⑤ 学生の状況把握について、より円滑に、漏れなく行えるよう、学生からの内定報告や進路希望提出について大枠の仕組み作りをして、効果的に周知する。
⑥ 正課外の講座について 必要とする学生に必要な支援が届くよう、厳選した講座を効率よく実施する。
⑦ 保護者対象就職説明会について、オンデマンドのアクセス数は少なくとも、充実したガイダンスの冊子により、保護者に理解を進めてもらう。
⑧ 合同企業セミナーについて、Zoomと対面の経験値を活かして、今後学生に対して効果的なセミナーを検討する。
⑨ アンケートについて、2022年度も継続して、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケートを実施して、推移を比較検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 正課授業のキャリアデザイン科目関連について、専任教員の配置を検討し、教育内容の更なる充実をはかる。
② 内定率について、学生の求人検索ナビへの登録を強化し、早い時期から実態を掴めるようにしていく。
③ キャリア研修について、キャリア研修Ⅰの研修先企業の選定を本学学生に合ったものとする。
④ 個別の学生相談について、障害学生の授業受講や講座参加がスムーズにできるよう、更にセンターの経験値を増やすため、課員はセミナー等を受講する。
⑤ 学生の状況把握について、3年就職活動解禁前までの進路希望提出の周知と4年春学期中に活動継続の有無を電話かけ等により適切に把握する。
⑥ 正課外の講座について 参加者数の多い、3大ガイダンス(インターンシップ、キックオフ、直前）からの流れを効果的に使った就職支援講座を実施する。
⑦ 保護者対象就職説明会について、冊子を送るとともに、対面の全体会と学科ごとの説明会を開催し、保護者への本学キャリア教育の認知度を高め、就職活動への不安を軽減する機会として位置付ける。
⑧ 合同企業セミナーについて、これまでのZoomを中心に合同企業ウェブセミナーを継続し、ピンポイントで対面の合同企業セミナーの機会を合わせて検討する。
⑨ アンケートについて、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケートについて、項目ややり方に齟齬がないか検討・確
認する。

-147-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

図書館

担当委員会・センター（構成員数）

新宿キャンパス図書委員会（17名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス教務部教務課図書館担当

記載責任者（役職）石井貫太郎（図書館長）、鎌田京子（部長）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス
項目

評価シート7

第1回委員会：2021年5月26日(ZOOM)、第2回委員会：2021年11月24日（ZOOM)、
第3回委員会：2021年12月22日(ZOOM)、第4回委員会2022年1月26日（メール審議）①第1回図書委員会資料、②第1回委員会議事録、③第2回図書委員会資料、④第2回委員会議事録、⑤第3回図書委員会資料、⑥第3回委員会議事録、⑦第4回図書委員会資料、⑧第4回委員会議事録
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 持ち回り委員会では各事案について委員がメールでの審議・承認形式となったが、今後はZOOM会議の開催が望ましい。
② 「読書推進プログラム」について、メールでの応募だったが、セキリュリティ上問題があるため応募形態の見直しが必要。対象図書は図書館所蔵図書に拡大したため応募者が増加したと推察される。「目白の100冊」は今後改訂する必要がある。
③ データーベース・電子ジャーナルの充実と使い易さ、見やすいHPを目指す。
④ オンライン選書は迅速で利便性が高いが、一部使い方が解らない教員がいる。周知が必要か。
⑤ ILL文献複写サービス無料化について学生への周知を勧めていく。

事業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 新型コロナ対策に即した会議形態への移行。（ZOOM会議開催決定）② 「読書推進プログラム」の応募方法はグーグルフォームを使用し、Web応募に移行する。（2021年度はすでに実行）。新たな「目白の100冊」2022年度
版を準備中。
③ 今後もデーターベース・電子ジャーナルの充実と使いやすさを目標とする。
④ オンライン選書システムの周知を検討する。
⑤ 文献複写に限らず、図書館ニュースをもっと学生に知らせるために、10号館1階マナブースでの掲示を開始する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 第1回～第3回委員会はZOOM会議で行った。第4回は館長の入院のためメール審議となった。
② 「読書推進プログラム」はグーグルフォームでの応募形式とした。「目白の100冊」は10年ぶりに改訂した。
③ 紙面資料からデータベースで利用できるサービスに切り替えた。
④ オンライン選書システムについて、周知と解り易い説明を心がけた。
⑤ 本屋大賞、選書ツアー、企画展示などを「学ブース」で掲載し、学生が図書館への興味を持つようにした。

２．点検・評価（Check）① 第1回～3回はZOOMで開催した。第4回の委員会は館長の不測の事態により、メール審議となったがすべて承認された。
② 「読書推進プログラム」はグーグルフォームでの応募形式で実施した。「目白の100冊」は公開し、館内で特設展示している。
③ 官報・DHCコメンタールシリーズなどデーターベースでの利用に切り替えた。
④ 選書システムについてはほぼ周知され、利用する教員が増えた。
⑤ メディア学科教員の協力により、より迅速に学生への掲示ができた。
事
業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容 ① 効率的委員会の運営のため、今後もＺＯＯＭ会議形式で良い。
② 「読書推進プログラム」の応募要領について、学生の「剽窃」に対する意識を高めるような内容に改訂する。「目白の100冊」は新しい情報がはいった
内容に更新する。
③ データーベース化できるものは紙面資料から切り替える。
④ オンライン選書システムについて、問い合わせの教員へ解り易い説明を行った。
⑤ 図書館の企画展示・新着情報を「学ブース」で発信した。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 今後もZOOM会議形式で効率的委員会の運営を行う。
② 「読書推進プログラム」応募要領は「剽窃」に対する解り易い内容に変更し、学生の注意喚起を促す。「目白の100冊」は必要に応じて年度ごとに更新する。
③ 学内だけでなく学外からも利用できるデーターベースを導入し、利便性を高める。
④ 年度末になって資料発注が集中し、予算との照合、受け入れに忙殺された。次年度は資料発注締切りを12月末に早める。
⑤ 図書館ニュースを「学ブース」で発信する。他に方法があれば積極的に活用する。

-148-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

学生募集

担当委員会・センター（構成員数）

入試広報委員会（28名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス入試広報部

記載責任者（役職）鷲谷 正史（入試広報委員会委員長）

会議概要（実績回数）

入試広報委員会（9回）

添付エビデンス

入学案内、各種募集要項

委員会・センター

2020年度 自己点検評価
課題と2021年度の改善目標（Action）① 募集活動について、対面式の進学ガイダンスは受験生の情報源であるため、積極的に参加する。高校教員への情報提供を重視し首都圏を中心に訪問する。高校教員対象説明会は、教員からの要望が多いことから学科教員及び入試職員との相談は対面式とし、説明会は感染予防の観点からWEBによる配信とする。
② 試験日程は、2021年度を踏襲するが、全学部統一選抜については他大学との日程重複を避けるため1/30（日）に設定し、出願者数増を目指す。また、文部科学省の感染予防対策ガイドラインを遵守し、入学者選抜を実施する。
③ 本年度も総合型選抜及び学校推薦型選抜による入学者確保は重要であるため、受験生や高校教員にむけて継続的かつ複合的な情報提供を行う。
④ 一般選抜においては、受験生に併願校として選んでもらうために本学を知ってもらうことが重要であるため③と同様の情報提供を行う。
また、前期日程の入学者数は大きな割合を占めるため、入学者数の確保と偏差値の維持を視野に入れながら慎重に合否判定を行う。
⑤ オープンキャンパス（以下「OC」という。）の実施形態の決定プロセスに基づき、ハイブリッド型OC又は完全オンラインOCのいずれかを実施する。
⑥ 本学HPの受験生応援サイトに、2020年度に充実させた動画のノウハウを継続し、受験生の動向に即したプログラムを随時発信する。OCへ
来場できなかった受験生にむけて、WEB上で必要な情報を提供することに注力する。
⑦ 2022年度入学者選抜にむけた制作物は、最新の受験動向を踏まえて競合校を意識した内容を念頭に検討を進める。

事業
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 募集活動について、受験生の受験校選定には入試種別に関わらず高校教員の存在が大きいため、首都圏の高校を中心とした訪問を行う。
進学ガイダンスは、積極的に参加し受験生と接触を図る。
② 入学者選抜について、2023年度入学者選抜の日程（2021年度中に審議・決定）は、年内入試は2022年度入学者選抜を基に、一般選抜は受験生が併願しやすい日程を検討し調整を図る。
③ 総合型選抜、学校推薦型選抜の志望者は、直接キャンパスへ足を運ぶことでより志望度が高くなる傾向にあるため、OCでの満足度があがるような企画を実施する。
④ 一般選抜の志望者は、進学ガイダンスにおける説明、受験媒体やHPの情報から志望校を検討しており、これらをもとに高校教員と相談の上、併願校を決定している。そのため、これらに漏れがないように情報発信を行っていく。全学科1.19倍の入学者確保を目指す。
⑤ OCについて、受験生は、高校の授業が対面式であるため、対面式のOCを望んでおり、感染予防対策を講じつつ、より多くの受験生を受け入れられるように体制を整備する。また、開催時期によるコンセプトを明確にして、魅力ある企画を目指す。
⑥ 受験生が情報を収集する上で本学HPの受験生応援サイトの重要性が増しているため、引き続き魅力ある内容を提供するほか、わかりやす
さ等にも配慮する。
⑦ 入学案内等の制作物について、電子媒体とのバランスをとりつつ、それぞれの特長を生かしながら制作する。

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【募集活動】高校教員対象説明会（6月）を実施した。
② 【入学者選抜日程】日程は原則的に前年度を踏襲し、全学部統一選抜は受験者確保のため1/30（日）に前倒しした。また、入試種別毎に確保目途を設定した。
前年度に引き続き、入学者選抜の実施において、新型コロナウイルス感染予防対策及び新型コロナウイルス感染者等への配慮措置を実施した。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】安全志向の受験生を取り込むべく、年内入試（総合型、推薦）での入学者確保を目指した。
④ 【一般選抜】中期・後期日程の受験者数の減少を見込み、前期日程における合格者を出すように各学科と調整を図った。
⑤ 【OC等】新型コロナウイルスの感染状況を踏まえ、来場型とオンラインを併用したハイブリッドOCを計6回開催した。東京オリンピック
開催に伴い、8月の日程の重複を避けるため、2日間の実施から1日に変更し、代わりに5月に実施（感染拡大のためオンラインOC）した。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】入学案内など、紙の制作物に掲載している内容・デザインとリンクさせ、受験生の進路選択の時期に合わせた情報を更新した。
⑦ 【制作物（紙）】新型コロナウイルス感染予防に努めながら次年度入学案内等を制作した。
２．点検・評価（Check）① 【募集活動】高校教員対象説明会（6月）は56校が来場し、学科説明を希望する高校教員にむけて各学科担当者から、学科の学びを中心にした説明を行った。
② 【入学者選抜日程】年内入試は前年度の日程を踏襲した。全学部統一選抜の実施日を前年度競合が多く減少した2月2日から1月30日に変更することで他大学との重複を回避できた。また、新型コロナウイルス感染に伴う振替受験が発生し、25名に適用した。（全学部・一般
A→一般B24名、一般B→一般C1名）③ 【年内選抜（総合・推薦）】入試種別毎に確保目途を定め年内選抜に移行したが、他大学も同様の動きを見せたため、入学者は前年を下回った。（対前年：大学93％、短大97％）④ 【一般選抜】前期日程の合格者を増やし入学者確保を目指したが、一般Aや共通テストAの志願者数が伸びなかった。また、中期、後期の志願者減少と他大進学を理由とした辞退の影響により、大学の入学定員充足率は95％だった。短大は、年内入試で確保でき107％だっ
た。
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⑤ 【OC】感染予防対策を取りつつ、4月から予約制で実施した。当初は対面授業を行なっていなかったこともあり慎重な人数制限を設けていたが、ノウハウを積み徐々に来場者数を増やしていった。（全来場者数4,563名、オンライン申込者数1,923名）⑥ 【HP（受験生応援サイト）】「学び体験」、「総合型選抜体験談」の動画掲載、「ゼミNavi」の新規ページ追加などWEB上のコンテンツを充実させた。スマホの操作性を向上させる画面作りに着手した。
⑦ 【制作物（紙）】掲載写真や説明文など、新型コロナウイルスの感染状況下を特に意識せずに読めるような紙面づくりに配慮して作成した。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【募集活動】進学ガイダンスは受験生の情報源であるため、3年生対象だけでなく1、2年生対象も参加する。高校訪問は、首都圏を中心に訪問する。高校教員対象説明会は、引き続き実施する。
② 【入学者選抜日程】2021年度の日程を踏襲する。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】本年度も総合型選抜及び学校推薦型選抜による入学者確保は重要であるため、受験生や高校教員にむけて継続的かつ複合的な情報提供を行う。
④ 【一般選抜】受験生に併願校として選んでもらうため、③と同様にこまめな情報提供を行う。また、前期日程の入学者数は大きな割合を占めるため、入学者数の確保と偏差値の維持を視野に入れながら慎重に合否判定を行う。
⑤ 【OC】OCの実施形態の決定プロセスに基づき、ハイブリッド型OCを前提としてより多くの来場者を迎え入れる体制を整える。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】本学HPの受験生応援サイトに、2021年度に充実させたコンテンツを活かし、受験生の動向に即したプログラ
ムを随時発信する。OCへ来場できなかった受験生にむけて、WEB上で必要な情報を提供することに注力する。
⑦ 【制作物（紙）】2023年度入学者にむけた制作物は、最新の受験動向を踏まえて競合校を意識した内容を念頭に検討を進める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【募集活動】高校訪問は引き続き首都圏を中心に行なう。訪問にあたっては、直近の入学実績のほか、OCの来場者の状況などの情報を活用する。高校教員対象説明会は、参加者しやすさを考慮し開催曜日を検討する。
② 【入学者選抜日程】入学者選抜について、2024年度入学者選抜の日程（2022年度中に審議・決定）は、年内入試は2023年度入学者選抜を基に、一般選抜は受験生が併願しやすい日程を検討し調整を図る。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】総合型選抜、学校推薦型選抜の志望者は、直接キャンパスへ足を運ぶことでより志望度が高くなる傾向にあるため、OCでの満足度があがるような企画を実施する。
④ 【一般選抜】一般選抜の志望者は、進学ガイダンスにおける説明、受験媒体やHPの情報から志望校を検討し、高校教員と相談して併願校を決定している。そのため、これらに漏れがないように情報発信を行っていく。全学科の入学者定員確保を目指す。
⑤ 【OC】開催時期によるコンセプトを明確にして、それぞれの時期にあった企画を実施する。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】受験生が情報を収集する上で受験生応援サイト（特にスマホ）の内容が重要であるため、引き続き魅力ある
わかりやすい内容を提供していく。
⑦ 【制作物（紙）】Web媒体とのバランスをとりつつ、それぞれの特長を生かしながら制作する。

-150-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

国際交流

担当委員会・センター（構成員数）

国際交流センター(16名）、日本語教育センター（9名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス学生部国際交流課

記載責任者（役職）今野 裕之（国際交流センター長兼日本語教育センター長）、高橋 寛（学生部長）

会議概要（実績回数）

国際交流センター会議5回、同運営委員会3回、日本語教育センター会議1回、同運営委員会1回

添付エビデンス
項目

評価シート7

会議議概要/韓国語学科の留学に関する協議会関連資料（議事概要他）/外部寮関係資料/日本語教育セン
ター関連資料他
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 留学中止、再開等、重要な意思決定を円滑且つ迅速に行うため、学内関係部署（学部学科、国際交流センター、法人本部等）の連携を一層強化する。
② 感染症の世界的拡大等、渡航を伴う留学実施が困難となった場合に備えて、オンライン留学等、他の選択肢（代替措置）を用意しておく。
③ 受入れ留学生用の学外寮について、少なくともコロナ禍の完全収束までの間は、危機管理と感染防止を最優先に、万全な受入体制を構築する必要がある。
④ 留学生の受け入れについて、対面授業再開が不透明な状況を踏まえ、遠隔授業（オンライン）による日本語学習の機会提供および質的向上を図っていく。また、「外国語としての日本語」は共通科目であるため、本科留学生にも学習機会を提供し、大学の学びに必要な日本語学習支援を行う。

事
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内 ① 当面の間、コロナ対応のため設置された「韓国語学科の留学に関する協議会」を継続する等、学内関係部署間の情報共有及び意思疎通の機会を容確保する。

② 将来の不測の事態に備えて、当面の間、サイバー韓国外国語大学との協定を維持することとともに、海外協定校のオンライン留学実施に関する情報の収集に努める。
③ 学外寮（学校法人力行会）との連携を維持し、当面の間、安定的に部屋を確保できるよう努めていく。
④ 留学生の受け入れについて、受講学生の授業の理解度や有用度を把握し、2021年度以降の日本語プログラム運営に反映させる。また、非常勤講
師への遠隔授業支援を行う。また、学内教員や職員と連携し、「外国語としての日本語」科目を本科留学生（入学直後の1年生）に紹介し、日本語力に不安を抱える学生に履修を勧める。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 「韓国語学科の留学に関する協議会」（以下「協議会」）を年度内に11回開催し、留学に関する重要事項について検討を行った。あわせて、関係規範の改正し、協議会に代えて、来年度「国際交流センター外国語学部留学部会」（以下「留学部会」）を設置することとした。
② 韓国への協定留学派遣については、サイバー韓国外国語大学へのオンライン留学を前年度に引続き実施した。
③ 受入留学生の入居先として、学校法人力行会が運営する留学生寮（「力行会館」）に60室を確保した。（桐和国際寮は利用中止）④ 渡航を伴う交換留学生の新規受入は中止としたが、共通科目「外国語としての日本語」科目をオンラインで開講し、海外協定校（韓国・中国・イギリス）の交換留学生に提供した。
２．点検・評価（Check）① 協議会が機能することにより、韓国語学科の留学に関する重要事項（実施の可否、予算措置等）の判断を、機動的且つ適切に行うことができた。また、次年度、協議会に代えて設置される留学部会は、学内規範に基づく正規の学内機関への移行と、対象範囲の拡大（外国語学部の留学全体を網羅すること）を可能とするものである。
② 同大学へのオンライン留学（春学期127名、秋学期113名）は、渡航留学の代替措置として機能した。
③ 危機管理上の観点から妥当な対応であった。（留学が中止となったため、力行会館を利用することはなかった。）④ 共通科目「外国語としての日本語」を開講し、オンラインで交換留学生に日本語学習の機会を確保した（春学期3名・秋学期5名受講）。また、本科私費留学生には秋学期に対面授業が再開され、学内で日本語授業を実施した。（秋学期2名受講）

事業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容 ① 協議会の後継組織である外国語学部留学部会が円滑な留学実施のために十分機能するか検証する必要がある。
② 渡航再開の目途がたたない中国等についても、学生の学習機会の確保のため、オンライン留学の可能性について検討する必要がある。
③ 次年度以降もコロナ禍が続くとみられることから、学校法人力行会との連携を維持し、力行会館の利用を継続するする必要がある。
④ 「外国語としての日本語」科目では、この2年間で培った遠隔授業での知見（教授法、教材、学生対応等）を対面授業においても実践し、交換留学生に満足度の高い日本語プログラムを提供する。
⑤ 次年度以降の渡航留学再開に備え、危機管理体制を整備する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 外国語学部留学部会を定期的に開催し、円滑かつ安全に留学を実現するとともに、国際交流セクション（センターおよび課）と学部学科の業務住み分けのための調整を行う。
② 協定校を中心にオンライン留学の実施に関する情報を収集し、学科に提供する。
③ 学校法人力行会から提案のあった本学との連携強化の施策について検討し、可能なものについては具体化していく。
④ 交換留学生の日本語学習意欲および留学意欲が維持されるように、留学前面談や留学中に頻回なコミュニケーションを図る。また、留学再開に向けて、非常勤講師には対面授業、遠隔授業で活用可能な教授法・教材作成に関する支援を行う。
⑤ 危機管理マニュアルの制定等について取り組む。

-151-目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教職支援活動担当委員会・センター（構成員数）

教職課程センター（ 11 名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス教務部教務課資格支援担当

記載責任者（役職）石田 好広（教職課程センター長）、鎌田 京子（教務部長）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス
項目

評価シート7

教職課程センター会議 第１回：2021年 4月14日（水）、第２回：2021年5月19日（水）、第３回：2021年6月9日（水）、第４回：2021年9月15日（水）、第５回：2022年2月16日（水）、臨時①（2021年10月）、②（2022年1月）合
計7回
2021年度教職課程センター構成員一覧、教職課程センター業務について(4/14資料)、ワーキンググループ実
施方針(4/14資料)、2021年度教職課程センター議事録、2021年度目白大学教職課程センター年報（自己点検・評価の結果を含む）、ホームページ教職課程センターページ
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① コロナ禍での教育実習について、次年度も引き続きコロナ対応が求められる見込みであり、各実習科目における「コロナ対策」及び「その周知」について検討し、次年度文章を作成する（子ども学科作成済み）こととした。
② 教職資格取得のための支援方策について、教員採用対策講座は子ども学科、児童教育学科は実施しているが、中高免許履修の教員志望学生が増加しているため、試験対策についての検討。
③ 新法による教育実習受講の条件の確認、2種免許履修者の教育実習の条件策定について検討。
④ 「教職課程連絡会」作業部会において、教育実習受講の条件に検定試験を課している免許種では、新型コロナウイルスの関係で検定試験の実施が中止、日程変更等続き、検定試験合格の報告期限延長することについて学科会議で審議後作業部会で報告された。延長したことにより2021年
度4年次で教育実習に行くことが出来た学生がいた。2021年度も検定試験実施状況によって、継続検討していく。
⑤ 教員免許状更新講習について、通信制で実施を検討したが、準備にかかる期間、費用、負担、どれも本学には難しいため、再来年度、対面実施の可能性を検討。
事
業 ⑥ 総合資格については、新型コロナウイルスの感染状況を見て次年度の学内検定試験実施を検討。
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容① コロナ禍での教育実習について、本学の「コロナ感染対策及び指導」を文書化する。文書の要求があった実習先、教育委員会へ送付する。学生周知のため、チェックリスト、誓約書等を合わせて作成する。
② 教職資格取得のための支援方策について、教員採用説明会のZoomによる継続実施、中高免許教員希望者向け教員採用対策支援の方法についての検討。
③ 教職課程について、文科省の教職課程カリキュラム改定を中心に検討していく。
④ 2021年度から資格支援センターが教職課程センターへ改組となり、教職課程センターにおいて教職課程全般について検討する。 新型コロナウイル
ス関係に伴う教育実習及び教育実習受講の条件に関する変更等についての審議及び大学での指導を教職課程センターで継続して審議、検討を行う。
⑤ 教員免許状更新講習の実施に向けては、本学専任教員を中心とした魅力ある講座の開設を検討。
主に幼稚園教諭向けのプログラム、初等中等教育向けのプログラムとを整理・意図し、受講者層ごとのニーズに応えられる講座群とする予定。
⑥ 総合資格については、学内検定試験実施に向けて感染対策を行った上で、まずは学生のニーズの高い検定試験実施を検討していく。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 資格支援センターから教職課程センターへ改組され、教職課程全般における組織的な運営のための体制整備を行った。
② カリキュラム・時間割ワーキンググループが新たに設置され、教職科目のカリキュラムや時間割、教員免許状更新講習の内容等を検討した。
③ 教育実習ワーキンググループが新たに設置され、教育実習全般に関する内容を検討した。
④ 教員免許状更新講習の実施を前提に日程や内容を検討したが、法改正により中止を決定した。
⑤ 教員養成の状況について情報公開が義務化されており、学園ホームページ内において、教職課程センターのページを大幅リニューアルをした。
⑥ 教職課程の自己点検・評価の公表が義務化となったことについて、2022年度からの公表に向けて全国私立大学教職協会の点検項目を精査し、自己点検・評価を試行した。
⑦ 教職課程年報を作成し、製本に向けて準備を進めた。
２．点検・評価（Check）① 教職課程センター会議を通算7回（臨時の持ち回り審議を含む）、Zoomと対面を併用し開催した。各ワーキンググループの活動報告を中心に教職課程の状況を共有しつつ、各学科(免許種)単位や教職課程全体の問題点を洗い出し、改善・向上の体制を整えた。
② 「カリキュラム・時間割ワーキンググループ」を通算6回、Zoomによる遠隔会議で開催した。法改正によるICT関連科目の追加、二種免取得科目軽減のための共通開設を検討・決定し、教職科目のカリキュラム改正を行った。また、2022年度の教員免許状更新講習実施に向けてプログラム等を検討していたが、法改正により中止を余儀なくされた。
③ 「教育実習ワーキンググループ」を通算4回、Zoomによる遠隔会議で開催した。教育実習運営方針を明文化し、適切に自己点検・評価を実施できるような体制を整えた。教育実習におけるコロナ対応も十分に検討を行った。学生向けのマニュアル作成・配布をし、実習の中止を余儀なくされた場
合は、学生に不利益の無いよう代替措置等を実施することができた。
④ 第1回教職課程センター運営委員会にて学長より方針と検討依頼が示され、ワーキンググループを中心に検討し、通算4回の会議を経て日程や講座内容を決定した。しかし、法改正により免許更新制が解消となったため、教員免許状更新講習の中止を決定した。

事⑤ 公表が義務付けられている項目を中心に情報をまとめ、2021年12月6日より学園ホームページ上への公開を行った。年間を通して教職関連のお知らせも記事投稿し、受験生も意識した情報公開に努めた。
⑥ まずは各学科で実施した点検・評価を集約し、教職課程センターとして全部で32項目の総合評価を出すことができた。全体的にＡ評価とＢ評価が多い傾向だったが、エビデンスがやや不足しており、情報公開に向けて早い段階から準備が必要である。
⑦ 自己点検・評価の結果や中高教職課程の内容も盛り込み、全83ページと昨年度よりもボリュームのある年報となった。今年度より新規で予算を申請し、製本可能となった。
-152-

事
業 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
内 ① 教職課程センター独自のFDが不十分な状況。教員養成を主とする学科以外（中・高免許の学科）にも意識付けをし、更に組織的な運営を目指す。
容 ② 中高教職共通科目は半数以上が児童教育学科の教員が担当しており、コマ数負担になっている状況である。学生・教員ともに負担の少ないカリ
キュラム・時間割の再構築を検討する。
③ 今後も大学・実習先・担当教員が連携をとり、学生が円滑に実習を実施できるよう支援していく。また、教職履修者の中にも障がいなどがある要配
慮学生がいることから、該当学生の実習について、障がい等学生支援室とも連携をとりながら学生への合理的配慮に留意していく。
④ 教員免許状更新講習の代わりに、卒業生を対象としたホームカミングデー等イベントの設定を検討する。
⑤ 教職関連記事がまだ少ないため、投稿回数を増やしていく。受験生にも本学教職課程の魅力が伝わるようなページを目指す。
⑥ 点検・評価の実施と公開までのフローやサイクルが確立しておらず、手探り状態になってしまっている。さらに組織的に対応できるよう業務分担や全体の流れを見直し、「教職課程自己点検評価報告書」の作成・公開に向けて準備を進める。また、評価が低かった項目については、点検だけで終わらないよう見直しや改善策の検討を進める。
⑦ 修正必要箇所が多かったため、校正から製本まで時間を要してしまった。5～6月までには製本が完成するようなスケジュール調整を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 文部科学省からの通知や法改正等の動向を、教職課程センター全体で把握する。教職課程の自己点検・評価で洗い出された課題を共有、全体できちんと改善策を検討して、共通の目的意識を持った組織づくりを進める。
② 非常勤講師以外の中高教職共通科目については、年間コマ数を2コマから1コマにし、教員負担を減らす方針である。また、各種二種免許の取得において、法改正の内容で共通開設科目を増設する等、カリキュラム改正を検討していく。
③ 教育実習運営方針に沿って自己点検・評価を行い、課題の洗い出しなどを継続的に実施していく。障がいがある要配慮学生の実習については、都度個別対応するのではなく、文科省から通知のあったマニュアルやチェックリストを参考にしながら、組織的に対応できるような体制を整備をしてい④く
今後の国の新たな研修制度の概要などを見極めつつ、参加することで研修の代わりになるようなイベント・講習会等を、ワーキンググループを中心に創造する。
⑤ ページ内容が陳腐化しないよう、集計データの更新や教職関連の記事投稿を定期的に実施する。他大学のホームページも参考にしながら、積極的な情報公開を行う。
⑥ 講習会などに積極的に参加し、他大学の実施状況も情報収集しながら、学科別ではなく大学として「教職課程自己点検評価報告書」を作成する。評価が低かった項目の中で、とくに「学生のキャリア支援」を重点的に実施し、教員採用試験対策に注力をする。
⑦ 書式自由で各学科に作成依頼をしたが、ある程度フォーマット化することによって必要最低限の修正（誤字脱字等）のみとなるようにする。業者とのスケジュール調整を計画的に準備する。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教員資格審査担当委員会・センター（構成員数）

教員資格審査委員会（学部_新宿 ９名+案件により変動、大学院 ９名+案件により変動）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）今野裕之（委員長）、本勝公二郎（大学企画室課長）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス

学部_新宿は第４水曜日15：00～、大学院は同14：30～を月例（変動月あり）を原則とし、臨時に開催することもある
目白大学教員選考手続規則、Web任用申請書の取扱いについて（周知）、予備選考委員会について（運用申し合わせ）
2020年度 自己点検評価項目

課題と2021年度の改善目標（Action）① 教員資格審査の前段階との整合性、すなわち学部長を中心とした予備選考委員会を経てスムーズな接続が図れるよう、関連事項について規程の改正を行う必要があった。
② オンライン開催は概ねトラブルもなく、構成員からの支持も高い。一方で、委員会前後のプロセス（任用申請の手続きや答申・上申の回付）について
は、従前の紙面ベースで行っていたため、進行のボトルネックとなっていた。Web化を検討し、具現を調整した。
③ これまで定例の委員会を第３水曜日に開催してきたが、学部長等会議など重要会議との同日実施は、さすがに今後ますます十分な審査時間を確保できない可能性があり、構成員の負担も大きいことから、別日程を検討し、移動を調整した。
④ 告知効果により駆け込み任用はなくなった。一方で、年間の採用辞退者が６名に昇った。職位設定や有期雇用の問題はあるものの、採用プロセスにおける本人確認・確約に瑕疵がある場合も考えられるため対策を要する。
事業内
容⑤ 近年は学部設置の連続（及びこれに伴う学科のクローズ）の影響で、学科毎教員定数の把握が難しくなっている。裁定を行うことが急務となっている。
⑥ [大学等における求人公募に係る申請手続きのオンライン化等の推進について」（文部科学省2021年2月12日事務連絡）を受け、採用選考の電子化、オンライン化（応募書類、面接、押印の省略等）を検討する。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教員選考手続規則の改正（202１年４月１日施行）をもって資格審査のさらなる透明化と適正化を図る。予備選考の委員長が学部長であること、委員に特命学長補佐、他学部学部長等を加えることが明記されたため、これを運用し、検証する。
② 同じく2021年４月より、任用申請プロセスのWeb化をスタートさせる。不都合については都度改修を行う。
③ 資格審査委員会の開催を原則第４水曜日として運用し、検証する。
④ 本人都合の辞退が発生しないよう、学部長を通してどの時点で意思確認を行うかについて予め設定、申し合わせとしたい。また、有期雇用の在り方
等については、本委員会とは別検討にはなるが、法人主催で会議体設置済。委員長を通して情報共有していく。
⑤ 定数の裁定についても、本委員会とは別検討にはなるが、法人主催で会議体設置済。委員長を通して情報共有していく。
⑥ 本学に適した採用選考過程の電子化、オンライン化の実現に向けて、現状の把握を行い、検討を始める。
2021年度 自己点検評価

項目※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 改正規則に則った予備選考委員会を事前に開催、内容については予備選考報告書に記載のうえ資格審査委員会で各案件説明者が報告をおこた②な
通期にわたり任用申請Webを利用、任用申請の発議～承認、及び資格審査委員会審議内容の答申～上申をすべてワークフローでおこなった。
③ 2021年度より、開催週ならびに時間帯を変更して開催した。
④ 辞退・早期退職・契約齟齬等が発生しないよう、当該学部等と事務局、及び法人（人事課）と密に連携し、要確認事項も含めて資格審査委員会で審議をおこなった。
⑤ 現行の定数、及び今後の定数検討に影響のないよう、後任枠のターゲットや新規枠の配属においては特に慎重に検討のうえ審議をおこなった。
⑥ 委員会自体のオンライン開催を継続し、資料配布や承認回付もWebにしたことから、その他委員会に関連する諸様式等についても適宜改修をおこなった。
２．点検・評価（Check）① 改正規則の手続き或いは趣意に沿って矛盾や混乱は生じなかった。予備選考の運用面の具体的な工夫について委員長より申し合わせ事項があった（9/29付）。
② 任用申請Webに関して移行時に事務局より説明、周知をおこなった。委員長の意見及び構成員の利便性の観点から数箇所の改修をおこなった。
③ 開催週ならびに時間帯の変更により学部長等会議の週を避けたことについては概ね成功（好評）であった。
④ 個別に確認を進めながら漏れや瑕疵のないよう前後のフローも含めて資格審査をおこなったが、全体として後倒しとなり年度末に集中対処を余儀なくされた。
⑤ 現行定数や設置基準との照合において、配属の困難や教授数未充足の現代的課題が顕わになったため解決に向け模索したい。
⑥ 委員会自体のオンライン開催継続や開催週移動によりストレス軽減に大きく寄与するはずが、かえってしばしば長時間会議となった。
事業
内
容

３．課題と次年度の改善目標（Action）① 事前審査、即ち予備選考委員会により重きを置いて本委員会に臨めるよう、構成員に啓蒙をおこなっていくとともに特命学長補佐とも連携を図る。
② 回付～承認決裁のスピードは紙面より格段に向上している一方、より正確な情報を反映することで確認の往来を防げるため丁寧な記載を求めていく。
③ 月中から月末開催にしたことで翌月初採用希望といった非現実的な案件が減った反面、2度の臨時開催と多くの緊急面接が発生した点について改善したい。
④ 任期延長や昇格審査の手続き、また必要な公募に早めに着手できるよう、予め想定される案件については早めの発議を促し、事務局も情報を追えるようにする。
⑤ 枠数の変更を伴う定数の裁定には調整に一定時間を要するが、現時点での認識の共有や優先順位の確認等について各部とすみやかにすり合わ
せをおこないたい。
⑥ 前年度までの暫定的な措置としてのオンライン開催の手法を見直し、会議自体の効率化と実質化を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）-154-

① 予備選考委員会における事前討議内容、いわゆる予備選考報告書の記載事項を中心に本委員会で諮る方針に転換する。特命学長補佐とも予備情報を共有する。
② 任用申請Web（ワークフロー）の運用検証（昨年度の実証）において、事務局及び人事課からの要望が複数あり、順次書式に反映するとともにユーザーに周知する。
③ 構成員の多数が入れ替わったため、丁寧な案内をおこない、逆算による早め準備を促す。ボリューム勘案による時間帯配分等も活用し、特殊対応を極力避ける。
④ 従来紙面で委員長のみ把握していた各部人事計画についてヒアリングを実施、委員長、各部各科代表及び事務局ですり合わせ、早期に検討、手続きに着手する。
⑤ 上記ヒアリングの席上で共有された優先順位や中長期的な視点も加味し、年度内に定数裁定を目指すための資料を作成、配属の困難解決に向け提案をおこなう。
⑥ 委員会の効率化と実質化について、委員長から構成員に事前の資料確認を促し、会議の席上における説明者のポイントを示した内容を申し合わ
せとし、運用する。

-155-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

FD活動

担当委員会・センター（構成員数）

さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会

担当部署

庶務部庶務課

記載責任者（役職）

堤千鶴子 さいたま岩槻キャンパスFD実施委員長

会議概要（実績回数）

さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会（３回）

添付エビデンス

2021年度 さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会議事概要
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① さいたま岩槻キャンパスにおいては、委員会への参加率を向上させる対策をとる必要がある。また、授業公開実施について、「フィードバックシート」
事と「コメントシート」の改善や委員と庶務課の役割分担を点検し、スムーズかつ効率的な実施方法を検討する。
業
改善に向けての具体的な計画（Plan）
内
容 ① さいたま岩槻キャンパスにおいては、委員会への参加率を向上させるため、各学科から選出される委員数を増やすことや、委員会開催日を検討する。また、公開授業への参加がスムーズになるよう、学科内で遠隔授業操作の情報共有を促す。「フィードバックシート」と「コメントシート」については、オンラインアンケートツールを利用する等で簡略化し、また、委員と庶務課の業務分担を明確にし、効率よく回収できるようにする。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会を年3回（2021年5月23日（木）、10月22日（木）、2022年1月6日（木））、新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点から、Zoomにより開催した。
② 授業見学意見交換を2021年5月17日(月）～7月30日（金）まで実施した。授業見学者が見学後に授業担当者に対して「フィードバックシート」を記入し、提出を受けた授業担当者は見学者に対して「コメントシート」を記入することは例年どおり実施し、2021年度から、「フィードバックシート」と「コメントシート」は、メールによる提出からGoogleフォームを利用する提出とした。
③ 2022年3月17日に、さいたま岩槻キャンパスの教員を対象としたFD研修会を講演会の形式で「看護医療系入試の現況報告」をテーマに開催した。
ena新宿セミナー大宮校校長の小宮山悟氏を講師に迎え、保健医療学部、看護学部の入試の現状と動向等について報告がされた。

２．点検・評価（Check）① ３回開催したさいたま岩槻キャンパスFD実施委員会のうち、２回は参加ができない委員がおり、全委員の出席は難しかった。
② 授業見学意見交換は、見学授業数10授業、見学者数12名、見学総数15回であった。2020年度はコロナ禍により実施できなかったが、オンラインでの遠隔授業で実施された科目もあったことから、2019年度と比較し、見学授業数では4授業、見学者数では7名、見学総数では9回増加した。具体的
かつ建設的な意見交換が活発に行われた。
事業内
容③ 2022年3月17日に開催されたさいたま岩槻キャンパスFD研修会（講演会）の参加率は、保健医療学部80％、看護学部77％であった。この時期としては初めての開催となったが、慌ただしい中でも特に高校生が大学にどのような思いを抱いているか等詳細なデータを提示されており、入学後の学生指導への一助となった。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① さいたま岩槻キャンパスFD委員会への参加率を100％とする。
② 授業見学意見交換実施にあたり、準備・運営業務量が多いため 実施委員会で承認された役割分担に基づき、FD委員と事務局（庶務課）で業務を分担して計画的かつ円滑に実施する。
③ 2021年度に引き続き、教育力向上・研究活動活性化の一助となるよう、３月のFD研修会を定例とするよう企画・立案する。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 参加率向上を目指し、別委員会との重複を避けるため、別委員会の開催スケジュールを早い時期に確認し、さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会の開催日程を決定する。
② 授業見学時間の短縮（90分でなくとも可）や、授業見学意見交換の重要性について再周知し、授業見学者の増加を図る。授業見学意見交換の準備・運営に当たり、役割分担に基づく授業見学実施科目の取り纏め、「フィードバックシート」や「コメントシート」の作成及び取り纏め、教員へのアナウンス等について、FD委員と事務局（庶務課）間の連携を図る。
③ ３月にFD研修会を実施する場合年度末の繁忙期と重なる為、研修内容、実施日について早い時期に委員会で検討を行う。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教務支援

担当委員会・センター（構成員数）

教務委員会（９人）

担当部署

大学事務局さいたま岩槻キャンパス修学支援部教務課記載責任者（役職）新井 武志（学務部長（教務担当））、四位 晴彰（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

12回開催

添付エビデンス

2020年度教務委員会資料および議事録一式
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 授業方法の判断要件について、日によって全て対面授業／全て遠隔授業と分けられないか検討したが、時間割等大幅な変更を伴うため、不可能であった。2021年度は対面授業の総数を抑えることを専任教員に依頼しつつ、遠隔授業についても極力オンデマンド型配信を推奨する。
② 登校者人数について 一部、管理外の登校指示があったが、大きな人数超過までは至らなかった。2021年度も超過が発生しないよう、事前確認を行う。
③ 臨床実習の学内代替開催に対する負担コマ数について、2020年度計算基準の維持を実施する。
④ 学期末試験について、2020年度秋学期実施手順の踏襲と効率化を実施する。
⑤ シラバス点検について、学科の教務委員の業務負担と実習との業務競合が発生したため、学科内で分散を図っていただくなどの改善策を検討する。
事 ⑥ 科目ナンバリングについて、2021年度新カリ開講科目を対象に、付番しシステム登録する。
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 授業方法の判断要件について、学生の新型コロナワクチン接種の状況を勘案した上で、安全な対面授業の増加を図る。
② 登校者人数について 登校報告を徹底し、感染者発生時の追跡をもれなく行う。
③ 臨床実習の学内代替開催に対する負担コマ数について、学生の新型コロナワクチン接種を推進して、本来の臨床実習実施に戻すと同時に、やむを得ない学内実習振替に対して本計算基準を踏襲する。
④ 学期末試験について、アンケート〜試験教室の検討〜試験日の調整と、コロナ以前の対面だけの場合より多くの手順が必要となった。
一時的な業務負担増であるため、アンケート回答までの期間短縮と、試験日振り分けについて教務課で見直しを行い、効率化を図る。
⑤ シラバス点検について、学科での業務負担軽減のため、学科の担当者（教務委員と分担者）の振り分けと、シラバス点検方法の手順とタイミング（可能であれば前倒し）を見直す。
⑥ 科目ナンバリングについて、2021年度開講科目のシステム登録を行う。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 曜日・時限ごと、学科・学年別に対面授業での登校者数を管理するためのマトリックスを作成した。
② 補講や個別指導で登校させる際には、教員から教務課に人数及び氏名を事前に申告してもらうようにした。
③ 感染者発生により中止となった実習が、代替で学内実習となった場合、2020年度に決定したコマ数付与に関する基準に基づいて申請を行った。
④ 学期末試験及び追再試験の実施について、紙ベースでの提出からGoogleFormを活用した実施希望調査に変更した。
⑤ シラバス点検について、学科の担当者と手順及び実施時期について改善を行った。
⑥ 2021年度新カリ開講科目を対象に、科目ナンバリングを付番し、システム登録した。
⑦ 再履修科目の履修登録(特にイレギュラー申請)においては混乱が生じていたため、担任の協力を仰いで学生の情報共有化を図り、教務課で個別のシミュレーションを作成し、オリエンテーションを実施した。
２．点検・評価（Check）① 時限ごとの登校者数を網掛けの色で区別、少なければ緑～徐々に黄色～オレンジに、350名を超えたあたりから赤になるように設定し、人数を把握するようにした。
② 補講や個別指導で登校させる際の事前連絡については、キャンパスプランでの施設予約時に人数等を入力することで情報共有した。
③ 保健医療学部は36人の教員に対して学内実習への代替によるコマ数の修正を行った。
④ GoogleFormを活用し、期末試験及び追再試験の運営に必要な情報をデータで管理することにより、事務作業の効率化を図ることができた。
⑤ シラバスの点検自体は昨年度と同時期に行ったが、点検期間を4日間から12日間へ延長とともに、手順を昨年度より1か月前に周知することで事前準備を可能とし、他の業務との調整を可能にした。
⑥ 科目ナンバリングをあらためて点検し、カリキュラムマップに落とし込んだ。
⑦ 学生個々の状況を考慮してシミュレーションした結果、スムーズな履修登録をすることが出来た。

事業 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
内 ① マトリックスの作成及び変更が生じた際の対応に時間と労力を費やすこととなったため、感染状況を見てマトリックスについては作成を見直すこととす
容る。
② 感染状況が落ち着いてきていること、全面対面授業となっていることから申告の必要はないと判断。
③ 臨床実習の学内での代替措置は、感染状況に大きく左右されるため、実施の可能性について早めに情報共有を行う。
④ さいたま岩槻キャンパスでは、各学科の教育課程や科目責任者によって様々な授業運営をしているため、全ての授業科目に対応するGoogleFormの作成と、学生が追試験の受験申込をする際の添付証明書類と手続き方法について、学生のニーズにあったものへの変更を検討する。
⑤ シラバス点検の業務負担を減らすために、シラバス執筆依頼時に配付する作成要領を見直す。また、時間的な余裕をもってシラバスの作成ができる
よう、作成期間について検討する。
⑥ 科目ナンバリングを整備し、カリキュラムマップの作成が年度末になったため、年度開始には学生への周知ができなかった。
⑦ 履修指導が必要ない学生もいるため、学生の状況に応じたオリエンテーションの方法について検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）-157① 必要となった場合には効率的に作成できるものを検討するが、平常時には作成の必要性はない。

② 感染拡大時にキャンパス内の人数を把握する意味では必要だが、平常時には事前申告の必要はない。
③ 臨床実習の状況について、各学科や実習担当と頻繁に確認を行うようにする。
④ 学期末試験及び追再試験の実施調査のためのGoogleFormの質問項目について、明瞭かつ全ての授業科目に対応しているかを、教務課全員で確認する。また、追試験の受験申込についてはGoogleFormの使用を検討するとともに、添付証明書類について公認欠席手続きとの重複を避けることを検討する。
⑤ シラバス作成期間については、教務システムの仕様上、新宿・国立埼玉病院キャンパスとスケジュールを合わせる必要があるため、シラバス作成期
間を早く設定することができるか各キャンパスの担当者と協議する。
⑥ カリキュラム改正時の新設科目等については、入念に確認作業を行い、学生年度始めにはネットサービスへの掲載を行う。
⑦ 再履修する科目の内容や科目数によって、履修指導及びオリエンテーション方法を変える工夫が必要である。

-158-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

学生支援(厚生補導）担当委員会・センター（構成員数）

学生委員会(8人)

担当部署

大学事務局さいたま岩槻キャンパス修学支援部学生課

記載責任者（役職）仲本 なつ恵（学生委員長）、四位 晴彰（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

10回(4/15、5/13、6/17、7/15、9/16、10/21、11/25、1/20、2/17、3/17）

添付エビデンス

学生委員会記録、学生委員会資料
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① イベント開催については、学生の記憶に残り、学生生活の思い出となるような企画の可能性を探り、実施することを検討する。
② 保護者会の周知方法と参加者情報について、特に募集期間が長い学科については、学科との共有漏れのないよう留意する。
③ 奨学金については、学生自身が、家庭の収入以外の申請資格、あるいは貸与・給付の区別も理解していない場合があるため、ほかの奨学金との違いも含め、正確に理解させる必要がある。
④ 休退学の手続きに関するスケジュールの共有時期が少し遅く、個別対応が何件か発生してしまったため、次年度はもう少し共有時期を早めたい。
⑤ 学生からの提出物や各種手続きについては、web化するにあたって準備不足、知識不足の点もあったため、より確実に効率よく提出物やデータの回収が出来るよう、スタッフの知識の構築を図る。
⑥ コロナウイルス感染症の学内対応マニュアルを十分確認しないままでの、学生指導や照会等が散見される。学生だけでなく教員への周知についても検討が必要である。
⑦ 学生相談室について、オンラインでの面談回数が減少傾向にあるのは、対面相談よりも相談員と学生の関係性が深まりにくい側面も一因と思われる。感染状況によっては対面での相談の機会をできる限り確保していく必要がある。
⑧ 学生相談室の「対人スキルアップグループワーク」も含め、遠隔によるワークでは制限も多く、課題や必要なスキルに違いもあるため、内容や回数について
事は今後も検討が必要。
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① イベントの開催については、ガイドラインの作成、募集期間の延長やオンラインの活用など、感染対策を十分にとった上での開催を目指す。
② 保護者会は、特に個人面談について、保護者への連絡や面談日時の調整方法に関して、昨年の反省を活かしスムーズな開催に向けて学科と協議する。
③ 奨学金については、修学支援新制度の継続に必要な条件を、正確に理解させる資料を採用学生全員に渡し、理解度を高めることを目指す。
④ 休退学については成績発表後に相談するケースも少なくないため、長期休暇に入る前に手続きに関するスケジュールを学科と共有し、スムーズに進むようにする。また、学納金未納者についても情報を共有し、学科と学生課で協力して支援策を提示出来るようにしていく。
⑤ 学生の各種手続き等をweb化するにあたってはスキル・知識を有する者がそれを共有し、より効率的な方法を提案するなど、スタッフ間のレベルの均一化と業務の効率化を図っていく。
⑥ 感染症対応マニュアルについては、改訂の度にネットサービスやメール等で周知をしていく。
⑦ 学生相談室については、遠隔授業の実施により「対人関係」の相談件数も減少したが、今後は顕在化が予測される学生のニーズに対し、対面相談を交えながら、必要な学生には学生相談室の存在をアピールしつつ、敷居を低くするための広報で応えていく必要がある。
⑧ 学生相談室の「対人スキルアップグループワーク」等は、遠隔によるワークでは、全身の動きを伴うロールプレイや物を使ったワークが制限され、また参加学生によってコミュニケーション上の課題や必要なスキルに違いがあるため、3回という日程ではすべての参加学生にとって有効なプログラムとすることは難しい。使用するアプリケーション機能の活用や、いずれの学生にも効果的な内容となるよう、今後も検討していく。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 中止したイベントもあったが開催したイベントはオンラインを活用しながらガイドライン作成、感染対策を施した。
② 保護者会を各学科毎に期間設定しオンライン開催した。学長、学部長・学科長メッセージは動画配信としたが面談は全学科ZOOMと電話による実施。
③ 奨学金支援新制度については説明会を行わずキャンパスプランによる配信となり、対象学生の理解度を高めることができなかった。
④ 休退学については担任による相談が抑止となるが、長期休暇前に手続きに関するスケジュールを共有できなかった。学納金未納者についても主に学生課が対応し学科との協力体制や具体的支援策を提示しなかった。
⑤ 学生からの申請、届出等の手続きをWeb化しスタッフ全員で共有し、継続してスキルアップを図っている。
⑥ コロナ感染対策マニュアルは、文科省及び厚労省からの通達に従い本学オリジナルに改訂、更新している。
⑦ 感染状況に合わせた柔軟な対応を検討し、可能な限り対面相談の機会を確保した。
⑧ 「対人スキルアップグループワーク」は全5回の実施へと拡大した。またオンラインでの実施であるため通信状況、表情の読み取りなど制限される場合も考慮
し、学生一人一人が余すところなくワークに参加し実践できるように工夫を試みた。
２．点検・評価（Check）① 年度計画していたイベント8企画の内、開催できたイベントはオンライン１件（桐栄祭）、分散1件（スポフェ）、対面１件（リーダー研修会）の3件② オンラインによる保護会視聴回数結果は、学長8回、学部長10回、学科長95回、就職58回、国試66回、授業48回、実習32回、学年別111回、コロナ24回③ キャンパスプランでの配信のため学生が内容を確認しているか不明確である。
④ 2021年度退学者は51名（前期20名、後期31名）で前年度比150％、休学者は44名（前期18名、後期26名）で前年度比191％だった。
⑤ グーグル（ドライブ、フォーム、ドキュメント、スプレッドシート、チャット等）を利用し業務効率化と情報共有が向上した。
⑥ 新年度へ向け年度内に従前の内容を見直し、在学生には3月のオリエンテーション、新入生は4月のオリエンテーションでマニュアルを配付した。
⑦ 学生の相談件数が2020年度の129件から2021年度が338件となり、2.6倍に増加し、ほぼ従来並となった。

-159-

⑧ 全5回にわたり企画した「対人スキルアップグループワーク」は4名の学生から参加応募があり実施し、参加者3名に良好な結果が得られた。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 学友会費減額による予算縮小に伴い、イベント内容の簡素化や中止が見込まれるが思い出となるような企画を考案する。
② オンライン開催は便利である一方、保護者の反応が分かりにくく効果が確認できないため、コロナ対策をとった上で対面開催に切り替えていく。
③ キャンパスプランによる配信は一方通行のため対面による説明会を実施する。
④ 休学者、退学者共に大幅増となり、理由として学習意欲の低下が50％を占めている。その他複数理由あるが経済的理由による退学者については奨学金利用を推奨し退学を防ぐ。
⑤ 操作スキルについては後任者への引継ぎと重要事項についてはマニュアル作成をすすめる。
⑥ 年度途中でもウイルス変異による感染傾向、行政からの防止、対策情報をキャッチしその都度改訂したものを学生に周知する。
⑦ 学生が相談しやすい体制となる工夫を続ける。
⑧ 2021年度同様、全5回の開催計画。応募学生が少数のため今年度は参加学生を全学科から10名、２グループ以上の参加者数を目標とする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① オンラインから対面に移行しつつも状況によってハイブリッド方式を取り入れるが、学生団体と徹底的に話し合い合意形成する。
② コロナ禍前の開催方式であった学園祭との同日開催により参加者を増やす。一方で学科毎の開催により参加方式の選択を準備する。
③ 新年度オリエンテーション時に対面による説明会開催を周知すると同時に併せてキャンパスプランでも配信する。
④ 中退防止プロジェクトの運用内容を検討し学科と事務局間で情報共有ができるシステムを年度内に構築する。また経済的困窮理由には桐光会奨学金を活用する。
⑤ 情報システム課やＰＣサポートからの教示を受け更なる効率化、スピード化を図り各部署間とも連携を図る。
⑥ マニュアル配付だけでなく年度初めはオリエンテーション時に対面による説明会を開き、特に新入生には徹底を図る。
⑦ 心理士の勤務体制を改善し情報共有の改善に取り組む。
⑧ 開催内容を知らせるべく周知方法をキャンパスプラン、学内ネットワーク配信、チラシ掲示等によるあらゆる手段を利用する。

-160-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

図書館

担当委員会・センター（構成員数）

岩槻キャンパス図書委員会（10名）

担当部署

大学事務局さいたま岩槻キャンパス修学支援部教務課図書館担当

記載責任者（役職）佐藤広之（図書館長）、四位晴彰（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

7回開催（すべてメール審議） 4/22、5/27、7/22、10/21、12/16、1/13、2/17

添付エビデンス

図書委員会議事録 2021年4月～2022年3月
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 動画「読書の勧め（図書館利用に関するガイダンスのほか、図書館員からの「おすすめ本」を紹介）」を、館員間であらためて点検すると、岩槻図書館「おすすめ本」に関する箇所では「視聴しているときに、画面のコメントが読み終わらないうちに、次の本の紹介に切り替わってしまう」「紹介されている本を、あらためて見直したい場合でも、動画が全て終わらないと見直すことが難しい」など、操作性に問題があることが判明した。動画の内容・作成については、見やすく改善する。
② 新入生アンケートの実施は、学生の本への興味・関心、図書館への意見等を探り、各年度での傾向を把握・比較するために、重要と考える。回答件数が増加するよう工夫する（アンケート回答は2021年5月期限。新入生241名中、23名と少なかった）。
③ 電子書籍の購入については、各学科予算の見直しを行い、同時に図書館自体の図書費も見直して、より多くの電子書籍の購入を検討する。
④ 郵送貸出サービスについては、2020年度秋学期は対面授業が増加し、通学機会によって郵送貸出の利用者は減少が予想されたが、比較的コンス
タントに利用があった。次年度もこの傾向が続く可能性があるので、サービス継続及び周知を行い、利用者の利便性を高める。

事
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内
容 ① 動画「読書の勧め」については、図書館員からの岩槻図書館「おすすめ本」の動画時間を延長し、コメント内容と文字数が適切かどうか、十分見直して掲載する。
さらに「おすすめ本」の一覧表示（静止画）も作成し、岩槻図書館Webサイト「読書の勧め」のページからも閲覧できるように、大学Webサイト作成担当
者に依頼を検討する。
② アンケート回答100名以上を目指し、担任教員の協力を依頼するとともに、①と同様、図書館Webサイトを見やすく、アンケートの所在を分かりやすく表示する。
③ 国立埼玉病院キャンパス図書室において継続購入している雑誌の中で、新宿図書館・岩槻図書館の両館でも購入されている和雑誌を見直し、重複分については看護学研究科の和雑誌購入費から岩槻図書館の図書費へ移行を検討する。この措置により、より多くの電子書籍の購入が可能となる見込みである。
④ 郵送貸出サービスについて、Webサイト等での案内以外に、学生へ分かりやすく周知する方法を検討し、利用状況次第で予算の追加を検討する。

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 画面の切り替わりが早いため紹介本のコメントが読み切れないことの取組は、コメント表示時間を長くする文字数を減らしてみる。動画の見直しは、個人PCで見れば一時停止、再生の自由が出来見直しが可能だが、大勢を対象にする場合の改善が難しい。
② 新入生アンケートの実施は、学生がアンケートに答えてもらえるように項目数、内容の検討、を図書館員で行なう。
③ 電子書籍の購入については、国立埼玉病院キャンパス図書室において継続購入している雑誌の中で、新宿図書館・岩槻図書館の両館でも購入されている和雑誌を見直し、重複分については看護学研究科の和雑誌購入費から岩槻図書館の図書費へ移行を検討する。
④ 郵送貸出サービスについて、Webサイト等での案内以外に学生ネットサービス岩槻図書館のお知らせにも掲載すること、次年度予算追加を検討した
２．点検・評価（Check）① 紹介本のコメントが読み取れない方のために、岩槻図書館Webサイト「読書の勧め」のページに、コメントが付いた紹介本の一覧を記事として掲載した。
② 新入生アンケートの実施は、学生がアンケートに答えてもらえるように項目数、内容の検討、を図書館員で行ったが、各年度での傾向を把握・比較するために重要なため項目を減らすこと、内容の変更が難しいと考えた。
③ 電子書籍の購入については、国立埼玉病院キャンパス図書室において継続購入している雑誌の中で、新宿図書館・岩槻図書館の両館でも購入されている和雑誌を見直し、重複分については看護学研究科の和雑誌購入費から200,000円を岩槻図書館の図書費へ移行を検討する。

事
業 ④ 郵送貸出サービスについて、Webサイト等での案内以外に学生ネットサービス岩槻図書館のお知らせにも掲載すること、次年度予算は、2020年度の実績から検討し、1,000,000円減額の500,000円にした。
内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 読書の勧めとしての動画内容を全体的に見直し、学生全員の利用に役立ちより見やすい動画を目指す。

② 新入生オリエンテーションが再開されれば、オリエンテーションの場でアンケート調査の協力を依頼し、学科ガイダンスが再開されれば、ガイダンスの時間にアンケートの回答をしてもらう。
③ 図書購入費予算8,360,000円に200,000円が増額され8,560,000円になったため、学科からの依頼によるが昨年度より多くの電子書籍購入が可能となった。
④ 次年度の授業体制が対面授業に戻れば郵送貸出サービスが少なくなると思われるので、予算削減を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 本の紹介画面の見かたを案内するページを動画に追加し、コメント表示時間の検討をする。
② 新入生オリエンテーションが再開された場合のアンケート調査の回答を増やすための方法について、前年度の実績数を参考に図書館員で検討し、図書委員にも協力を仰いでいく。
③ 利用者へ電子書籍（紀伊國屋書店/Kinodenと丸善雄松堂/e-Book Library）の利用促進と利用環境の改善をする。
④ 授業体制が変化していくことになれば、今後の郵送貸出サービスの継続検討及び予算の見直しをする。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

学生募集

担当委員会・センター（構成員数）

入試広報委員会（さいたま岩槻キャンパス11名）

担当部署

大学事務局庶務部入試課

記載責任者（役職）

辰島美佐江（学務部長(入試担当)）、四位晴彰（庶務部長）

会議概要（実績回数）

第1回委員会：4月22日、第2回委員会：5月27日、第3回委員会：6月24日、第4回委員会：7月22日
第5回委員会：10月28日、第6回委員会：11月25日、第7回委員会：（2022年）1月27日、第8回委員会：3月17日

入試広報委員会議事録等

添付エビデンス

2020年度 自己点検評価項目

課題と2021年度の改善目標（Action）① さいたま岩槻キャンパスの2学部について、入学定員を満たすための改善方策を検討する。
② 入学者選抜日程のさらなる見直し。
③ 募集活動について、Web上で本学の特徴を理解できるコンテンツについて、さいたま岩槻キャンパスのオリジナル・コンテンツを拡充する。
④ オープンキャンパスについて、まん延防止等重点措置および緊急事態宣言が出された状況下で、受験生の満足度をより高めるオープンキャンパスのあり方・実施方法について検討する。
事 改善に向けての具体的な計画（Plan）
業
内 ① さいたま岩槻キャンパス2学部の定員確保に向けて、それぞれの学科で指定校枠を増やすことも含めた見直しを図る。また、2020年度はコロナ禍において実施が困難だった高校訪問及び学外の進学ガイダンス、進学相談会に積極的に出向き、参加する。
容② 入学者選抜日程について、さいたま岩槻キャンパス2学部の入学者数の確保について、年内中に安定的な合格者を出せるような日程を検討する。また年明けの入学者選抜の日程についても、特に前期（全学部統一選抜、一般選抜A日程）の選考日、合格発表日等を再検討する。
③ 募集活動について、学生スタッフを起用した、さいたま岩槻キャンパスのキャンパスツアー動画を作成するなど、Webオープンキャンパスのより一層のコンテンツ拡充を図る。
④ オープンキャンパスについて、まん延防止等重点措置および緊急事態宣言が発出されたとしても、文部科学省から大学キャンパス内への立入に関する制限が要請されなければ、コロナ禍においても、事前予約制による人数制限や感染防止策を徹底した上でオープンキャンパスをリアル開催で実施する（ハイブ
リッド型）。
2021年度 自己点検評価

項目※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① さいたま岩槻キャンパス2学部の定員確保に向けて、それぞれの学科で指定校枠を増やす等見直しを行った。また、2020年度はコロナ禍で実施が困難だった高校訪問及び学外の進学ガイダンス、進学相談会に積極的に出向き、参加した。また、Web実施されたガイダンスにも積極的に参加した。
② 総合型選抜において、2020年度の選考日程が合格発表日から見て早期に終了していた事実から、合格発表日に合わせて選考日程を変更した。
③ 学生スタッフを起用した、さいたま岩槻キャンパスのキャンパスツアー動画を作成するなど、Webオープンキャンパスのより一層のコンテンツ拡充を図った。
④ 事前予約制による人数制限や感染防止策を徹底した上でオープンキャンパスをリアル開催で実施した（ハイブリッド型）。
２．点検・評価（Check）① 理学187枠（昨年84枠）、作業1066枠（昨年1052枠）、言語1169枠（昨年1142枠）、看護147枠（昨年137枠）の指定校数を増やすことができた。
② 選考日程を変更したが、総合型選抜の入学者数は理学18名（昨年18名）、作業6名（昨年10名）、言語11名（昨年14名）、看護17名（12名）となり、全体で微減した。
③ 学生スタッフが紹介するさいたま岩槻キャンパスのキャンパスツアー動画を作成したことで、Webオープンキャンパスで強く押し出せなかったさいたま岩槻
キャンパスの施設設備を大々的にアピールすることができた。
④ 4月18日（日）を第1回とし、5月23日（日）に第2回、6月20日（日）に第3回、8月9日（月）に第4回、9月5日（日）に第5回オープンキャンパスをリアル開催で実施
事
できた。
業
内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① さいたま岩槻キャンパスの保健医療学部3学科は、入学者数が入学定員に満たなかった。看護学部は入学定員105名に対し入学者117名を確保できた。
② 入学者選抜日程、選考内容等の更なる見直し。
③ さいたま岩槻キャンパスの魅力が更に伝わるようなコンテンツの作成および拡充。
④ リアルでのオープンキャンパスの実施において、コロナ禍前に実施していたプログラムの増加。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① さいたま岩槻キャンパス2学部の定員確保に向けて、それぞれの学科で指定校枠の増加（地域限定枠）だけでなく、出願基準（評定平均値）等の見直しも図る。また、更なる高校訪問及び学外の進学ガイダンス、進学相談会に積極的に出向き、Webのガイダンスにも積極的に参加する。
② さいたま岩槻キャンパス2学部の入学者数の確保について、年内中に安定的な合格者を出せるような日程および選考内容（総合型選抜S日程）を検討する。
また年明けの入学者選抜についても、特に前期（全学部統一選抜・一般選抜A日程）において、日程および選考内容を検討する。
③ さいたま岩槻キャンパス全体を短い時間でPRできる紹介動画を作成し、Webオープンキャンパスでのより一層のコンテンツ拡充を図る。
④ リアルでのオープンキャンパスの実施において、学科紹介・ミニ講義・体験コーナー・卒業生相談等のコロナ禍前のプログラムを実施する等内容を強化して
いく。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

資格審査

担当委員会・センター（構成員数）

教員資格審査委員会（さいたま岩槻キャンパス 8名）

担当部署

大学事務局庶務部庶務課

記載責任者（役職）今野裕之（委員長）、四位晴彰(庶務部長)

会議概要（実績回数）

第1、または第2木曜日13：00～を月例とし、その他案件に応じて臨時開催

添付エビデンス

目白大学教員選考手続規則
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① これまで定例の委員会は教授会と同日に開催してきたが、別委員会との重複があり、別日程を検討し、調整した。次年度は別委員会のスケジュー
ル日程を事前に確認し、早めの日程調整が必要。
事 ② 計画的な任用申請、及び早めの選考着手の告知効果により駆け込み任用は多少減少した。今後も計画的な任用申請をお願いする。
業 ③ 教員資格審査委員会のスムーズな運営にむけて、必要書類の不足や記入間違いなどを減らすように、担当教員と連携して行う。
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 早い段階での2021年度定例委員会のスケジュール計画をする。
② 計画的な任用申請のため、任期満了者や定年を迎える教員のリストを作成し、学部長に伝え、早期の選考手続きを行ってもらう。
③ 教員資格審査委員会のスムーズな運営にむけて、「資格審査委員会申し合わせ事項」を周知する。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 別委員会との重複を避けるため開催スケジュールを早い段階で確認し定例委員会日程を組んだが、重要な会議との重複により時間を変更し開催
した回があ た② 任期満了や定年を迎える教員について早い段階で周知したことで、極端に年度末に審査が集中することはなかった。
③ スムーズな委員会運営に向けて、書類不備を減らすため「資格審査委員会申し合わせ事項」の周知及び担当教員との連携を図った。
④ 2021年6月からの任用申請Web化により回付時間が大幅に減少した。
２．点検・評価（Check）① 定例委員会を11回、臨時委員会を4回、計15回実施した。定例委員会のうち1回は開催日時を変更し、開催することができた。
② 審査は、年間で54件（専任26件、非常勤28件。内、辞退者3名、不合格者1名）を行った。各回の審査件数の偏りはあるが、新学期や新年度の準備に影響し混乱をすることはなかった。結果として、年間で専任11名新規採用の他、5名が昇格、1名が無期転換、3名が任期更新、昇格・無期転換が２名となった。非常勤は２８名（うち重複者有)を採用した。
③ 必要書類の不備は減少しているものの、委員会開催日間際まで書類不備のやり取りが行われた回があった。
④ 任用申請Web化であっても、答申書については回付が滞ることがあり、事務局からの声掛けを行った。

事業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容 ① 定例委員会の開催日程について、早い段階で日程を計画する。

② 計画的な任用申請のため、事務局側から早めに情報提供を行い、早期の選考手続きと駆け込み任用を減らすようお願いする。
③ 教員資格審査委員会のスムーズな運営にむけて、「資格審査委員会申し合わせ事項」の周知徹底及び担当教員との連携を図る。
④ Web任用申請について、速やかに回付されるよう状況の把握に努める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 定例委員会の開催日程について、別委員会との重複を避けるため、別委員会の開催スケジュールを早い時期に確認し定例委員会の開催日程を② 決定する
計画的な任用申請のため、任期満了者や定年を迎える教員のリストを作成し、学部長に伝え、早期の選考手続きを行っていただく。
③ 教員資格審査委員会のスムーズな運営にむけて、「資格審査委員会申し合わせ事項」を周知及び、担当教員へのこまめな進捗状況確認を行う。
④ Web任用申請が速やかに回付されるよう記載内容について再確認のうえ、申請いただくよう周知する。また、Web答申の回付を委員会終了後に行い、滞りがないよう回付依頼をする。

-163-

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

国家資格支援、就職支援担当委員会・センター（構成員数）

保健医療学部国家試験対策委員会、保健医療学部就職委員会(14名）

担当部署

保健医療学部/大学事務局修学支援部学生課

記載責任者（役職）矢野 秀典（保健医療学部 就職・国家試験対策委員会委員長）、四位晴彰（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

4回(予定されていた第5回委員会は中止)

添付エビデンス

就職状況（第1回委員会資料）、履歴書指導・面接マナー講座(第2・4回委員会資料）、就職説明会（第3・4回委員会資料）
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① 各学科への現在の求人数を維持し，学生が求め，かつ最も適した就職先を提供する。
② （国家試験合格者における）就職希望者の就職率を、引き続き100％を維持する。
③ 新卒学生および既卒学生全体の国家試験合格率：PT学科90％、OT学科80％、ST学科75％を目指す。
③ その中で、新卒学生の国家試験合格率は、PT学科95％、OT学科80％、ST学科85％を目指す。
③ その中で、既卒学生の国家試験合格率：PT学科50％、OT学科50％、ST学科75％を目指す。
事 改善に向けての具体的な計画（Plan）
業① 各学科での実習地訪問時や学会参加時などで多くの施設関係者に働きかけて、学生ネットサービスでの求人情報数を増加させる。
内① 大学ホームページに掲載している保健医療学部3学科の様々な取り組みを近隣の病院・施設に対して積極的に広報する。
容② 実習施設となっている病院や施設に対して就職説明会参加を促し、就職説明会施設数の維持もしくは拡大を目指す。
③ 国試不合格の既卒生に、聴講生として学ぶことの重要性を十分に説明し、 聴講生とならない既卒の受験生を極力減らす。
③ 模擬試験の結果を振り返る機会を設けて、内容に関する再学習を促して、学生の国家試験に関する知識を深める。
③ 現在も成績不良者に対する個別指導は行っているが、さらに指導頻度を増やしてきめ細かく個別に指導を実施していく。
③ 国家試験対策を早期（2年次）から実施する。
③ 保健医療学部3学科専門分野科目の授業において、国家試験と関連した内容のものを多く取り入れるようにする。
項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 保健医療学部3学科教員が実習先や知り合いなどに求人に関する依頼を行った。
② 就職説明会をオンライン形式で開催した。
② 就職内定者に対し就職試験や面接内容などを内定届に記載させ、在学生への就職に関する情報提供を実施した。
② 履歴書指導・面接マナー講座を3学科それぞれ1回ずつ開催した。
③ 国家試験事前準備ガイダンス(30分程度)を3学科それぞれ1回ずつ実施した。
③ 国家試験願書作成及び提出ガイダンス(2時間程度)を3学科それぞれ1回ずつ実施した。
③ 国試不合格の既卒生に連絡を取り聴講生として登録し、国家試験対策を実施するように促した。
③ 各学科で模擬試験を実施し、その結果を振り返る再学習を促した。
③ 模擬試験成績不良者に対して個別指導を実施した。
③ 小グループでの国家試験対策グループ学習を実施した。
③ 専門分野科目の通常授業において、国家試験と関連した内容を多く取り入れた。
２．点検・評価（Check）① 2021年度の保健医療学部3学科の求人数（学生ネットサービス掲載数）は，PT学科549件、OT学科554件、ST学科455件であった。
＊参考（2020年度求人数：PT学科592件、OT学科600件、ST学科508件）② （国家試験合格者における）就職希望者の就職率は100％であった（PT学科52名（正社員）、OT学科32名（正社員）、ST学科20名（正社員））。
② 就職説明会参加施設は、案内状送付486施設中、125施設であった（2020年度は129施設）。
② 内定届提出件数は、PT学科53件、OT学科33件、ST学科20件であった（2020年度：PT学科74件、OT学科43件、ST学科15件）。
② 履歴書指導・面接マナー講座には、PT学科72名、OT学科35名、ST学科18名が参加した。
③ 新卒学生および既卒学生全体の国家試験合格率は，PT学科73.3％、OT学科76.1％、ST学科79.3％とPTは目標値に比べかなり低値であった。
③ 新卒学生の国家試験合格率は，PT学科77.6％、OT学科91.4％、ST学科87.0％であり、OT・STは目標値を超えていた。
③ 既卒学生全体の国家試験合格率は，PT学科37.5％、OT学科27.3％、ST学科50.0％であった。
事③ 国家試験事前準備ガイダンスおよび国家試験願書作成及び提出ガイダンスには、国家試験受験予定者全員が参加した。
業③ 国家試験不合格卒業生のうち聴講生の登録は、PT学科4名（57.1％）、OT学科8名（72.7％）、ST学科4名（80.0％）であった。
内容③ 保健医療学部3学科すべてで業者模擬試験および学内模擬試験を多く実施し、振り返り学習を促した（PT学科：三輪書店1回、医歯薬出版1回、アイ
ペック4回、アイペックサプリメント1回、学内模試2回（3回予定，1回は感染状況により中止）、OT学科：三輪書店2回、医歯薬出版4回、学内模試11
回、ST学科：株式会社ネクサス1回、学内模試9回）。
③ コロナ禍のため、対面での指導ではなく、zoomなどを利用して遠隔にて個別指導を主に実施した。
③ 3学科とも2年次から小グループでの国家試験対策グループ学習に取り組んだ。
③ どの科目で、どの程度の国家試験関連項目を取り入れたのかは不明である。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① リハビリテーション専門職は、飽和状態に近づいている（特にPT）と考えられているが、各学科への現在の求人数は維持する。
② （国家試験合格者における）就職希望者の就職率を、引き続き100％を維持する。
③ 新卒学生および既卒学生全体の国家試験合格率：PT学科85％、OT学科80％、ST学科80％を目指す。
③ その中で、新卒学生の国家試験合格率は、PT学科90％、OT学科90％、ST学科90％を目指す。
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③ その中で、既卒学生の国家試験合格率：PT学科50％、OT学科50％、ST学科75％を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各学科での実習地訪問時や学会参加時などで多くの施設関係者に働きかけて、学生ネットサービスでの求人情報数を増加させる。
② 実習施設となっている病院や施設に対して就職説明会参加を促すと同時に、対面とオンライン形式のハイブリッド形式での開催を目指す。
② 履歴書指導・面接マナー講座を継続して実施する。
② 就職試験や面接についてなどの内容を含んだ内定届を利用した在校生への情報提供の継続して実施する。
② 早期に就職に関する意識を高めるために春学期初旬に新たに就職ガイダンスを実施する。
③ 国家試験事前準備ガイダンスおよび国家試験願書作成及び提出ガイダンスを継続して実施する。
③ できるだけ多くの国試不合格の既卒生を聴講生として登録させて国家試験対策指導を実施する。
③ 3学科とも多くの模擬試験を実施して現状を把握した上で知識を高める指導を行う。
③ 感染症対策を十分に行った上で、可能な限りリモートではなく大学内で対面で国家試験対策指導を行う。
③ 医療系国家試験対策を行っている企業に国家試験対策講義依頼をすることが可能かどうか検討する。

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

国家資格支援、就職支援担当委員会・センター（構成員数）

看護学部国家試験対策委員会

担当部署

看護学部/大学事務局修学支援部学生課

記載責任者（役職）

糸井志津乃（学部長）

会議概要（実績回数）

2回

添付エビデンス

国家試験対策委員会議事録2回分・会議資料一部
2020年度 自己点検評価

課題と2021年度の改善目標（Action）① ・COVID-19感染状況により自宅学習の多い国試対策上、自立した学習を身に付けるための支援を行う。
・学生が希望する講義が分かれることから、ハイブリット方式等の多様な学習機会を提供していく。
・各看護学領域に抽出してもらった「国家試験として領域実習と連動して学習しておく100項目」を早期に学生へ提示し学習への意識を高める。
・国家試験対策として学生が自主的・計画的に学習に臨めるための環境を継続して整える。
② 成績が伸び悩む学生への特別対応として、ステップアップ対策教室を受けた学生の70%は、効果があると回答した。中でも教員のサポートと、朝の集合による生活リズムの改善であった。[ステップアップの対象ではないが、サポートしてほしかった」という意見も数件あり、フォローを求めている学生のニーズを把握し、フォローにつなげていく体制づくりをしていく課題が示された。
③ 埼玉病院キャンパスの利用にあたり、大学のサポートを受けながら、臨床医からの有意義な講義を受けることができた。また、模試や自習室確保にあたり感染予防策を講じて、学生の学習環境を整えられた。自習室の使用については、約2割の者が使用した。使用しなかった者のうち4割5分の者
がCOVID‐19がなければ使用したと回答した。
事業
内
容④ 既卒者の看護師課程受験者は4名で3名合格した。保健師課程受験者は、職場の協力を得られた1名のみ受験し合格した。適宜、卒業生とのコンタクトを本人のニーズにあわせてゼミ担任を通して継続する。
⑤ 就職：新たな方略で就職活動への参考となったが、一部の学生は就活への流れをイメージつけられていない者もおり、他の支援策との連動性を強化する必要がある。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① ・1・2年次生からは学修定着に向けた支援、3年次の模試を実習と同時期に行い知識と経験をつなげる支援、4年次は、学内・自宅の学習環境を整えるための支援を行う。
・国家試験対策のオリエンテーションにて、国家試験の概要、年間計画の提示と併せて、具体的な学習計画について説明する。
② 学習支援が必要な面接を前期に行い、ゼミ担当と協働して教員のサポートが受けられる環境を整え、個別対応を実施する。
③ 教室の確保・出席管理の打刻、卒業単位の確認、自習室の運営等を事務局との協力を仰ぎ実施する。
④ 事務局との連携のもと、既卒者の受験希望者は大学にて手続きをとり、心理的及び学習サポートについては、ゼミ担当及び領域責任者を通して継続する。
⑤ 就職支援:オリエンテーションにおいて、就職活動の目安の説明や就職ガイダンスやゼミ担当教員の個別指導、卒業生と語る会、就職説明会との連動性を図るために、ゼミ担当教員との情報共有を図る。各就職関連行事は、今後も継続する。

項目

2021年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するように、学生への動機づけを強化できる（上記plan①②③）
・学生の国家試験対策委員を中心に学生主体の学習を促すため、学年ごとの担当教員を国家試験対策委員会内で決定し、学生の国家試験対策委員の活動を支援した。
・国家試験対策のオリエンテーションにおいて、国家試験の概要、年間計画の提示と併せて、具体的な学習計画について説明した。
・学生が自主的に国家試験対策の学習に取り組めるような学習環境を整える目的で、自習室の設置を行った。
・保護者に学部の国家試験対策の理解を説明し協力を得るため、保護者会で説明を行った。
・指導の強化が必要な学生への支援を2か月早く開始した。
② 教員間で学生情報を円滑に共有し、学科全体での支援体制を強化できる（上記ｐlan②③）
・ゼミ担任と協働した国家試験対策として、模擬試験結果を学科会議やドライブファイルで情報共有した。
・学習支援が必要な4年生には国家試験対策支援委員会として個別面談を行った。
・「総合看護学セミナー」はオンデマンドとオンラインを併用し、学生が繰り返しコンテンツを視聴できるようにした。
・保健師課程選択学生が看護師国家試験と並行して保健師国家試験の学習に取り組めるように、地域看護学領域の教員と協働した。
③ 事務との連携を図り、学生が安心、また確実に国家試験を受験できる（上記 ｐlan③④）
・定例会議を開催し、国家試験手続き、試験当日、発表日の対応等について事務と調整する。
・教室の確保・出席管理の打刻、卒業単位の確認、実習病院への国試問題の送付等を依頼する。
④ 就職支援：オリエンテーションにおいて、就職活動の目安の説明や就職ガイダンスやゼミ担当教員の個別指導、卒業生と語る会、就職説明会との連動性を図るために、ゼミ担当教員との情報共有を図った。各就職関連行事は、新型コロナウイルス感染症流行中のため、新たな方略（ZOOMやオン
ラインコンテンツ）を活用して、就職に向けた意識づくり、情報提供を行った。（上記ｐlan⑤）
２．点検・評価（Check）① 主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するように、学生への動機づけを強化（目標達成）
・低学年からの支援に取り組んだことで、学生の国家試験対策開始時期が例年よりも早めることができた。
・全学年の新学期オリエンテーションにおいて、国家試験対策のガイダンス(4月）を行い、３，4年生には国家試験対策予備校の専門講師によるガイダンス(4月）を追加したことで、学習習慣の動機づけが行えた。
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・自習室の設置など学習環境の調整を行った。しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大による登校制限のため、国家試験対策の視聴覚教材の活用に至らなかった。
・保護者会用オンデマンドにて学部の国家試験対策の取り組み（国家試験の概要、年間計画の提示と併せて具体的な学習計画）について説明し、53回の視聴回数を得ることができた。
・指導の強化が必要な学生を年間10回（4～1月、毎月1回）行う模試の結果から選出し、グーグルクラスルームを用いて定期的な学習支援を行い（1回／月）学生の学習意欲維持に役立った。
② 教員間で学生情報を円滑に共有し、学科全体での支援体制を強化（目標達成）
・ゼミ担任と協働した国家試験対策として、模擬試験結果を学科会議やドライブファイルでタイムリーに情報共有することができ、ゼミ担任が行う個別指導に役立てた。

事業
内
容・学習支援が必要な4年生には国家試験対策支援委員会として個別面談を行い、ゼミ担任と協力し合い、学生が自ら学習上の問題点に気づく関わりが行えた。
・「総合看護学セミナー」はオンデマンドとオンラインを併用し、学生が繰り返しコンテンツを視聴できた。
・保健師課程選択学生が看護師国家試験と並行して保健師国家試験の学習に取り組めるように、地域看護学領域の教員と協働し100%の合格率に貢献した。
③ 事務との連携を図り、学生が安心、また確実に国家試験を受験できる（目標達成）
・定例会議（2回／年）を開催し、国家試験手続き、試験当日、発表日の対応等について事務と調整し、全員が受験した。
・教室の確保・出席管理の打刻（4～2月）、卒業単位の確認（11月）、実習病院への国試問題の送付（3月）等を依頼した。
④ 就職支援：就職希望学生の就職率は100％であった。
オリエンテーションにおいて、就職活動の目安の説明や就職ガイダンスやゼミ担当教員の個別指導、卒業生と語る会、就職説明会との連動性を図る
ために、ゼミ担当教員との情報共有を図った。各就職関連行事は、新型コロナウイルス感染症流行中のため、新たな方略（ZOOMやオンラインコンテンツ）を活用して、就職に向けた意識づくり、情報提供を行えた（目標達成）
３．課題と次年度の改善目標（Action）
課題：2021年度は4年生107名が看護師国家試験を受験し、100名の合格であった（不合格7名、合格率93.5％）。次年度は特に指導を必要とする学
生へのきめ細やかな支援を強化する（ゼミ担当と国家試験対策支援委員会の協働）により、100％の合格を目指す。
① （課題）成績下位10％の学生に学習習慣が十分でない傾向がある→（改善目標）主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するように、学生への動機づけを強化する。
② （課題）学生への支援体制が新任若手教員にわかりにくい→（改善目標）教員間で学生情報を円滑に共有し、学科全体での支援体制を強化③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務と連携を図る（継続目標）④ 就職支援：就職は、国家試験合格が前提であるため、再履修率が高い学生は、まず国家試験合格が優先されるため、就職対策は後回しとなる。低学年からの学習支援のために担任と学生・就職支援委員会、国家試験対策委員会との連携を強化する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するように、学生への動機づけを強化
・学生の国家試験対策委員を中心に、学生主体の学習を促す体制を構築する。
・国家試験対策オリエンテーションや業者によるガイダンスを実施する。
・学年に応じた支援を実施する（1，2年次生には解剖生理学の学習、3年生には必修問題対策の学習、4年生には視聴覚教材を用いた学習を学生の国試委員が中心となって行えるように支援）。
・学生が活用しやすい学習環境を準備、整備、見直しをする。
・学部での国家試験対策の取り組みを、保護者に説明し協力を得る。
・学習支援が必要な4年生を継続的に支援する。
② 教員間で学生情報を円滑に共有し、学科全体での支援体制を強化
・担任、ゼミ担当と協働して国家試験対策を実施する。
・協働して国家試験対策を実施するために、必要な情報を提供する（グーグルドライブで模試の結果を管理）。
・「総合看護学セミナー」・補講内容の精選、評価、調整（非常勤講師、学部内教員）をする。
・保健師課程選択学生が看護師国家試験と並行して保健師国家試験の学習に取り組めるように、地域看護学領域の教員と協働する。
・学習支援が必要な4年生に対し実施した取り組みをゼミ担当教員に情報提供する。
・3年生に対し領域実習と連動した国家試験対策の学習に取り組めるように、各看護学領域の教員と協働する。
③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務と連携を図る
・定例会議を開催し、国家試験手続き、試験当日、発表日の対応等について事務と調整する。
・教室の確保・出席管理の打刻、卒業単位の確認、実習病院への国試問題の送付等を依頼する。
・国家試験対策のオリエンテーションにて、国家試験の概要、年間計画の提示と併せて、具体的な学習計画について説明する。
④ 就職支援：国家試験合格率向上に向けて、低学年の段階から未履修科目や苦手科目をつくらないための履修指導を行う。教員間で学習支援について検討するFDを実施する。

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-168-

法人本部

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目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート8

評価対象年度

2021年度（令和3年度）

カテゴリー

法人本部

担当部署

総務部総務課・人事課/監査室/コンプライアンス室/財務部財務課・管理課・情報システム課

自

項目

己

評

価

※箇条書きにて記入(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）① 新型コロナウイルスワクチン職域接種の実施② 100周年募金活動③ コロナ禍において理事会及び評議員会を適切に運営できるように、対面及びZoomによるハイブリッド開催を実施

総務課(2) 今後の課題① ガバナンス機能の強化（ガバナンス・コードの策定等）② 募金活動の強化や100周年誌の編纂など100周年記念事業の完遂③ ライフプラン中間点検の実施④ 外部システムを活用した業務効率化の推進⑤ 危機管理マニュアルの整備(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）① 大学教員を対象とした専門業務型裁量労働制及び１年単位・1カ月単位の変形労働時間制導入及びクラウド型勤怠管理システムの導入実施② 教職員の任期付雇用契約の統一的な運用のための規則制定実施③ 安否確認システム導入実施④ 年末調整手続きのWEB化実施

人事課(2) 今後の課題① 中高教員の働き方改革と適切な勤怠管理を実現するための労働時間の短縮策及び新たな労働制度・勤怠管理システムの導入② 2022年4月に導入した大学教員を対象とした新労働制度の定着化及び次回労使協定への対応③ 労務事務の効率化・ペーパーレス化推進及び人事業務の属人化解消に向けた新システム導入④ 職員人事考課制度の見直し(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）
・

監
査
室

2021年度の内部監査は、①公印等管理(一部実施)②金銭等管理（一部実施）③科学研究費の執行等関係 の3項目について実施した。
科学研究費の執行等関係に係る内部監査の結果は、概ね適正に運営されていることが確認できたが、一部に改善を要するものがあった。
監査により明らかになった課題については、該当部署等にフィードバックして業務改善を促すとともに、
経営企画本部会議、部長会、ＦＤ研修会での監査結果の概要報告により、改善すべき課題の共有化を図った。

(2) 今後の課題
・ 2022年度の内部監査は、①公印等管理②金銭等管理③時間外勤務等の勤怠管理関係、④2020年度指摘事項の改善状況関係、⑤科学研究費の執行等関係 の5項目について実施する計画である。
また、昨年度同様、監事及び監査法人と定期的にミーティングを持ち、情報共有、意見交換等を行う。
(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）

コ
ン
プ
ラ
イ
ア
ン
ス
室

① 相談窓口などのハラスメント関連業務を行った。
② ハラスメント防止のための研修を全教職員対象に実施した。
(2) 今後の課題① 教職員及び学生対象にハラスメント相談員の周知を行う。
② ハラスメント防止のためのガイドラインについて修正の検討を行う。
(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）① 法人全体の2021年度基本金組入後当年度収支差額は426百万円となった。在籍者数の増加により授業料収入が増加した事に加え、前年度に実施した「遠隔授業開始に伴う、学生負担軽減のための全学生に対する一人当たり5万円の奨学金給付」を行わなかったことで、教育活動収支差額
は2020年度比改善。受取利息・配当金収入も堅調。（501百万円計上）

財務課② 「クリニック医療収入」は若干改善したが、コロナ禍の影響で「施設貸出収入」は低調に推移。
③ 18歳人口の減少や大学・短大の入学定員管理厳格化により、在籍者数は減少トレンド。
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(2) 今後の課題① 授業料値上げにより減収は回避できているものの、定員割れしている学科もある。受取利息・配当金収入の寄与も有り、2021年度末の財務状況は健全であるが支出構造の見直しが急務である。

(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）① 1号館の老朽化した空調設備の更新工事を実施（Ⅵ期のうちⅠ・Ⅱ期）した。
② 7号館外壁タイル剥落防止工事及び7号館北側の大学から中学校・高等学校に移管された教室整備工事を実施した。
③ 1号館、9号館、10号館（Ⅱ期）及び研心館の照明器具等をＬＥＤへ更新し省電力化を図った。
④ さいたま岩槻キャンパス体育館の照明器具等をLEDへ更新し省電力化を図った。
⑤ さいたま岩槻キャンパス本館、体育館、図書館、大学会館の老朽化したトイレの改修工事を実施した。

管理課(2) 今後の課題① 施設・設備の老朽化に伴うキャンパスグランドデザインの検討② 校舎解体跡地（空地）再利用計画の検討③ 学生食堂の改善（リノベーション）計画の検討④ 非構造部材（外壁タイル等）の耐震点検・調査及び耐震計画の検討⑤ 夏の酷暑に対する環境負荷低減（高効率空調設備、遮熱フィルム等）計画の検討(1) 特筆すべき事項（2021年度の取組）① 新宿ｷｬﾝﾊﾟｽ通信回線増強及び増強に伴うﾌｧｲｱｳｵｰﾙ機器更改を行った。和光ｷｬﾝﾊﾟｽ通信回線は費用対効果観点でﾍﾞｽﾄｴﾌｫｰﾄ型の回線に切り替えた。
② 新宿ｷｬﾝﾊﾟｽ本館及び10号館のｺｱｽｲｯﾁ更改を行った。（最後の更改作業は2022年度6月に行った）。

情
報
シ
ス
テ
ム
課

③ 教務関係ﾎﾟｰﾀﾙｻｲﾄのお知らせ機能を活用する上で、十数年前に導入した学内ｻｰﾊﾞｰで稼働していた学生ﾈｯﾄｻｰﾋﾞｽをｸﾗｳﾄﾞ上のGoogleｻｲﾄにて構築し直した。
(2) 今後の課題① 入試ｼｽﾃﾑﾊﾟｯｹｰｼﾞ導入で、学納金ｼｽﾃﾑや学籍管理ｼｽﾃﾑとの連携に中継ﾂｰﾙの開発が必要になる。
② 学生課主導で検討している卒業生や在学生がコンビニで証明書を取得するｼｽﾃﾑの導入にﾌｫﾛｰが必要になる。
③ ﾌｧｲﾙｻｰﾊﾞｰなど一部仮想ｻｰﾊﾞｰのOS「Windows2012」でﾊﾞｰｼﾞｮﾝｱｯﾌﾟを検討する。
④ 2018年度に購入した教職員用PCの更改を検討する。

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2021 年度

目白大学

自己点検評価年次報告書

編集：目白大学・目白大学短期大学部内部質保証委員会（大学部会）
発行：2022 年 9 月