販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社
マンスリーレポート

スパークス・厳選株ファンド・ヘッジ型（ダイワ投資一任専用）
お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社は、株式会社格付投資情報センターの選定による「Ｒ＆Ｉファンド大賞 2018」において、「投資信託／総合部門」の「国内株式総合部門」で「優秀賞」を受賞しました。

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。
当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託／総合部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。
※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■
投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

販売用資料

特化型

スパークス・厳選株ファンド・ヘッジ型（ダイワ投資一任専用）
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

【運用実績】

2.70

直近の分配実績（円）※休業日の場合は翌営業日

基準価額
10,750 円

純資産総額
60.11 億円

※2018/4/16(設定日前営業日）を10,000として指数化

0.66

-3.14

過去6ヵ月間5.09-3.59

過去1年間

－－

過去3年間

－

－ 第1期 2018/10/15

12,000（億円）

300

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

11,000-2.96 設定来累計

7.50

250

0200

0 10,000150※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

1009,00050【資産別構成】
資産種類
株式
株式先物
投資信託証券
現金その他

解約価額
10,734 円

1.30

過去3ヵ月間

設定来・設定日2018年4月17日
・信託期間 約10年（2028年4月14日まで）
・決算日
原則 4月15日および10月15日※【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込
過去1ヵ月間マンスリーレポート

2018年11月30日

8,000
18/04 18/05 18/06 18/07 18/08 18/09 18/10 18/11

比率(％）
74.5
-75.2
0.0
25.50

※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】

市場
東証１部
東証２部
その他市場株式組入比率【株式業種別構成 上位5業種（％）】

比率(％）
74.5
0.00.074.5

20.015.0※比率は対純資産総額【組入有価証券 上位5銘柄】( 銘柄総数：17銘柄 )銘柄
1 日本電産2 ソフトバンクグループ
3 ユニ・チャーム
4 シマノ
5 リクルートホールディングス

市場業種
比率(％）
東1 電気機器6.0
東1 情報・通信業
5.9
東1 化学
5.8
東1 輸送用機器
5.6
東1 サービス業
5.5

10.0

5.00.0※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

化学

機械

電気機器
11.0
10.19.7※比率は対純資産総額

卸売業 情報・通信業
9.35.9※上記記載のうち、純資産総額に対する比率については、マザーファンドへの投資を通じて実質的に投資している各投資資産の時価残高を含めて算定しています。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

1

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

販売用資料

スパークス・厳選株ファンド・ヘッジ型（ダイワ投資一任専用）

マンスリーレポート

2018年11月30日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2018年11月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は、前月末比1.30％の上昇となりました。
当月は、米中貿易摩擦への懸念がくすぶる中で、スマートフォンや半導体など米国大手IT系企業の業績推移に鈍化の兆しが見られたことを受けて、月半ばに株価は一時的に下落しました。月半ばを過ぎると、米国の金利上昇が打ち止めになるという観測が流れたことをきっかけに株価は上昇基調となりました。月末のG20首脳会合を控えて、貿易交渉の前向きな進展に対する期待も高まり、株価は前月末比を上回って月を終えました。

◆ファンドの運用状況
当月のプラス貢献銘柄は、花王、ユニ・チャーム、テルモなどでした。一方、マイナス影響銘柄は、三菱商事、ダイキン工業などでした。
当月は、花王やユニ・チャームなどの日用品メーカーの株価上昇が目立ちました。
日用品ビジネスは、他の製造業同様、商品そのものの優劣が業績を左右しますが、ブランド力も非常に重要なポイントです。
そもそも「ブランド」とは、「商品が本来持っている機能性に対する対価以上の価格を消費者が払ってくれる」という意味で高い利益率を享受しやすいビジネスです。例えば、ブランド物の靴とそうでない靴では、靴を製造するために必要な人手や製造設備自体に大きな違い（コスト構造による違い）はありません。しかし、消費者は前者の方に喜んで多くのお金を払います。「ブランド」という無形の価値があるため、「履いて歩く」という靴の基本的な機能に対して払うべき価格を上回る金額を、消費者は支出するのです。
一口に「ブランド」といっても、世の中には色々なタイプがあります。例えばエルメス、ルイ・ヴィトン、カルティエといった宝飾品や、メルセデスベンツ、BMW、ポルシェといった高級車は、「希少価値のあるブランド」です。多くの人が憧れますが、誰もが買えるわけではありません。高額なことから、大量販売出来なくとも高い利益率や大きな利益額を生み出すことが可能です。
一方で、「誰もが持っているブランド商品」もあります。多くの人が使用していることが、品質面での安心感・信頼感を醸成し、大量に購入されることから大きな売上数量を達成し、結果として高い利益率や利益規模を享受出来ます。
私どもは、後者のような一般大衆に受け入れられている日常的なブランドを、投資対象として選好します。長年愛用している定番品などは、その使い心地や安心感から、あえて他社製品に切り替えようとする人は少ないでしょう。これは企業にとって大変な強みとなります。
とりわけ、昨今のように先行きが不透明な経済環境下では、高額ブランド品は買い控えの影響を受けてしまいます。
一方、「誰もが持っているブランド商品」の場合、生活必需品であることが多いため、景気の影響を受けにくいと考えられます。経済環境が悪くなっても、部屋が汚れれば掃除はしなければいけませんし、赤ん坊の紙おむつ需要は減りません。
しかし、このような安定したブランドビジネスでも、環境変化の可能性が無いわけではありません。私どもは、以下のようなグローバルの構造変化に留意しています。
1) ブランド広告の規模経済が効かなくなってきている
かつては、テレビ、ラジオ、紙媒体広告が、不特定多数の消費者に向けて宣伝する主な方法でした。資金がかかる為、資本力のある大手ブランドメーカーほど、強いブランドイメージを築くことが出来ました。また量販店などの販路では、資金力にモノを言わせて自社商品の陳列棚を確保し、競合品の棚割りを排除することさえ出来ました。しかし、インターネットの普及により、資金力のない零細メーカーでも消費者への訴求が可能になり、商品を販売することが容易となっています。
2) 大手ｅコマース（電子商取引）業者の台頭で、バーゲニングパワー（交渉力）が小売業者にシフトしつつあるアマゾン社やアリババ社などの巨大化により、ブランドメーカーは「交渉力」を奪われつつあります。販路として無視出来ない規模になると、ブランドメーカーは、より低い単価で商品を卸すことを余儀なくされます。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

2

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

販売用資料

スパークス・厳選株ファンド・ヘッジ型（ダイワ投資一任専用）

マンスリーレポート

2018年11月30日（前ページより）
3) 消費者が簡単にインターネットで価格比較出来るようになった
同じブランドメーカーの商品でも、販路やサイトによって価格が異なることはよくあります。消費者はインターネッ
トを通じて簡単に価格比較が出来るようになり、販売の実勢価格が下方に収斂して行くことがよくあります。この為、ブランドメーカー側の利益取り分が減るリスクが高まっています。
4) 日用品における定期購買型ビジネスモデルが登場
昨今、髭剃り用品、ペットフード、紙おむつまで、新たな競合他社による様々な定期購買型ビジネスモデルが登場しています。購買頻度の高い必需品や、量が嵩張る生活用品などが、自宅のストックが底をつくタイミングで定期配達が行われるサービスは、新たな価値提供です。定期購買型ビジネスモデルは、「消費者に来店を促し商品を売り切って終わり」というブランドメーカーのビジネスモデルと競合します。
5) 消費者嗜好の多様化
ミレニアム世代（平成初期に生まれた世代）を中心に、「消費者嗜好の多様化」が進んでいることによって、大規模な資金を投じて単一ブランド、画一的な商品を売り込むことが難しくなってきています。消費者の好みが多様化しているのは、インターネットによる商品情報の入手が容易になっていることなどが背景にあります。
6) プライベートブランドの脅威
小売業大手が集客力を活かして自社企画商品（プライベートブランド商品）を開発し、従来のナショナルブランド商品（製造メーカーブランドの商品）を置き換えようとしています。株式会社セブン＆アイ・ホールディングスのプライベートブランド「セブンプレミアム」などがその一例です。最近は、アマゾン社なども自社ブランド商品の開発に注力しており、その中には紙おむつなども含まれます。
これらは、いずれも世界的にすでに顕在化している新たな変化です。
では、こういった脅威にブランドメーカーが対抗するには、どうしたらいいでしょうか。私どもは、上述のような新たな販路モデル、広告宣伝方法を取り入れるだけでなく、やはり自社の研究開発の賜物である付加価値の高い商品提供が最も重要だと考えます。例えば、分子レベルで研究された洗剤は、少量の水でも汚れがよく落ちるといった機能優位性や、不織布・吸収体の技術が結集された紙おむつは「漏れない」、「ゴワゴワしない」、「通気性が高い」といった相反する特性を両立させることが出来ます。日本人が得意とする「実直なものづくり文化」が武器となるのです。
日本企業の場合、今後の成長のためには、国内市場だけでなく全世界の消費者を対象にしたビジネス展開が求められると、私どもは考えます。とりわけ、新興国市場には大きなポテンシャルがあると思います。自国市場規模の小さいオランダや英国などの欧州メーカーは、歴史的にも植民地支配の時代から新興国への進出が行われており、今日では米国の日用品メーカーに比べて成長率が総じて高い傾向があります。当ファンドの保有銘柄も「新興国市場への参入」という意味では、日本勢の中では先行組です。
「ブランド」は、「地域や文化的な違いに関わらず普遍的に使用される商品」で「世界に通じる商品」であることが重要です。例えば、紙おむつや哺乳瓶といった育児用品は、人種に関係なく万国共通で使われる消費財です。これは、日本で培われた商品開発のノウハウがグローバルでも応用可能ということを意味します。国や宗教によって嗜好が様々な食品ビジネス、あるいは気候によって求められる種類が異なる衣料品などとは大きく異なる点です。
「ブランドメーカー」に投資する際には、以上のような視点で臨むことが重要と私どもは考えます。
《株式市場の変動リスクの低減について》
当月、当ファンドは、株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、マザーファンドを通じて投資する株式の市場感応度（ベータ値）に応じて、株価指数先物取引等の売建て額を調整しました。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

3

販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

マンスリーレポート

スパークス・厳選株ファンド・ヘッジ型（ダイワ投資一任専用）ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用し、株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
1 z 『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。
z ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

z 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

2 当ファンドにおいては株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、わが国の株価指数先物取引等の売建てによりヘッジを行います。
ファンドの資金動向や市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

3 当ファンドは、投資者と販売会社が締結する投資一任契約に基づいて、資産を管理する口座の資金を運用するためのファンドです。
当ファンドの購入の申込みを行う投資者は、販売会社と投資一任契約の資産を管理する口座に関する契約および投資一任契約を締結する必要があります。

ファンドの仕組み
当ファンドは、ファミリーファンド方式※により運用を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。
なお、当ファンドは、マザーファンドへの投資のほか、株価指数先物取引等の売建てを行います。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

4

販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

マンスリーレポート

スパークス・厳選株ファンド・ヘッジ型（ダイワ投資一任専用）

投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
株式ヘッジに伴うリスク
当ファンドは、国内の株式に投資するとともに、株式市場全体の変動の影響を低減することを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行いますので、株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。マザーファンドの株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株価指数先物の価格上昇の寄与より小さい場合、または、マザーファンドの株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価指数先物の価格下落の影響より大きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。マザーファンドの株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。
信用リスク
・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

5

販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

マンスリーレポート

スパークス・厳選株ファンド・ヘッジ型（ダイワ投資一任専用）

お客様にご負担いただく手数料等について下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【購入申込時】■購入時手数料： なし【換金申込時】■信託財産留保額： 換金申込受付日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■換金時手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 1.2204%（税抜 1.13%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.108%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社
大和証券株式会社

金融商品取引業者

登録番号関東財務局長（金商）第108号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

6