ポスター発表

日本語非母語話者の災害時情報収集に関する問題点―災害時情報リテラシーの教育法開発のための基礎研究―本田 明子
立命館アジア太平洋大学
1 はじめに本研究の目的は，災害時情報リテラシーの教育法の開発のために非母語話者の災害時の情報収集における問題点を明らかにすることである。これまでの日本語教育における情報リテラシー教育は，コンピューター･リテラシーなどの情報技術教育としておこなわれるか，入手した情報を批判的に読み解くメディア・リテラシーとして扱われ，そうした能力を総合し，一貫した情報リテラシーとして扱われる例はあまりみられない。それは情報リテラシーが，幅広い能力を必要としており，すべてを包括することが難しく，どこかに重点をおかなければならないからである。本研究では，これを「災害時」に必要な情報リテラシーと限定することにより，情報の取得から，発信までの総合的な情報リテラシーの教育法を考えることを目的とし，そのための基礎研究として，非母語話者の災害時の情報収集において生じる問題がどのようなものかを事例に基づいて分析する。
2 先行研究―問題の所在2016 年 4 月に起きた熊本地震では，筆者が所属する立命館アジア太平洋大学（以下 APU）がある別府市でも震度 6 弱の揺れを経験した。APU には，約 3000 名の学部留学生が在籍しており，留学生の半数近くが県外や国外に避難した。その後，災害時の日本語教育の課題を知るため，筆者は調査グループを組織して災害時の学生の行動等についてのアンケー
ト（回答者 1006 名）およびインタビュー（留学生 52 名・地域住民 14 名・行政・大学職員など）による調査を実施した（本田他 2016）。この調査の結果，留学生たちが災害時に情報を得ようと努力していたことがわかった。しかし，さまざまなリソースから情報を得ようとした結果，情報が多すぎてどうしたらいいかわからず，自分よりも確かな情報を持っているだろうと思われる人のことば（口コミ）に左右される傾向もみられた。口コミに頼った判断は，効果的に働いた例もあるが，そうではない例も多くみられた。典型的には，「津波が来るからすぐに○○に逃げたほうがいい」などの情報に惑わされて，避難場所として指定されていないところに多くの留学生が集まったといった例がある。
それ以外にも，「○○の避難所は居心地がいい」といった情報によって，ある避難所に多くの留学生が集まったために，収容定員を超えてしまい，地域の高齢者が避難所に入れなくなるといった問題も生じた。このような情報は，SNS などで影響力をもつ留学生の発信によるものだったが，発信者自身が初めての経験でとりあえず耳にした情報を送信したものもあった。このような情報発信により，地域の住民と留学生との間に無用な軋轢が生じたり，「外国人」に対する住民の偏見を生み出したりしかねない状況も一部にはみられた。
一方で，市役所などの防災担当者への聞き取り調査では，日本に長期に滞在する学習者

665ポスター発表に対して，外国人観光客などの一時滞在者への正確な情報発信を期待する声も聞かれた。
こうした期待は，2020 年の東京オリンピックに向けてますます高まることも予想される。
この調査の結果，こうした災害時に起こりうる問題を防ぐとともに，一時滞在の非母語話者への支援の担い手となるような正確な情報発信力をもつ留学生を育てるためには，情報の入手，取捨選択，それにもとづく自立的な判断と情報発信という一連の情報リテラシーを養うことが非常に重要となることがわかった。
3 情報リテラシーの定義
本研究における「災害時情報リテラシー」とは，災害という非日常的な文脈のなかで，①その状況において機能しているあらゆる情報源を利用して情報を入手し，②その情報の信頼性を確認し取捨選択したうえで，その情報にもとづいて必要な行動をとり，③さらにその情報を必要とする人に向けて発信し，共有することのできる能力を指す。
災害時には，母語話者であっても高度な情報リテラシーが求められるが，非母語話者にとっては前述の①～③の過程に，どのような困難があるのかを明らかにする必要がある。
4 研究の方法
本研究では，熊本地震のさいに震度 6 弱の揺れを体験した非母語話者 6 名にインタビューを実施し，文字化してデータとし情報収集にさいして生じた問題を分析した。
インタビューデータの分析には，M-GTA の手法（木下 2007）を援用した。M-GTA では，まず研究テーマを設定し，研究テーマを絞り込みデータに密着した分析をおこなうための分析テーマの設定とともに，分析焦点者を定めるという手順をとる。本研究の研究テーマは，日本語非母語話者に必要な災害時情報リテラシーであり，インタビューの分析にあたっての分析テーマは「日本で初めて災害を体験した日本語学習者の情報収集と判断のプロセス」とし，分析焦点者は，「初めて災害を体験し避難行動をとった学習者」と定めた。
インタビューの対象とした 6 名の分析焦点者（以下，協力者とする）は，すべて日本語学習中の大学生であり，日本語学習歴は 1 年から 3 年ほどであった。インタビューは，地震を体験したときにどこにいたのかという質問から始め，その後の 1 週間ほどの行動を協力者が自由に語る形式で実施した。
5 調査から得られた地震体験者の心理と行動上述のインタビューにより，各協力者 1 時間から 2 時間くらいのインタビューデータが得られた。このインタビューデータの分析の結果，「日本人の持つ情報への信頼感」「自己の日本語能力に対する不安」「文化的情報の欠如」「海外に誇張されて伝わった情報の逆輸入」「家族への思い」「IT による情報の氾濫」といった概念が導き出され，これらの概念を「情報源」「情報収集方法」「行動判断の基準」「災害体験から得たもの」という 4 つのカテゴリーにまとめた。
この分析から，以下に地震を初めて体験した非母語話者の心理や行動を記述する。
地震直後，驚きと不安，ときには初めて体験する地震に興奮を感じる。とりあえず，机の下に隠れるなど，自分が知っている限りの知識で対応するが，基本的にはどうしたらい666ポスター発表

いのかわからないので，頼れる人に電話をかける。状況がわからないので，周囲の物音や人の行動に敏感になり影響を受ける。とりあえず誰かの指示を待つ。指示をされればそれに従う。情報を得るために，テレビやインターネットをチェックするが，自分の日本語能力に自信がないので，日本語で発信された情報は誰かに説明してもらう。英語や母国語の情報があると安心するが，日本語で発信された情報のほうが信頼できると感じる。そのため，自分より日本語がわかっていると思われる人のことばをそのまま信じてしまう傾向がある。一方で，理解できない日本語が聞こえ，周りの人が動くと自分だけ取り残されるようで，日本語が聞こえてくることもストレスになる。避難所や余震，震度，震源地など，初めて聞くことばについては，説明や翻訳でわかったつもりになるが，例えば避難所の場合，母国に同じようなシステムがないので，ほんとうの意味では理解できていない。その結果，情報を得ても，処理することができず，その場にいない家族や先輩のことばに動かされ，どのような行動をとるべきかについて自立的な判断ができにくい。
カテゴリ
概念

表 インタビュー結果のまとめ
情報源
情報収集方法
行動判断の基準
周囲の物音や人の行動 知り合いに電話する
日本人の持つ情報への信頼感
自分より知識があると 海外に誇張されて伝わ 文化的情報の欠思われる人への依存った情報の逆輸入
如
テレビ
IT による情報の氾濫
家族への思いスマホのアプリ
地震に関する知識
先が予測できな
い不安
インターネット
アナウンスが聞き取れ 津波の恐怖
ないSNS
英語があることの安心 自分の知りえた感
情報を信じる（情報の丸のみ）
同じ国の友人や仲間
自己の日本語能力に対する不安

災害体験から得たもの
大学の対応への不満
大学の対応への評価
次はだいじょうぶ
日本の地震対策への信頼感

6 考察
以上のことからから，学習者の災害時の情報収集に関する問題点には，災害用語の特殊性や，日本語を理解する能力といった言語や言語能力に起因するものだけではなく，文化や社会に関する基礎知識の不足や，情報への距離感といった心理的な要素から生じるものがあり，むしろ後者のほうが深刻だということがわかった。この知見をもとに，災害時情報リテラシーの教育法の開発に取り組む予定である。
<謝辞> 本研究は JSPS 科研費 18K00730 の助成を受けたものです。
＜参考文献＞
木下康仁（2007）『ライブ講義 M-GTA 実践的質的研究法 修正版グラウンデッド・セオ
リー・アプローチのすべて』弘文堂.
本田明子・石村文恵・板井芳江・板橋民子・井上佳子・岩本穣志・加藤みゆき・小森千佳
江・住田環・戸坂弥寿美・豊田真規・廣津公子・山内美穂・渡辺若菜（2016）「熊本地震の事例にみる日本語教育の課題」，『2016 年度日本語教育秋季学会予稿集』，pp.180-185，日本語教育学会.

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