別添１

労災疾病臨床研究事業費補助金

過労死等の実態解明と防止対策に関する総合的な労働安全衛生研究（１５０９０３－０１）

平成２７－２９年度

研究代表者

総合研究報告書高橋正也

平成３０（２０１８）年３月

別添２

目

次

Ⅰ．総合研究報告書「過労死等の実態解明と防止対策に関する総合的な労働安全衛生研究」 ・・・・

1

Ⅱ．研究成果の刊行に関する一覧表

35

Ⅲ．研究に関連する研究論文のホームページによる紹介

・・・・

・・・・

161

別添３
平成２９年度労災疾病臨床研究事業費補助金「過労死等の実態解明と防止対策に関する総合的な労働安全衛生研究」（１５０９０３－０１）
総合研究報告書
過労死等の実態解明と防止対策に関する総合的な労働安全衛生研究研究代表者 高橋正也 独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所
産業疫学研究グループ・部長【研究要旨】
わが国における過労死等防止に資するため、過労死等の医学・保健面より、1．過労死等事案の解析、2．疫学研究（職域コホート研究、現場介入研究）、3．実験研究（循環器負担のメカニズム解明、過労死関連指標と体力との関係の解明）を 3 年間（平成 27～29 年度）で実施し、次の成果を得た。
＜1 過労死等事案の解析＞（1）業務上外事案の収集、データベース作成、基礎集計
全国の労働局及び労働基準監督署より平成 22 年 1 月から平成 27 年 3 月の業務上外の労災請求事案の調査復命書を収集し、脳・心臓疾患事案 3,525 件（業務上 1,564 件・業務外 1,961 件）及び精神障害事案 3,543 件（業務上 1,369 件・業務外 2,174 件）の電子データベースを構築し基礎集計を行った。性別、年齢、支給・不支給決定時の疾患名、業種、職種、健康診断の実施状況等を明らかにした。脳・心臓疾患については、長時間労働と労働時間以外の負荷要因について、精神障害については、上記の基本的な変数並びに業務による出来事との関連を検討し、精神障害（自殺を含む）の起った背景を把握した。
（2）業務上事案の詳細解析①脳・心臓疾患の業務上事案について雇用者 100 万人当たりの脳疾患は 3.7 件、心臓疾患は 2.3
件であり、脳疾患の方が多く注意を要することがわかった。発症時年齢は「50-59 歳」、事業場
規模は「10-29 人」が最多であった。業務上認定の要因は「長期間の過重業務」が 9 割を超えて主要因であったが、労働時間以外の負荷要因としては、拘束時間の長い勤務、交代勤務・深夜勤務、不規則な勤務が認められた。雇用者 100 万人当たりの事案数は、漁業、運輸業・郵便業、建設業、宿泊業・飲食サービス業、サービス業（他に分類されないもの）が上位であった。
②精神障害（自殺を含む）の業務上事案は、男性では「30-39 歳」、女性では「29 歳以下」及び「30-39 歳」が最多であった。自殺に絞ると、男性では「40-49 歳」、女性では「29 歳以下」が最多であった。業務による心理的負荷としての出来事に着目すると、全体では長時間労働関連が 46％、事故・災害関連が 30％、対人関係関連が 21％であったが、自殺に絞ると長時間労働関連が 71%に上り、特に情報通信業では 96%に達した。これらの出来事の影響は業種による差が大きいことが分かった。
（3）「過労死等の防止のための対策に関する大綱」で示されている医療、教職員、IT 産業、外食産
業、自動車運転従事者の 5 つの業種・職種（以下「重点 5 業種」という。）について解析を行った。
①医療・福祉の事案は、脳・心臓疾患が 52 件、精神障害が 233 件であり、67%が女性であった。
職種は介護職員が最も多く、次いで看護師、事務職員、その他の医療専門職、医師の順であった。脳・心臓疾患では医師が最も多く 17 件であり、精神障害では介護職員が 70 件、看護師が52 件であった。認定理由として、脳・心臓疾患では「長期間の過重業務」が多く、精神障害では「悲惨な事故や災害の体験、目撃（患者暴力、患者・利用者の急変、医療事故等）」が多かった。
②教育・学習支援業の事案は、脳・心臓疾患が 25 件、精神障害が 57 件であった。脳・心臓疾患
では「長期間の過重業務」による認定が多い一方、精神障害では「上司とのトラブルがあった」などの対人関係の出来事による認定の割合が大きかった。教員の中で多かった職種は、大学教員、高等学校教員であった。
③情報通信業の典型的職種としてシステムエンジニア（SE）とプログラマーを選定し解析した。
脳・心臓疾患では SE が 20 件、プログラマーが 2 件で、精神障害ではそれぞれ 35 件及び 3 件で1あった。精神障害の疾患名は「うつ病エピソード」が多く、被災者全体の 58％を占め、業務による心理的負荷を見ると、「特別な出来事」の「極度の長時間労働」、「恒常的な長時間労働」が多かった。
④外食産業の典型的職種として調理人と店長を選定し解析した。脳・心臓疾患では、調理人は 35
件、店長は 30 件、精神障害ではそれぞれ 20 件及び 16 件であった。労災認定要因では、脳・心臓疾患において調理人及び店長ともに長時間の過重業務が全ての事案で認められた。精神障害
では、調理人は、「（ひどい）嫌がらせ、いじめ、又は暴行を受けた」、「上司とのトラブルがあった」などの対人関係の問題が多かったのに対し、店長は、「配置転換があった」、「転勤をした」など「役割・地位の変化等」によるものが多く、職種で異なる点が見られた。
⑤運輸業・郵便業における脳・心臓疾患の認定事案 465 事例を詳細に解析した。心臓疾患では死亡が多く、脳疾患では生存が多かった。被災時季では 1 月～3 月の厳寒期と 7～9 月の猛暑期という二峰性の分布を示した。トラック運転手に着目すると、勤務中の被災が大半であった（84％）。そのうち、約半数が事業場で被災し、特に荷扱い中によく生じていた。また、「自動車運転従事者」では、トラックドライバーは深夜・早朝を含む運行が多く、運行時刻が不規則であるとともに、荷役に伴う大きな身体的負荷が認められた。タクシー・バスドライバーは拘束時間が長く、客扱いによる大きな精神的負荷が特徴的であった。業務外事案 312 件の発症内容は、事業場における荷扱い中、長い拘束時間、不規則勤務、早朝勤務、夜勤・交代制勤務、年齢が 50 歳代、雇用期間が 1 年未満と 15 年以上などの点で業務上事案と似ていた。
⑥運輸業・郵便業における精神障害事案 214 件を解析した。事案全体の 50％が恒常的な長時間労働、31％が仕事上の問題、21％が上司に関連した問題、約 10％が乗客に関連した問題、路上での事故（被害）、事業場内作業時の事故（被害）に関連した。仕事上の問題では恒常的な長時間労働を伴う事案が多く、上司に関連した問題では被災労働者に対する罵声や叱責に関連した出来事が多く認められた。
⑦重点 5 業種の精神障害事案について、レーダーチャートを用いた可視化の手法を検討した。また、業務上外の労災認定事案を総合した労災請求事案全体の実態についてまとめた。
＜2 疫学研究＞
職域コホート研究を開始するとともに、現場介入研究を計画、実施した。職域コホート研究の予備的な研究として実施したフィージビリティ調査結果の解析を行った。また、研究分担者が関わる別の職域コホート研究における検討を進めた。概略は以下のとおりである。
（1）職域コホート研究では、2 万人規模のコホート集団（追跡調査の対象となる集団）を構築することとし、調査を開始した。
（2）平成 27 年度にフィージビリティ調査を実施し、勤務間インターバルに注目して、睡眠の量、質との関連性の検討、心肺機能に注目した身体活動状況（座位時間）と疾病罹患リスクとの関連性を検討した。
（3）トラックドライバー及び看護師を対象とした現場実態調査、1 中小企業における職場環境改善の効果検証を行った。
（4）本研究における職域コホート研究の比較対照とするため、先行の職域多施設研究（J-ECOH ス
タディ：12 企業 10 万人規模）のデータベースを用いて、残業時間とその後の糖尿病発症に関する研究や脳心血管イベントの症例対照研究を実施した。
＜3 実験研究＞（1）循環器負担のメカニズム解明に関する研究では、長時間労働と循環器負担に注目し、52 人を対象とした実験室実験を実施し、長時間労働は心血管系の負担を増大し、特に高血圧群の負担が大きいことが示された。心血管系の作業負担を軽減するため、やむを得ず長時間労働を行わなければならない場合は、複数の長めの休憩（50 分以上）の確保が望ましいことが示された。
（2）心肺持久力（CRF）に関する研究では、実験室実験に参加した被験者 80 人のデータをまとめ、労働者の CRF を簡便かつ安全に評価する検査手法として HRmix を開発した。開発した HRmix は
労働者の心肺持久力（CRF）を簡便かつ安全に評価する検査手法として実現可能性があることが示された。今後、ウェアラブルデータの取得方法や解析方法の改善、男女別解析が必要である。
また、HRmix と疾患データとの関連性を検討する疫学研究への応用が期待される。

2

労死等防止対策大綱」という。
）では過労死等事案の分析を行うことが触れられており、過労死等の実態解明に係る医学面の調査研究はその柱の一つとなっている（2015）。
本研究は、わが国における過労死等防止に資することを念頭に、過労死等の医学・保健面より、1）過労死等事案の解析、2）
疫学研究（職域コホート研究、現場介入研
究）、3）実験研究（循環器負担のメカニズ
ム解明、過労死関連指標と体力との関係の解明）を実施し、これらの成果の情報発信を目的とする。平成 27～29 年度の 3 年間
を研究期間として、上記の 1）～3）について研究計画に従って実施した。
過労死等事案の解析は、業務上外事案の収集、解析方法の検討と既存知見の整理、事案を電子化した過労死等データベース（以下「データベース」という。
）の作成、データベースを用いた単純集計結果の作成、詳細な解析の手順で行った。業務上事案の収集は平成 27 年度に、業務外事案の収集は平成 28 年度に行い、それぞれデータベースを完成し、単純集計結果をまとめた。事案の詳細な解析は、脳・心臓疾
患、精神障害事案毎の雇用者 100 万人当たりの発生率等、過労死等防止対策大綱に述べられている重点 5 業種（医療・福祉、教育・学習支援業、情報通信業、外食産業、運輸業・郵便業）、東日本大震災に関連した事案の解析等を行った。過労死等の労災認定件数が最も多い運輸業・郵便業については大原記念労働科学研究所が担当した。
業務上外事案を統合したデータベースを活用して、労災請求事案の特徴を解析した。
これらを通じて、過労死等の防止に資する
知見について考察を行った。
疫学研究では、本研究で新たに開始する
職域コホート研究のため、コホート参加企
業の探索、測定項目の精査、データ収集準備を行ったのち、共同研究者らと 2 万人規
模のコホート集団(JNIOSH コホート)の構築を進めた。その過程では、先行して進められている職域多施設研究（J-ECOH スタディ）の事務局で、本研究の分担研究機関でもある国立国際医療研究センターの研究者から専門的助言を得て進めた。最終年度に JNIOSH コホート対象企業よりデータを研究分担者：
梅崎重夫（労働安全衛生総合研究所・総括領域長）
吉川 徹（同研究所・過労死等調査研究セ
ンター・センター長代理）
佐々木毅（同センター・上席研究員）
久保智英（同センター・上席研究員）
井澤修平（同センター・上席研究員）
劉 欣欣（同センター・主任研究員）
松尾知明（同センター・研究員）
松元 俊（同センター・研究員）
池田大樹（同センター・研究員）
蘇 リナ（同センター・研究員）
菅知絵美（同センター・研究員）
高田琢弘（同センター・研究員）
山内貴史（同センター・客員研究員）
竹島 正（川崎市精神保健福祉センター・所長）
酒井一博（大原記念労働科学研究所・所長）
佐々木司（同研究所・上席主任研究員）
溝上哲也（国立国際医療研究センター臨床研究センター疫学・予防研究部部長）
深澤健二（株式会社アドバンテッジリス
クマネジメント・メディカルアドバイザー）内田 元（ニッセイ情報テクノロジー株
式会社ヘルスケアソリューション事業部・チーフマネージャー）
茅嶋康太郎（労働安全衛生総合研究所過労死等調査研究センター・センター長、平成27、28年度）
高本真寛（同センター・研究員、平成27年度）
松本俊彦（国立精神・神経医療研究センタ
ー精神保健研究所自殺予防総合対策セン
ター・副センター長、平成27年度）
Ａ．研究目的
過労死、過労自殺等の防止は、今もな
お、労働衛生上の最重要課題の一つである。過労死等防止対策推進法の成立により、過労死等に関する調査研究の実施が国の責務として位置づけられた（2014）。特に、過労死等の防止のための対策として、
平成 27 年度に定められた「過労死等の防止のための対策に関する大綱」（以下「過3これらの複合的な研究を平行して実施するため、全体班会議と 1）～3）の分担研
究テーマ別の会議を定期的に開催し、最終的に総括的なシンポジウム等を開催し、過労死等の実態解明と防止対策に関する総合的な労働安全衛生研究を実施した。

収集し、第 1 回の解析を行った。また、本研究では職域コホート研究の構築のために
1 万人規模の労働者を対象としたフィージ
ビリティ調査を実施し、過労死等の背景となる過重労働の防止に資するウェブ調査と解析を行った。また、職場介入研究として、中小企業で実施された職場環境改善の効果評価に関する研究、過労死等の背景となる働き方の実態及び過労死等の防止の介入手法を検討する目的で、自動車運転手（トラック運転者）、医療業（交代制勤務看護師）を対象に現場実態調査を行った。
実験研究では、過労死等のリスク要因である長時間労働が心血管系反応に及ぼす影響について検討するため、実験室実験により、長時間労働時の血行動態反応を明らかにし、加齢、安静時高血圧症の有無、休憩の影響を検討した。また、脳・心臓疾患の発症との強い関連が明らかにされている“心肺持久力（Cardiorespiratory
fitness, CRF）”に注目し、実験室実験を行い、労働者の CRF を簡便かつ安全に評価するための評価方法の開発を行った。

研究概要
１ 過労死等事案の解析
脳・心臓疾患及び精神障害，自殺事案の労災認定、不認定事案等の解析による過労死等の予防策に関する研究

Ｂ．研究方法
本研究は、1）過労死等事案の解析、2）疫学研究（職域コホート研究、現場介入研究）、
3）実験研究（循環器負担のメカニズム解明、過労死関連指標と体力との関係の解明）の 3
つの柱で研究を行った。
図表 1 に 3 年間の研究概要とスケジュールを示した。初年度は過労死等の事案解析
を最重要課題として、事案の復命書収集、入力、解析を進めた。疫学研究及び実験研究は
本調査を円滑に実施するための予備的検討を行った。平成 28 年度は疫学研究及び実験研究の本調査、平成 29 年度はそれぞれの研究の継続と 3 年間での知見のまとめと更なる課題の検討を実施した。

【 ２７ 年 度 】【 ２８ 年 度 】

認定事案のデータベース構築（脳・心臓疾患1,564件、精神障害2,000件）

業種横断的な分析（業種別の認定率）
多発業種（運輸等）、震災関連事案等の詳細解析と課題抽出

過労死等事案の解析による予防対策に資する情報の提供

解析で得られた知見を疫学研究，
実験研究においても活用(１)過労死リスク要因と長期的な健康影響の検討(２)職場環境改善対策の導入効果の検討
予備的調査の実施
対象職場・
介入準備

10年間の追跡調査による過労死リスク要因の検討
2万人規模の職域コホートの構築と活用

優先課題・
業種横断的に包括的な解析

【期待される成果】

不認定事案のデータベース構築（脳・心臓疾患1,961件、精神障害2,174件）

２ 疫学研究

職域コホート調査【 ２９ 年 度 】

現場介入調査・基礎情報を収集し調査項目・質問方法等について検証するためのWEB調査（約1万人）を実施
・2万人規模のコホート集団を選定

・28年度に選定した対象集団に対して調査を開始過労死等リスク要因と長期的な健康影響の
因果関係の解明・職場環境改善に向けた事業場（約50人）の選定、介入前の調査職場環境改善に向けた取組の実施

過重労働対策としての効果的な職場環
境改善対策の提言

介入実施

職場での職場環境改善対策の導入効果の検討
約50人を1回1か月間観察（初回、半年後、1年後）(１)長時間労働と循環器負担のメカニズム解明(２)過労死関連指標と体力との関係の解明

予備実験等の実施

３ 実験研究約50人を対象に、長時間労働の作業中・作業後の血圧、心拍数、疲労感等を測定する本実験を開始
約100人を対象に、労働者の体力（心肺持久力）を簡便に測定する手法を開発するための実験を開始

実験データの整理、解析等

・循環器疾病管理による過労死発症予防策の提言・健康管理の検査項目としての活用図表 1 過労死等の実態解明と防止対策に関する総合的な労働安全衛生研究の全体概要とスケジュール
主な内容と関連性について図表 2－1 に示
1-1 事案解析（事例収集、データベース作した。平成 27 年度に業務上事案の収集、平成、単純集計の実施）
成 28 年度に業務外事案の収集を行った。平
事案解析研究について、3 年間に実施した成 29 年度は、作成されたデータベースを活4

基礎集計、詳細な解析、重点 5 業種の事案
解析の 3 つの柱で各研究方法について記載
するが、3 年間をまたがって実施している事
案研究（大原記念労働科学研究所による運輸業・郵便業など）もあり、①～⑰の番号は、実施年度でなく研究カテゴリで総合報告書
ではまとめており、実施した順番が前後しているものもある。

用して重点 5 業種に関する解析等を中心に実施した。図表中の①から⑰の番号は、3 年間における各分担研究報告書 17 本に該当する。平成 27 年度は①～③、平成 28 年度
は④～⑨、平成 29 年度は⑩～⑰の各分担研
究報告書を作成した。各見出しの末尾に番号を記載した。以下、事案解析の手順と解析視点により、事案収集・データベース作成と図表 2－1 過労死等の事案分析の概要とスケジュール

勤の管理状況、健康診断の実施の有無、過重労働の面接指導の有無、不規則な勤務や拘束時間の長い勤務・出張の多い勤務などの業務時間以外の負荷要因の有無、発症前概ね 6 か月間の労働時間等について収集した
全事案についてデータベース化した。

(1) 業務上事案の収集、データベース作
成、脳・心臓疾患の基礎集計（茅嶋、吉川、佐々木）①
平成 27 年度は、脳・心臓疾患と精神障害疾患（自殺を含む）の過去 5 年間（平成 22
年 1 月から平成 27 年 3 月）の労災認定事案
について、全国の労働局及び労働基準監督署より、労災復命書と関連資料を過労死等調査研究センターに収集した。統計処理を可能にするために、関連情報を数値化したデータベースを構築した。
被災者の基本属性、被災傷病名、業種、職種、事業場の従業員数規模、所定休日、出退(2) 業務上の精神障害・自殺事案の基礎集計（松本、高本、山内、竹島）②
平成 27 年度は、精神疾患や自殺案件の解析は自殺予防総合対策センターと共同して、精神医学の専門的な見地から、その背景にあるハラスメントなどによる精神的負荷を5

疾患事案 1,564 件、精神障害事案 2,000 件、
平成 28 年度までにデータベース化された業務外の労災認定事案の脳・心臓疾患 1,961
件、精神障害 2,174 件（認定基準に基づいて業務外と決定された事案のみ）を統合したデータベースを作成し、「労災請求事案」
として解析を行った。具体的には、脳・心臓疾患事案 3,525 件（業務上 1,564 件・業務
外 1,961 件）及び精神障害事案のうち認定基準に基づいて業務上外が決定された
3,543 件（業務上 1,369 件・業務外 2,174 件）のデータベースを新たに構築し分析対象とした。
b)分析方法性・年齢（請求時、発症時、死亡時）、業
種・職種、疾患名、前駆症状、労務管理・健康管理の状況、出来事（特別な出来事、恒常的な長時間労働、具体的出来事）などの情報に関する基本集計とクロス集計を行った。
脳・心臓疾患事案では、健康管理の状況及び労働負荷と疾患とのクロス集計ではカイ 2
乗検定を行い、有意水準 5%未満を統計学的に有意差有りとした。

含めた心理社会的要因にも配慮しながら分析を行った。具体的には、労災認定に関する書類のうち、特に精神障害の疾患名及び業
務に関する出来事を中心に、性・生存死亡（決定時に生存していた事案、若しくは自殺により死亡していた事案）別及び性・年齢層（請求時年齢が 40 歳未満、若しくは 40
歳以上）別に集計を行った。精神障害については、「ICD-10 国際疾病分類第 10 版（2003年改訂）」の第 5 章「精神及び行動の障害（F00-F99）」に基づいて分類した。また、業務に関する出来事については、
平成 23 年 12月に策定された「心理的負荷による精神障害の認定基準」（以下「認定基準」という。
）の「業務による心理的負荷評価表」に挙げられている出来事及び平成 11 年 9 月に策定された「心理的負荷による精神障害等に係る
業務上外の判断指針について」（以下「判断指針」という。
）における出来事に基づいて集計を行った。業務上外の決定時期により「認定基準」と「判断指針」のいずれで具体的な出来事の有無が判断されたかが異なる
ため、「認定基準」「判断指針」別の集計も実施した。

1-2 事案解析（詳細な解析）
平成 28 年度は、平成 27 年度までに作成されたデータベースを用いて以下の視点か
ら解析を行った。
­ 業務上の脳・心臓疾患 1,564 件の雇用者 100 万人当たりの発生率等の解析等­ 業務上の精神障害・自殺 2,000 件の雇用者 100 万人当たりの発生率等の解析­ 東日本大震災の被災 3 県（岩手、宮城、
福島）において、震災に関連していると推測された脳・心臓疾患の労災認定事案（震災関連過労死等）21 事例を解析(3) 業務外事案のデータベース構築及び解析（山内、松元、佐々木）⑨
平成 28 年度は、過去約 5 年間のわが国における脳・心臓疾患及び精神障害の労災不支給決定事案（業務外事案）についてその実態を把握することを目的として、平成 22 年
1 月から平成 27 年 3 月までの脳・心臓疾患と精神障害の業務外事案について、全国の労働局及び労働基準監督署より収集した調査復命書の情報をデータベース化し解析を行った。
データベース化された事案は、脳・心臓疾
患事案 1,961 件及び精神障害事案のうち認定基準に基づいて業務外と決定された
2,174 件であった。

(5) 脳・心臓疾患の労災認定事案の詳細
解析（松元）④
平成 28 年度は、脳・心臓疾患のデータベ
ース 1,564 件を基に、平成 27 年度に収集した調査復命書の情報を読み直し、新たに、1）
発症時の所属における雇用日数、2）時間外
労働時間及び労働時間以外の業務の過重性の評価、3）労働時間集計、4）労働時間制度・勤務形態、5）休日日数についてデータベースの更新を行った。
更新したデータベースを用いて、1）雇用(4) 脳・心臓疾患及び精神障害の労災請求事案の研究（佐々木、山内、松元）⑰a)分析対象
平成 29 年度に実施した業務上外事案の解析では、平成 27 年度までにデータベース
化された業務上の労災認定事案の脳・心臓
6

の概要」を通読し、東日本大震災に関連した記述があった事案及び業務による明らかな
過重負荷の判断において東日本大震災の出来事が過重負荷の発生理由と推測された事案について、2 名の研究員（医師）が抽出を行った。抽出された事案から、被災地域、年齢、性別、業種、疾患、生死、発症時期、認定された根拠及び事例の特徴等について分析を行った。

者数 100 万人当たりの労災認定事案数、2）
発症時の所属における雇用年数、3）労災認定要因、4）時間外労働時間（長期間の過重業務による認定）、5）労働時間以外の負荷要因（長期間の過重業務による認定）、6）拘束
時間と休日日数、7）業種別の代表職種について、解析を行った。
(6) 精神障害・自殺の労災認定事案の詳
細解析（山内）⑤
平成 28 年度は、精神障害による労災認定
事案 2,000 件を分析対象として、1）年齢（10歳階級）、2）業種（日本標準産業分類の大分類、中分類）、3）出来事の観点から分析を行った。特に、年齢・業種別の雇用者 100 万
人当たりの事案数・自殺事案数を算出した。
精神障害については、調査復命書に記載されている「ICD-10 国際疾病分類第 10 版
（2003 年改訂）」の疾患名で分類した。なお、分析に用いたデータベースでは、業務上の出来事は、「判断指針」又は「認定基準」のいずれかに基づいてデータベース化されている。「判断指針」と「認定基準」の間で、出来事の評価（「認定基準」では出来事とその後の状況を一括評価するように変更）、出来事の類型や具体的出来事（「認定基準」ではセクシュアルハラスメントを対人関係トラブルから独立した類型に変更等）、長時間労働の捉え方（「認定基準」では他の出来事がない場合を想定し長時間労働それ自体を出来事とみなすよう変更等）などに顕著な相違が見られる。また、本研究の分析対象
2,000 件のうち、約 7 割に相当する 1,369 件
は「認定基準」に基づいて労災認定されている。これらの点を考慮し、本研究では出来事に関する分析では「認定基準」に基づいて出来事が評価された 1,369 件を分析対象とした。

1-3 事案解析（重点 5 業種）
平成 28 年度までに作成・修正された業務上の労災認定事案のデータベースを用いて、業務上の脳・心臓疾患 1,564 件、精神障害
2,000 件について、重点 5 業種に注目して分析を行った。特に運輸業・郵便業について
は、脳・心臓疾患と精神障害に分けて解析を行った。また、平成 28 年度に重点業種における労災認定事案の典型事例分析を進める
ための業種に注目した解析を進める目的で、運輸業・郵便業と宿泊・飲食サービス業の 2
業種について図表作成と典型事例の提示を目的とした解析を行った。なお、運輸業・郵便業の脳・心臓疾患については、大原記念労働科学研究所が解析を担当し、平成 27 年度
は労災認定事案の特徴に関する事例分析③、
平成 28 年度は運輸業・郵便業全体の事案の分析⑦、平成 29 年度は業務上外の比較の研究を行った⑭。
さらに、重点 5 業種における精神障害の予防視点を検討する目的で、労災認定要因となった「特別な出来事」、「具体的出来事」に注目し、これらのデータを用いた精神障害事案の労災認定理由の可視化に関する検討を行った⑯。
(8) 運輸業・郵便業における過労死（脳・心臓疾患）の予測及び防止を目的とした資料解析（1）（酒井）③
平成 27 年度は、過労死等事案の最多業種である運輸業・郵便業の解析は大原記念労働科学研究所が担当し、運転労働者の被災例（脳・心臓疾患）のうち 81 例を抽出し、業態別の労働パターンに注目し事例分析を行った。

(7) 東日本大震災に関連した脳・心臓疾
患の労災認定事案分析（吉川）⑧
データベースを用いて東日本大震災に関連したと推測される脳・心臓疾患に係わる労災認定事案の解析を行った。対象は、岩手県、宮城県、福島県の被災 3 県の事案 21 件とした。東日本大震災の発生日（平成 23 年
3 月 11 日）以降に発症した事案を対象とし、調査復命書の項目「請求人の申述」と「事案(9) 運輸業・郵便業における過労死（脳・心臓疾患）の予測及び防止を

7

ターン特性別の発症状況を記述した。それらを踏まえて業務上（支給）、業務外（不支給）事案の共通点、差異点を明らかにした。

目的とした資料解析（2）（酒井）⑦
平成 28 年度は、データベースから、運輸業・郵便業における脳・心臓疾患の労災認定
事案 465 事例を抽出した。それらの事例の被災者の所属する企業の事業規模、被災者の年齢、雇用年から発症年までの期間、発症
月、発症曜日、発症時刻、死亡事案・生存事
案と脳・心臓疾患の被災診断名を業種別に明らかにした。また最も事案数が多いトラック運転手の脳・心臓疾患被災時の状況、
脳・心臓疾患に関わる時間外労働時間とそれ以外の要因（不規則性、長い拘束時間、多い出張、夜勤・交代勤務、温熱曝露、騒音曝
露、時差、緊張の有無）の発症前 1 週間、発症前 1 週間～2 週間、発症前 6 か月間の特徴を検討した。またトラック運転手の被災状況、積載貨物についての分析、運行パターン特性を記述した。

(11) 運輸業・郵便業における精神障害の労災認定事案の特徴（高橋）⑮a)分析対象本研究では、重点 5 業種の「自動車運転従事者」に相当するものとして「運輸業・郵便業」（日本標準産業分類の大分類）を対象として、
平成 28 年度までに構築した精神障害による労災認定事案（平成 22 年 1 月から平成 27
年 3 月の間に業務上認定された事案）のデータベースに含まれる運輸業・郵便業の事
案合計 214 件を対象にした。
b)分析方法それぞれの事案の調査復命書に基づいて、被災労働者の職種を同定し、自殺の有無、恒常的な長時間労働の有無を確かめるとともに、長時間労働以外の関連要因を次の 10 種に分類した：①路上での事故（被害又は加害）、②事業場内での事故（被害又は加害）、③仕事上の問題、④上司に関連した問題、⑤同僚に関連した問題、⑥部下に関連した問題、⑦乗客に関連した問題、⑧顧客に関連した問題、⑨退職強要、⑩東日本大震災に関連した問題。以上の情報を職種ごとに集計した。なお、トラック運転手については業態が長距離かそれ以外かに分けた。

(10) 運輸業・郵便業における過労死（脳・心臓疾患）の予測及び防止を目的とした資料解析（3）（酒井）⑭
平成 29 年度は、重点 5 業種の「自動車運転従事者」に相当するものとして「運輸業・郵便業」（日本標準産業分類の大分類）を対象として、平成 22 年 1 月～平成 27 年 3 月までの脳・心臓疾患による業務上の脳・心臓疾患 1,564 件のうち運輸業・郵便業の 465
件と、業務外の脳・心臓疾患 1,961 件のうち、運輸業・郵便業の 312 件を対象とした。
運輸業・郵便業における業務外の事案が発生した企業の事業規模、発症者の年齢、雇用年から発症年までの期間、発症月、発症曜
日、発症時刻、死亡・生存と脳・心臓疾患比率の関係、死亡・生存と脳・心臓疾患の診断
名を業種別に分析し、昨年度までの業務上事案の解析結果（465 件）との比較を試みた。
また最も件数が多いトラック運転手については、血縁のある発症者家族の既往歴、喫煙習慣・喫煙本数、飲酒習慣を新たに解析し、また脳・心臓疾患発症時の状況、脳・心臓疾患に関わる時間外労働時間以外の要因（不規則性、長い拘束時間、多い出張、夜勤・交代制勤務、温熱曝露、騒音曝露、時差、
緊張の有無）の発症前 6 か月間の特徴に加えて午前 7 時前の乗務開始である「早朝勤務」を解析した。
さらには平成 28 年度に策定した 8 運行パ(12) 重点業種における労災認定事案の典型事例分析（松元）⑥
脳・心臓疾患と精神障害による労災認定
事案（脳・心臓疾患 1,564 件、精神障害・
自殺 2,000 件）を分析対象として、過労死等防止対策大綱で述べられている重点 5 業
種（自動車運転従事者、教職員、IT 産業、
外食産業、医療等）の特徴の解析及び各業種における典型事例を抽出し、その特徴を分析する方針とした。平成 28 年度には「自動車運転従事者」と「外食産業」を分析対象とし、自動車運転従事者のほとんどが含まれる業種（日本標準産業分類の大分類）の「運輸・郵便業」と「宿泊業・飲食サービス業」の 2 業種を分析した。
各業種の対象数は、「運輸業・郵便業」の事案が、脳・心臓疾患では 465 件、精神障害・自殺では 214 件あった。また、外食産8対象とした。教育・学習支援業の事案は、脳・心臓疾患 25 件、精神障害 57 件であり、これらを対象として分析を行った。
b）分析方法
調査復命書の記載内容に基づき、教育・学
習支援業の事案について、性別、発症時年
齢、生死、事業場規模・種類、職種、疾患名、労災認定要因、時間外労働時間数等の情報に関する集計を行い、典型例を抽出した。また、学校教員に職種を限定した分析として、負荷業務の一覧を集計した。負荷業務の集計は、該当事案の調査復命書に記載されている内容から、負荷と考えられる業務を選び、事案ごとに該当するものを集計した。

業は業種（日本標準産業分類の大分類）の「宿泊業・飲食サービス業」に該当する事案
が、脳・心臓疾患では 114 件、精神障害では 135 件あった。最終的に以上の 2 業種における事案を対象に、脳・心臓疾患と精神障害それぞれの勤務形態、典型事例の抽出と分析を行った。典型事例は、職種、性別、年齢、就業条件、労災認定時の疾患名などの視点から、各業種で典型的と思われる事例について提示した。その際、プライバシーへの配慮から、各事例の本質を損なわない範囲
で事例の内容を変更した。
(13) 医療・福祉における労災認定事案の特徴（吉川、髙田）⑩
a) 分析対象
本研究では、重点 5 業種の「医療」に相当するものとして、業種の「医療・福祉」（日本標準産業分類の大分類）、医師・看護師についてはデータベースを用いて医療・福祉以外の業種における事案も対象とした。医療・福祉における、脳・心臓疾患
49 件、精神障害 230 件に加えて、医療・福祉以外の業種から医師・看護師の資格を有する脳・心臓疾患 3 件、精神障害 3 件を抽出し、これらを加えた脳・心臓疾患合計
52 件、精神障害合計 233 件を対象として分析を行った。
b)分析方法
調査復命書の記載内容に基づき、記述統計を中心とした分析を行い、特徴的な事例を典型例として整理した。性別、発症時年
齢、生死、事業場規模・種類、職種、疾患名、労災認定要因、時間外労働時間数などの情報に関する集計を行い、典型例を抽出した。
事案から見える医療・福祉の労働者の過重労働の実態と職場環境改善対策を検討した。
なお、医師、看護師については、その職場環
境改善について特段の関心が寄せられていることから、職種に特化した解析を別途実施した。

(15) 情報通信業における労災認定事案の特徴（菅、梅崎）⑫a）分析対象本研究では、重点 5 業種の「IT 産業」に相当するものとして、業種の情報通信業（日本
標準産業分類の大分類）を分析対象とした。
本研究では、特に IT 産業の中でも典型的な職種であるシステムエンジニア（以下 SE という。）とプログラマーに注目し、情報通信
業の脳・心臓疾患による労災認定事案 51 件
及び精神障害による労災認定事案 86 件のうち、これらの職種に該当する脳・心臓疾患
事案 22 件及び精神障害事案 38 件を対象として分析を行った。
b）分析方法
調査復命書の記載内容に基づき、性別、発症時年齢、事業場規模、職種、疾患、労働条件等一般的事項、労災認定要因、時間外労働
時間数及び心理的負荷が認められる出来事等の分析を行い、典型例を抽出した。この分析を基に IT 産業の労働者の過重労働の実態と職場環境改善対策を検討した。
(16) 外食産業における労災認定事案の特徴（菅、梅崎）⑬
a）分析対象本研究では、重点 5 業種の「外食産業」に相当するものとして、業種の「宿泊・飲食
サービス業」（日本標準産業分類の大分類）
を分析対象とした。本研究では、外食産業の事案を抽出し、その中でも典型的な職種である調理人と店長を取り上げ宿泊・飲食サービス業の脳・心臓疾患による労災認定事(14) 教育・学習支援業における労災認定事案の特徴（高田、吉川）⑪
a）分析対象本研究では、重点 5 業種の「教職員」に相当するものとして、業種の「教育・学習支
援業」（日本標準産業分類の大分類）を分析
9

案 114 件及び精神障害による労災認定事案
86 件のうち、これらの職種に該当する脳・心臓疾患事案 65 件及び精神障害事案 36 件を対象として分析を行った。
b）分析方法
調査復命書の記載内容に基づき、性別、発症時年齢、事業場規模、業種、職種、疾患、労災認定要因、時間外労働時間数及び心理的負荷が認められる出来事等の分析を行い、典型事例を抽出した。この分析を基に外食産業の労働者の過重労働の実態と職場環境改善対策を検討した。
(17) 重点業種における精神障害の労災認定事案の可視化（菅、吉川、梅崎）⑯
平成 28 年度報告書に基づき、全業種の精神障害事案 1,362 件と重点 5 業種に該当す
る精神障害事案 522 件（自殺事案では全業種 241 件、重点 5 業種 61 件）を対象とした。
業務による強い心理的負荷が認められる出来事について、視覚的に理解しやすい棒
グラフとレーダーチャートを用いて図表の作成を行った。
「特別な出来事」の類型を全業種と重点 5 業種ごとに棒グラフで表示し比較した。次に、「具体的出来事」の類型を全業種及び重点 5 業種ごとにレーダーチャ
ートで表示し比較した。棒グラフとレーダ
ーチャートの数値は、全業種又は重点 5 業
種の事案数をそれぞれ 100 として、
「特別な出来事」あるいは「具体的出来事」の類型の各出来事の割合を示した。

とその影響の程度を明らかにする。分析の際、要因（factors）を労働環境因子や身体・生活環境因子、血圧・血液検査の結果等とし、イベント（events）を脳疾患や心疾患、精神障害の発症等とする。
2）調査方法本研究の調査は EAP（従業員支援プログラム）サービスを展開する企業が顧客企業に対し行っているストレスチェック等の調査事業に、調査項目を付加する形で行われる。
対象者は、国内の企業等に勤務する労働者 2万人程である。対象者数（サンプルサイズ）
は国内外の他のコホート研究や文献情報を参考に設定した。
身体・生活環境に関するデータや健診データは、ある時点における年 1 回程の調査時のデータを当該年のデータとする。労働環境に関する主観的情報（本人への質問紙
調査）と客観的情報（企業の人事部等が保有するデータ）を対象とする。勤務時間などの人事記録が利用できる場合は、月平均値や年平均値などを当該年のデータとする。このようにして収集した同一対象者の年 1 回
程のデータを継続的に 5～10 年分取得する。
これらのデータを対象企業の合意が得られた段階でデータ収集を開始し（初回調査）、同一の対象者への同様の調査を年 1 回程、5～10 年継続して行う。調査項目の例を図表
2－2－1 に示す。
図表 2－2－1 JNIOSH コホートの調査
項目例＜調査項目＞

２

疫学研究(1) JNIOSH コホート研究とフィージビ
リティ調査① JNIOSH コホート研究（高橋、松尾）1）研究デザイン
対象とする労働者の勤務状況等の労働環
境や身体・生活環境に関する調査、健康診
断、レセプト調査を年 1 回程行い、この調査を 5～10 年繰り返し行うことによりデー
タベースを構築する。構築されたデータベースを用いて、コックス比例ハザード回帰
分析やロジスティック回帰分析等により、疾患発症リスクに影響を及ぼす要因の同定□勤務状況（労働時間、職種等）□健診情報（年齢、身長、体重、既往歴、服薬状
況、喫煙状況、飲酒状況、血圧・血液検査情報）□レセプト（診療報酬明細書）情報□職業性ストレス簡易調査票などストレスチェックに関する項目□生活習慣情報（睡眠、身体活動、食事摂取状況等）

10

図表 2－2－2 コホート研究における個人
情報取得
これらのデータの研究利用にあたっては、対象者の氏名や生年月日などは全て省き、個人が特定できない処置を施す（図表 2－2－2）。なお、疫学研究の高度化に向けて、国立国際医療研究センターが中心に進めている職域多施設研究（J-ECOH スタディ）とも連携を図る。
② Web 調査と結果解析（佐々木）平成 27 年労働力調査（総務省）における性別・年齢層別（20～64 歳）
・業種（産業）
別の就業者数の構成比に基づいて、平成 27
年度には調査会社モニターに登録する国内就業者 1 万人を割付け、目標とするデータ
収集対象者数として設定し、アンケート調査（Web 調査）を行った。アンケート調査項
目は労働時間（通勤時間含む）、睡眠（量と質）
・休養、生活習慣（飲酒、喫煙、身体活
動、食習慣）、自覚症状、疲労度、うつ症状、疾患等の受療状況等から成り、全 65 問とした。
平成 29 年度は、これらの情報を用いて、
1）「勤務間インターバル（勤務終了後から次の勤務開始までの時間間隔）と睡眠」、2）「座位時間と疾病罹患リスク」の 2 つの観点から詳細な解析を行った。
2 つの解析で用いた勤務時間、勤務間インターバル時間、睡眠時間、座位時間は「労働者生活行動時間調
査票（JNIOSH-WLAQ）」を用いて求めた。
JNIOSH-WLAQ 開発に関する先行研究では、上述した各時間の信頼性と妥当性が良好な水準であり、疫学研究での利用に適している
ことが示されている。

深夜勤務の有無、業種、喫煙、飲酒頻度等）の他、JNIOSH-WLAQ、ピッツバーグ睡眠調査
票（PSQI）を用いた。JNIOSH-WLAQ における勤務日の始業・終業時刻の質問を用い、終業
時刻から始業時刻までの時間を勤務間イン
ターバルとして算出した。PSQI は、不眠を評価する質問紙として広く用いられており、睡眠障害のスクリーニングに有効とされている。得点範囲は 0-21 点であり（得点が高いほど睡眠の質が悪い）、睡眠障害のカット
オフ値は 5.5 点以上（個人の得点は 1 点毎のため、実質 6 点以上)とされている。勤務
間インターバルの長さから分析対象者を以下の 8 群に分けた：10 時間未満、10 時間台、
11 時間台、12 時間台、13 時間台、14 時間
台、15 時間台、16 時間以上。各群と睡眠時
間、睡眠の質（PSQI 得点）の関連を検討するため、トレンド分析を実施した。
2）座位時間と疾病罹患リスク（蘇）Web 調査対象者のうち、本研究に必要なデータの欠損値のあった者を除いた 9,524
人を分析対象とした。分析には、基本属性（年齢、性別）、雇用形態（深夜交代制勤
務の有無等）、業種、生活習慣（飲酒、身体活動、食習慣）、疾患受療状況（過去 1
年間の既住歴と服薬）、JNIOSH-WLAQ により算出される勤務時間、睡眠時間、通勤時間及び 1）勤務中、2）勤務日の余暇時
間、3）それぞれの休日における座位時間と立位/歩行時間を用いた。多重ロジステ
ィック回帰分析により、座位時間と疾病発症リスクとの関係を分析した。また、
Isotemporal Substitution Model（ISM：
ある行動を等量の別の行動に置き換えた時の影響を推定する分析）を用いて、勤務中の 1 時間の座位時間を立位/歩行時間に置き換えた場合の疾病罹患リスクへの影響を検討した。
(2) 介入研究（運輸業、医療業、中小企
業）
現場介入調査では 3 つの調査を行った。それぞれの研究方法について概要を示した（図表 2－2－3）。

1）勤務間インターバルと睡眠（池田）Web 調査の対象者のうち、以下の基準を満たす 3,867 人を分析対象とした。分析項目
として、基本属性（年齢、性別、雇用形態、
11

1

22

3

中小企業

トラックドライバー

交代勤務看護師

主担当：池田、久保

主担当：松元、久保

主担当：久保、井澤

某中小企業における職場環境改善の効果を約１年間、縦断
的に質問紙調査にて検討【質問紙調査】【質問紙調査】
改善前

職場
改善

質問紙
調査

過労死最多職種である運輸業を対象として、トラックドライバーの働き方と疲労の関連性を質問紙調査と２週間客観調査にて検討

１年後【客観調査】

２）トラックドライバーの働き方にあわせた効果的な疲労対策の検討
a）調査対象者
本研究に参加した基本運行が 2 泊 3 日以
上の長距離ドライバー30 人（宮城、福井、
鹿児島）、日帰りの地場ドライバー10 人（東京、大阪）を対象とした。
b）調査項目
本調査では、調査実施前に行う項目（A）、
基本項目（B）、生理心理指標項目（C）、の 3
つの調査項目を設定した。調査内容の概要を図表 2－2－4 に示した。

勤務間インターバルという視点から１２時間と１６時間夜勤・交代制勤務に従事する看護師の疲労について、３週間の客観調査から検討【客観調査】

47都道府県1,082事業場へ配布

質問紙
調査

疲労アプリ

ストレス
ホルモン

疲労アプリ

ストレス
ホルモン

睡眠

血圧

睡眠

血圧

3か月後
6カ月後

1,992名のドライバー（回収率 36.8％）

図表 2－2－3 現場介入調査（3 つ）の概要① 運輸業：トラックドライバーの働き方の実態にあわせた効果的な過重労働対策に関する研究（松元）本研究は、2 つの調査から構成した。1 つ目はアンケート調査、2 つ目は観察調査である。後者は調査を終えたばかりであるため、ここでは 1 つ目の結果を報告する。以下に、それぞれの調査ごとの方法等を示した。

トラックドライバーを対象とした調査研究■アンケート調査■客観指標を用いた観察調査

トラックドライバーにおける働き方と疲労、健康との関連性の検討、運輸業の事業場における運行管理、健康管理実態の把握を行った。

トラックドライバー（40名）を対象に客観的な指標を用いて２週間の連続観察調査を実施。それにより、働き方と疲労回復の関連性を検討。

■実施時期 2017年6月■調査対象 1事業場につき、1名の経営者・管理者、5名のドライバー■配布基準 業態：長距離、地場・域内
規模：従業員50名以上、未満■配布数
47都道府県 1,082事業場■回答数423の事業場（回収率 39.1％）
1,992名のドライバー（回収率 36.8％）、46.4±9.1歳■実施時期 2017年11月～12月末■調査対象 2泊3日以上の長距離ドライバー30名 49.9±6.3歳
日帰りの地場ドライバー10名
51.1±8.0歳■測定期間 1名につき休日を含む2勤務サイクル（約15日）■疲労アプリ（タブレット端末）

47都道府県1,082事業場へ配布■腕時計型の睡眠計
客観的な睡眠時間が測定可能

反応時間検査自覚的な疲労度■ストレスホルモンの測定■血圧計

1,992名のドライバー（回収率 36.8％）

１）トラックドライバーの働き方と疲労の実態（松元）a）調査対象者と手続き
トラック運送業の事業者団体である全日
本トラック協会を通じて、47 都道府県ごとの地方トラック協会に 20 の調査対象事業
場の選定を依頼した。調査対象の選定基準として事業規模（労働者 50 人以上、50 人未満）、業態（地場、長距離）が可能な限り偏らないようにすることを示した。質問票は2017 年 6 月に、1 事業場につきトラックド
ライバー用の 5 部を配布し、無記名での回答を依頼した。
調査依頼先は最終的に 1,082
事業場となり、トラックドライバー用の調査票を 5,410 件配布した。そのうち 423 事業場（回収率 39.1％）、1,992 人（回収率36.8％）から回答を得た。
b）調査項目
トラックドライバーには、基本属性、雇用・労働状況、安全状況、健康状況、生活習
慣、睡眠状況、疲労度について、調査時点から直前 1 か月の状況についてアンケート調査を行った。疲労度は、1 日の疲労の回復の程度（4 段階）、また、週の疲労の回復の程度（4 段階）を尋ね、疲労の回復の程度が「回復している」「持ちこしている（回復していない）」に分けて解析した。

唾液採取

図表 2－2－4 トラックドライバーを対象とした調査内容c）調査手続き
調査対象者は、トラック運送業の事業者
団体を通じて、長距離若しくは地場の運行を行う事業場及びドライバーに協力を依頼した。
調査は 2017 年 11 月から 12 月末までの間に、1 人につき休日を含む 2 勤務サイクル（約 2 週間）での測定を行った。調査参加者は、勤務日の出庫時と帰庫時、休日の起床時と就寝時に、血圧測定、疲労アプリによる測定を行った。また血圧のみ、勤務日の起床時、就床時にも測定を行った。睡眠計は、調査期間中を通して装着させた。唾液は、調査期間のうち、
2 勤務サイクル目の休日明けの出庫時と休日前の帰庫時の 2 点で採取した。
調査終了後に、調査期間中の運行状況を確認するため、日報や報告書の提出を事業場に求めた。
②医療業：交代制勤務看護師の勤務間
インターバルと疲労回復に関する研究12

るために、夜勤・交代制を要因として、1 要因の混合線型モデルの分散分析を行った。

（久保）a）調査参加者
夜勤・交代制勤務に従事する看護師 30 人
（平均年齢と標準偏差；27.8±2.8 歳）が本研究に参加した。そのうち、12 時間夜勤群
は 15 人（平均年齢と標準偏差；27.5±2.1
歳）で、16 時間夜勤群は 15 人（28.2±3.4
歳）であった。
b）調査項目
本調査では、調査実施前に行う項目（A）、
基本項目（B）、生理心理指標項目（C）、調査
終了後に行う項目（D）の 4 つの調査項目を設定した。図表 2－2－5 に調査機器の概要を示した。

③中小企業：中小企業で実施された職場環境改善の効果評価に関する研究（池田）a）対象事業場と研究デザイン
広告製版や販促ツールのデザイン及び印刷などを行う東京都内にある製造業の某中小企業（2016 年 8 月調査時の労働者数 48人）において実施された職場環境改善の効
果の検討を行った。全社員面談後、職場環境改善として、1）組織体制の変更、2）勤務開始時刻の多様化、3）勤務体制の多様化、4）作業環境の変更が行われた。職場環境改善の約 1 か月前、約 3 か月後、約 6 か月後、約 12 か月後に睡眠や疲労等に関する調査を実施した。
b）調査参加者
上記事業場に勤務する日勤の労働者 41
人に質問紙調査を配布し、書面による同意と質問紙の回答を得た 36 人を分析対象とした（回収率 88%）。
c）測定項目
測定項目は、基本属性（性別、年齢、職種、勤続年数等）の他、睡眠の質、心理的距離、
疲労回復欲求尺度、プレゼンティーズムとし、職場環境改善前後の比較を行った。

図表 2－2－5 交代制看護師の疲労調査に用いた機器の概要
c）手続き
調査は 2017 年 11 月から 3 週間実施した。
12 時間と 16 時間夜勤・交代制勤務を導入
している病院の選定は、病院間の違いが結果に大きく影響することを避けるため、同じ病院の中で、12 時間と 16 時間の夜勤・交代制勤務を導入している病院を条件として看護協会を通じて選定し、依頼した。
d）データ解析の方法
3 週間の調査期間中における勤務時間のデータから、退勤から次の出勤までの時間（勤務間インターバル）を算出した。勤務間インター
バルの状況、勤務シフトの組合せパターンを要因とした 1 要因の混合線型モデルの分散分析を行った。各勤務シフト後の疲労影響を検討するために、各勤務シフトを要因とした帰宅時の疲労関連指標について 1 要因の混合線型モデルの分散分析（参加者を変量効果）を用いて、比較・検討を行った。また、夜勤中の仮眠取得の状況や生化学的なストレス指標を、
12 時間と 16 時間夜勤・交代制勤務で比較す(3) 長時間残業等の業務負担と心血管疾患
リスクに関する職域多施設研究（溝上）①職域多施設研究におけるデータベー
ス構築
J-ECOH スタディは関東・東海地方に本社を置く 12 企業、13 施設が参加した多施設共同研究である。対象者はこの研究に参加した事
業場において、研究期間内のいずれかの年度に当該事業場に在籍しており、かつ産業医の健康管理下にある社員約 10 万人である。
2012 年 4 月以降（健康診断データは 2008 年度以降）の健康管理データを収集し、このデータベースを用いたコホート研究及び断面研究を行った。また、脳心血管イベントについて
は症例対照研究を実施した。
②残業時間と糖尿病の縦断解析
参加施設のうち、健康診断データ上に労働時間（残業時間）の情報がある 4 社、約 3 万人
13について残業時間と糖尿病発症との関連を分析した。2008 年度（一部は 2010 年度）をベースラインとして、解析対象はその時点で心血管疾患、がん、精神障害、糖尿病の既往がないものとした。毎年の健康診断受診情報により2014 年 3 月まで追跡した。

加齢と安静時高血圧の影響を検討するため、各作業期間からベースラインを引いた差分値（変化量）を算出し、解析を行った。休憩の効果を検討するため、長めの休憩前後の作業期間及び休憩前後の課題期間の差をそれぞれの群で比較した。

③残業時間と心血管疾患発症に関するコホート内症例対照研究
心血管疾患発症前の残業時間との関連を調べるための準備として、健康診断データと疾病登録データを調査番号で突合させた
上で、心血管疾患の各発症者について、施設・性・年齢をマッチさせた対照者を 5 人、無作為に選定した。

(2) 労働者の体力を簡便に測定するための指標開発（松尾）本研究では、①ウェアラブル機器（活動量計や心拍センサー）から得られる情報（日常の身体活動量、心拍数、心拍変動）、②運動状況を調査する質問紙から得られる情報（座位時間、生活活動強度）、③簡易体力測定から得られる情報（運動中と運動後の心拍数）を組み合わせた新しい心肺持久力評価指標（仮称 HRmix）を開発するために、以下の研究を計画した。
被験者は 30～60 歳の労働者 100 人を選定した。被験者には、身体計測、ランニングマ
シンを用いた体力測定、ステップ台を用いた体力測定（JNIOSH ステップテスト）、質問
紙 調 査 （ WPAQ for cardiorespiratory
fitness: WPAQ_CRF）等を行った。また、被験者には実験期間中の約 1 週間、3 つのウェアラブル機器を同時に装着した。
平成 27 年度に HRmix の詳細を決めるための予備実験を、平成 28～29 年度に 30～60歳の労働者を対象とした本実験を行った。

３

実験研究(1) 長時間労働と循環器負担のメカニズ
ム解明（劉）
実験参加者に対して、過重労働となる労働時間を想定して約 12 時間の簡単なパソ
コン作業を行わせ、作業中の心血管系の反応を測定した。それと同時に、主観的なスト
レス、疲労、眠気、作業負担を調査票によって評価した。本研究は、安静時正常血圧（SBP<140mmHg かつ DBP<90mmHg）及び安静時Ⅰ度高血圧(140mmHg≤SBP≤160mmHg 又は90mmHg ≤DBP≤100mmHg) の 30 歳代、40 歳代、
50 歳代男性を対象とした。安静時正常血圧者 39 人（収縮期血圧<140mmHg かつ拡張期血圧<90mmHg）及び安静時Ⅰ度高血圧者 13
人 （ 140mmHg≤ 収 縮 期 血 圧 ≤160mmHg 又 は90mmHg≤ 拡張期血圧≤100mmHg）が実験に参加した。
実験参加者は心臓病、糖尿病、喘息、脳卒中、慢性腎臓病、腰痛及び精神障害の既往歴がないこと、正常な視力（矯正を含む）を有することを参加条件とした。実験は 2 日間の参加とし、作業課題は、カラー
ワード課題、暗算課題、数字コピー課題を用いた。血行動態指標として、収縮期血圧(SBP)、拡張期血圧(DBP)、心拍数（HR）、
一回拍出量（SV）、心拍出量(CO)、総末梢血管抵抗(TPR)を連続血行動態測定装置（Finapres Pro、Finapres Medical
Systems 社製、オランダ）を用いて測定した。作業時間の影響を検討するため、各作
業ブロックの平均値を求め解析を行った。

（倫理面での配慮）
過労死等の業務上事案に関する調査（通知番号：H2708）、職域コホート研究のためのフィージビリティ追跡調査（通知番号：
H2712）、循環器負担に関する実験研究（通知
番号：H2713）は、平成 27 年 7 月に開催された労働安全衛生総合研究所研究倫理審査委員会にて、職域コホート研究のためのフィージビリティ調査（通知番号：H2742）、体力に関する実験研究（通知番号：H2744）は、
平成 28 年 3 月に開催された同委員会にて審査され承認を得ており、本年度の研究を継続した。また、
J-ECOH スタディについては、
国立国際医療研究センター倫理委員会にて承認を得て実施した。
過労死等の業務外事案に関する調査（通知番号：H2804）、勤務間インターバルと労働者の実態調査（通知番号：H2807）、JNIOSH コ
14

ホート研究（既存データの解析）（通知番号：
H2812）は、平成 28 年 7 月に開催された労働安全衛生総合研究所研究倫理審査委員会
にて承認を得て本年度の研究を開始した。
なお、過労死等の業務上外事案の解析に際しては、労働安全衛生総合研究所のホームページを通じて、過労死等調査研究の一環として労災認定事案の調査復命書等の解析を行うことを公表するとともに、労働者
本人、家族等の請求人より、該当事案を解析
対象から除外してほしいという希望や質問のある場合は専用窓口に連絡するように明示して倫理的な配慮を施した。
https://www.jniosh.johas.go.jp/rule/
pdf/optout_overwork.pdf
この情報は厚生労働省のホームページからリンクが貼られている（過労死等防止対策に関する調査研究について）。
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunit
suite/bunya/0000105655.html
特に、調査復命書と関連資料は施錠でき、かつカード認識システムによって本研究に参加する関係者しか入室できない労働安全衛生総合研究所内の専用書庫にファイル化して保管した。それらの電子媒体は所内ネットワーク
サーバーに保管し、上記の限られた関係者のみがアクセスできるように設定した。

成、脳・心臓疾患の基礎集計（茅嶋、吉川、佐々木）①
業務上事案 1,564 件のうち、1,495 件（95.6％）が男性、69 件（4.4％）が女性であった。疾患・年齢階級別に見ると、脳疾患が確認された 968 件、心臓疾患が確認された 593 件のどちらも発症時年齢が「50～59歳」の事案で最も多く、次に多いのは「40～49 歳」の事案であった（図表 3-1）
。雇用者
100 万人当たりの事案数も、脳疾患、心臓疾患ともに発症時年齢は「50～59 歳」で最も多く、次に多いのは「40～49 歳」であった。なお、「29 歳以下」を除く全ての年齢階
級で、「脳疾患」が「心臓疾患」よりも多かった。

Ｃ．研究結果1-1 事案解析（事例収集、データベース作
成、単純集計の実施）
全国の労働局及び労働基準監督署より収集した平成 22 年 1 月から平成 27 年 3 月の労災認定事案の調査復命書 3,564 件（脳・心臓疾患事案 1,564 件、精神障害事案 2,000件）の事案について解析を行った。調査復命
書上のデータは電子化を行い、データベースを構築した。性別、年齢、支給決定時の疾患名、業種、職種、健康診断の実施状況などを優先的に集計し、脳・心臓疾患事案の全体像を把握した。また、労災請求・支給の最も多い運輸業・郵便業（うち運転労働者）に着目し、被災例の特徴も整理した。精神障害事案については上記の基本的な変数並びに業務による出来事との関連を検討し、精神障害・自殺の起った背景を把握した。

疾患・業種別の事案数を図表 3－2 に示す。
脳・心臓疾患の業務上事案数は「運輸業・郵便業」で最も多く 464 件、以下、「卸売業・小売業」で 229 件、「製造業」で 192 件の順で多かった。いずれの業種でも事案数は脳疾患が心臓疾患よりも多かった。

図表 3－1 疾患・年齢階級別の事案数（脳・心臓疾患）

229

192

162

125

113
7

7

1
電気・ガス・熱供給・水道業

10

農業・林業

14

複合サービス事業

不動産業・物品賃貸業

心臓疾患 (n=593)

25

漁業

28

金融業保険
･ 業

37

教育・学習支援業

47

生活関連サービス業・娯楽業

情報通信業

宿泊業・飲食サービス業

建設業

サービス業（他に分類されないもの）

製造業

運輸業・郵便業

脳疾患 (n=968)

49
医療・福祉

51

学術研究・専門・技術サービス業

事案数（件）

464

卸売業小売
･ 業

500
450
400
350
300
250
200
150
100
50
0

総数 (n=1,561)

図表 3－2 疾患業種別の事案数
業種・性別に見ると、脳・心臓疾患の業務上事案数はほとんどを男性が占めており、全体の傾向と同じく「運輸業・郵便業」、「卸(1) 業務上事案の収集、データベース作
15

売業・小売業」、「製造業」の順で多かった。
女性では「卸売業・小売業」、「医療・福祉」、「宿泊業・飲食サービス業」の順に多かった（図表 3－3）。

図表 3－5 労働時間以外の負荷要因
業務上事案の主な決定時の疾患を見ると、脳疾患では「脳内出血（脳出血）」が 447 件
で最も多く、「心臓疾患」では、「心筋梗塞」が 268 件で最も多かった。女性では「脳疾患」のうち、「脳内出血（脳出血）」と「くも膜下出血」に集中し、どちらも 28 件であった（図表 3－6）。

図表 3－3 業種・性別の事案数（脳・心臓疾患）
業務が原因で明らかに過重負荷として認められた要因（以下「労災認定要因」という 。）につ いて 、全 業種で 見る と事 案の93.0％が「長期間の過重業務」により労災認定されていた（図表 3－4）。

（件）
500

男 (n=1,469)

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

96.1%

運輸業・郵便業

女 (n=69)

289

300

事案数

事案に占める割合（%）

総数 (n=1,538)

268
228

224

200

86.4%

サービス業（他に分類されないもの）

82

100

85.7%

医療・福祉

93.4%

卸売業・小売業

96.5%

情報通信業

100.0%
94.6%

生活関連サービス業・娯楽業

93.8%

製造業

100.0%

電気・ガス・熱供給・水道業

85.7%

農業・林業

85.7%

不動産業・物品賃貸業

図表 3－6 主な性別・決定時疾患別の事案数

100.0%

複合サービス事業

93.0%

全業種計

異常な出来事 (n=58)

短期間の過重業務 (n=45)

解離性大動脈瘤

87.7%

建設業

心停止（心臓性突然死を含む。）

70.0%

金融業･保険業

宿泊業・飲食サービス業

心筋梗塞

96.0%

脳梗塞

71.4%

漁業
教育・学習支援業

くも膜下出血脳内出血（脳出血）

0

95.7%

学術研究・専門・技術サービス業

長期間の過重業務 (n=1,454)

図表 3－4 業種別の労災認定要因(2) 業務上の精神障害・自殺事案の基礎集計（松本、高本、山内、竹島）②
精神障害の労災認定事案全体において、男女を問わず発症時に 30 歳代の事案が最も多く、特に女性では 39 歳以下の事案が全体の約 60％を占めていた（図表 3－7）。

労働時間以外の負荷要因について、すべての事案に占める割合は「拘束時間の長い勤務」が 30.6％と最も高く、次いで「交代勤務・
深 夜 勤 務 」が 14.4％ 、「不 規 則 な勤 務 」が13.7％の順で高かった（図表 3－5 の左）。発症前各月の時間外労働時間について確認できた事案に限って見ると、時間外労働時間は、「発症前 1 か月」が最も長く 99.6 時間であり、さかのぼるほど短くなっていた（図表 3－5 の右）。

精神障害事案700

事案数（件）

600
500

うち自殺事案
120

631

102
100

532

92
82

448

事案数（件）

0%

447

400

400
304

300
200

80

69

60
40
23

82

100

20
0

0
29歳以下 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60歳以上

29歳以下 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60歳以上

発病時年齢
男 (n=1,372)

女 (n=625)

死亡時年齢
総数 (n=1,997)

男 (n=352)

女 (n=16)

総数 (n=368)

図表 3－7 性・年齢別の事案数（精神障16さらには、事故や災害の体験については
F4 に該当した生存事案が、対人関係（嫌がらせ・いじめ、暴行、上司とのトラブル、セクシュアルハラスメントなど）については
男性の死亡事案では F3 が、女性の生存事案
では F4 が多い傾向が見られた。

害・自殺）
業種・職種別では製造業を中心に男性の事案が多くなっていた一方、医療・福祉では顕著に女性の事案が多いなどの特徴が見られた（図表 3－8）。

(3) 業務外事案のデータベース構築及び解析（山内、松元、佐々木）⑨
データベース化したのは、脳・心臓疾患事案 1,961 件及び精神障害事案のうち認定基準に基づいて業務外と決定された 2,174 件であった。
脳・心臓疾患については、業務上事案と同様に、男性、発症時年齢が 50 歳代、決定時
疾患が脳内出血のものが多かった。業種別
では、建設業、運輸業・郵便業、卸売業・小売業の順に事案数が多かった。対して、女性
では脳血管疾患に集中し、対人サービスのある業種が事案の 75％を占めた。また、業種・職種別に疾患を見ると、男性では多くの業種・職種において脳内出血の割合が高く、女性では多くの業種・職種において、くも膜下出血の割合が高かった。労働負荷は、労働時間以外の負荷要因の交代勤務・深夜勤務が最も多く見られたものの事案の 10％ほどであった。時間外労働時間は、発症前 1 か
月から 6 か月の間で平均 30 時間ほどであった。
精神障害については、業務上事案と同様に、業務外事案においても男性が多く、特に自殺事案では約 9 割が男性であった。発症
年齢別では 30～39 歳、40～49 歳がほぼ同数で最も多かったが、自殺事案に限れば 29
歳以下が最も多かった。業種別では、雇用者総数の多い製造業、卸売業・小売業、医療・福祉などで事案数が多かった。疾患別では、業務上と同様、男女ともに自殺事案で気分[感情]障害の割合が高く、生存事案では神経症性障害、ストレス関連障害及び身体表現性障害の割合が高かった。また、労災認定の対象となる精神障害の発症なしと判断された事案も見受けられた。男女を問わず、最も多かった出来事は「上司とのトラブル」であった。

図表 3－8 性・業種別の事案数（精神障害・自殺）
出来事別の事案数を見ると、男女総数で「仕事内容・仕事量の（大きな）変化を生じさせる出来事があった」に該当した事案が259 件と最も多く、次いで、「（ひどい）嫌がらせ、いじめ、又は暴行を受けた」（210 件）、「悲惨な事故や災害の体験、目撃をした」（202 件）、「上司とのトラブルがあった」（189 件）、「（重度の）病気やケガをした」（145 件）の順で多かった。
「特別な出来事」に該当する「心理的負荷が極度のもの」の事
案は男女ほぼ同数であったが、「極度の長時間労働」は男性の事案が多かった。自殺事案
では、「仕事内容・仕事量の（大きな）変化を生じさせる出来事があった」（75 件）、「特
別な出来事」に該当する「極度の長時間労働」（42 件）、「上司とのトラブルがあった」（37 件）の順で多かった（図表 3－9）。
精神障害事案

うち自殺事案259

仕事内容・仕事量の（大きな）変化を生じさせる出来事があった

75

仕事内容・仕事量の（大きな）変化を生じさせる出来事があった210（ひどい）嫌がらせ、いじめ、又は暴行

32（ひどい）嫌がらせ、いじめ、又は暴行を

を受けた

受けた

202

悲惨な事故や災害の体験、目撃をした

189

上司とのトラブルがあった

8（重度の）病気やケガをした143

1ヶ月に80時間以上の時間外労働を

37

上司とのトラブルがあった

145（重度の）病気やケガをした

3

悲惨な事故や災害の体験、目撃をした

31

1ヶ月に80時間以上の時間外労働を

行った

行った

124

【特別な出来事】心理的負荷が極度の6【特別な出来事】心理的負荷が極度の

もの

もの

122

【特別な出来事】極度の長時間労働

0

100

42

【特別な出来事】極度の長時間労働

200

300

0

20

女 (n=428)

男 (n=941)60

80

事案数（件）

事案数（件）

総数 (n=1,369)40

総数 (n=241)

女 (n=7)男 (n=234)

図表 3－9 出来事別の事案数（精神障害）(4) 脳・心臓疾患及び精神障害の労災請求事案の研究（佐々木、山内、松
17元）⑰平成 22 年 1 月から平成 27 年 3 月までの
脳・心臓疾患と精神障害の労災請求事案（業
務上と業務外事案）について、全国の労働局
及び労働基準監督署より収集された関連情報から構築されたデータベースを解析した。
データベース化されたのは脳・心臓疾患事案 3,525 件（業務上 1,564 件・業務外 1,961件）及び精神障害事案 3,543 件（業務上1,369 件・業務外 2,174 件）であった。
脳・心臓疾患については、男性が約 9 割、発症時年齢は 50～59 歳で 1/3 超、決定時疾患の約 3 割が脳内出血で最も多く、くも膜下出血、心筋梗塞、脳梗塞、心停止、解離性
大動脈瘤と併せた 6 疾患で 96%超であった。
健康診断を受診している人では脳内出血及び脳梗塞の発症割合が低く、既往歴、不規則
勤務又は拘束時間の長い勤務があると心筋梗塞の発症割合が高かった。
精神障害については、男性が 6 割超、特に自殺事案では 9 割超が男性、発症年齢別
では男女とも 30～39 歳及び 40～49 歳がほぼ同数で最も多かったものの自殺事案では男性は 40 歳未満で半数近くを女性では 29
歳以下が半数以上、疾患については生存事案において男性では「神経症性障害、ストレス関連障害及び身体表現性障害（F4）」と「気分[感情]障害（F3）」が同程度の割合、女性
では F4 の割合が高く、男女ともに F3 と F4
で 95%超を占め、自殺事案においては男女ともに F3 の割合が高かった。男女とも最も多かった出来事は「上司とのトラブル」であったが、概ね長時間労働関連の出来事と複合的に認められた。
1-2 事案解析（詳細な解析）(5) 脳・心臓疾患の労災認定事案の詳細
解析（松元）④
事案は男性が全体の 95%以上を占め、雇用者 100 万人当たりの事案数は、発症時年齢で 50～59 歳、従業者規模で 10～29 人に最も多かった。疾患別には 100 万人当たりの事案数は脳疾患で 3.7 件、心臓疾患で 2.3
件であり発症時年齢の分布は脳疾患と心臓疾患で傾向が変わらなかった。労災認定要因は長期間の過重業務によるものが 93%であった。業種別の分析からは、100 万人当たりの認定事案数が多い上位 5 業種は漁業、運輸業・郵便業、建設業、宿泊業・飲食サー
ビス業、サービス業（他に分類されないもの）であった。これらの業種では労働時間以外の負荷要因が多く認められるとともに、業種ごとの労働条件の違いも明確に示された。
(6) 精神障害・自殺の労災認定事案の詳
細解析（山内）⑤
雇用者 100 万人当たりの事案数は、男性
では 30～39 歳、女性では 29 歳以下及び 30～39 歳が最も多かった。雇用者 100 万人当たりの自殺事案数は、男性では 40～49 歳、女性では 29 歳以下が最も多かった。業種により年齢別の事案の動向は異なっていた。
出来事への該当状況も業種により大きく異なっていたが、特に自殺事案では長時間労働関連の出来事に該当した事案が多かった。
その一方で、自殺事案も含め、ハラスメントなどの対人関係、仕事の失敗などの出来事に該当する事案も多かった。
(7) 東日本大震災に関連した脳・心臓疾
患の労災認定事案分析（吉川）⑧
データベースから東日本大震災の被災 3
県（岩手、宮城、福島）の脳・心臓疾患事案
90 事案から震災に関連していると判断される事例を抽出し、分析を行った。その結果、21 件が該当した。労災認定事案はすべて男性で発症時平均年齢 53.9（±8.6）歳で、業
種、職種、認定疾患名は多岐にわたった。発症時期は、震災当日から 1 週間以内は 6 件、
1 週間超え 1 か月以内 3 件、1 か月超え 6 か
月以内 7 件、7 か月超え 12 か月以内 3 件、
1 年超え 2 件であった。また、異常な出来事への遭遇 6 件、短期間の過重業務 2 件、長期間の過重業務 15 件であった(負荷要因重
複 2 事案含む)。これらのうち特徴的な 7 事
案の概要を整理した。
1-3 事案解析（重点 5 業種）(8) 運輸業・郵便業における過労死（脳・心臓疾患）の予測及び防止を目的とした資料解析（1）（酒井）③
運輸業・郵便業における過労死の予測及び防止という目的を達成するために、平成
27 年 11 月 30 日現在に得られた脳・心臓疾患の労災認定事案の調査復命書から 81

18

の点で支給事案と似ていた。従って、支給事案と不支給事案の違いは、時間外労働時間の長さを反映していた。

事例を抽出した。また業態別の労働パターンに着目し、トラック運転手、トレーラー運
転手、タクシー乗務員、バス運転手、配送ドライバーについて事例分析を行った。その
結果、疾病名では、心筋梗塞、脳出血、くも膜下出血の順に多く、50 歳代の発症が顕著であった。従業員数では、50 人以上か 20 人
未満の事業場が多かった。発症月は 1 月、2月の寒冷期、発症曜日は木曜日、発症時刻は13 時、16 時と 23 時に多い傾向があった。
また多くの被災者は、複数の短期雇用を経て当該事業場に雇用され、雇用から 2 年未満の時期に発症していた。労働時間以外の要因では、拘束性、不規則性、夜勤・交代勤
務が挙げられた。既往症との関係では、高血圧症、高脂血症、糖尿病の順に多く、過去に脳・心臓疾患にり患したケースもあった。

(11) 運輸業・郵便業における精神障害の労災認定事案の特徴に関する研究（高橋）⑮
運輸業・郵便業における精神障害事案の合計 214 件の調査復命書を分析した。事案
全体の 50％が恒常的な長時間労働、31％が仕事上の問題、21％が上司に関連した問題、
約 10％が乗客に関連した問題、路上での事
故（被害）、事業場内作業時の事故（被害）に関連した。仕事上の問題は恒常的な長時間労働を伴う事案が多かった。上司に関連した問題では業務指導範囲内とは言え、被災労働者に対する罵声や叱責に関連した出来事が多く認められた。

(9) 運輸業・郵便業における過労死（脳・心臓疾患）の予測及び防止を目的とした資料解析（2）⑦（酒井）
運輸業・郵便業における平成 22 年 1 月～
27 年 3 月までの脳・心臓疾患の調査復命書
465 事案を解析した結果、死亡事案はどの業
種も心臓疾患率が高く、生存事案は脳疾患比率が高かった。被災者の被災月は、概ね 1～3 月の厳寒期と 7～9 月の猛暑期に高い二峰性の分布を示した。雇用年数では、2 年以
下か 15 年以上の被災率が高かった。トラッ
ク事例では事業場での被災、特に荷扱い中に生じている特徴がうかがえた。またトラックでは運行パターンを 8 パターンに分けることができ、それらの特徴を記述した。

(12) 重点業種の労災認定事案の典型事
例分析（松元）⑥
過労死等防止対策大綱で過労死等が多発していることが指摘されている 5 つの職種・業種（自動車運転従事者、教職員、IT 産
業、外食産業、医療等）のうち、自動車運転
従事者と外食産業について、データベースを用いて労働条件の特徴及び典型事例を抽出した。
その結果、自動車運転従事者の勤務形態
は日勤が多かったが、トラックドライバー
は深夜・早朝を含む運行が多く、運行時刻が不規則であった。また宿泊を伴う運行や運転以外の荷役など身体的負荷のかかる労働があることも特徴であった。タクシー・バス
ドライバーは拘束時間が長く、客扱いによる精神的緊張を伴う勤務が特徴的であった。
外食産業のサービス職業従事者は、日勤の勤務形態をとりながら実際には昼間 2 交代のシフト制が特徴であった。しかし、少人数の職場において、とりわけ現場責任者は拘
束時間が長く、休日が少なかった。

(10) 運輸業・郵便業における過労死（脳・心臓疾患）の予測及び防止を目的とした資料解析（3）（酒井）⑭
運輸業・郵便業の不支給（業務外）事案全312 件を抽出し、これまで分析を行った支給（業務上）事案（465 件）の結果と比較するため、とりわけ件数が多かったトラック運転手について詳細解析した。その結果、不支給事案の条
件は、事業場、荷扱い中、長い拘束時間、不規則勤務、早朝勤務、夜勤・交代制勤務、50
歳代、雇用 1 年未満と雇用 15 年以上、血縁のある家族の既往歴あり、1 箱以上の喫煙、毎日の飲酒、健診による過労死(死亡)の低減など(13) 医療・福祉における労災認定事案の特徴（吉川、髙田）⑩
医療・福祉の事案は脳・心臓疾患は 52 件、精神障害は 233 件で、67%が女性であった。
職種は介護職員が最も多く、看護師、事務職員、その他の医療専門職、医師の順であっ19

いた。この傾向は 29 歳以下で特に顕著であり、30 歳代や女性の比率も高かった。
そこで、この点をさらに詳しく調べるた
めに、情報通信業の典型的職種として、情報サービス業に従事する SE35 件及びプログ
ラマー3 件を対象に精神障害による労災認定事案の詳細分析を行ったところ、精神障害の疾患名は「うつ病エピソード」が多く、被災者全体の 58％を占めていた。また、業務による心理的負荷を見ると、「特別な出来事」の「極度の長時間労働」が 8 件、「恒常的な長時間労働」が 20 件と多かった。
「具体的出来事」は「仕事の量・質」の類型のうち「仕事内容・仕事量の（大きな）変化を生じさせる出来事があった」が 37％、
「1 か月に 80 時間以上の時間外労働を行った」及び「2 週間（12 日）以上にわたって連続勤務を行った」
がそれぞれ 11％であった。
「役割・地位の変化等」の類型では、「配置転換があった」が 8％であった。
一方、脳・心臓疾患の労災認定事案については、情報サービス業に従事する SE20 件及びプログラマー2 件を対象に詳細分析を行った。その結果、疾患名は、脳疾患（脳内出血、くも膜下出血、脳梗塞）と心疾患（心筋梗塞、心停止、解離性大動脈瑠、狭心症）の割合は同程度であった。また、時間外労働時
間数では発症前 1 か月～3 か月に平均 80 時
間を超える時間外労働が認められた。

た。認定理由として脳・心臓疾患では「長期間の過重業務」、精神障害では「悲惨な事故や災害の体験、目撃」が多かった。職種別分
析では、医師の脳・心臓疾患は 25 件で、過重労働の背景には、継続的な診療、オンコー
ル・休日診療、慢性的な人員不足による業務負荷増加、教育・指導、管理的業務、学会・論文作成等があった。通勤途中、当直中に発症している事例もあった。医師の精神障害
は 8 件で、長時間労働に加え若年医師、患
者暴力、仕事の変化、医師間の人間関係のトラブル等が目立った。看護師の認定事案は53 件で、52 件が精神障害で疾患名は外傷後ストレス障害、急性ストレス反応が多く、出来事として悲惨な事故や災害の体験（患者
暴力、患者・利用者の急変、医療事故等）が多かった。
(14) 教育・学習支援業における労災認定事案の特徴（高田、吉川）⑪
教育・学習支援業の事案は、脳・心臓疾患
が 25 件、精神障害が 57 件であり、脳・心臓疾患では 92%が男性、精神障害では 56%が男性であった。労災認定要因として、全業種の事案同様、脳・心臓疾患では「長期間の過重業務」による認定が多い一方、精神障害では「上司とのトラブルがあった」などの対人関係の出来事による認定の割合が大きかった。職種に関して、教員の事案は脳・心臓疾
患が 21 件、精神障害が 22 件であり、教員の中で多かった職種は、脳・心臓疾患、精神障害ともに大学教員（脳心 7 件、精神 7 件）、高等学校教員（脳心 6 件、精神 7 件）であった。さらに、学校教員に職種を限定した分
析結果から、負荷業務として大学教員では委員会・会議や出張が多く、高等学校教員では部活動顧問や担任が多いなど、職種ごとに異なった負荷があり、業務が多岐にわたっていることが示された。なお、特に精神障害において、教員以外の職種（学校の事務員
や学習塾の教員など）の事案も多いことが明らかとなった。

(16) 外食産業における労災認定事案の特徴（菅、梅崎）⑬
外食産業における脳・心臓疾患では、調理人が 35 件、店長が 30 件、精神障害では、調理人が 20 件、店長が 16 件であった。分
析の結果、発症時年齢は、脳・心臓疾患では調理人が 50 歳代、店長が 40 歳代で多かったのに対し、精神障害では調理人が 29 歳以
下、店長が 30 歳代で多く、精神障害の方が若年齢層の事案が多かった。また、脳・心臓疾患と精神障害の両事案ともに 50 人未満の小規模な事業場が目立った。決定時の疾患については、脳・心臓疾患では、調理人は脳疾患が多く、特に脳内出血は約 4 割を占めた。一方、店長は脳疾患と心臓疾患の割合が同程度であった。精神障害では、調理人及び店長ともに、うつ病エピソードと適応障害が多かった。労災認定要因を見ると、調理(15) 情報通信業における労災認定事案の特徴（菅、梅崎）⑫
情報通信業では、雇用者 100 万人当たりの精神障害による労災認定事案数及び労災認定された自殺事案数が高い比率を占めて20

人及び店長ともに長期間の過重業務が全ての事案で認められ、発症前 1 か月から 6 か
月で時間外労働時間が 100 時間を超えていた。労働時間以外の要因では、調理人は拘束時間の長い業務、交代制勤務・深夜勤務、作業環境の問題、店長は拘束時間の長い勤務や交代制勤務・深夜勤務が多く見られた。精神障害では、「特別な出来事」のうち「極度の長時間労働」、「恒常的な長時間労働」、「具体的出来事」のうち「仕事の量・質」といった長時間労働に関連する出来事が多かった。
また、精神障害では、調理人は、「（ひどい）
嫌がらせ、いじめ、又は暴行を受けた」、「上司とのトラブルがあった」などの対人関係の問題が多かったのに対し、店長は、「配置転換があった」、「転勤をした」など「役割・地位等の変化」によるものが多く、職種で異なる点が見られた。
(17) 重点業種における精神障害の労災認定事案の可視化（菅）⑯
データベースより、重点 5 業種に該当す
る精神障害事案 522 件（自殺事案では 61 件）を抽出し、労災認定要因について、比較しや
すいよう分析結果の可視化を棒グラフとレーダーチャートによって行った。その結果、「特別な出来事」、「具体的な出来事」の全体に占める割合を業種毎で可視化したことにより、各々の業種と比較あるいは全業種と比較でき、現状の把握や、今後の改善及び防止対策を行うべき出来事を客観的に把握・理解しやすくなった。
２ 疫学研究(1) JNIOSH コホート研究とフィージビリ
ティ調査① JNIOSH コホート研究（高橋、松尾）
EAP サービスを展開する企業の顧客企業のうち、労働者規模 8,000 人程の A 社及び同 15,000 人程の B 社と研究参加を前提とした具体的な協議がなされ、2 社のうち、A 社
においては、勤務状況データと健診データを研究に利用できることが確定した。
A 社レ
セプトデータについては、研究利用の条件などに関する調整が進められている。
A 社労働者には、平成 29 度に実施されたストレス
チェックの際に JNIOSH コホート研究の概要が説明され、全労働者 8,031 人中、6,806人（84.7%）の労働者から研究参加の同意が得られた。同意が得られた労働者のデータの匿名化作業や勤務状況データと健診デー
タのマッチング作業が行われた。一方、B 社
に関しては、A 社同様、ストレスチェック実
施のタイミングで労働者に研究概要の説明ができるよう調整を進めた。
②Web 調査と結果解析（池田、蘇）
1）勤務間インターバルと睡眠
分析対象者（平均年齢 42.7±11.0 歳）の平均勤務間インターバルは 13.9±1.4 時間、
平均睡眠時間は 6.5±1.1 時間、平均 PSQI
得点は 5.8±2.9 点であった。図表 4－1 に各群における平均睡眠時間を示した。勤務
間インターバル 10 時間未満、10 時間台、11
時間台、12 時間台、13 時間台、14 時間台、
15 時間台、16 時間以上の各群の平均睡眠時間は、5.3、5.8、6.1、6.3、6.5、6.7、6.7、
6.9 時間であった。トレンド分析を行った結果、有意な直線形トレンドがあり、勤務間イ
ンターバルが短い群ほど、睡眠時間が短い
関係性が示された。

図表 4－1 勤務間インターバルと睡眠時間の関連
図表 4－2 は、各群における平均 PSQI 得点を示している。各群における平均 PSQI 得
点は、7.1、6.7、6.7、6.3、6.0 (5.999)、
5.5、5.2、5.2 点であった。トレンド分析を行った結果、有意な直線形トレンドがあり、勤務間インターバルが短い群ほど、睡眠の質が悪い関係性が示された。

21

* P<0.05

図表 4－3 勤務中の座位時間と（Ａ）糖尿病及び（Ｂ）脂質異常症の各罹患リスクとの関係

図表 4－2 勤務間インターバルと睡眠の質（PSQI 得点）の関連
a 睡眠障害のカットオフ値は 6 点以上であるが、13h 台の群の平均値はそれを超えていない(2) 介入研究（運輸業、医療業、中小企業）①介入・運輸業：トラックドライバーの働き方の実態にあわせた効果的な過重労働対策に関する研究（松元）本研究はアンケート調査と観察調査で構成された。
１）トラックドライバーの働き方と疲労の実態（松元）
アンケート調査では全国の 1,992 人のト
ラック運転手から有効回答が得られた。代
表的な運行形態である、日帰り（昼間と夜間）と長距離（1 泊 2 日、3～4 日、5 日以上）に分けて、過労死等の労災認定要件に関連する項目と疲労度の関係について解析を行った。その結果、1 日の疲労と週の疲労のどちらも回復しにくいと訴えたドライバーの割合は、日帰り（22～5 時にかかる）運行
で高く、この運行形態では、1 か月間の時間
外労働が 81 時間以上であった割合が高く、夜勤（22～5 時にかかる勤務）回数が多く、勤務日の睡眠時間が短かった（図表 4－4）。

本研究から、勤務間インターバルと睡眠の量、質の関連性を検討した分析では、勤務
間インターバルが短いほど睡眠時間が短いだけでなく、睡眠の質も悪くなることが示された。
2）座位時間と疾病罹患リスク
図表 4-3 は、勤務中の座位時間の多寡と疾病発症リスクとの関係を多重ロジスティ
ック回帰分析によるオッズ比で示したものである。勤務中の座位時間が最も短い群（3.8 時間未満）を基準とした場合、勤務中の座位時間が最も長い群（7.7 時間以上）では 、 糖 尿 病 の 罹 患 リ ス ク が 1.41 倍（95%CI:1.05-1.90）、脂質異常症の罹患リ
スクが 1.58 倍（1.23-2.01）となった。また、ISM を用いた分析では、勤務中の 1 時間の座位時間を立位/歩行時間に置き換える
ことで、脂質異常症の罹患リスクが 4％、心疾患の罹患リスクが 7％減少する結果が得られた。この結果は、運動習慣がない労働者で顕著であった。
以上の結果から、身体活動状況（座位行動）と疾病罹患リスクとの関連性を検討した分析では、勤務中の座位時間が長いほど、糖尿病や脂質異常症に罹患するリスクが高まることが示された。

運行形態と年齢47215

日帰り（昼間）（n=1183）
平均年齢 46.2歳

315

95
7

日帰り（22～5時にかかる）（n=267）
平均年齢 47.2歳
0
1泊2日（n=277）

7
3～4日（n=176）8

平均年齢 45.7歳
0

よく翌週に持ちこす

いつも翌週に持ちこす

61～80時間
115
97

40
74
47

20歳代以下
30歳代

3
9
15
17
3

5日以上（n=47）

101時間以上
81～100時間

511

105
82

45

20

平均年齢 45.3歳

疲労度（週の疲労）48

25

平均年齢 47.4歳

1か月の時間外労働時間

40歳代
50歳代
60歳代以上100 200 300 400 500 600

度数

0

10

%

20

30

0

2

4

6

%

8

図表 4－4 トラックドライバーを対象とした運行形態、時間外労働、疲労度に関する
質問票調査

22

10

調整オッズ比

また、疲労回復を困難にするのは、勤務日と休日の睡眠時間がそれぞれ 7 時間未満の場合であることが確認されたが（図表 4－5）、
運行形態及び時間外労働時間や夜勤回数との関係は見られなかった。脳・心臓疾患に関連する高血圧症、高脂血症、糖尿病、肥満の既往歴があると回答した割合は、5 日以上の運行を行うドライバーで高かったが、事故やヒヤリハットの安全状況には運行形態による違いは見られなかった。
31
28
25
22
19
16
13
10
7
4
1
-2

(3) 長時間残業等の業務負担と心血管疾患
リスクに関する職域多施設研究（溝上）2016 年度末までの健康診断及び心血管疾
患・長期病休・死亡の情報を収集し、整理した。
脳心血管イベントの症例対照研究を実施し、発症前の勤務状況を尋ねた。本データベース
を用いて、残業時間とその後の糖尿病発症との関連を縦断的に解析したところ、全体では関連は認めなかったものの、短時間睡眠を伴う長時間残業者では糖尿病のリスクが上昇していた。残業時間と心血管疾患発症との関連をコホート内症例対照研究の手法で一部サン
プルについて試行的に分析したところ、当該サンプルでは両者に統計学的に有意な関連は認められなかった。

95%信頼区間7.7
1
8時間以上（n=1007）

1.1

2.0

2.7

8時間未満
（n=409）7時間未満（n=154）6時間未満（n=51）

研究（池田）
製造業の某中小企業（2016 年 8 月調査時の労働者数 48 人）において実施された職場環
境改善の効果の検討を行った。職場環境改善
前後の比較を行った結果、睡眠の質は、改善
前と比べ、3、6、12 か月後で有意に向上していた。また、勤務時間外における仕事からの心理的な拘束（心理的距離）が、改善前と比べ、3、6 か月後で向上していた。さらに、疲労回復
は、改善前と比べて、12 か月後で向上してい
た。

5時間未満
（n=23）

年齢と性別を調整

図表 4－5 休日の睡眠時間と疲労回復
困難度（週の疲労）の関連性
2）トラックドライバーの働き方にあわせた効果的な疲労対策の検討
平成 29 年度に調査を実施し、データを収集した。データを解析し、今後公開予定とした。

３ 実験研究(1) 長時間労働と循環器負担のメカニズ
ム解明（劉）
長時間労働は心血管系の負担を増大し、特に高血圧群の負担が大きいことが示された。加齢による影響は限定的だが、同年代中でも個人差が存在することが示され、サブグループに分けてさらに検討する必要性が示唆された。一方、作業中の長めの休憩（50 分以上）は過剰な血行動態反応を抑制する効果が認められたが、15 分以下の
短めの休憩はこれらの抑制効果が認められなかった。

②介入・医療業：交代制勤務看護師の勤務間インターバルと疲労回復に関する研究（久保）12 時間夜勤・交代制勤務における 12 時間の日勤と日勤、12 時間の夜勤と夜勤が連続する状況において、勤務間インターバルが残業の影響で 11 時間未満に陥りやすく、疲労回復が十分になされないまま次の勤務に入る可能性が示された。したがって、それらの勤務シフ
トの場合、残業が生じないような配慮、工夫の必要性が示唆された。一方、本研究の対象となった 16 時間夜勤・交代制勤務では、夜勤時には約 2 時間の夜勤中の仮眠が確保されていたことも関連して、16 時間夜勤後で他の勤務後と比べて大きく疲労度が高くなるということは観察されなかった。

(2) 労働者の体力を簡便に測定するための指標開発（松尾）本研究で開発した新しい評価方法（仮称HRmix）は、①簡易体力測定から得られる情報（運動中と運動後の心拍数）、②運動状況③介入・中小企業：中小企業で実施された職場環境改善の効果評価に関する23

決定事案（業務外）の調査復命書を全国の労働局・労働基準監督署より収集し、脳・心臓疾患事案 1,961 件及び精神障害事案のうち認定基準に基づいて業務外と決定された
2,174 件がデータベース化された。
データベースに基づく基礎集計の結果、脳・心臓疾患
では業務上事案とほぼ同様の傾向が認められたが、業務外事案では女性がやや多く、年齢的にはより高齢であることなどがわかった。業種も医療・福祉と卸売業・小売業で多かった。業務上と業務外の事案では、年齢、性別、業種等によって、業務外事案の特徴が異なる背景を詳細に検証する必要がある。
精神障害では業務上事案とほぼ同様の結果であったが、男女を問わず「上司とのトラブル」が最多の出来事という事実は注目される。職場におけるメンタルヘルス対策において、長時間労働による慢性的な疲労の蓄積等によって精神障害の発生率が高まるかについては、現在も研究上の議論が続いているが、精神障害の発生には、仕事の量や質、努力に対する報酬の程度などの要因のほか、ハラスメントが影響して発症することが良く知られており、上司とのトラブル
に対する職場の取り組みがより重要である
ことが確認される結果といえる。

を調査する質問紙から得られる情報（座位
時間や生活活動強度）、③ウェアラブル機器から得られる情報（日常の身体活動量や心拍数）を組み合わせた方法である。これまでの実験室実験に参加した被験者 120 人のうち、データ処理を済ませ、解析可能となった
80 人のデータをまとめた結果を報告する。
CRF の妥当基準として測定した最大酸素摂．
取量（VO2max）と HRmix の値を比較した解析
では、HRmix が CRF 測定法として一定の水準にあることが示された一方で、いくつかの課題（ウェアラブルデータの取得方法や解析方法に改善の余地があること、対象者を増やし男女別に検討する必要があることなど）も明らかとなった。次の段階は、得られた課題の解決に向けた実験を進めつつ、
HRmix の値と疾患関連データとの関連性を検討する疫学研究の必要性が確認された。
Ｄ．考察
1-1 事案解析（事例収集、データベース作
成、単純集計の実施）(1) 事例収集、データベース作成、単純集計の実施
全国の労働局及び労働基準監督署より平成 22 年 10 月月～平成 27 年 3 月の労災認定事案の調査復命書 3,564 件（脳・心臓疾患
事案 1,564 件、精神障害事案 2,000 件）の事案が収集され、調査復命書上のデータは電子化を行い、データベースを構築し、データベースには、性別、年齢、支給決定時の疾患名、業種、職種、健康診断の実施状況などを優先的に集計し、脳・心臓疾患事案の全体像を把握した。精神障害事案については上記の基本的な変数並びに労災認定要因として評価された「業務による出来事」を集計し、業務上として判断された精神障害（自殺を含む）が生じた背景を検討する素地が整った。これまで、厚生労働省より毎年、脳・心臓疾患、精神障害及び自殺に関する労災補償統計が公表されてきたが、電子化されたデータベースができたことは、補償状況
や過労死等の発生状況についてより詳細に解析できる素地が整った。

(3) 労災請求事案の解析
3 年目には、業務上外のデータベースを作
成し「労災請求事案」として解析を行った。
過去約 5 年間の脳・心臓疾患及び精神障害の業務上外事案の実態を概観した。その結果、脳・心臓疾患の発症は、長時間労働対策とともに健康管理や労働負荷に着目した対策により低減できる可能性があること、精神障害の発症を予防するには長時間労働対策と並行的に対人関係やメンタルヘルス対策等を実施する必要があることが示唆された。例えば、今回の脳・心臓疾患の労災請求事案の解析から、健康診断受診の有無と疾患割合に有意差があった。脳出血は受診群では非受診群に比べ少ないが、くも膜下出血ではその逆となった。健康診断受診により高血圧症、糖尿病等の生活習慣病に対する介入があり脳出血の発生割合が他の疾患に対して少なかった可能性があるかもしれない一方で、くも膜下出血では健康診断を受診した群が受診しない群より割合が高かった理由(2) 業務外事案の分析
2 年目には業務上事案と同時期の 5 年間の脳・心臓疾患及び精神障害の労災不支給
24

間の過重業務については、目安として 1 か
月当たり時間外労働時間が 100 時間超、2 な
いし 6 か月間の中で月平均 80 時間超とされているが、データベースの解析から、この基準未満の時間外労働時間でも労働時間以外の負荷要因が考慮され業務上と認定されていた事案もあった。認定の際に考慮されていた、拘束時間が長い、不規則な勤務、交代制勤務・深夜勤務などの負荷要因の分布は、業種ごとに特徴が見られることがわかった。
長時間労働の削減のみならず、その他の負荷要因を分析し業種に応じた対応を行うことが過労死等の防止に重要であるといえる。
性別、年齢、事業場規模、健康管理の状況など、過労死等の防止に関する啓発・普及、対策介入業種や職場についてもより検討が必要なことが明らかとなった。脳・心臓疾患
は男性が 95.6％と圧倒的に多いことは、働いている労働者が突然倒れ業務上と判断された過労死等には大きな性差があり、ジェンダー視点を見据えた対策の検討が重要であることが示唆される。発症時年齢「50-59
歳」、従業者規模「10-29 人」に被災が多かったという結果から、高年齢労働者と小規模事業場に対する健康管理が重要である。
また、健康診断受診率は全体でも 69％（1 年目報告）に止まり、面接指導実施率は全体で2%、従業者規模 50 人未満では 1%であった。
小規模事業場における過労死等防止のために、現状の労働衛生管理体制の機能の状況、
産業医や産業看護職、衛生管理者等との産業保健チームによる産業保健サービス強化の検討がなされているなかでの過重労働対策、過労死等防止の効果的な展開について検討する際の有用な基礎情報を提供した。
決定時疾患としては、心臓疾患より脳疾患の件数が多かったことから、脳疾患、特に脳内出血、くも膜下出血の予防に留意する必要があることも確認された。これらは、近年の医療技術の発達によって、過労死等が大きな社会問題化した 1980 年代とは、脳・心臓疾患の罹患率やその治療方法の大きな進展の影響を受けているかもしれない。今後の検討が期待される。
認定事案数の多い業種については、当該業種に即した対応を講じていくことにより防止の実効性が高まると考えられる。その際、健康確保や職場環境改善に資する好事について、今後の検討が必要である。
本研究は、これまで詳細が報告されていなかった労災支給・不支給決定事案の実態に関する初めての報告である。収集された事案については、研究仮説を立ててから収集する調査研究のためのデータと異なり、業務上外を決定するための事項を優先的に記載されているであろうという特性があること、また、特に精神障害事案については事
案の収集対象期間中の平成 23 年 12 月に策定された認定基準で長時間労働を考慮する
ウェイトが増えたといった事情があり、それらは本資料を用いた研究としての限界として挙げられる。そこで今後、継続して新しい労災請求事案を収集し、本研究で見出された結果の再現性や各々の事項の経時的変化について検討することが必要と考えられる。
なお、今後さらに、労災請求事案に関連して、医学、心理学、社会科学等の研究者と実務者のチームによって、労災請求をするに至った健康障害の発生原因を調査すること
で、労災復命書の分析からは見えない新しい軸での防止策の検討も行うことが有用と考えられる。
1-2 事案解析（詳細な解析）(4) 脳・心臓疾患の労災認定事案の分析
2 年目には、このデータベースを用いて、業務上の脳・心臓疾患 1,564 件、精神障害・
自殺 2,000 件について、雇用者 100 万人当たりの発生率等詳細解析、業種別、震災関連等に注目した解析等を行った。
その結果、雇用者 100 万人当たりの脳・
心臓疾患の発生率が漁業では 38.4 件で全業種 6.0 件に比べて 6 倍以上であること、運輸業・郵便業も 28.3 件と 4 倍以上となっていることなど新しい知見が明らかとなった。データベースを用いて、今後、様々な視点からの過労死等防止に関わる検討を行う
ことが有用である。
例えば、長時間労働以外の過重労働に関わる要因の検討等である。脳・心臓疾患の労災認定要因は「異常な出来事」や「短期間の過重業務」による事案もあったが、「長期間の過重業務」によるものが 93％と大半を占めており、これまでにも増した長時間労働削減が求められることが確認された。長期25

例の収集と共有は有用となる。
(5) 精神障害・自殺の労災認定事案の分析
2 年目には精神障害についても、脳・心臓疾患と同様に全業種で雇用者 100 万人当たりの発生件数を評価した。その結果、全業種
9.3 件の発生で、脳・心臓血管よりも 1.5 倍の発生率であり、業種では漁業が 24.0 件と最も多いが、続いて宿泊・飲食サービス業や情報通信業での発生率が高いことがわかった。業種毎の精神障害・自殺による過労死等対策を検討することが重要であることが改めて確認された。
心理的負荷による精神障害に係る業務上外の判断は、業務による強い心的負荷があるかどうかについて調査と評価がなされる。
特別な出来事に該当する出来事がある場合には心理的負荷の程度が【強】となり業務上認定され、特別な出来事に該当する出来事がない場合には出来事を「具体的出来事」に当てはめ、心理的負荷の強度を【強】【中】【弱】で評価する。長時間労働がある場合には、発病前 1 か月間に 160 時間以上の時間
外労働がある又は発病前 3 週間に 120 時間
以上の時間外労働がある場合、「特別な出来事（極度の長時間労働）」があったとされる。
また、「具体的な出来事」の｢1 か月に 80 時
間以上の時間外労働を行った｣として連続して 2 か月で月 120 時間以上又は連続して3 か月で月 100 時間以上の時間外労働があれば【強】として業務上認定され、1 か月間に 80 時間以上の時間外労働があれば【中】と評価される。さらに、出来事が発生した前や後に恒常的な長時間労働（月 100 時間程
度の時間外労働）があった場合、出来事自体の心理的負荷と関連させて総合評価を行う。
これらの長時間労働がある場合の評価方法が適用された精神障害の業務上認定事案（長時間労働関連事案）は全体の 46.1％であった。精神障害の予防にあたっては、長時間労働対策だけでなく、具体的な出来事に注目して、職場でどのような心理的負荷が生じていたのかに注目して、過労死等の防止の検討が必要である。
出来事への該当状況については、情報通信業では 75％が長時間労働関連の出来事に該当し、医療・福祉では約半数が事故・災害
26

関連の出来事に該当する等、業種により相違が見られた。業種別の出来事の内容を分析することにより、精神障害の予防対策に資することができるだろう。
男女とも 39 歳以下で被災が多かったという結果から、比較的若年層に対するメン
タルヘルスケアが重要となる。また、自殺の9 割以上は男性で、中でも 40-49 歳が最多であるため（1 年目報告書）、この年齢群に向けた自殺防止対策が重要である。
(6) 東日本大震災関連事案
2 年目には、
データベースを用いた解析の例として震災に関連した過重労働による脳・心臓疾患の実態について解析を行った。
近年は熊本でも大きな地震があり、他の都
市でも、いつ同じような大地震が起こるとも限らない。自然災害後の過重労働による健康障害の予防に向けて、過労死等の事案なども活用して、これまでの具体的な実態や、対策の経験を一元的に管理し共有していくことは、突発的事態への準備や事業継続の計画作り等に活用できると考えられる。
1-3 事案解析（重点 5 業種）
平成 28 年度までの報告から 100 万人当たりの認定事案数が多い業種が示され、労働時間以外の負荷要因が多く認められ、業種ごとの労働条件の違いも明確に示された。2年目の研究で運輸業・郵便業と宿泊・飲食サービス業に関する典型事例が一部示されているが、最終年度の 3 年目は、これまでの研究をさらに深掘りする形で、過労死等防止対策大綱で示されている重点 5 業種に注目して分析を行った。特に運輸業・郵便業については、脳・心臓疾患と精神障害に分けて解析を行った。
その結果、重点 5 業種における、より具体化した過労死等の実態が明らかとなり、防止に向けての有用な視点が提供された。
(7) 運輸業・郵便業：脳心
1 年目には運輸業・郵便業の 81 例を取り上げ、その職種（トラック、タクシー、バス、配送等）や決定時疾患、発症時季や時間帯などの事例分析を行った。その結果、運輸業・郵便業の過労死等の防止には、まず労働時間だけでなく、労働と休息を踏まえた業態

別の解析が必要である。労働要因では、労働時間以外の要因として拘束時間の長さを挙げていることから、その主要因について「見える化」を行い、業態別の解析を行う必要がある。
そこで 2 年目には、465 例に対象を拡大
し、被災月は 1～3 月の厳寒期と 7～9 月の猛暑期の二峰性の分布を示すこと、雇用年数では 2 年以下か 15 年以上の被災率が高いことなどを明らかにし、自動車運転手における脳・心臓疾患の予防の視点を提供した。
また、今回の解析から、トラック運転手では荷役中の被災が多かったという結果は注目される。荷役に伴う身体的負荷や寒冷等のばく露の低減は、そうした被災を減らすのに有効と考えられる。自動車運転業務における過重労働による脳・心臓疾患の発症防止は、長時間労働対策に加えて、事例分析結果に基づく多面の視点からの対策を講じる
有用性が示された。
3 年目には、運輸業・郵便業における脳・心臓疾患の業務外（不支給）事案と業務上（支給）事案の分析を行った。その結果、両事案の発症内容を見ると、事業場における荷扱い中、長い拘束時間、不規則勤務、早朝勤務、夜勤・交代制勤務、発症年齢が 50 歳
代、雇用期間が 1 年未満と 15 年以上、血縁のある家族の既往歴あり、
1 箱以上の喫煙、毎日の飲酒、健診による死亡の低減などの点で共通していた。このことは、支給事案に分類されるか不支給事案に分類されるかの違いは、時間外労働時間の差であることを意味している。一方、支給事案も不支給事案
も脳・心臓疾患にり患しているという共通した事実に注目すれば、これらの時間外労働以外の要因について対策を講じることで、過労死等の防止に寄与することが考えられた。
(8) 運輸業・郵便業：精神精神障害の労災認定事案に関連していたのは恒常的な長時間労働が最多であった。
従って、労働が長時間化に発展する背景を検証し修正することがまず求められる。加
えて、業務の進め方や上司のあり方を見直す必要がある。
全体に占める割合は高くはなかったものの、路上や事業場内での事故が精神障害と関連していた。このため、道路交通安全（例、厚生労働省：交通労働災害防止のためのガイドライン. 2013）とともに、荷役作業・倉庫作業の安全（例、厚生労働省：陸上貨物運送事業における荷役作業の安全対策ガイ
ドライン. 2013）を一層確保することが精神障害の事案を減少させるのに役立つと言える。また、乗客から暴力等を受けたタクシ
ー運転手やバス運転手が精神障害に罹患していたのであれば、他の対人業務と同じよ
うに、十分な事前準備（例、警察への迅速通報）と事後対応（例、被災労働者への就業上の配慮）を事業場として行い、精神障害への発展を防ぐのが望ましい。この問題は利用者、つまり国民の意識や行動に関わるため、サービスを受ける側である利用者としての適切な態度や行動を社会的に周知する活動が求められる。
(9) 医療・福祉
医療・福祉の分析では、脳・心臓疾患と精神障害事案全体で女性が 67％と多いこと、職種では介護職員、看護師、事務職員の順で多いことなどがわかった。特に、脳・心臓疾
患では医師が最も多く、精神障害では介護職員、看護師の順で多いことなど、医療・福祉における過労死等の職種と疾患の特徴が示された。また、脳・心臓疾患では認定理由としての「短期間の過重業務」が全職種に比べ相対的に割合が高いことや、精神障害では「悲惨な事故や災害の体験、目撃」が多い
ことなどが明らかにされ、専門職で構成される医療・福祉における過重業務や心理的負担の実態が明らかとなった。これらの結果から、過労死等防止対策では、医師は長時間労働対策とタスクシフト等業務負担軽減策に加え、診療科や職位・キャリアステージを考慮し、看護師、介護職員、管理・事務・営業等の職種では、精神疾患の背景となる
具体的出来事の発生前、発生後の対応にも注目し、適切な労働時間管理と医療・福祉特有の心理的負荷対策を踏まえた包括的な対策が重要であることが示唆された。
(10) 教育・学習支援業
教育・学習支援業の分析では、これまで詳細が報告されていなかった教育・学習支援
業における過労死等の実態と背景要因の一

27

うな対策が考えられる。a)発注者とも協議した上で、過重労働とならないように余裕のある納期を設定する、b) 業務の進捗状況
を適切に把握し、急な仕様変更などによって業務量の増大が見込まれるときは納期の延長や増員などの措置を講じる、c) 急な仕様変更が起こらないように、設計段階で仕様の妥当性を確認する、d) トラブル処理作
業は、できる限り所定労働時間内に実施できるようにする。特に、深夜労働や休日労働はやむを得ない場合を除き避ける、e) 最新の情報通信技術なども活用し、急な仕様変更やトラブル処理作業が少なくなる設計や作業管理の高度化を進める、f) 拘束時間の長い勤務、不規則な勤務、出張、職種や職務の変更等の勤務環境など、労働者の勤務実態についても事業場で適切に把握し管理することである。さらに、SE とプログラマーの死亡率は、情報通信業を含めた全業種の死亡率よりも高いことから過労死等の防止にあたって対策の推進が喫緊の課題であると考えられる。

端が明らかとなった。労災認定要因として、全業種の事案同様、脳・心臓疾患では「長期間の過重業務」による認定が多い一方、精神障害では「上司とのトラブルがあった」などの対人関係の出来事による認定の割合が大
きかったこと、労災認定事案は大学教員、高等学校教員が多く、学校教員に職種を限定した分析結果から、負荷業務として大学教員では委員会・会議や出張が多く、高等学校
教員では部活動顧問や担任が多いなど、職種ごとに異なった負荷がある実態が明らかとなった。長時間労働以外の労災認定要因
として、脳・心臓疾患事案で精神的緊張が多く、精神障害事案で対人関係の出来事が多かったという点は、教育・学習支援業における過労死等の問題の大きな特徴である。
「学
校現場における業務改善のためのガイドライン」によれば、教職員は、学校現場を取り巻く複雑化・困難化した環境を背景に、様々な教育課題への対応を求められるのみならず、その役割は拡大・多様化しており、さらに保護者への対応等も求められている。そのため、日常の業務においても精神的緊張が伴いやすく、同僚や生徒、保護者との対人関係の問題による心理的負担が拡大しやすい可能性が考えられる。教職員の過労死等を防止するためには、長時間労働対策のみ
だけでなく、教育課程に応じたそれぞれの職種特有の負担を軽減するような支援の必要性が示唆された。なお、今回対象とした教員は、民間の学校教育の事業場に勤務しており、義務教育である小学校、中学校教育課
程に従事する公立の小中学校の教職員が含まれていないことに留意する必要がある。

(12) 外食産業
平成 27 年度までの過労死等事案の分析結果から、全業種では時間外労働時間は平均80～90 時間、週休 1 日制は 2 割程度（22.3％）であったのに対し、外食産業における調理人（51.4％）及び店長（36.7％）は、より長時間に及ぶ労働を行っていたことがわかった。また、健康診断の実施率は全業種の結果（69.1％）と比較して、調理人（31.4％）及び店長（40.0％）は低く、特に調理人は低かった。一方、面接指導の実施率は、全業種（2.4％）と比較して、店長（26.7％）は約10 倍であった。これらのことから、調理人
及び店長ともに適切な労働時間管理、休日の確保などの労働時間対策とともに、健康診断の実施等健康管理対策の強化を図る必要があると考えられる。
調理人では長い拘束時間、交代・深夜勤
務、厨房での高温等の環境での作業、暴行・暴力、上司とのトラブルといった対人関係の問題が課題として挙げられる。一方、店長は店長業務だけでなく、厨房作業、接客といった多面的な役割があり、これらの負担を事業場全体で軽減し改善する必要がある。
さらに、店長は 1 店舗だけでなく複数店舗(11) 情報通信業
情報通信業における SE とプログラマーの分析では、長期間の過重業務が全ての事案で認められ、発症前 1 か月から 3 か月では時間外労働時間が 80 時間を超えており、
労働時間以外では、拘束時間の長い業務、不規則な勤務、出張の多い業務等が挙げられていた。長時間に及ぶ時間外労働時間の削減と労働時間管理の重要性が示唆された。
このような長時間労働の要因として、厳し
い納期、急な仕様変更、突発的なトラブル処
理作業の発生、顧客対応などが事案から読み取れた。今後、防止策の提案として次のよ28

企業への配布などにより、今後とも依頼先企業に理解を求め、協力企業を増やしていくことが課題である。
フィージビリティ調査では、調査会社モニターの就業者 1 万人を対象としたアンケートから、本年度は「勤務間インターバルと睡眠」、「身体活動状況（座位行動）と疾病罹患リスク」について検討した。その結果、1）
勤務間インターバルと睡眠の量、質の関連性を検討した分析では、勤務間インターバ
ルが短いほど睡眠時間が短いだけでなく、睡眠の質も悪くなることが示された。2）身体活動状況（座位行動）と疾病罹患リスクとの関連性を検討した分析では、勤務中の座位時間が長いほど、糖尿病や脂質異常症に罹患するリスクが高まることが示された。
これらの結果は、今後の JNIOSH コホート研
究、過労死等防止のための職場環境改善の研究等に活用できる。

の店長の兼任や、店長とエリアマネージャ
ーの兼任などの事案が認められた。今後、複数店舗やエリアマネージャー等の職務兼任による事案にも注目して分析を行う必要がある。
(13) 重点 5 業種精神障害事案可視化
重点 5 業種の可視化に関する研究では、
医療・福祉、運輸業・郵便業、教育・学習支
援業、宿泊・飲食サービス業及び情報通信業を対象とし、業務上の出来事のデータから得られた結果を客観的に把握・理解しやすくするため可視化を行い、分析を行った。その結果、業種によって様々な業務や職務等があり、労災認定された出来事を棒グラフ
及びレーダーチャートを活用した可視化により、各々の業種で異なる出来事の比重の大きさが容易に確認でき現状把握をしやす
いことが示された。また、各々の業種と比較
あるいは全業種と比較することにより、改善すべき出来事に重点を置いた防止対策の具体的な取り組みを見出すツールの 1 つとして活用できる可能性がある。本研究の棒グラフ及びレーダーチャートのように、重点 5 業種だけでなく、それ以外の業種も含
めた比較や、性別、事業場規模別等で応用することができ、有用な知見が得られる可能
性がある。
なお、
「特別な出来事」に該当した労災認定事案では「具体的出来事」の評価がほとん
どされていないため、業種による特性を十分に反映できているのかどうかには限界がある。また、「対人関係」の出来事に関し、精神障害の労災認定の類型では、社内での対人関係は含まれているが、社外（例えば、顧客や取引先等）との対人関係は含まれていない。今後は、業務内容、労働実態等の特徴及び典型事例を抽出することも重要であると考えられる。

(2) 介入研究：運輸業
トラックドライバーの実態調査から、トラックドライバーの過重労働対策には、勤務日と休日における睡眠確保を中心とした運行計画が重要であることが示された。しかし、時間外労働時間や夜勤回数が変動しやすく、休息期間の調整が難しいことが考えられる拘束時間の長い長距離運行への対策については、観察調査で得られた詳細な労働状況と生理・心理的な指標による測定
結果の解析から検討を行う必要がある。
(3) 介入研究：医療業
病院に勤務する看護師を対象とした 2 パ
ターンの夜勤交代制勤務の観察研究から、看護師の夜勤中に仮眠が取得できない病院
では疲労度が増大する可能性が示唆された。
勤務間インターバルの取得タイミングによる疲労回復効果の違いに関しては、先行研究を踏まえれば重要だと考えられるが、本研究からは直接的にそれを支持する結果は得られなかったので今後検討が必要である。

２ 疫学研究(1) JNIOSH コホート研究及びフィージ
ビリティ調査JNIOSH コホート研究への参加に興味を示す企業担当者は多く、参加企業側にもメリットがあると思われる。当研究所の個人情報の管理体制が万全であること、企業側のメリットの詳細な説明、調査依頼文書の各(4) 介入研究：中小企業
職場環境改善は、職場の環境のみならず、
勤務外における労働者の睡眠や疲労回復といった生活の質の向上につながる可能性が
示された。
29

成 22 年 1 月から平成 27 年 3 月の業務上外の労災請求事案の調査復命書を収集し、脳・心臓疾患事案 3,525 件（業務上 1,564 件・
業務外 1,961 件）及び精神障害事案 3,543
件（業務上 1,369 件・業務外 2,174 件）の電子データベースを構築した。業種、性別、年齢などによる違いを明らかにし、業務上事案の脳・心臓疾患と精神障害それぞれについて労働時間を含む関連要因を解析した。
また、運輸業・郵便業、医療・福祉、教育・学習支援業など過労死等の多発している重点 5 業種を選定し、業種ごとの特徴を提示した。特に、医療・福祉では医師と看護師、教育・学習支援業では教員、情報通信業では
SE とプログラマー、外食産業では店長と調理人の職種にも注目し、その過労死等の実態を明らかにした。運輸業・郵便業では脳・心臓疾患では運行パターン等の過労死等に至った事案の実態、精神障害では事前、事後対応の重要性をまとめた。重点 5 業種の精神障害については、心理的負荷としての出来事のレーダーチャートを作成するなど、その可視化を試みた。
勤務状況とその後の健康との前向き関連を調べる職域コホート研究（JNIOSH コホート）を開始し、長期的研究体制を整え、第 1
回の調査を行った。フィージビリティ調査
では、勤務間インターバルや心肺機能に注目した解析を行い過労死等の防止に資する
科学的知見を得た。また、過重労働の防止策を探る現場介入調査を小規模事業場で実施するとともに、運輸業、医療業の現場調査を実施し、現場実態に合わせた過重労働対策の視点を整理した。
実験研究では、長時間労働と循環器負担に注目し、長時間労働は心血管系の負担を増大し、特に高血圧群の負担が大きいことが示された。心肺持久力（CRF）に関する研
究では、労働者の CRF を簡便かつ安全に評価する検査手法として HRmix を開発した。

(5) 職域多施設研究
職域多施設研究（J-ECOH スタディ）での経験は本研究班の柱となる JNIOSH コホート研究の立案・計画に役立てられている。今後得られる JNIOSH コホート研究の知見と比較検証することで、過重労働と健康障害との関連について異なるデータ源から相互に検証することができる。
３

実験研究(1) 循環器負担
循環器負担に関する研究及び労働者の体力指標に関する研究では、長時間労働は心血管系の負担を増大し、特に高血圧群の負担が大きいことが示された。また、作業中の長めの休憩（50 分以上）は過剰な血行動態反応を抑制する効果が認められたが、15 分
以下の短めの休憩はこれらの抑制効果が認められなかった。本研究の結果から、やむを得ず長時間労働をしなければならない場合
は、複数の長めの休憩を確保することが重要であることが示唆された。今後は休憩のタイミング、休憩の取り方についてさらに検討する予定である。長時間労働がどのよ
うに心血管系に影響を及ぼすかについてのエビデンスは、過労死等防止対策において長時間労働を減らすことの効果がどの程度であるのかを考察する際の貴重な情報になると期待される。
(2) 体力指標開発
心肺持久力に注目した簡易な測定手法を開発した。労働者の健康状態の評価が可能となり、過労死等防止対策において健康管
理上の施策（健康増進による疾病予防、心肺機能によるスクリーニング等）の立案に寄与できると期待される。
Ｅ．結論
過労死等の実態解明と防止対策に関する総合的な労働安全衛生研究として、医学・保健面より、（1）過去の過労死等事案の解析、（2）疫学研究（職域コホート研究、現場介入研究）、（3）実験研究（循環器負担のメカ
ニズム解明、過労死関連指標と体力との関係の解明）を行った。
全国の労働局及び労働基準監督署より平Ｆ．健康危険情報なし
Ｇ．研究発表1. 論文発表(In press)- So R, Matsuo T, Sasaki T, Liu X, Kubo
30

national policy to promote preventive
measures. Ind Health, 55(3):293-302.
- Ikeda H, Kubo T, Izawa S, Takahashi M,
Tsuchiya M, Hayashi N, Kitagawa Y(2017) Impact of daily rest period on
resting blood pressure and fatigue: aone-month observational study ofdaytime employees. J Occup EnvironMed, 59(4): 397-401.
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33

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久保智英（2017）労働現場での調査のやり方とデータのまとめ方．第 90 回日本産業衛生学会公募シンポジウム 8「産業保健職の存在価値を高める現場のデータの見せ方・まとめ方～人事・経営とのWin-Win の関係とは？」．産業衛生学雑誌、59 (Suppl.), p196．
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久保智英（2017）仕事の反対語は何か？
という問いの答えから考える労働者の疲労の問題．産業疲労研究会第 87 回定例
研究会、抄録集、p18．
吉川徹（2017）シンポジウム 13：労働安全衛生研究所における研究活動について．
第 65 回日本職業・災害医学会学術大会．日本職業・災害医学会会誌、65(Suppl.), p120.
吉川徹（2017）シンポジウム 22：医療従事者の勤務環境改善とメンタルヘルス一次予防．第 65 回日本職業・災害医学会学術大会．日本職業・災害医学会会誌、65(Suppl.), p160．
吉川徹（2017）ストレスチェックにおける集団分析と職場改善活動．平成 29 年度日
本産業衛生学会東海地方会総会ならびに研修会、プログラム集、p8-10．
蘇リナ、松尾知明（2017）労働者の勤務中の座位時間と体力およびストレス対処能
力との関係．第 72 回日本体力医学会大会、予稿集、p152.
池田大樹、久保智英、佐々木毅、劉欣
欣、松尾知明、高橋正也（2017）勤務間イ
ンターバルと睡眠時間の関連性：日本の日勤労働者を対象としたインターネット調
査研究．日本睡眠学会第 42 回定期学術
集会、プログラム・抄録集、p199．
池田大樹、久保智英、佐々木毅、劉欣
欣、松尾知明、高橋正也（2017）勤務間イ
ンターバルと睡眠の質の関連性：日本の日勤労働者を対象としたインターネット調
査研究．日本心理学会第 81 回大会、発

-

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-

-

一、高橋正也、土屋政雄（2017）平日の勤務間インターバルと炎症活動：IT 系労働者を対象とした予備的検討．第 23 回
日本行動医学会、抄録集、p59．
(2016)- 桑原恵介, 溝上哲也, 他. 残業時間と 2型糖尿病発症との関連: J-ECOH スタデ
ィ（第 14 報）. 第 89 回日本産業衛生学会総会, 福島, 2016 年 5 月.
- 松元俊（2016）．わが国における働き過ぎの実態と問題点－運転労働者．第 1 回
労働時間日本学会，抄録，p10.
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研究への労働科学的アプローチについて．日本疲労学会第 12 回大会，日本疲労学会誌 12(1)，p50．

表論文集、p1031.
吉川徹、高橋正也、茅嶋康太郎、佐々木毅、松元俊、山内貴史（2017）東日本大
震災に関連した脳血管・心臓血管疾患の労災認定事案に関する分析．第 27 回日
本産業衛生学会全国協議会講演集、
p168.
松元俊、吉川徹、佐々木毅、高橋正也（2017）我が国における脳・心臓疾患の過労死事案の業種別の発生率と負荷要因．第 27 回日本産業衛生学会全国協議会講演集、p169.
池田大樹、劉欣欣、小山冬樹、脇坂佳子、高橋正也（2017）模擬長時間労働下における正常血圧者と高血圧者の血行動態の比較．第 27 回日本産業衛生学会
全国協議会、講演集、p171.
甲田茂樹、松元俊、高橋正也、久保智英、井澤修平、池田大樹（2017）トラックド
ライバーの働き方と疲労の実態．第 27 回
日本産業衛生学会全国協議会、講演集、p170．
松元俊（2017）トラックドライバーの過労死
実態と発生要因の考察．日本産業衛生
学会、産業疲労研究会、第 87 回定例研究会、抄録、一般演題 4.
蘇リナ、松尾知明、佐々木毅、久保智英、劉欣欣、高橋正也（2017）労働者の勤務中座位時間が健康リスクに及ぼす影響～日本の労働力人口を模した集団に対する Web 調査．第 20 回日本運動疫学会 学術総会、抄録、p35.
甲田茂樹（2017）最近の労働安全衛生の課題と安衛研の研究活動について．平成
29 年度産業保健調査研究発表会（独立行政法人労働者健康安全機構）、2017
年 10 月 31 日．
久保智英、池田大樹、松元俊、高橋正也（2017）労働者における働く時間に対する裁量度と疲労について．第 2 回労働時間日本学会、抄録集、p9．
久保智英、井澤修平、池田大樹、土屋政雄、三木圭一、高橋正也（2017）勤務間イ
ンターバルの長さと客観的な睡眠指標の関連性：1 カ月間の連続観察調査．日本
睡眠学会第 42 回定期学術集会、抄録
集、p199.
井澤修平、久保智英、池田大樹、三木圭Ｈ．知的財産権の出願・登録状況（予定を含
む）
なし

34

別添４
Ⅱ

研究成果の刊行に関する一覧表

雑誌
発表者氏名

論文タイトル名

発表誌名

茅嶋康太郎、吉川徹、佐々木毅、劉欣欣、池田大樹、松元俊、久保智英、
山内貴史、蘇リナ、松尾知明、
高橋正也

過労死等防止対策の歴史とこれか
ら：これまでに蓄積された過重労
働と健康障害等との関連性に関す
る知見

産業医学レ
ビュー

29

163-187

出版
年
2017

Imai T, Mizoue
T, et al.

Validity and reproducibilityof self-reported working hours
among Japanese male employees

J Occup
Health58(4)340-346

2016

Hu H, Mizoue
T, et al.

HbA1c, blood pressure, andlipid control in people withdiabetes: Japan Epidemiology
Collaboration on Occupational
Health Study

PLoS One11(7)E0159071

2016

Takahashi M.

Tacking psychosocial hazards
at work

Ind Health

55(1)

1-2

2017

Ikeda H, Kubo
T, Sasaki T,
Liu X, Matsuo
T, So R,
Matsumoto S,
Yamauchi T,
Takahashi M.
So R, Matsuo
T, Sasaki T,
Liu X, Kubo T,
Ikeda H,
Matsumoto S,
Takahashi M.
Yamauchi T,
Sasaki T,
Yoshikawa T,
Matsumoto S,
Takahashi M,
Suka M,
Yanagisawa H.

Cross-sectional Internet-based
survey of Japanese permanent
daytime workers’sleep and dai
ly rest periods

J Occup
HealthIn
press

In pressIn
press

Improving health risks byreplacing sitting withstanding in the workplace

J Phys Fit
Sports Med

In
press

In press

In
press

Differences in work-related
adverse events by sex andindustry in cases involving
compensation for mental
disorders and suicide in Japan
from 2010 to 2014

J Occup
Environ Med

In
press

In press

In
press

35

巻号

ページ

出版
年
In
press

発表者氏名

論文タイトル名

発表誌名

巻号

ページ

Kuwahara K,
Mizoue, et al.

Sleep duration modifies theassociation of overtime workwith risk of developing type 2
diabetes: Japan Epidemiology
Collaboration on Occupational
Health Study
Cerebrovascular/cardiovasculardiseases and mental disorders
due to overwork and workrelated stress among local
public employees in JapanJ Epidemiol

In
press

In press

Ind Health

56(1)

85-91

Overwork-related disorders inJapan: recent trends anddevelopment of a national
policy to promote preventive
measures

Ind Health55(3)Impact of daily rest period on
resting blood pressure andfatigue: a one-monthobservational study of daytime
employees

J Occup
Environ Med

59(4)397-4012017

The Relationship between sleep
disturbances and depression indaytime workers: a crosssectional structured interview
surveyInd Health55(5)455-4592017

長時間作業時の血行動態反応の個
人差

労働安全衛
生研究

11(1)

1-4

2018

座位行動の評価を主な目的とした
質問紙「労働者生活行動時間調査
票（JNIOSH-WLAQ）」の開発

産業衛生学
雑誌

59(6)

219-228

2017

Yamauchi T,
Yoshikawa T,
Sasaki T,
Matsumoto S,
Takahashi M,
Suka M,
Yanagisawa H
Yamauchi T,
Yoshikawa T,
Takamoto M,
Sasaki T,
Matsumoto S,
Kayashima K,
Takeshima T,
Takahashi M
Ikeda H, Kubo
T, Izawa S,
Takahashi M,
Tsuchiya M,
Hayashi N,
Kitagawa Y
Ikeda H,
Kayashima K,
Sasaki T,
Kashima S,
Koyama F

劉欣欣、池田大樹、小山冬樹、脇坂佳子、高橋正也
松尾知明、蘇リナ、笹井浩行、
大河原一憲

36

293-302

2018

2017

過労死等防止対策の歴史とこれから：これまでに蓄積された過重労
働と健康障害等との関連性に関する知見
Literature reviews for overwork-related disorders “KAROSHI”: Research trends and these
needs

茅

嶋

康太郎

吉

川

徹

佐々木

毅

劉

欣

大

樹

池

田

松

元

久

保

智

英

山

内

貴

史

リ

ナ

蘇

<要

欣

俊

松

尾

知

明

高

橋

正

也

約>

「過労死」は1980年代後半から注目され始め、これまで多くの労働者が命を亡くしてきた。
これまでも国は労災認定基準を定め、被災者の救済を行い、また過重労働による健康障害防止のための対策にも取り組んできたところであるが、平成26年6月27日に「過労死等防止対策推進法」が公布され、国の施策として取り組む対策の概要が定められた。これまで、過重労働による健康障害については様々な研究によりエビデンスが蓄積されているので、現在における負荷要因と健康障害についてのレビューを行う。
キーワード：過重労働、長時間労働、過労死、脳・心臓疾患、精神障害、体力指標

Ⅰ

はじめに「過労死」は1980年代後半から社会的問題として注目され始め、これまで多くの労働者が命を亡くしてきた。「過労死」の用語は1978年に上畑らが日本産業衛生学会で17例の症例報告で

茅嶋康太郎、吉川 徹、佐々木毅、劉 欣欣、池田大樹、松元 俊、久保 智英、山内貴史、
蘇 リナ、松尾 知明、高橋 正也：独立行政法人労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研
究所 過労死等調査研究センター
163

37

１）

用い、その用語の定義や仕事との関連性について議論が広がった 。その後、国は労災認定基準を定め、被災者の救済を行い、また過重労働による健康障害防止のための対策にも取り組んできたところであるが、平成26年６月27日に「過労死等防止対策推進法（以下、過労死防止法）」が公布され、同年11月１日に施行された。これまで過労で亡くなった方の遺族等やその方々を支援する弁護士、学者等が集まって過労死を防止する立法を目指す団体が結成さ
２）

れ、国会や地方議会に対して働きかけを行った結果である 。過労死防止法第２条では、「過労死等」について国の法律上初めて定義され、法に基づいて政府が取り組む具体的な対策に関して定められた「過労死等の防止のための対策に関する大綱（以下、大綱）」（平成27年７３）

月24日閣議決定）では以下のように記述されている 。
・

業務における過重な負荷による脳血管疾患・心臓疾患を原因とする死亡・業務における強い心理的負荷による精神障害を原因とする自殺による死亡

・死亡には至らないが、これらの脳血管疾患・心臓疾患、精神障害

過労死防止法による過労死の定義は、「業務における過重な負荷」「業務における強い心理的負荷」を原因として発生した疾患・障害による死亡、あるいは死亡に至らない疾患・障害そのものとされているので、いわゆる業務起因性がある事案を指すと思われる。業務上災害と認められる、現在の労災認定基準に該当する事案が「過労死等」と考えられる。ただし、「大綱」では、「過労死等については、これまで主に労災補償を行う際の業務起因性について議論されてきたが、その効果的な防止については、未だ十分とは言えないことから、過労死等の防止対策に資するため、長時間労働のほかにどのような発生要因等があるかを明らかにすることが必要である」と、過労死等の実態を多角的に把握することを課題として挙げており、労災請求等を行ったものの労災又は公務災害として認定されなかった事案についても抽出して分析を行うことになっている３）。過労死防止法の目的である「過労死等がなく、仕事と生活を調和させ、健康で充実して働き続けることのできる社会の実現」のためには、広く業務における過重な負荷や心理的負荷を評価していくことが必要であろう。
脳・心臓疾患や精神障害の労災認定基準を策定する際には、あらかじめ専門検討会でどのような業務負荷がどの程度かかれば発症するのか、またその因果関係の医学的なエビデンスがあるのか、等について十分に検討されてきた。例えば、脳・心臓疾患の労災認定基準については、平成12年11月16日に「脳・心臓疾患の認定基準に関する専門検討会報告書」がまと４）５）められ 、平成13年12月12日付で改正されたものが最新である 。ただし、当時の医学的知見から15年が経過し、その間に、長時間労働等の過重労働と健康障害に関する多くの論文が発表されている。一方、精神障害の労災認定については平成23年11月８日に「精神障害の労６）

災認定の基準に関する専門検討会報告書」がまとめられ 、それによって同年12月26日に「心７）

理的負荷による精神障害の認定基準」が定められた 。この認定基準では、新たに長時間労働がある場合の負荷の評価方法が定められた。ただし、労働と精神障害の発症に関する科学的知見についても、専門検討会で整理された内容から、最近までに、さらに数多くの知見が16438

報告されてきている。
過労死防止法第８条第１項では、国は、過労死等に関する調査研究等を行うことと定められており、法の施行と同日に、独立行政法人労働安全衛生総合研究所（当時）に過労死等調
査研究センターが設置された。これを受け当センターでは、「過労死等の実態解明と防止対策に関する総合的な労働安全衛生研究」に取り組み、平成27年度には全国の労働基準監督署から「過労死等」事案を当センターに収集し、その分析結果の第一報を含む報告書を公表した
８）

ところである 。なお、この総合研究では、サブテーマが複数設けられており、“労働者の体
力 ” に焦点を当てた研究も進められている。過労死等の防止にあたっては過重労働、心理的負荷対策等の組織向け対策と共に、個人の健康増進などの視点の研究も必要であると考えている。
そこで、本稿では過労死等に係る新たな科学的知見について、特に和田９）による2002年の産業医学レビュー以降に発表された研究に注目し、長時間労働やその他の過重労働と考えられる要因と脳・心臓疾患との関連性、長時間労働や心理的負荷と精神障害との関連性、過労死等の予防の観点からみた労働者の体力と健康増進に関する文献レビューを行う。それらの結果を踏まえて、今後の過労死研究や過労死等防止対策に必要な視点を整理する。

Ⅱ

業務における過重な負荷による脳血管疾患・心臓疾患に関する知見

１

現行の脳・心臓疾患の労災認定基準
脳・心臓疾患の「過労死」の労災認定については、平成７年２月１日及び平成８年１月22日に改正した「脳血管疾患及び虚血性心疾患等（負傷に起因するものを除く。）の認定基
準」に基づいていたが、平成12年７月、最高裁判所は、自動車運転者に係る行政事件訴訟の判決において、業務の過重性の評価に当たり、脳・心臓疾患の認定基準では具体的に明示していなかった慢性の疲労や就労態様に応じた諸要因を考慮する考えを示した。このため、医学専門家等を参集者とする「脳・心臓疾患の認定基準に関する専門検討会」において、疲労の蓄積等について医学面からの検討が行われ、平成13年11月16日に検討結果が取４）

りまとめられた 。
これを踏まえて厚生労働省では脳・心臓疾患の認定基準を改正し、平成13年12月12日付
５）で都道府県労働局長あて通達した 。この中では基本的な考え方として以下の４点を示した。
①

脳・心臓疾患は、血管病変等が長い年月の生活の営みの中で、形成、進行及び増悪するといった自然経過をたどり発症する。
②

しかしながら、業務による明らかな過重負荷が加わることによって、血管病変等がその自然経過を超えて著しく増悪し、脳・心臓疾患が発症する場合がある。
③

脳・心臓疾患の発症に影響を及ぼす業務による明らかな過重負荷として、発症に近接した時期における負荷のほか、長期間にわたる疲労の蓄積も考慮することとした。

39

165

④

また、業務の過重性の評価に当たっては、労働時間、勤務形態、作業環境、精神的緊張の状態等を具体的かつ客観的に把握、検討し、総合的に判断する必要がある。

この平成13年の認定基準の改正のキーポイントは、これまでの認定基準では、・発生状態を明確にし得る「異常な出来事」に遭遇したこと

・一定の短期間のうちに日常業務に比して特に過重な業務に就労したことを認定要件としてきたのに対し、長時間労働等の就労態様によって「疲労が蓄積すること」
によって脳・心臓疾患の発症につながるという考え方を導入したことである。検討会報告
書では、疲労の蓄積に影響を及ぼす要因として、具体的に労働時間、不規則な勤務、拘束時間の長い勤務、出張の多い業務、交替制勤務・深夜勤務、作業環境（温度、騒音、時差）、
精神的緊張（心理的緊張）を伴う業務を挙げ、それぞれ当時の医学的エビデンスを引用しながら要因として評価する妥当性について提言している。現在においても貴重な知見の集積でもあり、現在の労災認定基準の根拠となっているものである。
そこで、以下、本項では検討会報告書の内容を引用しながら各要因のその後の新しい知見について記述を行う。

２

労働時間と脳・心臓疾患
長時間労働は、脳血管疾患をはじめ虚血性心疾患、高血圧、血圧上昇などの心血管系への影響が指摘されていた。長時間労働により睡眠が十分取れず、疲労の回復が困難になることによる疲労の蓄積が原因と考えられている。ただし、検討会の時点で、長時間労働そのものが健康に及ぼす影響について十分に計画され評価に耐える疫学調査は多くはなかった。一方、睡眠時間と脳・心臓疾患の発症との関連については、睡眠時間が６時間未満では狭心症や心筋梗塞の有病率が高い、４時間以下の人の冠動脈性心疾患による死亡率は７〜7.9時間睡眠の人と比較すると2.08倍である等、長期間にわたる１日４〜６時間以下の睡眠不足状態では、脳・心臓疾患の有病率や死亡率を高めるという報告があった。よって、労

（

図１

166

影響の修飾要因）

長時間労働の健康影響メカニズム（岩崎，200810））40

働者の１日の生活時間を分析することで、１日６時間程度の睡眠が確保できない状態は、おおむね１カ月あたり80時間を超える時間外労働が、１日５時間以下の睡眠が確保できない
状態は、100時間を超える時間外労働が想定されるとし（総務省の社会生活基本調査と（財）
日本放送協会の国民生活時間調査による：当時）、現在の労災認定基準における労働時間要因のエビデンスとなっている。
長時間労働が健康問題を引き起こす過程には、労働時間以外に、他の仕事要因、仕事以
外の時間の減少（疲労回復時間の減少）、負荷耐性などの要因も複雑に絡んでいると考えられる。長時間労働の健康への影響メカニズムについて、岩崎

10）は図１のような仕組みを考えた。長時間労働が他のリスク要因と独立して、直接に健康問題のリスクとなるというエ
ビデンスを得ることが困難な理由ではないかと思われる。
表１には近年の長時間労働と脳・心臓疾患との関連を検討した論文をまとめた。脳・心臓疾患の労災認定基準が改正された15年前より質の高い研究の成果が蓄積されてきた。
Virtanen ら

11）

が英国の6,014名の労働者を対象としたコホート研究（the Whitehall II

Study）では、約11年間追跡調査した結果、対照群（35‒40時間 / 週）と比べて、長時間労働群（55‒60時間 / 週）の冠動脈疾患の増加リスクが1.6倍（95% 信頼区間：1.15‒2.23）であることが認められた。
12）

Jeongらは、韓国の1,117名の労働者を対象とした症例対照研究を行った（ケース：348

例 , コントロール：769例）。脳・心臓疾患発症前１週間の長時間労働群（週50.1時間以上）

表１

近年の長時間労働と脳・心臓疾患との関連を検討した論文

対象者
数

Kivim ki,
15）
2015

603,838

システマティッ 欧州、米国、オーク・レビュー（コ ストラリア≧55時間／週
ホート研究24編）（7.2-8.5年）

46,137

システマティッ
ク・レビュー（前 米国、カナダ、日 ＞40時間／週
向きコホート研 本、オーストラ または究12編、横断研究 リアなど
＞８時間／日７編）

22,518

システマティッ
ク・レビュー（前＞50時間／週
向きコホート研 英国、米国、日
または究４編、症例対照 本など＞10時間／日研究７編、横断研
究１編）

Bannai,
14）
2014

Virtanen,
13）
2012

Jeong,
12）2013

Virtanen,
11）
2010

1,117

6,014

研究タイプ

症例対照研究

前向きコホート
研究地域（追跡時間）

労働時間

筆頭著者，
出版年

韓国

長時間労働群脳・心臓疾患
対照群

相対リスク（95% 信頼区間）

35-40時間／週

冠動脈疾患
脳卒中
1.13（1.02-1.26） 1.33（1.11-1.61）
うち４編の研究は脳・心臓疾患との関連を調査し、結果は不一致（リスク増加：２編、関連なし：１編、リスク減少：１編）だが、著者らは関連ありと結論づけた。

左記以下

冠動脈疾患
1.59（1.23-2.07）〜1.80（1.42-2.29）

発症前１週間が50.1-60時間／週 40.1-50時間
または／週＞60時間／週

1.85（1.22-2.81）
4.23（2.81-6.39）

発症前3か月間が48.1-52時間／週 40.1-48時間
または／週＞52時間／週

1.73（1.03-2.90）
3.46（2.38-5.03）

英国（11年） 55-60時間／週

41

35-40時間／週

冠動脈疾患
1.6（1.15-2.23）

167

は対照群（40.1‒50時間/週）と比べて、発症オッズ比（95%信頼区間）が1.85（1.22‒2.81）〜4.23（2.81‒6.39）と高かった。発症前３か月の長時間労働群（週48.1時間以上）も対照
群（40.1‒48時間 / 週）と比べて、発症オッズ比（95% 信頼区間）は1.73（1.03‒2.90）〜
3.46（2.38‒5.03）と高かった。
13）

Virtanen らは英国、米国、日本などの12編の研究（症例対照研究７編、前向きコホート研究４編、横断研究１編）の22,518名の労働者を対象としたメタアナリシスを行った結果、長時間労働群（＞50時間 / 週、あるいは＞10時間／日）は対照群（<50時間 / 週、あるいは <10時間／日）と比べて、冠動脈疾患リスクは1.59倍（95% 信頼区間：1.23‒2.07）〜
1.80倍（95% 信頼区間：1.42‒2.29）に上昇した（図２）。
14）

一方、Bannaiらが英国、カナダ、日本、オーストラリアの19編の研究（前向きコホート研究12編、横断研究７編）を整理し、うち長時間労働と心血管系疾患との関連について検討した研究が４編あった。結果として、２編の研究は長時間労働と心血管系疾患リスクの増加との関連が認められ、１編の研究は関連が認められず、１編の研究はリスクの減少との関連が認められた。著者らはこれらの異なる結果を吟味し、最終的に長時間労働は心血管系疾患の増加と関連ありと結論づけた。
長時間労働と脳・心臓疾患との関連について最新のシスマティック・レビューはKivimäki
ら

15）が2015年に発表した。著者らは欧州、米国、オーストラリアの24編のコホート研究を対象とし、長時間労働と脳・心臓疾患の関連についてメタアナリシスを行った。分析の結

図２

168

長時間労働と冠動脈疾患の関連についてメタアナリシスの結果（Virtanen, et al., 201213））42

果、週労働35〜40時間の対照群と比べて、週労働が55時間以上の長時間労働者群の疾患発症リスクは冠動脈疾患で1.13倍（95% 信頼区間：1.02‒1.26）、脳卒中で1.33倍（95% 信頼区
間：1.11‒1.61）と上昇が認められた。特に長時間労働が脳卒中のリスクを高め、より注意する必要があると著者らが主張している。これらの研究の追跡期間は約7.2年〜8.5年であった（図３）。
これらの研究は、デザイン、地域、対象者、長時間労働者群の設定など様々な点で異なる。しかし、大半の研究は長時間労働が脳・心臓疾患の増加との関連を認めた。特に複数
13,15）

国の研究を含んだ２つのシステマティック・レビューのメタアナリシスの結果もこの関連を支持した。長時間労働が及ぼす健康影響メカニズムについての実験科学的検証は未だなされていないが、これらの近年の疫学的知見により、他のリスク要因（血圧、喫煙など）とは独立に、長時間労働が直接的に脳・心臓疾患のリスクになることが認められつつ
ある。

図３

３

長時間労働と冠動脈疾患の関連についてメタアナリシスの結果（Kivimäki, et al., 201515））

睡眠の量・質と脳・心臓疾患
１日24時間という限られた時間の中で、残業などにより労働時間が延長すれば、それ以外の時間は短縮する。労働以外の時間には、食事、入浴、家事、睡眠などがあるが、この数十年における労働時間の増加に伴い、もっとも短縮したのは睡眠時間であることが報告16）されている 。前述した、現在の時間外労働時間に関する労災認定基準の根拠となる理論である。また近年では、残業時間が長いほど、睡眠の量だけでなく質も悪化することも報17）

告されている 。つまり、長時間労働は、睡眠の量・質の面で悪影響を及ぼすのである。そ

43

169

して、睡眠の量・質は、種々の疾患と関連することが報告されており、脳・心臓疾患に関する研究も少なくない。ここでは、睡眠時間の量・質の低下と脳・心臓疾患の関連について検討した近年の研究を概説し、その関連性について言及する。
睡眠時間の減少（短時間睡眠）と脳・心臓疾患の関連を検討した研究結果は、必ずしも一貫していない。Pan ら

18）

は、中国人63,257名を平均14.7年追跡調査し、７時間睡眠を対照とした場合、脳卒中による死亡リスクは５時間以下の睡眠で1.25倍（95% 信頼区間：
1.05‒1.50）、６時間睡眠で1.01倍（95% 信頼区間：0.87‒1.18）となることを報告した。
19）

Hoevenaar-Blomら

は、オランダ人20,432名を10〜15年追跡調査し、７時間睡眠を対照とした場合、冠動脈性心疾患のリスクは６時間以下の睡眠で1.19倍（95%信頼区間：1.00‒1.40）となることを報告した。Kakizaki ら

20）

も、日本人49,256名を平均10.8年追跡調査し、７時間睡眠を対照とした場合、虚血性心疾患の発症リスクは、６時間以下の睡眠で1.38倍（95%信頼区間：1.02‒1.86）となることを報告している。一方、von Ruesten ら

21）

は、欧州の

23,620名を平均7.8年追跡調査し、７〜８時間睡眠を対照とした場合、６時間未満の睡眠で脳卒中の発症リスクは2.06倍（95% 信頼区間：1.18‒3.59）となるものの、心筋梗塞の発症リスクは1.44倍（95% 信頼区間：0.85‒2.43）となることを報告した。また、Cai ら

22）

は、

中国人113,138名を追跡調査し、７時間睡眠を基準として、４〜５時間睡眠の脳卒中の発症リスクは0.91倍（95% 信頼区間：0.70‒1.18）、循環器疾患の発症リスクは1.05倍（95% 信頼
区間：0.87‒1.26）、６時間睡眠の脳卒中の発症リスクは0.99倍（95% 信頼区間：0.79‒1.23）、
循環器疾患の発症リスクは1.10倍（95% 信頼区間：0.94‒1.29）であることを報告した。
Kawachi ら

23）

は、日本人27,896名を追跡調査し、７時間睡眠と比較して、６時間以下の睡眠で脳卒中の発症リスクが0.77倍（95% 信頼区間：0.59‒1.01）となることを報告している。
これらの不一致については、複数の研究をまとめたシステマティック・レビュー、メタア
ナリシスにより、さらなる検討が加えられている。
表２は、睡眠の量・質と脳・心臓疾患に関する近年のシステマティック・レビュー論文をまとめたものである。短時間睡眠と脳・心臓疾患との関連について、これらの多くの研究で睡眠時間の短縮は、脳疾患ている。Cappuccio ら24-28）、心臓疾患

27-29）のリスクを増加させることが報告され

27）

は、睡眠時間と冠動脈性心疾患・脳卒中・循環器疾患の関係を検討した15編の研究を対象にメタアナリシスを実施しており、短時間睡眠の相対リスクは、冠動脈性心疾患で1.48倍（95% 信頼区間：1.22‒1.80）、脳卒中で1.15倍（95% 信頼区間：
1.00‒1.31）、循環器疾患で1.03倍（95% 信頼区間：0.93‒1.15）となることを報告している。
Li ら

24）

は、睡眠時間と脳卒中発生率・死亡率との関連を、Wang ら29）

は、睡眠時間と冠動

脈性心疾患との関連をメタアナリシスにより検討した。両研究ともに、睡眠短縮が著しいほど疾患リスクが高いこと、睡眠時間と疾患リスクの関連について、心疾患の場合は U 字形の曲線となり７〜８時間睡眠が最もリスクが低いこと、脳疾患の場合は J 字形の曲線となり６〜７時間睡眠が最もリスクが低いことを示した。これらのことから、睡眠時間の短170

44

縮は、脳・心臓疾患のリスクを増加させると考えられる。
30）

睡眠の質と脳・心臓疾患について、Li ら

は、入眠困難、睡眠維持の困難、早朝覚醒な

どの不眠症状と循環器疾患死亡率の関連をメタアナリシスで検討した。その結果、循環器疾患の発症リスクは、入眠困難で1.45倍（95% 信頼区間：1.09‒1.93）、睡眠維持困難で1.03
倍（95% 信頼区間：0.89‒1.17）、早朝覚醒で1.00倍（95% 信頼区間：0.89‒1.13）であった。
Soﬁ ら

31）

は、不眠・睡眠への不満と心血管系疾患の関連をメタアナリシスで検討し、不眠の心血管系疾患リスクは1.45倍（95% 信頼区間：1.29‒1.62）となることを報告している。
また、睡眠障害と脳・心臓疾患の関連も検討されている。Loke ら

28）

は閉塞性睡眠時無呼吸と心血管系死亡率、脳卒中、虚血性心疾患の関連を検討した９編の研究に対してメタアナ
リシスを実施し、オッズ比（95% 信頼区間）は閉塞性睡眠時無呼吸による心血管系死亡が2.09（1.20‒3.65）、脳卒中が2.24（1.57‒3.19）、虚血性心疾患が1.56（0.83‒2.91）となるこ

表２

睡眠の量または質と脳・心臓疾患との関連を検討したシステマティック・レビュー論文のまとめ

筆頭著者，
出版年

睡眠の
量または質

24）

Li, 2016

29）

Wang, 201632）

Fonseca, 2015

対象
論文数

結果（睡眠の場合は、短時間睡眠の影響のみ記載）a
脳疾患

心臓疾患

脳 卒 中，６ - ７ 時 間 睡 眠 ： RR=1.00（0.92-1.11）； ５ 時 間 以 下 睡 眠 ：RR=1.26（1.12-1.42）
脳 卒 中 死 亡 率，６ - ７ 時 間 睡 眠 ：RR=1.00（0.91-1.09）；５時間以下睡眠：RR=1.19（1.05-1.36）

量（長・短時間睡眠）11

量（長・短時間睡眠）17

CHD，著しい短時間睡眠：RR=1.36（1.19-1.56）； 短 時 間 睡 眠 ： RR=1.07（1.02-1.13）

質（SAS）

13

心臓原因の死亡，OR=2.52（1.80-3.52）
心血管系疾患死亡率，OR=2.46（1.803.36）

追跡研究の脳卒中，HR=1.13（1.0212追跡 1.25）
量（長・短時間睡眠）
６横断 横断研究の脳卒中，OR=1.71（1.392.02）

25）

Ge, 2015

26）

Leng, 2015

量（長・短時間睡眠）11

脳卒中，RR=1.15（1.07-1.24）
CVD 死 亡 率，入 眠 困 難 ： HR=1.45（1.09-1.93）； 睡 眠 維 持 の 困 難 ：HR=1.03（0.89-1.17）； 早 期 覚 醒 ：HR=1.00（0.89-1.13）30）

質（不眠症状）1033）

質（習慣的ないびき）

８

質（不眠・睡眠不満）

13

心血管系アウトカム（例：CHD，心筋
梗塞），RR=1.45（1.29-1.62）

質（OSA）

９

脳卒中，OR=2.24（1.57-3.19）

心血管系死亡，OR=2.09（1.20-3.65）
虚血性心疾患（男女），OR=1.56（0.832.91）
虚血性心疾患（男性），OR=1.92（1.063.48）27）

量（長・短時間睡眠）15

脳卒中，RR=1.15（1.00-1.31）

CVD，RR=1.03（0.93-1.15）
CHD，RR=1.48（1.22-1.80）34）

量（長・短時間睡眠）23

Li, 2014

Li, 2014

Soﬁ, 2014

31）

28）

Loke, 2012

Cappuccio, 2011
Gallicchio, 2009

脳卒中，HR=1.26（1.11-1.43）

CVD，HR=1.26（0.98-1.62）
CHD，HR=1.15（1.05-1.27）

心血管系死亡率，RR=1.06（0.94-1.18）

a. 結果の（ ）内は95% 信頼区間を示す。略語：SAS = sleep apnea syndrome（睡眠時無呼吸症候群）；OSA = obstructive sleep apnea（閉塞性睡眠時無呼吸）；CHD = coronary heart disease（冠動脈性心疾患）；CVD = cardiovascular disease（循環器疾患）；RR = relativerisk（相対リスク）；HR = hazard ratio（ハザード比）；OR = odds ratio（オッズ比）
。

45

171

とを報告している。なお、虚血性心疾患のオッズ比（95%信頼区間）は、男性のみでは1.92
32）（1.06‒3.48）となることも併せて報告している。Fonsecaら

は、睡眠時無呼吸症候群と循環器疾患の関連を検討した13編の研究を対象にメタアナリシスを実施し、オッズ比（95%信頼区間）は心臓が原因の死亡が2.52（1.80‒3.52）、非致死性の心血管系イベントが2.46（1.80‒3.36）となることを報告した。その他、Li ら

33）

は、自己報告による習慣的ないびきと循環器疾患、脳卒中、冠動脈性心疾患の関連を検討した８編の研究を対象にメタアナリ
シスを実施し、習慣的ないびきのリスクは、循環器疾患で1.26倍（95%信頼区間：0.98‒1.62）、
脳卒中で1.26倍（95% 信頼区間：1.11‒1.43）、冠動脈性心疾患で1.15倍（95% 信頼区間：
1.05‒1.27）となることを報告している。これらのことから、睡眠の質の悪化、睡眠障害は脳・心臓疾患のリスクを増加させることが考えられる。
以上のように、睡眠の量・質は、脳・心臓疾患と関連することが確かめられてきている。
長時間労働などに伴って睡眠時間の減少や睡眠の質の悪化が生じることで、脳・心臓疾患のリスクが増加することが考えられる。

４

労働時間以外の過重負荷要因としての労働態様と脳・心臓疾患（特に交代制勤務・深夜勤務）
現在の脳・心臓疾患による労災認定において、業務と発症との間に相当因果関係（業務起因性）があることを判断するために、表３に示すように過重負荷要因として７つの労働態様とその労働に従事することによる疲労の蓄積が評価されている４）。交代制勤務・深夜勤務はそのひとつである。本項では交代制勤務・深夜勤務について、次項で精神的緊張を伴う業務についてレビューする。
表３
負荷要因
労

働

時

要因ごとの負荷の程度を評価する視点
負荷の程度を評価する視点

発症直前から前日までの間に特に過度の長時間労働が認められるか、発症前おおむね
間
１週間以内に継続した長時間労働が認められるか、休日が確保されていたか等

不 規 則 な 勤 務

予定された業務スケジュールの変更の頻度・程度、事前の通知状況、予測の度合、業
務内容の変更の程度等

拘束時間の長い勤務

拘束時間数、実労働時間数、労働密度（実作業時間と手待時間との割合等）、業務内
容、休憩・仮眠時間数、休憩・仮眠施設の状況（広さ、空調、騒音等）等

出張中の業務内容、出張（特に時差のある海外出張）の頻度、交通手段、移動時間及出 張 の 多 い 業 務 び移動時間中の状況、宿泊の有無、宿泊施設の状況、出張中における睡眠を含む休憩・休息の状況、出張による疲労の回復状況等
交替制勤務・深夜勤務

勤務シフトの変更の度合、勤務と次の勤務までの時間、交替制勤務における深夜時間
帯の頻度等

作業環境

境

寒冷の程度、防寒衣類の着用の状況、一連続作業時間中の採暖の状況、暑熱と寒冷との交互のばく露状況、厳しい温度差がある場所への出入りの頻度等

騒音

おおむね80㏈を超える騒音の程度、そのばく露時間・期間、防音保護具の着用の状況
等時

差 ５時間を超える時差の程度、時差を伴う移動の頻度等

温

度

環

精神的緊張を伴う業務 具体的業務および出来事により評価

172

46

交代制勤務・深夜勤務に従事することの循環器疾患リスクは、これまで産業医学レビュー
35）

９）

36）

誌においても本橋（1999） 、和田（2002） 、久保（2016） により疫学研究の知見が紹介されており、研究によって結果に違いがみられたものの、総合的には日勤者に比べて交代制勤務者の循環器疾患リスクが高いことが指摘された。また、同様に、交代制勤務と脳・心臓疾患の関係を検討した研究として、34編の観察研究からメタアナリシスを行った知見37）がある 。日勤者と比較して、交代制勤務者では心筋梗塞のリスクが1.23倍（95% 信頼区
間：1.51‒1.31）、虚血性脳梗塞のリスクが1.05倍（95% 信頼区間：1.01‒1.09）、および研究間での結果の一貫性が低い点に留意が必要であるが、冠動脈イベントのリスクは1.24倍（95% 信頼区間：1.10‒1.39）であることを報告した。
交代制勤務・深夜勤務の健康リスクについてはその原因が主として生体リズムの乱れに言及されているものの、疫学研究において使用されている交代制勤務・深夜勤務のばく露（負荷）条件（例えば、従事期間や従事回数、シフト方式など）は不明・不詳なことが多く、また様々な勤務パターンがあると考えられ、具体的にどのような働き方が問題であるのかまでは詳細な検討がなされていない。交代制勤務・深夜勤務に従事することによる疲労の蓄積の様子を「見える化」し、問題点を整理することで、過労死の防止策につながるものと考えている。そこで次に、交代制勤務・深夜勤務の過重性が働き方のどのような特徴にあらわれるのかレビューを行った。
交代制勤務・深夜勤務の改善基準に、国際的なガイドラインである「ルーテンフランツ
38）

９原則」
（1982）がある（表４）。これは交代制勤務者や深夜勤務者の健康上、社会生活上の問題点を改善することを考慮して作成されたものである。そして、内容は主に生体リズム（睡眠−覚醒リズム）を狂わせないようにするための基準とみてとれる。わが国でも、同時期に日本産業衛生学会交代勤務委員会からは法規準拠型のガイドラインである「夜勤・交代制勤務に関する意見書」（1978）の提言がなされた。その後、交替制勤務基準研究会からは自主対応型になった「夜勤・交替制の勤務基準に関する提言」（1984）が、最近では日本看護協会から看護現場の特徴に合わせた「看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライン」（2013）が公表されている。細かい点に違いはみられるものの、「ルーテンフランツ
９原則」とほぼ同時期に検討されて、その後のガイドラインでも内容が踏襲されているこ
表４

ルーテンフランツ９原則（Knauth, et al., 198238））

１．連続夜勤は２〜３日にとどめる
２．日勤の始業時刻を早くしない
３．交代時刻は個人毎の弾力化を認める
４．勤務の長さは労働負担で決め、夜勤は短くする
５．短い勤務間隔時間は避ける
６．２日連続の休日が週末にくるように
７．正循環の交代方向
８．交代周期は短くする
９．交代順序は規則的に

47

173

とがうかがえる。また、以上の改善基準は、表３の負荷の程度の評価からみて、交代制勤
務・深夜勤務だけでなく、不規則な勤務、拘束時間の長い勤務、出張の多い業務とも深く関係していることがわかる。
交代制勤務・深夜勤務の負荷の程度を評価する視点について、ひとつに夜勤の頻度があげられている。まず、夜勤の問題は昼間と比較して労働負担が大きいことだが、朝から翌日の昼まで28時間起き続けた実験において、日中に比べて深夜時刻帯から翌朝にかけての39）

パフォーマンスレベルが飲酒運転と同等まで低下することが示されており 、また夜勤後の昼間睡眠はまとめて眠れるのは夜間の半分以下の４時間未満程度で、十分な睡眠量は分40）

割してとることになり疲労回復が難しい 。睡眠不足状態を１週間続ける実験においては、
３時間、５時間の睡眠が２日以上続くと日中のパフォーマンスが急激に低下することが示41）された 。これらの知見からは、連続夜勤は２日以内にすることが疲労を蓄積させない対策となることが示唆された。１週間の睡眠不足状態の後、８時間睡眠を３日間とって回復日としたが、３時間、５時間に加えて７時間の睡眠時間条件でも最後まで元のパフォーマ
ンスレベルまで戻らず、少なくとも１週間内での休日配置が疲労回復に重要であることもうかがえた。次に、勤務間隔時間であるが、短いと睡眠時間に影響することは明らかであり、交代制勤務の組み合わせで変わる勤務間隔時間において、７時間程度の睡眠がとれて
42）

いるのは16時間の勤務間隔が空いている条件であった 。また、仮に勤務間隔時間が長く
とも、勤務の開始時刻が７時より前の早朝勤務においては、睡眠時間は５時間程度しかと43）

れず、日中の眠気も強かった 。加えて、拘束時間の長い勤務は深夜時刻帯にかかる勤務とも関係しており、とりわけ16時間以上拘束される長時間夜勤においては勤務中の深夜にとられる２時間の仮眠によっても眠気解消や疲労回復には不十分であることが示された
44,45）。勤務シフトの変更の度合いについては、不規則な勤務と同様に影響を直接検証する知見はないものの、この点を含めた交代制勤務・深夜勤務の過重性の評価はその大部分についてここまで示した知見との対照によって可能であると考えられる。
過労死防止法が成立したことで、過労死の実態把握と防止・予防が明確に求められることになり、これまでに集積された労災事案を用いて過重な労働負荷条件下での疲労の蓄積から回復までを明らかにするための解析を行う準備が整った。過労死等調査研究センター
８）が平成27年度に行った研究の報告書では 、平成22年１月から平成27年３月までの労災認
定事案のうち脳・心臓疾患事案は1,564件あり、発症６か月前で不規則な勤務は214例（13.7％）
、拘束時間の長い勤務は479例（30.6％）、出張の多い業務は127例（8.1％）、交代勤務・
深夜勤務は225例（14.4％）にみられた。今年度は業種別の分析も行う予定であるが、これらの労働時間以外の過重負荷要因がかかっている割合が多い業種について詳細な分析を行うことにより、具体的な過労死防止策を考える上においての基礎情報を提供できるのではないかと考える。

174

48

５

精神的緊張（心理的緊張）を伴う業務と脳・心臓疾患
平成13年の「脳・心臓疾患の認定基準に関する専門検討会」では、業務ストレスと血圧に関する報告、業務ストレスと心血管疾患に関する報告についてのレビューを行い、精神的緊張と脳・心臓疾患の発症との関連を示唆するものとそうでないものがあるが、これらの各種報告及びこれまでの医学経験則に照らして、精神的緊張について、疲労の蓄積とい４）う観点から配慮する必要があるという認識を示した 。そして、脳・心臓疾患の発症に関与する可能性のある日常的に精神的緊張（心理的緊張）を伴う「業務」及び発症に近接した時期における精神的緊張を伴う業務に関連する「出来事」について整理し、現在でも労働時間以外の過重な負荷要因として評価する際に考慮されている。しかし、どのようなス
トレスによって、どのような疾患が生じやすいかについては、現時点でも十分に解明されていない。そこで、本項では、心理的負荷による脳・心臓疾患に関する近年の研究レビューを行う。
過重業務によるストレスと身体疾患との関連については、これまでに様々な研究が報告されている

46-49）。また、業務によるストレスとして職場におけるいじめ（workplace bullying）

を取り上げ、身体疾患との関連を検討した研究も散見される。例えば、職場におけるいじ
めと身体的問題との関連を検討した５編の縦断的研究のメタアナリシスから、ベースライン時点でのいじめ被害者は、いじめ被害がなかった者と比較して、フォローアップ時点で47）

1.77倍（95% 信頼区間：1.41‒2.22）の身体疾患・症状がみられたと報告されている 。
個別の研究としては、職務ストレス（業務上の過重な負荷および裁量権の低さ）と脳・48）

心臓疾患との関連を検討した前向き研究が報告されている 。この研究では、フィンランドの公務員48,598人を平均4.6年間追跡した。分析の結果、職務ストレスが強い男性労働者
では、追跡期間中の冠動脈性心疾患による障害年金受給のリスクが有意に高く、2.1倍〜2.4倍であった。一方、女性においては、職務ストレスと冠動脈性心疾患による障害年金の受給との間に有意な関連はみられなかった。
また、職場におけるいじめと脳・心臓疾患との関連を検討した前向き研究も報告されて49）

いる 。この研究では、フィンランドにおける18〜63歳の病院の職員5,432人を対象に２年間のインターバルで縦断調査を実施し、職場でのいじめとフォローアップ時点での心筋梗
塞、狭心症、脳血管疾患、高血圧およびうつ病の罹患との関連を検討した。継続したいじ
めの被害者は、いじめ被害がない者と比較して、フォローアップ時点で2.3倍（95% 信頼区
間：1.2‒4.6）これらの身体疾患に罹患していた。しかしながら、多変量解析の調整変数にベースライン時点での肥満度を追加すると、いじめ被害と身体疾患の罹患に有意な関連は確認されなかった。
以上のように、業務上のストレスと脳・心臓疾患との関連については、研究デザイン、研究対象としているばく露の種類や疾患の相違などにより、いまだに一貫した結果が得られているわけではない。しかしながら、本項で紹介したメタアナリシスの結果などは、長時

49

175

間労働以外の業務によるストレスと脳・心臓疾患を含めた身体疾患との関連を示唆するものと考えられる。

Ⅲ

業務における強い心理的負荷による精神疾患

１

現行の心理的負荷による精神障害の労災認定基準
精神障害の労災認定については、平成11年９月14日に定められた「心理的負荷による精神障害に係る業務上外の判断指針」に基づいて行われていたが、厚生労働省は「精神障害の労災認定の基準に関する専門検討会」（以下、検討会）を設置し、審査の迅速化や効率化を図るための労災認定の在り方に関して検討を行った。その結果、平成23年11月８日に「精６）

神障害の労災認定の基準に関する専門検討会報告書」が取りまとめられ 、平成23年12月
７）26日に「心理的負荷による精神障害の認定基準」（以下、「認定基準」）が定められた 。「認定基準」では新たに長時間労働がある場合の評価方法が定められたが、検討会による長時
間労働の心理的負荷の考え方の中で、「臨床経験上、発病直前の１か月におおむね160時間を超えるような時間外労働を行っている場合や、発病直前の３週間におおむね120時間以上の時間外労働を行っているような場合には、ここでいう「心身の極度の疲弊、消耗を来し、うつ病の原因となる場合」に該当するものと考える」と判断された（表５）。
長時間労働と精神障害の発症との因果関係、業務による心理的負荷と精神障害の発症との因果関係については、その後いくつかの論文が公表されている。本項ではこれらの最近の知見を整理した。

表５

解説：精神障害の労災認定業務による強い心理的負荷が認められるかどうか
総合評価で心理的負荷の強度が【強】とされる場合要件を満たし認定
１

特別な出来事に該当する出来事がある場合【強】

特別な出来事に該当する出来事がない場合は、出
２ 来事を「具体的な出来事」に当てはめ、心理的負荷の強度を強、中、弱で評価

一つでも強がある場合【強】

中＋中＋・・・【強】または【中】長時間労働がある場合の評価方法（例）
発病前１か月間に160時間以上の時間外労働【強】

発病前３週間に120時間以上の時間外労働【強】

１

特別な出来事（極度の長時間労働）

２

１か月間に80時間以上の時間外労働【中】
出来事（具体的な出来事16「１か月に80時間以上
連続して２か月で月120時間以上または連続の時間外労働を行った」）【強】
して３か月で月100時間以上の時間外労働

３

176

他の出来事と関連した長時間労働

具体的な出来事【中】＋出来事の前または後【強】に月100時間程度の時間外労働
具体的な出来事【弱】＋出来事の前及び後に【強】
それぞれ月100時間程度の時間外労働50

２

長時間労働と精神障害
長時間労働と精神障害の罹患や自殺企図を含めた精神的健康との関連については様々な研究が行われ

50,51）、システマティック・レビューも報告されている

14,52）。例えば、長時間労働と身体的・精神的健康についての12編の前向き研究および７編の横断研究のシステマティック・レビューが行われており、長時間労働は冠動脈性心疾患とともに、抑うつ・不安
14）

症状、および睡眠などのメンタルヘルスの問題と関連すると報告されている 。また、長52）

時間労働と危険飲酒に関する前向き研究のメタアナリシスも実施されている 。このメタアナリシスでは、出版バイアスを考慮し、学術誌で出版された研究論文のデータだけでな
く、論文として出版されていないが個人レベルでのデータが利用可能なデータセットも活用してメタアナリシスを実施した。個人レベルでのデータが利用可能な18編の前向き研究を分析した結果、所定労働時間（週35‒40時間）勤務の労働者と比較して、週49〜54時間勤
務の労働者では危険飲酒のリスクは1.13倍（95%信頼区間：1.02‒1.26）、週55時間以上勤務の労働者では危険飲酒のリスクは1.12倍（95% 信頼区間：1.01‒1.25）であった。論文として出版されていないが個人レベルでのデータが利用可能なデータセットを含めているためか、所定労働時間勤務者と比較した際の長時間労働者における危険飲酒のリスクは有意ではあるものの顕著な上昇はみられていない。その一方、この危険飲酒のリスクについて、男
女、年齢、社会経済的状態、地域、研究対象コホートの種類（地域住民コホート、職域コホート）による有意差はみられなかった。
近年の代表的な実証研究について見ると、英国における44〜66歳の公共施設職員2,960人
を対象に、1997〜1999年および2002〜2004年の間に３回の調査を実施し、長時間労働とフ53）ォローアップ時点での抑うつ・不安症状との関連を検討した研究が報告されている 。職種、配偶関係、慢性疾患の有無、飲酒・喫煙状況などを調整変数とした多変量解析の結果、所定労働時間（週35‒40時間）勤務の労働者と比較して、週の労働時間が55時間以上の者における抑うつ症状のリスクは1.66倍（95% 信頼区間：1.06‒2.61）、不安症状のリスクは1.74
倍（95% 信頼区間：1.15‒2.61）であった。なお、男女別に解析した結果、女性においてのみ、週55時間以上の勤務と抑うつ・不安症状との間に有意な関連がみられた。
長時間労働と自殺行動や希死念慮との関連を検討した研究も見られる。例えば、韓国における健康と栄養に関する２回（2007〜2009年および2010〜2012年）の全国調査の回答者
12,076人のデータを分析し、長時間労働、社会経済的状況および睡眠の状態と希死念慮と54）の関連を検討した研究がある 。睡眠時間、勤務形態（日勤、夜間・交代制勤務）、職種、
世帯収入、飲酒・喫煙状況、疾患の既往などを調整変数とした多変量解析の結果、週の労働時間が52時間以下の者と比較して、週の労働時間が60時間超の者は、男性で1.36倍（95%信頼区間：1.09‒1.70）、女性では1.38倍（95% 信頼区間：1.11‒1.72）の希死念慮がみられた。また、社会経済的状態が低い者においてより多く希死念慮がみられた。
以上のように、長時間労働と精神障害の罹患を含めた精神的健康との関連については、必

51

177

ずしも一貫した結果が得られてきたわけではない。その背景としては、業種・職種などを含めた研究対象者の属性の相違以外にも、①長時間労働をどのように定義しているか、②
交代制勤務などがどのように扱われているか、③長時間労働以外にどのような要因が考慮されているか、④アウトカムとしての精神障害または症状をどのように評価しているか、などの点が研究間で異なることが考えられる。これらの点に留意する必要はあるものの、近年のメタアナリシスの結果は、長時間労働と精神的健康および自殺行動の関連を示唆するものと考えられる。

３

業務による心理的負荷と精神障害
55,56）

業務による心理的負荷と精神障害の関連については数多くの疫学研究が行われ的負荷と自殺行動や希死念慮との関連を検討した研究もいくつか報告されている、心理57-59）。業務による心理的負荷と精神障害の関連についてのシステマティック・レビューおよびメタア
ナリシスも複数報告されている

60-63）。

例えば、職場における心理社会的ストレスと主たる精神疾患（気分障害、不安障害）お60）

よび症状の関連についての、11編の縦断研究のメタアナリシスが行われている 。このメ
タアナリシスでは、診断面接による精神的症状の評価がされている研究は３編、妥当性の確認された質問票による症状の評価がされている研究が８編であった。分析の結果、職務ストレス（業務の要求度の高さと裁量権の低さの組み合わせ）、および努力・報酬不均衡（eﬀort-reward imbalance）が最も強く精神症状の強さと関連していた。
近年、職場環境と抑うつ症状との関連についての、一定水準の質が確認された59編の前
61）

向き研究（または症例対照研究）のシステマティック・レビューが報告された 。これらの研究では、標準化された質問票で測定された抑うつ、または面接により診断されたうつ病をアウトカムとして用いていた。抑うつ症状との関連についてエビデンスレベルが４段階中のレベル３である「やや高い（moderate）」と判断された要因は、危険因子としては業務の要求度の高さと裁量権の低さからなる職務ストレス（job strain）および職場におけるいじめ、保護因子としては業務の自由度の高さであった。これらの要因と抑うつ症状との関連に性差はみられなかった。一方、心理的負荷、努力・報酬不均衡、サポートの少なさ、雰囲気の悪さ、不正、対人的葛藤、職業的スキルの低さ、雇用の不安定さ、および長時間労働といった要因は、抑うつ症状との関連についてはエビデンスレベルが４段階中のレベル２である「限定的（limited）」と判断された。
業務による心理的負荷として職場におけるいじめを取り上げたレビューも近年実施され47）ている 。このレビューでは、職場におけるいじめと精神的・身体的健康に関する、21編の縦断的研究のメタアナリシスが実施された。14編の論文の結果から、ベースライン時点
でのいじめ被害者は、いじめ被害がなかった者と比較して、フォローアップ時点で1.68倍（95%信頼区間：1.35‒2.09）のうつ病の診断や抑うつ症状などメンタルヘルスの問題がみら178

52

れた。一方、これとは逆に、ベースライン時点でのメンタルヘルスの問題の有無がフォローアップ中のいじめ被害の発生を説明するかを検討した７編の論文の結果から、ベースライ
ン時点でメンタルヘルスの問題がある者は、ない者と比較して、フォローアップ時点で1.74
倍（95% 信頼区間：1.44‒2.12）のいじめ被害を報告していた。職場でのいじめの影響については、21編の縦断的研究のメタアナリシスにおいても、ベースライン時点でのメンタル62）

ヘルスの問題と、フォローアップ時点でのいじめ被害との間の関連が示唆されている 。このように、メンタルヘルスの問題と職場でのいじめ被害について、両者の関連性、悪循環の可能性を考慮することが重要であるといえる。
さらには、業務に起因する外傷後ストレス障害（post-traumatic stress disorder; PTSD）の発症と業種・職種との関連を明らかにするため、140編の研究論文をレビューした結果も63）報告されている 。このレビューでは、⑴警察官、消防士、救急隊、医療従事者（特に救急およびメンタルヘルス関連部門）、鉄道の運転手などにおいて心的外傷となる出来事を体験し PTSD を発症するリスクが高いこと、⑵精神疾患の既往がある場合や、同僚や上司からのサポートが十分でない場合に PTSD の発症リスクが高まりやすいことが示唆されている。
以上のように、業務による心理的負荷と精神障害の罹患を含めた精神的健康との関連については、これまでに数多くの研究が実施されてきた。業種・職種により職務ストレスな
どの心理的負荷の性質は異なることから、医療従事者、介護専門職など特定の集団を対象
64）

として心理的負荷とメンタルヘルスの関連を検討した研究も多い 。もっとも、これらの研究では、業務上のストレッサー（ばく露）および大うつ病エピソードもしくは抑うつ症状などの精神的健康（アウトカム）の評価方法が研究間で大きく異なっている点に留意が必要である。このような留意点はあるものの、近年の複数のメタアナリシスの結果は、業
務における様々な心理的負荷が労働者の精神的健康に及ぼす影響を強く示唆している。これらの研究結果を踏まえ、今後は現場介入研究などにより、職場環境・職務ストレスの改善が労働者のメンタルヘルス向上につながるかを検証することが期待される。

Ⅳ

体力と健康増進：過労死等予防の観点から過労死や長時間労働の問題を考える場合、勤務時間等の外的要因が身体に及ぼす影響の程度を明らかにすることはもちろん重要であるが、その一方で、労働者自身がそれらの外的ス
トレスから身を護る力、すなわち “ 体力 ” もまた重要となる。ひと言で “ 体力 ” と言ってもそ
65）の定義は難しいが、『日本人の体力』（猪飼道夫） で示されている著名な体力分類では、体力は、まず、“ 身体的要素 ” と “ 精神的要素 ” に分類され、続いてそれぞれが “ 行動体力 ” と “ 防衛体力 ” に分類されている。最近、日本でも研究が盛んとなっている “ メンタルヘルス ” は、
精神的要素としての体力を含む概念であり、過労死問題を考える上でも極めて重要と考えられるが、本項では、一般的な体力の概念として知られる身体的要素としての体力について考

53

179

えてみたい。
身体的要素としての体力は “ 持久性、敏捷性、筋力、平衡性、協応性、柔軟性 ” など様々な要素から成る。その中でも、過労死等の脳・心臓疾患と強く関わると考えられるのは “ 全身持久性体力 ” である。全身持久性体力とは “ 活発な身体活動を維持できる能力 ” であり、その代表的な指標（測定項目）としては最大酸素摂取量（maximal oxygen consumption: VO2max）
が挙げられる。全身持久性体力は、心肺（中枢）を中心とした酸素摂取運搬能と筋など組織（末梢）による酸素利用能との総合指標（身体の多くの器官が相互的に作用した結果）である
ため、“ 全身 ” 持久性体力とされるのだが、心臓・肺による呼吸循環機能の関与が強いため、
一 般 的 に は “ 心 肺 持 久 力 ” と 表 現 さ れ る こ と も 多 い。英 文 で は、“aerobic capacity”、“cardiorespiratory ﬁtness”、“cardiorespiratory capacity”などと表現される。研究論文の検索サイト（PubMed、CiNii、J-STAGE等）を用いて、“過労死（Karoshi）、過重労働（overwork）、
長 時 間 労 働（long working hours）” と “ 体 力（cardiorespiratory ﬁtness, cardiorespiratory
capacity, physical ﬁtness）”を関連付けてキーワード検索したところ、過労死や長時間労働を労働者の体力面から検討した論文は国内外問わず見当たらなかった。このテーマでの学術的エビデンスが国際的に十分でない実態が窺える。
一方、全身持久性体力が健康に及ぼす影響について報告した論文は多数あり、中でも著名
66）

な論文の一つに Myers らの研究がある。ランニングマシンを用いて全身持久性体力を測定した6,213名（59±11.2歳）を約６年間（6.2±3.7年）追跡したコホート研究である。この研究では、高血圧、喫煙、糖尿病などの因子を保有することよりも、全身持久性体力が低いことが死亡率を増加させる最も強い要因であったことや、全身持久性体力を１単位（１MET=3.5ml/㎏ /min）向上させると生存率が12%高まることが示されている。同様の結果は、
67）

日本人の研究グループによるメタアナリシスからも報告されている 。この研究では10,679の論文から基準を満たす33の論文が選出、分析され、全身持久性体力と心疾患との関係が検討された。解析の結果、全身持久性体力が心疾患発症率や死亡率と強く関連すること、全身持久性体力が１単位増加すると心疾患発症が15％軽減することが明らかにされている。最近
では、デンマーク・コペンハーゲンの住民を対象とした循環器疾患に関する長期コホート研
68）

究（Copenhagen City Heart Study）

から、質問紙で評価した全身持久性体力が循環器疾患

発症や死亡を予測する重要な因子であったことを示すデータが報告されている。
筆者らは最近、日本人の男性労働者200名程（平均49歳）の全身持久性体力（VO2max）を測69）定した。その平均値は29ml/㎏ /min 程であり、これを年齢別基準値（表６） に照合すると60〜64歳の水準にあたることが分かる。対象者は毎日元気に働く労働者だが、上述した先行研究に基づいて考えてみると、この労働者らが心疾患を発症する可能性は現段階でも必ずしも低くないことが分かる。この状態に長時間労働によるストレスが加われば、脳・心疾患やそれらによる突然死が起こる可能性は高まることが予想できる。過労死やそれに関連する疾患の予防策・改善策を講ずる上では、血液検査数値の改善だけでなく、労働者の体力を改善
180

54

させることもまた重要と言える。
表６

自転車エルゴメータで測定した最大酸素摂取量（VO２max）の年齢別基準値（鈴木ら，200969））
年齢（歳）

単位
ml/㎏ /min

20-24

25-29

30-34

35-39

40-44

45-49

50-54

55-59

60-64

65-69

70-

男性

43.8

42

40.1

38.2

36.4

34.5

32.6

30.8

28.9

27.1

25.2

女性

34.3

33

31.8

30.5

29.2

27.9

26.6

25.4

24.1

22.8

21.5

Ⅴ

過労死等調査研究センターの研究課題
過労死防止法第３条第１項では、「過労死等の防止のための対策は、過労死等に関する実態が必ずしも十分に把握されていない現状を踏まえ、過労死等に関する調査研究を行うことにより過労死等に関する実態を明らかにし、その成果を過労死等の効果的な防止のための取組に生かすことができるようにするとともに、過労死等を防止することの重要性について国民の自覚を促し、これに対する国民の関心と理解を深めること等により、行わなければならない。
」と定められている。そこで、法律の施行と同日、平成26年11月１日に、独立行政法人労働安全衛生総合研究所（当時）に「過労死等調査研究センター」が設置された。当初３年間の研究計画を図４に示す。
・

過労死等事案の解析

図４ 過労死等調査研究センター研究概要（出典：平成27年度労災疾病臨床研究事業費補助金研究
計画書）

55

181

・

疫学研究

・

実験研究

以上の３本柱によって実行していく案を作成した。
事案の解析においては、全国の労働局および労働基準監督署から過去５年間の業務上認定された脳・心臓疾患、精神障害・自殺事案、約3,000例のファイルを収集しデータベースを作成、分析を行っている。さらに業務外とされた約6,000例の労災認定復命書を収集しデータ
ベースを作成中である。過労死等に関する実態を詳細に把握することにより、予防対策に資する情報を提供できることを目指す。
疫学研究では、過労死のリスク要因と長期的な健康影響の検討と、職場環境改善対策の導入効果の検討を行う予定にしている。約２万名の職域コホートを構築し、10年間の追跡調査により過労死等のリスク要因と長期的な健康影響の因果関係を解明していく。また介入研究として、実際の職場で職場改善対策を導入し、その効果を測定する。過重労働対策としての効果的な職場改善対策について提言ができることを目指す。
実験研究では、長時間労働と循環器負担のメカニズム解明と過労死関連指標と体力との関係の解明を行う。長時間労働と循環器疾患の発症率に関しては、本稿に紹介したような疫学的研究の論文は出ているが、長時間労働自体がどのような心血管系の反応をもたらすか、またそのメカニズムに関しては解明されていない。１日12時間程度の長時間労働模擬実験を行い、作業中の血管系の反応を検討する。また、労働者の心肺系体力については、これまで最大酸素摂取量の測定などが用いられてきたが、やや煩雑で時間もかかるため、全身持久性体
力をより簡便に、安全に評価する方法を開発する研究に取り組んでいる。
開発した評価法を用いて過労死や長時間労働を労働者の体力面から検討し、過労死予防のための具体策を提案していきたい。

Ⅵ

まとめ
本稿では過労死等の防止に資する新たな科学的知見について、脳・心臓疾患、精神障害、労働者の体力と健康増進の３つの視点から文献レビューを行った。それぞれの研究結果には一貫した結果が得られていないものもあるが、現在の知見としては以下がまとめられる。
業務における過重な負荷による脳・心臓疾患については、近年の系統的レビュー論文やメ
タアナリシス研究等、多くの疫学的知見により、他のリスク要因（血圧、喫煙など）とは独立に、長時間労働が直接的に脳・心臓疾患のリスクになることが認められつつある。また、睡眠時間の短縮、入眠困難・中途覚醒等の睡眠の質の悪化、睡眠時無呼吸症候群等の睡眠障害
は、脳・心臓疾患のリスクを増加させる従来の知見が、より強固なものになっている。
近年のメタアナリシス研究では、長時間労働と精神的健康および自殺行動の関連を強く示唆する。また、心理的負荷と精神障害では、抑うつ症状との関連についてエビデンスレベルが高いとされた要因は、業務の要求度の高さと裁量権の低さからなる職務ストレス（job182

56

strain）、職場におけるいじめ、保護因子としては業務の自由度の高さであった。心理的負荷、
努力・報酬不均衡、サポートの少なさ、雰囲気の悪さ、不正、対人的葛藤、職業的スキルの低さ、雇用の不安定さ、および長時間労働といった要因は、抑うつ症状との関連についてエ
ビデンスレベルは限定的（limited）であった。また、いじめについては、メンタルヘルスの問題と職場でのいじめ被害との関連性が指摘されており、両者間の悪循環の可能性について考慮することが重要である。
過労死等予防の観点から脳・心臓疾患の予防策・改善策を講ずる上では、肥満、高血圧、糖尿病といった生活習慣病への対策とともに、全身持久性体力に注目して労働者の体力を改善させることが重要であるとする知見が増えている。
一方、今回は過重労働に関連するリスク要因と健康障害に関する主な知見を中心にレビ
ューしたが、どのような対策が過労死等の防止に有用であるかの知見については明らかとなっていない。わが国では、長時間労働者に対する医師面接指導や、ストレスチェック制度な
どの対策が導入され、政労使による協議のもとで、各職場で労使が主体的、協働的に、また産業保健スタッフが支援して働くことによる健康障害防止や職場環境改善のための取り組みが行われている。これらの取り組みの効果評価、科学的根拠については、報告や論文等も出されているところであるが、今後もさらなる検証がなされ、対策の改善や活動促進に寄与することが期待される。過労死等調査研究センターにおいては、労災事案のデータベース化と対策立案に寄与する事案の分析、職域コホート調査による過労死リスク要因と長期的な健康影響の検討、現場介入調査による実際の職場での職場改善対策の導入効果の検討、過労死関連指標と労働者の体力との関係の解明などを計画、実施中である。
平成28年10月７日に世界初の「過労死等防止対策白書」が閣議決定、公表された２）。過労死防止法第６条の規定に基づき、わが国における過労死等の概要及び政府が過労死等の防止のために講じた施策の状況について報告を行うものである。現在でも脳・心臓疾患および精神障害の労災認定される事案は一定数が発生しており中々減少する傾向が見えないが、過労死等の防止のためには調査研究等とともに、国民に向けた過重労働による健康障害の防止に関する周知・啓発の実施と、「働き方」の見直しに向けた企業への働きかけの実施と意識改革が必要である。国としても「働き方改革」として積極的に取り組み始めているところであり、仕事と生活を調和させ、健康で充実して働き続けることのできる社会の実現のための、国家全体としての取り組みが動き始めている。

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RESEARCH ARTICLE

Hba1c, Blood Pressure, and Lipid Control in
People with Diabetes: Japan Epidemiology
Collaboration on Occupational Health Study

a11111

OPEN ACCESS
Citation: Hu H, Hori A, Nishiura C, Sasaki N,
Okazaki H, Nakagawa T, et al. (2016) Hba1c, Blood
Pressure, and Lipid Control in People with Diabetes:
Japan Epidemiology Collaboration on Occupational
Health Study. PLoS ONE 11(7): e0159071.
doi:10.1371/journal.pone.0159071

Huanhuan Hu1*, Ai Hori2, Chihiro Nishiura2, Naoko Sasaki3, Hiroko Okazaki4,
Tohru Nakagawa5, Toru Honda5, Shuichiro Yamamoto5, Kentaro Tomita6,
Toshiaki Miyamoto7, Satsue Nagahama8, Akihiko Uehara9, Makoto Yamamoto9,
Taizo Murakami10, Chii Shimizu10, Makiko Shimizu10, Masafumi Eguchi11, Takeshi Kochi11,
Teppei Imai12, Akiko Okino12, Keisuke Kuwahara1,13, Ikuko Kashino1, Shamima Akter1,
Kayo Kurotani1, Akiko Nanri1, Isamu Kabe11, Tetsuya Mizoue1, Naoki Kunugita14,
Seitaro Dohi4, Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health Study Group1 Department of Epidemiology and Prevention, Center for Clinical Sciences, National Center for Global
Health and Medicine, Tokyo, Japan, 2 Tokyo Gas Co., Ltd., Tokyo, Japan, 3 Mitsubishi Fuso Truck and Bus
Corporation, Kanagawa, Japan, 4 Mitsui Chemicals, Inc., Tokyo, Japan, 5 Hitachi, Ltd., Ibaraki, Japan,
6 Mitsubishi Plastics, Inc., Tokyo, Japan, 7 Nippon Steel & Sumitomo Metal Corporation Kimitsu Works,
Chiba, Japan, 8 All Japan Labour Welfare Foundation, Tokyo, Japan, 9 YAMAHA CORPORATION,
Shizuoka, Japan, 10 Mizue Medical Clinic, Keihin Occupational Health Center, Kanagawa, Japan,
11 Furukawa Electric Co., Ltd., Tokyo, Japan, 12 Azbil Corporation, Tokyo, Japan, 13 Teikyo University
Graduate School of Public Health, Tokyo, Japan, 14 National Institute of Public Health, Saitama, Japan* huhuanhuan@ri.ncgm.go.jp

Abstract

Editor: Massimo Pietropaolo, Baylor College ofMedicine, UNITED STATES
Received: February 2, 2016
Accepted: June 27, 2016
Published: July 20, 2016
Copyright: © 2016 Hu et al. This is an open accessarticle distributed under the terms of the Creative
Commons Attribution License, which permits
unrestricted use, distribution, and reproduction in any
medium, provided the original author and source arecredited.
Data Availability Statement: 1. The Ethical
Guidelines for Medical and Health Research Involving
Human Subjects and Personal Information Protection
Law in Japan prohibit the authors from making theminimal data set publicly available. The data cannot
be shared because the research group has not
obtained permission from participating companies toprovide the data on request. The raw data, whichcontains identification number, should be strictly kept
by the responsible person (Dr. Mizoue) and his team
not only and should not be open to public under
Ethical Guidelines for Medical and Health Research

Aims
The control of blood glucose levels, blood pressure (BP), and low-density lipoprotein cholesterol (LDL-C) levels reduces the risk of diabetes complications; however, data are scarceon control status of these factors among workers with diabetes. The present study aimed toestimate the prevalence of participants with diabetes who meet glycated hemoglobin(HbA1c), BP, and LDL-C recommendations, and to investigate correlates of poor glycemic
control in a large working population in Japan.

Methods
The Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health (J-ECOH) Study is an ongoing cohort investigation, consisting mainly of employees in large manufacturing companies.
We conducted a cross-sectional analysis of 3,070 employees with diabetes (2,854 men and
216 women) aged 20–69 years who attended periodic health examinations. BP was measured and recorded using different company protocols. Risk factor targets were definedusing both American Diabetes Association (ADA) guidelines (HbA1c < 7.0%, BP < 140/90
mmHg, and LDL-C < 100 mg/dL) and Japan Diabetes Society (JDS) guidelines (HbA1c <7.0%, BP < 130/80 mmHg, and LDL-C < 120 mg/dL). Logistic regression models were used
to explore correlates of poor glycemic control (defined as HbA1c  8.0%).

PLOS ONE | DOI:10.1371/journal.pone.0159071 July 20, 201671

1 / 13

Diabetes Control in Japanese Employees

Involving Human Subjects and Personal Information
Protection Law in Japan. 2. The data are hosted in
the National Center for Global Health and Medicine.
Currently, the data cannot be widely shared because
the research group has not obtained permission fromparticipating companies to provide the data on
request. However, the data can be requested byacademic researchers for non-commercial research;inquiries and applications can be made to
Department of Epidemiology and Prevention, Centerfor Clinical Sciences, National Center for Global
Health and Medicine, Tokyo, Japan (Dr. Mizoue,
mizoue@ri.ncgm.go.jp).
Funding: This study was supported by the Industrial
Health Foundation and Industrial Disease ClinicalResearch Grants (140202-01, 150903-01). “Tokyo
Gas Co., Ltd.”, “Mitsubishi Fuso Truck and Bus
Corporation”, “Mitsui Chemicals, Inc.”, “Hitachi, Ltd.”,“Mitsubishi Plastics, Inc.”, “Nippon Steel & Sumitomo
Metal Corporation Kimitsu Works”, “YAMAHACORPORATION”, “Furukawa Electric Co., Ltd.” and“Azbil Corporation” provided support in the form ofsalaries for authors [A. Hori, C. Nishiura, N. Sasaki,
H. Okazaki, S. Dohi, T. Nakagawa, T. Honda, S.
Yamamoto, K. Tomita, T. Miyamoto, A. Uehara, M.
Yamamoto, M. Eguchi, T. Kochi, I. Kabe, T. Imai, andA. Okino], but did not have any additional role in the
study design, data collection and analysis, decision to
publish, or preparation of the manuscript. The specificroles of these authors are articulated in the ‘author
contributions’ section.
Competing Interests: H. Okazaki and S. Dohibelong to Mitsui Chemicals, Inc.; T. Miyamoto, Nippon
Steel & Sumitomo Metal Corporation Kimitsu Works;
T. Murakami, C. Shimizu, and M. Shimizu, Keihin
Occupational Health Center. K. Tomita, Mitsubishi
Plastics, Inc.; S. Nagahama, All Japan Labour
Welfare Foundation; M. Eguchi, T. Kochi, and I. Kabe,
Furukawa Electric Co., Ltd.; A. Hori and C. Nishiura,
Tokyo Gas Co., Ltd.; T. Imai and A. Okino, Azbil
Corporation; N. Sasaki, Mitsubishi Fuso Truck and
Bus Corporation; T. Nakagawa, S. Yamamoto, and T.
Honda, Hitachi, Ltd.; A. Uehara, and M. Yamamoto,
YAMAHA CORPORATION. H. Okazaki, S. Dohi, T.
Murakami, C. Shimizu, and M. Shimizu, K. Tomita, M.
Eguchi, T. Kochi, and I. Kabe, T. Imai and A. Okino,
N. Sasaki, A. Hori, C. Nishiura, T. Nakagawa, S.
Yamamoto, and T. Honda, A. Uehara, and M.
Yamamoto are the health professionals in eachparticipating company. There are no patents,
products in development or marketed products to
declare. This does not alter the authors’ adherence toall the PLOS ONE policies on sharing data andmaterials, as detailed online in the guide for authors.

Results
The percentages of participants who met ADA (and JDS) targets were 44.9% (44.9%) for
HbA1c, 76.6% (36.3%) for BP, 27.1% (56.2%) for LDL-C, and 11.2% (10.8%) for simultaneous control of all three risk factors. Younger age, obesity, smoking, and uncontrolled dyslipidemia were associated with poor glycemic control. The adjusted odds ratio of poor
glycemic control was 0.58 (95% confidence interval, 0.46–0.73) for participants with treated
but uncontrolled hypertension, and 0.47 (0.33–0.66) for participants with treated and controlled hypertension, as compared with participants without hypertension. There was no significant difference in HbA1c levels between participants with treated but uncontrolled
hypertension and those with treated and controlled hypertension.

Conclusion
Data from a large working population, predominantly composed of men, suggest that
achievement of HbA1c, BP, and LDL-C targets was less than optimal, especially in younger
participants. Uncontrolled dyslipidemia was associated with poor glycemic control. Participants not receiving antihypertensive treatment had higher HbA1c levels.

Background
Diabetes and its complications are a major public health issue throughout the world [1]. It is estimated that 387 million people had diabetes in 2013, and this number will rise to 592 million by2035 [2]. In Japan, the prevalence of diabetes has markedly increased in the past few decades [3].
In 2013, there were 7.2 million cases of diabetes in Japan [2], foreboding future growth in premature mortality, morbidity, and economic burden, which are largely associated with its complications. The risk of diabetes complications can be reduced by intensive control of blood glucose [4],blood pressure (BP) [5,6], and blood lipid profile [7]. The American Diabetes Association (ADA)
recommends that most adults with diabetes achieve a glycated hemoglobin (HbA1c) < 7.0%,
BP < 140/90 mmHg, and low-density lipoprotein cholesterol (LDL-C) < 100 mg/dL [8]. Similarly, the Japan Diabetes Society (JDS) has established targets for the three risk factors for patientswith diabetes: HbA1c < 7.0%, BP < 130/80 mmHg, and LDL-C < 120 mg/dL [9].
Despite evidence showing the benefits of simultaneous control of HbA1c, BP, and LDL-C inreducing the risk of diabetes complications and death [10,11], studies from Western [12–14]
and Asian [15–17] countries showed that attainment of all three goals simultaneously was low(10–30%). In Japan, there are limited data on treatment and/or achieving rates for patientswith diabetes with respect to these risk factors [18,19]. In a clinic- and hospital-based study,
34% of patients had HbA1c < 6.5% and half of the patients had BP < 130/80 mmHg [18]. In a
study of health check-up attendants, 44.7% of patients under treatment of anti-diabetic drugs
achieved HbA1c (< 7.0%), 51.8% for BP (< 130/80 mmHg), and 58.1% for LDL-C (< 120 mg/dL) [19]. However, these studies did not report the proportion of patients meeting all three targets [18,19]. In addition, no study assessed diabetes control status in the Japanese working population, in which 8.0% of men and 3.3% of women had diabetes [20].
Knowledge about demographic and clinical characteristics associated with glycemic control
would be helpful for health-care providers. Younger age, obesity, long duration of diabetes, andco-morbidity are associated with poor glycemic control [21,22]. Use of antihypertensive or
lipid-lowering drugs may also influence glycemic control [23–25]. A study in the Netherlands
reported lower HbA1c levels in patients with diabetes treated for hypertension compared with

PLOS ONE | DOI:10.1371/journal.pone.0159071 July 20, 201672

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Diabetes Control in Japanese Employees

patients with diabetes without hypertension [23]. However, it remains elusive, among patientswith diabetes treated for hypertension, whether control status of hypertension is additionallyassociated with glycemic level.
In Japan, employees are required by law to receive an annual health examination including
measurement of glycemic status. This provides a valuable opportunity to assess the current
control of diabetes in the working population. We conducted a cross-sectional study in participants with diabetes using data of the Japan Epidemiology Collaboration on Occupational
Health (J-ECOH) Study. The present study aimed to (1) estimate the prevalence of participants
who meet ADA (and JDS) recommendations for HbA1c, BP, and LDL-C and (2) investigate
correlates of poor glycemic control.

Methods
Survey description
The J-ECOH Study is an ongoing, multicenter, epidemiologic study among employees of 12
companies mainly in the manufacturing industry (electric machinery and apparatus
manufacturing; steel, chemical, gas, and non-ferrous metal manufacturing; automobile andinstrument manufacturing; plastic product manufacturing; and health care). The investigatorsof the J-ECOH Study have been collecting several types of health-related data from each participating company, and the present study was based on health check-up data. In Japan, employees are obliged to undergo periodic health examination under the Industrial Safety and HealthAct. As of May 2014, 11 of the 12 participating companies provided health check-up dataobtained between January 2008 and December 2013 or between April 2008 and March 2014.
Prior to the collection of data, the conduct of the J-ECOH Study was announced in eachcompany by using posters that explained the purpose and procedure of the study. Participants
did not provide their verbal or written informed consent to join the study but were allowed torefuse their participation. This procedure conforms to the Japanese Ethical Guidelines for Epidemiological Research, where the procedure of obtaining consent may be simplified for observational studies using existing data [26]. The details of the J-ECOH Study have been described
elsewhere [20,27]. The study protocol including consent procedure was approved by the Ethics
Committee of the National Center for Global Health and Medicine, Japan (NCGM-G-00114005).

Participants
There were a total of 83,234 male and 15,820 female employees in the participating companies
in 2013. The majority of employees were male (84%), representing the ratio of male to female
employees in the manufacturing industry. Of the employees in the participating companies,
about 95% of male and 90% of female employees attended the annual health check-up during
the period between January 2013 and December 2013 or between April 2013 and March 2014.
In the present study, our analysis was restricted to participants aged 20–69 years who werereceiving medical treatment for diabetes, which was defined in two ways: (1) anti-diabetic druguse or non-pharmacological treatment, such as lifestyle modification (five companies, consisting of 76.9% of total study participants, were asked about these) and (2) anti-diabetic drug use(six companies). Of the J-ECOH Study participants, we identified 3,395 diabetic participants
under medical treatment. Of these, we excluded those who had missing values for HbA1c, BP,triglyceride (TG), high-density lipoprotein cholesterol (HDL-C), LDL-C, antihypertensive
treatment, and lipid-lowering treatment (n = 108). Of the remaining 3,287 participants, we
excluded participants measured in a non-fasting state (n = 217), leaving 3,070 participants(2,854 men and 216 women) for analysis.

PLOS ONE | DOI:10.1371/journal.pone.0159071 July 20, 201673

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Diabetes Control in Japanese Employees

Measurements
The body height, weight, and waist circumference (WC) were measured according to a standard protocol of each company. Body mass index (BMI) was calculated as the weight in kilograms divided by the squared height in meters. WC was measured at the umbilical level using ameasuring tape, with the participants in the standing position [28]. Smoking status and medical treatment status for diabetes, hypertension and dyslipidemia were self-reported. Data about
medication types and adherence to therapy were not available.
BP was measured with the patient in a sitting position using automatic BP monitors. In
most participating companies, BP was measured once, followed by the second measurement if
the first measurement was equal to or higher than a certain cutoff defined by the companies (systolic/diastolic BP: 130/85 mmHg, 140/90 mmHg, or 150/90 mmHg). If both first and second
measurements were recorded, we used the first one in the present analysis to improve comparability among companies. In two companies in which BP was measured twice for all participants,
the lower value was recorded for one company, whereas the first value was recorded in anothercompany. The details of measurement method of BP were shown in S1 Table.
Plasma glucose was measured by the enzymatic or glucose oxidase peroxidative electrodemethod. HbA1c was measured by using latex agglutination immunoassay, high-performanceliquid chromatography, or the enzymatic method. The details of measurement of glucose andHbA1c were shown in S2 Table. In all participating companies, TG, LDL-C, and HDL-C level
were measured by the enzymatic method. All laboratories involved in the health check-up in
the participating companies have received satisfactory scores (rank A or a score > 95 out of100) from external quality control agencies.
Hypertension was defined as systolic BP  140 mmHg, diastolic BP  90 mmHg, or as
receiving medical treatment for hypertension [29]. Dyslipidemia was defined as TG of  150
mg/dl, LDL-C of  140 mg/dl, HDL-C of < 40 mg/dl, or as receiving medical treatment fordyslipidemia, based on the criteria for the Japan Atherosclerosis Society [30].

Treatment goals
For HbA1c, BP, and LDL-C, the goals used for this study were based on the 2015 ADA guidelines (HbA1c < 7.0%, BP < 140/90 mmHg, and LDL-C < 100 mg/dL) [8] and 2013 JDS guidelines (HbA1c < 7.0%, BP < 130/80 mmHg, and LDL-C < 120 mg/dL) [9], respectively. We
also examined secondary lipid targets: TG < 150 mg/dL and HDL-C > 40 mg/dL in men
and > 50 mg/dL in women [8].

Statistical analyses
Characteristics of study participants were described in means for continuous variables and percentages for categorical variables by age groups. Trend association was assessed by assigningordinal numbers to each age group (20–49, 50–59, and 60–69 years old) and was tested using alinear regression analysis and the Cochran–Armitage trend test for continuous and categoricalvariables, respectively.
We calculated the percentage of participants who met individual and all three (HbA1c, BP,
and LDL-C) risk factor goals. For BP and lipids, we identified participants who reported receiving medical treatment at the time of health check-up (lipid-lowering treatment, or antihypertensive treatment). We then examined goal attainment rates for these participants with respect
to lipids and BP management.
We analyzed the correlates of poor glycemic control (HbA1c  8.0%) compared with optimal control defined as HbA1c <7.0% [8,9]. HbA1c of 8.0% is considered as a “take action”
threshold in the ADA and JDS guidelines [8,9] and was treated as a cut-off point of poor

PLOS ONE | DOI:10.1371/journal.pone.0159071 July 20, 201674

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glycemic control in previous studies [12,19,31,32]. Thus, HbA1c  8.0% is considered as poor
glycemic control in our study. In this analysis, we excluded participants with HbA1c of 7.0–
7.9%, which is commonly considered as sub-optimal [12,31,32]. Logistic regression analysis
was performed to estimate odds ratio (OR) and 95% confidence interval (CI) of poor glycemic
control for age, sex, WC (< 90 cm or  90 cm for men, < 80 cm or  80 cm for women), BMI(< 25 kg/m2, 25 to < 30 kg/m2, and  30 kg/m2), smoking status (current smoker or non-current smoker), dyslipidemia (none, untreated, treated but uncontrolled, treated and controlled),
and hypertension (none, untreated, treated but uncontrolled, treated and controlled). We
adjusted age, sex, and, worksite in the basic model and additionally adjusted for WC, BMI,
smoking status, hypertension, and dyslipidemia in the full model. All statistical analyses were
performed using SAS version 9.3 (SAS Institute, Cary, NC, USA), and two-sided P < 0.05 wasconsidered statistically significant.

Results
Participant characteristics
Of 3,070 participants with diabetes, 6.2% were female. The mean age was 53.7 ± 7.3 years. The
characteristics of participants by age group are shown in Table 1. The prevalence of smoking
was higher in the younger age group (P for trend < 0.001). The mean WC, BMI, HbA1c,
Table 1. Characteristics of participants with diabetes.
Age (years)

Total

20–49

50–59

60–69

N

869

1470

731

Female, %

7.3

5.7

5.9

6.2

Current smoker¶, %

43.9

39.9

32.9*

39.4

WC (cm)94.6±13.0

89.7±9.987.1±8.9*90.5±11.0

BMI (kg/m2)

28.3±5.4

25.9±4.1

24.7±3.4*

26.3±4.5

HbA1c (%)

7.7±1.5

7.3±1.2

7.1±1.0*

7.3±1.2

FPG (mg/dL)

152.4±44.5

146.5±36.8

141.5±32.4*

147.0±38.4

SBP (mmHg)

127.4±14.1127.7±14.9129.8±15.4*

128.1±14.8

DBP (mmHg)

81.2±10.080.4±9.778.5±8.6*80.2±9.6

Hypertension, %

48.2

57.1

63.3*

56.0

Anti-hypertension treatment†, %

79.7

88.7

88.3*

86.4

3,070

BP

LipidsLDL-C (mg/dL)

122.7±30.1

116.3±30.3

113.2±26.4*

117.3±29.6

TG (mg/dL)

169.3±143.1

146.5±120.2

130.1±78.2*

149.0±119.8

HDL-C (mg/dL)

48.8±11.8

52.4±13.954.1±14.2*

51.8±13.5

Dyslipidemia

74.2

69.2

60.3*

68.5

Lipid-lowering treatment‡, %

53.3

62.4

56.9

58.5

Data was expressed as mean ±SD or as percentages.
*P for trend < 0.001.
¶ Data were available for 3006 participants.
†The denominator is the total number of people with hypertension.
‡The denominator is the total number of people with dyslipidemia.
WC: waist circumference, BMI: body mass index, FPG: fasting plasma glucose, SBP: systolic blood pressure, DBP: diastolic blood pressure, LDL-C: lowdensity lipoprotein cholesterol, TG: triglyceride, HDL-C: high-density lipoprotein cholesterol.
doi:10.1371/journal.pone.0159071.t001

PLOS ONE | DOI:10.1371/journal.pone.0159071 July 20, 201675

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Diabetes Control in Japanese Employees

fasting plasma glucose, diastolic BP, LDL-C, and TG were higher in younger participants,
whereas systolic BP and HDL-C were higher in older participants (P for trend < 0.001). The
prevalence of hypertension and the proportion of participants under hypertension treatment
among those with hypertension increased with advancing age (P for trend < 0.001). The prevalence of dyslipidemia was higher in the younger age group (P for trend < 0.001). No age difference was found in the prevalence of lipid-lowering treatment.

Prevalence of meeting risk factor targets
Table 2 shows the prevalence of meeting risk factor targets in participants with diabetes. Of theparticipants, 44.9% met the target for HbA1c (< 7.0%). Approximately three-fourths and onequarter of participants met ADA targets for BP (< 140/90 mmHg) and LDL-C (< 100 mg/dL),
respectively. Approximately one-third and one-half of participants met JDS targets for BP(< 130/80 mmHg) and LDL-C (< 120 mg/dL), respectively. The proportion of attainment of
all three (HbA1c, BP, and LDL-C) target achievements was 11.2% by the ADA recommendations and 10.8% by the JDS recommendations. Approximately two-thirds had TG values < 150
mg/dL, and four-fifths had HDL-C > 40 mg/dL (50 mg/dL for women). The prevalence of
HbA1c, LDL-C, TG, and HDL-C control increased with age (P for trend < 0.001).
Table 3 shows goal attainment rates for participants who were receiving antihypertensive or
lipid lowering treatment. Of participants with antihypertensive treatment (n = 1,488), 67.5%
and 24.3% met ADA target for BP (< 140/90 mmHg) and JDS target for BP (< 130/80
mmHg), respectively. Of participants with lipid-lowering treatment (n = 1,230), 29.4% and57.0% met ADA target for LDL-C (< 100 mg/dL) and JDS target for LDL-C (< 120 mg/dL),
respectively. Approximately three-fifths had TG values <150 mg/dL, and three-fourths had
HDL-C > 40 mg/dL (50 mg/dL for women). The prevalence rates of BP, LDL-C, TG, and
HDL-C control increased with age (P for trend < 0.05).
Table 2. Prevalence of meeting risk factor targets in participants with diabetes.
Age (years)

Total

20–49

50–59

60–69

36.6

46.1

52.3*

44.9

ADA (< 140/90 mmHg) ¶

75.4

77.4

76.6

76.6

JDS (< 130/80 mmHg) §

35.8

36.4

36.8

36.3

ADA (< 100 mg/dL) ¶

21.5

28.1

31.9*

27.1

JDS (< 120 mg/dL) §

48.2

58.1

61.7*

56.2

ADA (HbA1c, BP and LDL-C) ¶

7.0

12.8

13.1*

11.2

JDS (HbA1c, BP and LDL-C) §

7.8

11.2

13.4*

10.8

TG < 150 mg/dL¶, %

58.3

66.5

72.0*

65.5

HDL-C > 40 mg/dL¶ ‡, %

73.1

81.8

83.5*

79.7

HbA1c < 7.0%, %BP, %LDL-C, %HbA1c, BP and LDL-C†, %*P for trend < 0.001.
¶ American Diabetes Association Standards of medical care in diabetes– 2015.
§ Japan Diabetes Society Treatment Guide for Diabetes– 2013.
†Meeting targets for all three risk factors simultaneously.
‡50 mg/dL for women.
BP: blood pressure, LDL-C: low-density lipoprotein cholesterol, TG: triglyceride, HDL-C: high-density lipoprotein cholesterol.
doi:10.1371/journal.pone.0159071.t002

PLOS ONE | DOI:10.1371/journal.pone.0159071 July 20, 201676

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Diabetes Control in Japanese Employees

Table 3. Prevalence of meeting risk factor targets in participants receiving blood pressure- and lipidlowering treatment.
Age (years)
20–49

50–59

Total
60–69

Anti-hypertension treatment, n

334

745

409

1,488

ADA (BP < 140/90 mmHg) ¶, %

61.4

68.2

71.4*

67.5

JDS (BP < 130/80 mmHg)§, %

18.9

24.4

28.6*

24.3

Lipid-lowering treatment, n

344

635

251

1,230

ADA (LDL-C < 100 mg/dL)¶, %

27.0

28.4

35.5*

29.4

JDS (LDL-C < 120 mg/dL)§, %

50.0

57.3

65.7*

57.0

TG < 150 mg/dL¶, %

50.9

59.8

68.5*

59.1

HDL-C > 40 mg/dL¶ †, %

70.0

80.8

80.5*

77.6

*P for trend < 0.05.
¶ American Diabetes Association Standards of medical care in diabetes– 2015.
§ Japan Diabetes Society Treatment Guide for Diabetes– 2013.
†50 mg/dL for women.
BP: blood pressure, LDL-C: low-density lipoprotein cholesterol, TG: triglyceride, HDL-C: high-density
lipoprotein cholesterol.
doi:10.1371/journal.pone.0159071.t003

Correlates of poor glycemic control
In our study, 721 participants had HbA1c level  8.0%. Associations of demographic and clinical characteristics with poor glycemic control are presented in Table 4. Younger age is significantly associated with poor glycemic control, with the OR being 2.02 (95% CI, 1.52–2.70) and1.33 (1.02–1.72) for the age groups of 20–49 years and 50–59 years, respectively, as comparedwith 60–69 years old. Larger WC and BMI are associated with poor glycemic control. The ORof poor glycemic control for current smoking versus non-current smoking was 1.28 (1.05–
1.57).
Participants with untreated hypertension had a non-significant 22% higher odds (OR, 1.22;
95% CI, 0.86–1.74) for poor glycemic control compared with participants without hypertension. In contrast, participants with treated hypertension, irrespective of BP control, were lesslikely to have poor glycemic control than participants without hypertension. The OR of having
poor glycemic control was 0.58 (0.46–0.73) for participants with treated but uncontrolled
hypertension and 0.47 (0.33–0.66) for participants with treated and controlled hypertension.
No significant difference was observed in HbA1c levels between the two groups.
Uncontrolled dyslipidemia was associated with poor glycemic control, with the OR being
1.70 (1.32–2.19) and 1.70 (1.31–2.20) for participants with untreated dyslipidemia and participants with treated but uncontrolled dyslipidemia, respectively, as compared with participants
without dyslipidemia. There was no such association for participants with treated and controlled dyslipidemia (OR, 0.89; 95% CI 0.64–1.25).

Discussion
In the present study among a large working population in Japan, the percentages of participants who met ADA (and JDS) targets were 44.9% (44.9%) for HbA1c, 76.6% (36.3%) for BP,
27.1% (56.2%) for LDL-C, and 11.2% (10.8%) for simultaneous control of all three risk factors.
Younger age, obesity, smoking, and uncontrolled dyslipidemia were associated with increased
odds of poor HbA1c control, whereas antihypertensive treatment was associated with reduced
odds.

PLOS ONE | DOI:10.1371/journal.pone.0159071 July 20, 201677

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Diabetes Control in Japanese Employees

Table 4. Factors related with poor glycemic control (HbA1c  8.0%).
OR (95% CI)
Basic model¶

N

Full modelҸAge (years)
20–49

614

3.15 (2.42–4.11)

2.02 (1.52–2.70)

50–59

991

1.60 (1.24–2.05)

1.33 (1.02–1.72)

60–69

494

Referent

Referent

Sex
Male

1,958

Referent

Referent

Female141

0.94 (0.65–1.35)

0.95 (0.64–1.40)

WC† (cm)
< 90

1,050

Referent

Referent

 90

1,049

1.48 (1.22–1.79)

1.24 (0.94–1.64)

BMI (kg/m2)
< 25

905

Referent

Referent

25– < 30844

1.41 (1.15–1.74)

1.25 (0.95–1.64)

 30

350

1.69 (1.29–2.22)

1.60 (1.09–2.33)

Current smoker
No

1,268

Referent

Referent

Yes

787

1.32 (1.09–1.60)

1.28 (1.05–1.57)

Hypertension
None

921

Referent

Referent

Untreated

168

1.34 (0.95–1.88)

1.22 (0.86–1.74)

Treated but uncontrolled

748

0.68 (0.55–0.84)

0.58 (0.46–0.73)

Treated and controlled§262

0.52 (0.37–0.72)

0.47 (0.33–0.66)

Dyslipidemia
None

662

Referent

Referent

Untreated604

1.90 (1.49–2.42)

1.70 (1.32–2.19)

Treated but uncontrolled544

1.79 (1.39–2.30)

1.70 (1.31–2.20)

Treated and controlled£289

0.87 (0.62–1.21)

0.89 (0.64–1.25)¶ Age was adjusted by sex and worksite; sex was adjusted by age and worksite; WC, BMI, current smoker, dyslipidemia, and hypertension were adjusted byage, sex, and worksite.
Ҹ All variables including age, sex, worksite, WC, BMI, current smoker, dyslipidemia, and hypertension were entered.
†80 cm for women.
§ Controlled hypertension was deﬁned as systolic blood pressure < 130 mmHg and diastolic blood pressure < 80 mmHg, based on the 2014 JapaneseSociety of Hypertension Guidelines for the Management of Hypertension.
£ Controlled dyslipidemia was deﬁned by TG of < 150 mg/dL, LDL-C of < 120 mg/dL, and HDL-C of  40 mg/dL, based on the criteria for the Japan
Atherosclerosis Society.
doi:10.1371/journal.pone.0159071.t004

HbA1c, BP, and LDL-C control
Regarding HbA1c, less than half of the participants in our study reached the HbA1c target.
This finding is similar to that in a previous Japanese study of patients who received anti-diabetic drugs (HbA1c < 7.0%, 44.7%) [19]. Similar achievement rates for HbA1c have also beenreported from other countries [12,15,33]. The U.S. National Health and Nutrition Examination
Survey (NHANES) 2007–2010 reported that 52.5% of adults diagnosed with diabetes achieved
HbA1c < 7.0% [12]. In the Korean National Health and Nutrition Examination Survey, 49.1%
of adults diagnosed with diabetes had HbA1c < 7.0% in 2010 [15]. A national survey in China
showed that 39.7% of patients treated for diabetes had optimal glycemic control in 2010 [33].

PLOS ONE | DOI:10.1371/journal.pone.0159071 July 20, 201678

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Diabetes Control in Japanese Employees

Although these studies differed in their sample sizes, population, and survey period, the results
showed that glycemic control is a challenge in both Asian and Western countries.
As for BP, only one-third of participants achieved the JDS goal of BP (< 130/80 mmHg).
Similar low achievement rates for BP (< 130/80 mmHg) goal have also been reported fromother Asian countries [15,17]. A joint research among seven Asian countries showed that
32.3% of patients with diabetes enrolled through physicians met target for BP < 130/80 mmHg
in 2007–2009 [17]. The Japanese Society of Hypertension emphasizes that the target BP levelfor patients with hypertension and diabetes should be less than 130/80 mmHg because strict
BP control is necessary in patients with hypertension and diabetes for preventing cardiovascular disease, especially stroke [29]. Our further analysis showed that only approximately 20% ofparticipants with hypertension and diabetes achieved BP goal (< 130/80 mmHg). This indicates that a large proportion of participants with hypertension and diabetes are at high risk ofdeveloping cardiovascular disease, including stroke.
For LDL-C, approximately one-quarter of participants achieved the ADA LDL-C (< 100
mg/dL) goal and one-half achieved the JDS goal of LDL-C (< 120 mg/dL). The U.S. NHANES
2007–2010 survey showed that more than half of the patients with diabetes achieved the ADA
LDL-C goal [12]. In Korea, nearly half of the patients with diabetes reached the ADA LDL-C
goal [15]. The relatively low achievement rates for LDL-C goal (< 100 mg/dL) in Japanesepatients may be due to the less stringent JDS LDL-C goal (< 120 mg/dL) [10] and/or suboptimal management of dyslipidemia in patients with diabetes. In our study, only half of participants with dyslipidemia were receiving lipid-lowering treatment, and 29.4% of those treatedfor dyslipidemia achieved the ADA LDL-C goal.
In the present study, only one in ten met all three targets. This finding is comparable tothose in Asian studies [15–17], in which approximately 10% of patients met all three targets.
To reduce the risk of future complications, there is a need to improve the comprehensive management of diabetes in the Japanese working population.

Correlates of poor glycemic control
We analyzed characteristics that could be associated with the poor control of HbA1c ( 8.0%).
Younger participants were less likely to meet risk factor goals and had a poorer glycemic control,
as reported in previous studies [12,22]. It is speculated that younger patients may be busy with
their job and have less time to comply with a healthy lifestyle and treatment [22]. In addition,
younger patients may not perceive the need for good diabetic control because their quality of life
has not yet been affected by diabetic complications, which take a number of years to develop[34]. Consistent with previous studies [22,35], obesity and smoking were related with poor glycemic control. Increased insulin resistance occurs in smokers with and without diabetes [36,37].
Participants with untreated hypertension had a nonsignificant 22% higher odds of poor glycemic control compared with participants without hypertension. In contrast, participantsreceiving antihypertensive treatment (regardless of whether BP was controlled or not) weremore likely to have optimal HbA1c control compared with participants without hypertension.
The reason for this is unclear. One possible explanation might be that some antihypertensive
drugs have beneficial effects on glucose metabolism [38]. The Japanese Society of Hypertension
recommends the use of angiotensin-converting enzyme inhibitors (ACE inhibitors) and angiotensin receptor blockers (ARBs), which enhance insulin sensitivity [39], for patients with diabetes and hypertension [29]. A study in Japan showed that 33% of patients with hypertension
and diabetes were taking ACE inhibitors and/or ARBs [40].
Our results indicated that participants with uncontrolled dyslipidemia (untreated or treated
but uncontrolled) were more likely to have poor HbA1c control. In line with our findings,

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previous studies also showed that poor lipid profiles were associated with poor glycemic control [41,42]. The mechanisms have not been completely clarified. The higher HbA1c levels inpatients with abnormal lipids may partly be due to the adverse effect of free fatty acids on insulin sensitivity [43]. Further study is needed to clarify the role of dyslipidemia and its treatment
in diabetes control.

Limitations
Our real-life data reflect actual treatment status in participants with diabetes in the working
population. However, several limitations need to be considered. First, because the majority of
study participants were employees of large companies, caution should be exercised in generalizing the present findings to workers in smaller-sized companies or non-working populations.
Second, because the majority of the participants were male employees of manufacturing companies, the results thus may not be generalizable to female and employees in other industries.
Third, the methods of blood glucose and HbA1c measurements differed among the companies.
Given satisfactory results of external quality control in all of the participating companies, however, measurement bias is unlikely. We used the first BP reading in analysis to improve comparability across companies. This might have led to some overestimation of poor BP control.
Fourth, we did not have detailed data about medication types and patients’ adherence to medications for diabetes, hypertension, and dyslipidemia. This has limited our interpretation of theresults. Fifth, the control rates of hypertension and dyslipidemia may be somewhat underestimated because some patients might have skipped their medications on the day of health checkup. Finally, a causal relationship between dyslipidemia, hypertension, and glycemic control
cannot be established in this cross-sectional study.
Data from a Japanese working population, predominantly composed of men, suggest that
achievement of management targets for HbA1c, BP, and LDL-C is less than optimal, especiallyin younger participants. Uncontrolled dyslipidemia was associated with poor glycemic control.
Participants not receiving antihypertensive treatment have higher HbA1c levels. The control ofblood glucose, BP, and lipid should be strengthened to reduce the cardiovascular risk ofpatients with diabetes in Japan.

Supporting Information
S1 Table. Measurement of blood pressure according to participating companies.
(DOCX)S2 Table. Measurement of glucose and HbA1c according to participating companies.
(DOCX)

Acknowledgments
We thank Toshiteru Okubo (Chairperson of Industrial Health Foundation, Director of Radiation Effects Research Foundation) for scientific advice on the conduct of J-ECOH Study; Maki
Konishi (National Center for Global Health and Medicine) for data management; and Rika
Osawa (National Center for Global Health and Medicine) for administrative support.
Members of the Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health Study Group
are: T. Mizoue, A. Nanri, K. Kurotani, K. Kuwahara, I. Kashino, S. Akter, and H. Hu, National
Center for Global Health and Medicine, Tokyo, Japan; T. Nakagawa, S. Yamamoto, and T.
Honda, Hitachi, Ltd., Ibaraki, Japan; S. Dohi and H. Okazaki, Mitsui Chemicals, Inc., Tokyo,
Japan; T. Imai and A. Nishihara, Azbil Corporation, Tokyo, Japan; N. Sasaki and T. Ogasawara,
Mitsubishi Fuso Truck and Bus Corporation, Kanagawa, Japan; A. Uehara and M. Yamamoto,

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YAMAHA CORPORATION, Shizuoka, Japan; T. Miyamoto, Nippon Steel & Sumitomo Metal
Corporation Kimitsu Works, Chiba, Japan; I. Kabe, T. Kochi, and M. Eguchi, Furukawa Electric Co., Ltd., Tokyo, Japan; T. Murakami, C. Shimizu, and M. Shimizu, Mizue Medical Clinic,
Keihin Occupational Health Center, Kanagawa, Japan; N. Kato and A. Tomizawa, Fuji ElectricCo., Ltd., Kanagawa, Japan; K. Tomita, Mitsubishi Plastics, Inc., Tokyo, Japan; S. Nagahama,
All Japan Labour Welfare Foundation, Tokyo, Japan; N. Kunugita and T. Sone, National Institute of Public Health, Saitama, Japan; K. Fukasawa, ADVANTAGE Risk Management Co.,
Ltd., Tokyo, Japan; A. Hori, C. Nishiura, and C. Kinugawa, Tokyo Gas Co., Ltd., Tokyo, Japan;
R. Kuroda and K. Yamamoto, The University of Tokyo, Tokyo, Japan; M. Ohtsu, Himawari
Industrial Physician & Occupational Health Consultant Office, Saitama, Japan; D. Omoto, Mitsubishi Heavy Industries, Ltd., Aichi, Japan; N. Sakamoto and Y. Osaki, Health Design Inc.,Tokyo, Japan; T. Totsuzaki, Mizuho Health Insurance Society, Tokyo, Japan; M. Endo, Tokyo
Women’s Medical University, Tokyo, Japan; T. Itoh, New Japan Radio Co., Ltd., Tokyo, Japan;
M. Kawashima, Central Japan Railway Company, Aichi, Japan; M. Masuda, AEON Co., Ltd.,
Chiba, Japan; C. Nagano, KUBOTA Corporation, Ibaraki, Japan. S. Dohi (Seitaro.Dohi@mitsui-chem.co.jp) and T. Mizoue (mizoue@ri.ncgm.go.jp) are the co-principal investigators for
the J-ECOH Study Group.

Author Contributions
Conceived and designed the experiments: SD T. Mizoue. Performed the experiments: AH CN
NS HO TN TH SY KT T. Miyamoto SN AU MY T. Murakami CS MS ME TK TI AO I. Kabe
SD. Analyzed the data: HH T. Mizoue NK. Contributed reagents/materials/analysis tools: T.
Mizoue K. Kuwahara. Wrote the paper: HH T. Mizoue SA K. Kurotani AN I. Kashino K.
Kuwahara.

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ＫｙｏｒｉｎＷＰＳ／４３２６１

６０３６／ｓｇｅｅ０２

０６／ｋｙ０８４０１８６０３６１００１４８８１

J Occup Health 2018; 60: ★★★-★★★

Original

Cross-sectional Internet-based survey of Japanese permanent
daytime workers’ sleep and daily rest periods
Hiroki Ikeda1, Tomohide Kubo1, Takeshi Sasaki1, Xinxin Liu1, Tomoaki Matsuo1,
Rina So1, Shun Matsumoto1, Takashi Yamauchi1 and Masaya Takahashi11National Institute of Occupational Safety and Health, Japan Organization of Occupational Health and Safety, Japan

Abstract: Objectives: This study aimed to describe thesleep quantity, sleep quality, and daily rest periods(DRPs) of Japanese permanent daytime workers. Methods: Information about the usual DRP, sleep quantity,and sleep quality ( Japanese version of the Pittsburgh
Sleep Quality Index: PSQI-J) of 3867 permanent daytime
workers in Japan was gathered through an Internetbased survey. This information was analyzed and divided into the following eight DRP groups: <10, 10, 11,
12, 13, 14, 15, and 16 h. Results: The sleep durations
for workers in the <10, 10, 11, 12, 13, 14, 15, and 16 h
DRP groups were found to be 5.3, 5.9, 6.1, 6.3, 6.5, 6.7,
6.7, and 6.9 h, respectively. The trend analysis revealed
a significant linear trend as the shorter the DRP, theshorter was the sleep duration. The PSQI-J scores forthe <10, 10, 11, 12, 13, 14, 15, and 16 h DRP groups
were 7.1, 6.7, 6.7, 6.3, 6.0 (5.999), 5.6, 5.2, and 5.2, respectively. The trend analysis revealed a significant linear trend as the shorter the DRP, the lower was the
sleep quality. Conclusions: This study described sleep
quantity, sleep quality, and DRP in Japanese daytime
workers. It was found that a shorter DRP was possibly
associated with poorer sleep quantity as well as quality.
(J Occup Health 2018; 60: ★★★-★★★)
doi: 10.1539/joh.17-0165-OA!

Introduction
Working for long hours causes adverse health effects1,2).
Japan indicated the longest paid working hours among all
the 26 member countries of the Organization for Economic Co-operation and Development 3) . Measures arenecessary to prevent long working hours in Japan.
Daily rest period (DRP) is an interval between the endof one workday and the beginning of the following workday. Sufficient DRP is necessary to prevent long working
hours. The European Union’s (EU’s) working time directive states that EU workers have the right to take “a minimum DRP of 11 consecutive hours every 24 hours.”4) Although, to our knowledge, there was no scientific basisthat EU has defined DRP as more than 11 h, this interval
is expected to directly secure the minimum acceptableconsecutive rest time and indirectly limit working hours
in a day for improved workers’ health. According to asurvey by the Ministry of Health, Labour and Welfare Japan, only 2.2% of 1743 Japanese companies introduced
an interval system5). The Japanese government encourages
the introduction of the interval system6).
DRP contains sleep duration, leisure time, and commuting time. Among them, it is well known that adequate
amount of sleep is needed to recover from work, withpoor sleep quantity and quality being found to be associated with several health problems such as stroke 7) , coronary heart disease 8) , depression 9) , and death 10) . However,
little is known about the relation between DRP, sleep
quantity, and sleep quality in not only the EU but also Japan. Ikeda et al. 11) categorized 54 Japanese daytime employees at an information technology (IT) company intolong and short DRP groups of 12, 13, and 14 h and compared them in order to find the differences. The results
showed that a short sleep duration and poorer sleep quality were found in the short DRP group compared with thelonger DRP groups for the 12 h DRP criteria; however,!

!

Key words: Inter-work intervals, Sleep problems, Sleeptime

Received June 23, 2017; Accepted December 11, 2017
Published online in J-STAGE ★★★★ ★, ★
Correspondence to: H. Ikeda, National Institute of Occupational Safety
and Health, Japan Organization of Occupational Health and Safety, 621-1 Nagao, Tama-ku, Kawasaki, 214-8585, Japan (e-mail: ikedah@h.jni
osh.johas.go.jp)

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ｙ

ｇ

ｙ

2

J Occup Health, Vol. 60, 2018

no differences were found between the 13 and 14 h DRP
groups; however, sleep duration and quality for the 11 h
DRP groups could not be compared because of the small
sample size. Further, as this study focused only on IT
workers, the results could not be generalized to the wider
business community. Therefore, the actual relation between DRP and sleep duration and quality in Japanese
daytime workers is unclear.
The aim of this study was to describe DRP and sleep
quantity/quality of Japanese permanent daytime workers.
We hypothesized that workers with a longer DRP had
longer sleep duration and better sleep quality.
Subjects and Methods

caused wider DRP and sleep duration distributions.
Workers who had clearly different patterns from daytime
workers and did not meet the following conditions werealso excluded (n=1061), for example, beginning of work
between 5:00 am and 11:59 am, end of work between
3:00 pm and 4:59 am, bedtime between 9:00 pm and 3:00
am, waking time between 3:01 am and 9:59 am, a DRP
longer than sleep duration, and a leisure time and roundtrip commute time 0 min. The final sample, therefore,
comprised 3867 permanent daytime workers.
All participants provided web-based informed consent,
and this study was approved by the Research Ethics Committee of the National Institute of Occupational Safety
and Health, Japan.

Survey and Sample
An Internet survey was conducted in Japan in November 2016. Data were collected through an Internet-based
investigation through a research company that randomly
sent e-mail participation requests to workers enrolled by
the research company. The workers then accessed the
web site URL attached to the e-mail and completed thesurvey, and all of them received reward points from thecompany. The first 10,000 workers ( age range : 20-64
years) who adapted the sample population selection thatwas based on a composition ratio of sex, age group (2029, 30-39, 40-49, 50-59, and 60-64 years), and major industry (16 business types) as reported in the Labour Force
Survey were recruited ; this survey is conducted every
month by the Statistics Bureau, Ministry of Internal Affairs and Communications, Japan, to elucidate the current
state of employment and unemployment. Employee types
are as follows : self-employed, family worker, or employee (permanent worker, part-time worker, dispatchedworker, contract employee, entrusted employee, andother ) . According to the Labour Force Survey, the 16
business types are as follows: 1: agriculture and forestry;
2 : construction ; 3 : manufacturing ; 4 : information andcommunications ; 5 : transport and postal activities ; 6 :wholesale and retail trade; 7: finance and insurance; 8:real estate and goods rental and leasing; 9: scientific research and professional and technical services ; 10 : accommodations and eating and drinking services ; 11 :living-related and personal services and amusement services; 12: education and learning support ; 13 : medical,
health care, and welfare ; 14 : compound services ; 15 :services, not elsewhere classified; 16: government, except
elsewhere classified.
As the present study was focused on the relation between DRP and sleep in permanent daytime workers,
nighttime shift workers (n=1946) were excluded. Nonpermanent workers such as part-time workers, dispatch
workers, contract employees, and entrusted employees (n=3126) were also excluded as the working style for nonpermanent workers is diverse and could potentially have

Measures
The demographic data collected were sex, age (years),
employment type [permanent worker, part-time worker,
dispatched worker, contract employee, entrusted employee, and other], presence or absence of midnight shift,business type ( 16 types ) , smoking status ( 0 = current
smoker, 1 = non-smoker or ex-smoker ) , alcohol frequency (1 = almost never, 2 = 1-2 days/week, 3 = 3-5
days/week, and 4 = more than 6 days/week), job tenure(years), and years of experience (years).
The workers’ living activity-time questionnaire(JNIOSH-WLAQ)12) was used to gather information about
the average DRP, sleep durations, leisure times, andround-trip commute times during the previous month.
The questionnaire asked about the average in the previous
month for bedtime of the previous work day, waking time
on work days, and presence or absence of the need tocommute; if commuting, the beginning and end times of
the commute and the work end time; and if not commuting, the work beginning and end times. DRP was calculated as the interval from the “end of working hours” tothe “beginning of working hours (no commute)” or “endtime after the commute (commute).” Sleep duration was
calculated from “bedtime of the previous work day” tothe following “waking time on workdays.” The commutetime for commuting participants was the duration fromthe “beginning time of the commute” in the mornings to
the “end time of the commute” in the evening; the commute time for participants who did not commute was set
at 0 h. Leisure time was calculated as the time remaining
after sleep and commute times were subtracted fromDRP.
The Japanese version of the Pittsburgh Sleep Quality
Index (PSQI-J)13) was used to determine sleep quality during the previous month. The PSQI-J includes 18 itemsbedtime, sleep onset latency, waking time, sleep duration,
sleep disturbances, sleep quality, use of sleep medication,and daytime dysfunction during the previous month. The
total PSQI-J score (range 0 to 21) indicates sleep quality
with higher scores indicating greater sleep complaints.

!

88

3

Hiroki Ikeda, et al.: Relation between daily rest periods and sleep

Although the cutoff point for primary insomnia was set at
5.5, the actual cutoff point was 6 as the PSQI-J is calculated in 1-point intervals. The reliability and validity of
the PSQI-J has been confirmed13).

12.890, p<0.001]. Post hoc tests revealed that the PSQI-J
scores were lower for the 14 and 15 h groups than for the<10-13 h DRP groups (all p<0.05) and were also lower
for the 16 h group than for the <10-12 h groups (all p<0.01). There were no significant differences in other pairs.
Table 2 shows the leisure time, round-trip commute
time, bedtime, and wake-up time for each group. The
analysis of covariance for leisure time revealed a significant main effect for the group [F(7, 3859) = 382.523, p<
0.001], and post hoc tests revealed that there were significant differences between all pairs (all p<.01). The analysis of covariance for round-trip commute time revealed anonsignificant main effect for the group [F(7, 3859) =1.814, n.s.]. In addition, Pearson’s correlation analyses revealed that sleep duration (r=0.208, p<0.001) and leisuretime ( r = 0.682, p < 0.001 ) were significantly correlatedwith DRP, but round-trip commute time was not significantly correlated with DRP (r=−0.008, n.s.). There was asignificant difference in the correlation coefficient between sleep duration and leisure time (t=23.57, df=3864,
p<0.001), suggesting that DRP was more associated withleisure time than with sleep time.
The analysis of covariance for bedtime revealed a significant main effect for the group [F(7, 3859) = 8.335, p<.001]. Post hoc tests revealed that bedtime was later forthe <10 and 10 h groups than for the 12 to 16 h groups(all p<0.05). In addition, bedtime was later for the 11 hgroup than for the 14 h group (p<0.05). The analysis ofcovariance for waking time revealed a significant main
effect for the group [F(7, 3859) = 14.503, p<0.001]. Post
hoc tests revealed that waking time was earlier for the<10, 11, and 12 h groups than for the 14 to 16 h groups(all p<0.05).
The trend analyses revealed significant linear trends forsleep duration, PSQI-J score, leisure time, bedtime, andwake-up time (all p<0.001), indicating that the shorter the
DRP, the shorter is the sleep duration and leisure time, theworse is the sleep quality, the later is the bedtime, and thefaster is the wake-up time. On the other hand, no significant linear trends were found for round-trip commutetimes (n.s.). In addition, although gender differences wereanalyzed in all variables, almost the same results were
found.

!

!

Analysis
Participants were categorized into the following eight
DRP groups: (1) <10 h, (2) 10 h (10 h-10 h59 min), (3)11 h (11 h-11 h59 min), (4) 12 h (12 h-12 h59 min), (5)13 h (13 h-13 h59 min), (6) 14 h (14 h-14 h59 min), (7)15 h (15 h-15 h59 min), and (8) 16 h group. Sleep durations, PSQI-J scores, leisure times, round-trip commutetimes, and workday bedtimes and waking times were analyzed using a one-way analysis of covariance, in which
the independent variable was the DRP group and the covariates were sex, age, business type, smoking status, andalcohol consumption frequency. Post hoc comparisonswere performed using the Bonferroni procedure. The
trend analysis was used to assess the relation between
DRP duration and sleep duration, PSQI-J score, leisuretime, bedtime, wake-up time, and round-trip commutetime. Pearson’s correlation analyses were conducted to
examine the relation between DRP and sleep duration,
leisure time, and round-trip commute time. All the statistical analyses were conducted using SPSS version 24.0
for Microsoft Windows ( IBM Company, New York,
USA).

!

!

Results
Of the 10,000 initial participants enrolled by the research company, this study analyzed 3867 permanent
daytime workers. Table 1 provides the demographic data
for the participants of whom 35% were females, the mean
age was 42.7 ± 11.0 years, and the average work day was
10.1 ± 1.4 h. The sample was roughly similar to the average ratio of Japanese workers in each business types asreported in the Labour Force Surveys in November
201614) . The number of participants in each of the DRP
groups was as follows: <10 h-49 (1%), 10 h-94 (2%), 11
h-187 (5%), 12 h-470 (12%), 13 h-857 (22%), 14 h-1488(38%), 15 h-588 (15%), and 16 h-134 (3%).
Fig. 1 depicts the sleep durations for each DRP group.
As can be seen, sleep duration varied from around 5 h forthe <10 h DRP group to nearly 7 h for the 16 h DRP
group. The analysis of covariance for sleep duration revealed a significant main effect for the group [F(7, 3859)= 29.397, p<0.001]. Post hoc tests revealed that although
sleep duration was significantly longer in the 14, 15, and16 h groups than in the <10-13 h groups (all p<0.001),
there were no significant differences found between the14, 15, and 16 h groups.
Fig. 2 shows the PSQI-J scores for each group. The
analysis of covariance for the PSQI-J score revealed asignificant main effect for the group [ F ( 7, 3859 ) =

!

!

!

!

Discussion
This study aimed to describe the DRP, its components,and sleep quality in Japanese permanent daytime workers.
Those with a shorter DRP tend to show shorter sleep duration and lower sleep quality, as we hypothesized. We
also found that workers with a shorter DRP had shorter
leisure time, went to bed later, and woke up earlier on awork day.
We also evaluated the association between sleep duration and DRP. Sleep duration was shorter than 6 h in!

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J Occup Health, Vol. 60, 2018

Table 1.

Demographic data for participants (N = 3867)
Mean (SD) or %Age (years)
Job tenure (years)
Year of experience (years)
Working hours (hours)
Daily rest period (hours)
PSQI-J score
Sleep duration (hours)
Leisure time (hours)
Round-trip commute time (hours)
Start of working hours
End of working hours
BedtimeWake-up time
Smoking status (Current smoker)
Frequency of alcohol drinking
almost never1-2/3-5/6 days (per week)
Business types
Agriculture and forestry
Construction
Manufacturing
Information and communications
Transport and postal activities
Wholesale and retail trade
Finance and insurance
Real estate and goods rental and leasing
Scientific research, professional, and technical services
Accommodations, eating, and drinking services
Living-related and personal services and amusement services
Education, learning support
Medical, health care, and welfare
Compound services
Services, not elsewhere classified
Government, except elsewhere classified

All(N = 3867)

Men(n = 2512)

Women(n = 1355)

42.7 (11.0)
13.6 (10.6)
9.0 (8.4)
10.1 (1.4)
13.9 (1.4)
5.8 (2.9)
6.5 (1.1)
6.0 (1.7)
1.4 (1.0)
8.3 (0.8)
18.4 (1.3)
23.7 (1.1)
6.3 (0.9)
26%44.2 (10.7)
14.7 (10.9)
9.2 (8.7)
10.4 (1.4)
13.6 (1.4)
5.7 (2.8)
6.5 (1.1)
5.7 (1.7)
1.4 (1.0)
8.3 (0.8)
18.6 (1.3)
23.7 (1.2)
6.2 (0.9)
20%40.0 (11.0)
11.4 (9.5)
8.6 (7.9)9.6 (1.2)
14.4 (1.2)
6.0 (2.9)
6.6 (1.1)
6.6 (1.7)
1.2 (0.9)
8.5 (0.7)
18.1 (1.1)
23.7 (1.1)
6.3 (0.9)
6%46%
22/11/21%

26%
15/8/17%20%
8/3/4%

1%
10%
20%
5%
4%
16%
3%
3%
4%
3%
3%
5%
12%
1%
6%
4%

2%
8%
20%
4%
4%
18%
4%
3%
4%
3%
3%
6%
12%
1%
7%
4%

1%
13%
21%
5%
4%
14%
3%
3%
4%
2%
3%
4%
13%
1%
5%
4%

Footnote. SD: standard deviation. PSQI-J: Pittsburgh Sleep Quality Index (Japanese version).

workers with a DRP of less than 11 h. Sleep duration ofworkers with a DRP of 14 h and more was longer than forworkers with a DRP of less than 14 h. There were no significant differences in the sleep durations among the 14,15, and 16 h DRP groups. The National Sleep Foundation15) recommends 7-9 h of sleep duration and has statedthat less than 6 h sleep is not recommended for adults(26-64 years). Sleep duration of less than 6 h was reported as a risk for several health outcomes such as
stroke 7) , coronary heart disease 8) , and common cold 16) .
Therefore, given the link between short sleep durationand these health problems, it is expected that the groups
with a DRP of less than 11 h, comprising those who haveshort sleep duration, might be at a risk for these future
diseases. As well as sleep duration, both bedtime andwake-up time linearly associated with DRP. It suggeststhat shortage of sleep duration was caused by not only
later bedtime but also earlier wake-up time.
We examined the association between average sleep
quality and DRP. The mean PSQI-J score for workers
with a DRP of less than 13 h was above 6 points. As the
PSQI-J’s cutoff point for the primary insomnia score is

!

90

ｙ

ｇ

ｙ

5

Hiroki Ikeda, et al.: Relation between daily rest periods and sleep!

5.5 (i.e., 6) points, these results indicated that some daytime workers with a DRP of less than 13 h may deteriorate sleep quality. Workers with a DRP of 14 h and thosewith more than 14 h were found to have a higher sleep
quality than workers with a DRP of less than 14 h. No
significant differences were found in the sleep quality
among workers with a 14, 15, and 16 hour DRP. Poor
sleep quality has been associated with several health issues such as cardiovascular disease 17) , depression 9) , anddeath 10) . Therefore, given the link between poor sleep
quality and these health problems, it is expected that thegroups with a DRP of less than 13 h, comprising those
who have poor sleep quality, might be at a risk for thesefuture diseases.
Although we described the relationships between DRP
and sleep duration and quality in Japanese permanent
daytime workers, a weekly working hour limit should be
discussed. The minimum 11 h DRP a day allows a maxi-

mum work duration of 65 h a week ( five weekdays ) ,which is excessively long working hours. The EU’s
Working Time Directive recommend a minimum DRP
along with a limit to weekly working hours, which must
not exceed 48 h on average, including any overtime4). It isnecessary to establish both a minimum DRP and a weekly
working hour limit also in Japan.
For the relation among DRP, sleep duration, leisuretime, and commute time, DRP correlated with sleep duration and leisure time, suggesting that workers with longer
DRP have longer sleep duration and leisure time. On theother hand, the correlation between DRP and sleep duration was relatively weak compared with leisure time, andthere were no significant differences in the sleep durations among the 14, 15, and 16 h DRP groups. These re-!

!

Fig. 2.

Fig. 1.

Relation between daily rest periods and sleep duration. Mean sleep duration is an estimated marginalvalue that is adjusted for sex, age, business type,smoking status, and alcohol frequency. The error
bars indicate the standard error.

Table 2.

Mean (SE) bedtime, wake-up time, leisure time, and round-trip commute time in each group

Daily rest
period<10 hours
10 hours
11 hours
12 hours
13 hours
14 hours
15 hours≥16 hours

Relation between daily rest periods and sleep quality(Pittsburgh Sleep Quality Index (PSQI-J) score). The
mean PSQI-J score is an estimated marginal valuethat is adjusted for sex, age, business type, smoking
status, and alcohol frequency. The error bars indicate
the standard error. aThe cutoff point for primary insomnia was ≥6.0. The 13 h DRP group was not overthe cutoff point.

Mean (SE)
Leisure time(hour)

Round-trip commute time(hour)

Bedtime(hour)

Wake-up time(hour)

2.5 (0.2)
3.4 (0.1)
4.1 (0.1)
4.7 (0.1)
5.7 (0.0)
6.5 (0.0)
7.1 (0.1)
8.5 (0.1)

1.2 (0.1)
1.3 (0.1)
1.4 (0.1)
1.4 (0.0)
1.4 (0.0)
1.3 (0.0)
1.4 (0.0)
1.2 (0.1)

24.4 (0.2)
24.3 (0.1)
23.9 (0.1)
23.8 (0.1)
23.7 (0.0)
23.6 (0.0)
23.8 (0.0)
23.7 (0.1)

5.7 (0.1)
6.1 (0.1)
6.0 (0.1)
6.1 (0.0)
6.2 (0.0)
6.3 (0.0)
6.5 (0.0)
6.6 (0.1)

Mean bedtime, wake-up time, leisure time, and round-trip commute time are estimated marginal values
adjusted for sex, age, business type, smoking status, and alcohol frequency.

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6

J Occup Health, Vol. 60, 2018sults suggest that Japanese daytime workers with a certain
DRP (more than 14 h) may prioritize (or be prioritized)
ensuring leisure time over sleep duration. Winwood etal. 18) reported that behavior during leisure time activities
such as exercise, creative (hobby) activities, and social
activities was associated with fatigue recovery; this suggests that ensuring leisure time is important to workers’
health. On the other hand, as described above, 7-9 h ofsleep duration were recommended for adults ( 26-64
years)15). Although Kosugo19) reported that a DRP of morethan 14 h is recommended to ensure an 8 h sleep duration,
the actual mean sleep duration for daytime workers with a
DRP of 14 h was 6.7 h in the present study. As a DRP of
14 h has a chance of ensuring 8 h sleep duration 19) , it isdesirable to obtain the leisure time with ensuring the recommended sleep duration (7-9 hours)15).
This study had several limitations. First, we did nothave information on whether the companies to which theparticipants belonged employed any interval systems.
Second, in sample selection, we did not consider whether
the participants were permanent workers. As a result,about 30% of the participants were nonpermanent workers, and thus, we did not use their data for the analyses.
Third, leisure time would include unpaid work such as
housekeeping and caregiving, which may also influence
sleep duration and/or sleep quality. Fourth, the sleep duration was subjectively assessed. It could be longer thanthe objective sleep durations measured using objective
measurements (e.g., polysomnography) 20) . Finally, a web
survey would cause sampling biases. It could be possiblethat some workers were too busy to participate in this survey, which resulted in a biased sample that included
fewer busy workers.
Although this study had some limitations, we describe
sleep quantity, sleep quality, and DRP in Japanese daytime workers of a wider business community. Longer
DRP was associated with longer sleep durations and better sleep quality. This finding is important because little is
known about the relation between DRP and sleep for daytime workers.

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Journal of Occupational Health is an Open Access article distributed under
the Creative Commons Attribution-NonCommercial-ShareAlike 4.0 International License. To view the details of this license, please visit (https://creativecommons.org/licenses/by-nc-sa/4.0/).

93

94

J Phys Fitness Sports Med, 7 (2): 001-010 (2018)
DOI: 10.7600/jpfsm.7.000

JPFSM: Regular Article

Improving health risks by replacing sitting with standing in the workplace
Rina So*, Tomoaki Matsuo, Takeshi Sasaki, Xinxin Liu, Tomohide Kubo, Hiroki Ikeda,
Shun Matsumoto and Masaya Takahashi
Research Center for Overwork-Related Disorders, National Institute of Occupational Safety and Health, 6-21-1 Nagao,
Tama-ku, Kawasaki, Kanagawa 214-8585, Japan
Received: September 27, 2017 / Accepted: January 16, 2018

Abstract This study examined the association between health-related risks and sitting time inthree different domains covering a worker’s typical life. We investigated the beneficial effect of
replacing sitting time with standing/walking time in the workplace using the isotemporal substitution model (ISM). The survey was administered through the Internet. We recruited 11,729
Japanese workers by approximating industry ratios based on the 2015 Japan Labor Force Survey. The sitting times of specific domains, i.e. while working (during working time), workday
leisure time, and non-workday leisure time were collected by a validated questionnaire. We
used multiple logistic regression analyses to determine associations between health-relatedrisks and sitting time. Using the ISM approach, we estimated associations when we replacedsitting with standing/walking in the workplace, and included a model that examined subgroups
of workers with and without exercise habits. The analyses involved 9,524 workers (43.4 ± 11.1
years). The longest sitting time (>7.7 h) while working (during working time) was associatedwith significant odds ratios (ORs) of diabetes (OR = 1.41, 95% CI 1.05-1.90), hyperlipidemia(1.58, 1.23-2.01) when compared to the shortest sitting time (<3.8 h). Replacing 1 h/day of sitting with an equal amount of standing/walking at the workplace was associated with a 4% decrease in risk for hyperlipidemia and 7% for heart disease. Furthermore, these results were noticeable for workers with non-exercise habits. In conclusion, this study suggests that, especiallyin the workplace, extended sitting time is associated with the risk of disease, and that replacing
occupational sitting with standing can effectively reduce the risk of disease in workers, particularly for those with non-exercise habits.
Keywords : occupational health, sitting time, workplace, isotemporal substitution model

occupational sitting time increases health risk is still controversial. A systematic review14) of the various techniques
for measuring sitting time is needed to help explain thediscrepancies.
Recently, we developed the Worker’s Living Activitytime Questionnaire (WLAQ), which primarily evaluatesa worker’s sedentary behavior. Our previous studies15,16)
and another study17) showed that asking for the percentageof time rather than the absolute length of time spent sitting improved the questionnaire’s properties. The WLAQ
allowed us to measure time spent sitting and standing/walking separately during three different domains: whileworking, workday leisure time, and non-workday leisuretime. In this study, we extend our earlier finding that to
fully understand the relationship between sitting timein the workplace and health-related risks for workers, it
is important to obtain prevalence estimates of the total
amount of time spent sitting. Identifying the relationshipbetween sitting time and health-related risks may provide
anwers for dealing with such risks. Hence, the first purpose of this study was to examine the association between

Introduction
Long sitting time is a significant public health concern.
Epidemiological studies show that long periods of sitting
is associated with metabolic disease1,2) and adversely affects mental health3). It also affects all-cause mortality4)
independent of physical activity. In recent years, becauseof a sedentary work environment and increased automation, workers now spend about one third to one half of
their work time sitting5). If we consider sitting time in theworkplace as a deleterious health exposure factor, thentime spent sitting during work has important occupational
and public health implications6). Although previous studies have shown that occupational sitting time was associated with a higher health risk7-9), other studies havenot shown an association between occupational physical activity and risk of disease10,11). Furthermore, somestudies12,13) found an increased risk of disease in active
workers compared to sedentary workers. Thus, whether*Correspondence: rina.so.2008@gmail.com

95

002

JPFSM : So R, et al.

health-related risks and sitting time in three domains in asample of Japanese workers from a range of employment
sectors using the WLAQ. Clarifying to what extent eachtype of physical activity, including sitting or standing/walking in the workplace, is related to risk of disease canlead to development of evidence-based recommendations
regarding physical activity in the workplace.
The isotemporal substitution model (ISM) can examine
the effects of displacing one type of activity with anothertype of activity for an equal amount of time18). In general,
individuals spend each 24-hour day occupied in various
physical activities, and a decrease in any specific activity
requires an equal time substitution with another activity. The greatest advantage of the ISM is that it considers
interdependence and substitution effects; its results are
more reflective of real life with better interpretability
compared to typical models.
Although in the field of sedentary behavior research,almost all studies using the ISM are based on data collected via an accelerometer, the ISM is also applicable toresearch using questionnaires. However, when applying
the ISM, the total amount of activity time must be determined. Conventional questionnaires, such as the International Physical Activity Questionnaire (IPAQ), do not include the concept of “total time” making them difficult toincorporate into the ISM. On the other hand, the WLAQ
can calculate the total time of a worker’s three typicaldomains. With regard to our secondary purpose, the present study focuses on the estimated replacement effects ofoccupational sitting time on health-related risks using theISM. To our knowledge, the association between sitting
time in different domains and health-related risks has notbeen investigated using the ISM approach.

for statistical purposes. Finally, 9,524 participants wereselected for this study. This study was conducted in accordance with the guidelines proposed in the Declarationof Helsinki. The Ethics Committee of the National Institute of Occupational Safety and Health, Japan, reviewed
and approved the study protocol (H2742). All participants
were provided web-based informed consent.
Socio-demographic attributes. The socio-demographic
variables included gender, age, type of employment (regular staff, temporary worker, contract employee, entrusted
employee, others), presence or absence of shift work andtype of industry (16 categories) based on the Japanese
Ministry of Internal Affairs and Communications.
Exposure variables. The WLAQ15,16) is a self-administered questionnaire that can measure time spent sitting
and walking (including standing) separately in three different domains covering a worker’s typical weekly life,
such as while working, workday leisure time, and nonworkday leisure time. Briefly, the WLAQ asks the participant for the proportion of time spent sitting or walking/standing in a particular time period (e.g., total work time
per day). The WLAQ also asks for bedtime, rising time,
work start time and work end time on a typical day in theprevious month. From this information, we can calculate
the number of minutes per day participants spent sitting
or walking/standing for each of the three domains. The
proportion of each activity (sitting, walking/standing) was
multiplied by the total minutes of each domain (working time, workday leisure time, and non-workday leisuretime). The WLAQ has been shown to have acceptablereliability and validity15,16).
Health-related risks. Smoking status was categorized
as current smoker, ex-smoker or non-smoker. Frequencyof alcohol drinking was categorized as non-consumption,
once or twice per week, three to five times per week ormore than six times per week. Participants self-reported
their history of treatment for hypertension, diabetes, hyperlipidemia, stroke, heart disease, cancer and depression
received from medical institutions over the past year andtheir medication information (hypertension, diabetes, hyperlipidemia). We assessed each participant’s depressive
symptoms using the Center for Epidemiologic Studies
Depression Scale (CES-D)20). Developers of the CES-D
indicate that scores at or above 16 points are suggestiveof depression.

Methods
Participants and procedures. This cross-sectional survey started in 2016 with participants answering a selfcompleted questionnaire that was administered throughthe Internet. We recruited participants with the goal ofsampling a wide range of employment types based on
the composition ratio of employed persons according togender, age group (20 to 65 years old) and industry type
listed in the 2015 Japan Labor Force Survey (Ministryof Internal Affairs and Communications)19). Data werecollected through an internet-based investigation using a
research company with a voluntary registrant of approximately 11,300,000 people. The research company randomly sent e-mail invitations for participation to enrolled
workers. The workers then agreed to participate in healthrelated surveys, and they earned points available throughthe Internet according to their answer status. Through theInternet, 11,729 people responded. After carefully evaluating the responses, we excluded 1,573 respondents due
to inappropriate answers or lack of data. We also excluded
632 of the part-time employees to equalize working hours

Statistical Analyses. Continuous data are expressed asmean ± standard deviation (SD). The Student’s unpaired
t-tests were used to compare the differences between
male and female. Categorical data are represented as n (%)
with data analyzed using the chi-square test. A KruskalWallis test was used to demonstrate a significant difference between industry categories in sleep time, commute

96

JPFSM : Health benefit of isotemporal replacement of sitting with standingtime, working time and leisure time over a 24 h day. The
total sample was categorized into tertiles of sitting timewithin each domain: working time (<3.8 h, 3.8-7.7 h,>7.7 h), leisure time in a workday (<2.9 h, 2.9-4.6 h, >4.6h) and non-workday (<8.0 h, 8.0-11.6 h, >11.6 h). We
then conducted multiple logistic regression analyses to
examine independent relationships between health-relatedrisks and sitting time within the three domains. We also
examined the substitution effects of replacing sitting timewith standing/walking time in the workplace using theISM. This analysis assumes that any given time spent in
one activity will lead to an isotemporal displacement ofanother activity while total time is kept constant18). For
example, in this study, to estimate the effect of substituting 1 h/day of sitting with 1 h/day of standing/walking
in the workplace, sitting time is removed from the modeland adjusted for total working time. Detailed analysis of‘subgroup with exercise habit’, defined by the Ministryof Health, Labour and Welfare21) as continual exercise forat least 30 minutes per day 2 days per week over a year

Table 1.

003

or more, was performed by ISM. In the present study,
we defined hypertension, diabetes, hyperlipidemia, heartdisease, cancer, depression and depressive symptoms as
health-related risks, and considered participants as having
one of these seven health-related risks if they were diagnosed within 1 year or were currently taking medication
for the risk. In the multiple logistic regression analysis,age, gender, smoking, alcohol, exercise habits and shift
work were adjusted as confounders. Odds ratios (ORs)and 95 % confidence intervals (CIs) were calculated foreach variable. All statistical analyses were performed using SAS, version 9.3 (SAS Institute Japan, Tokyo, Japan)
and results were considered significant at P < 0.05.
Results
Table 1 lists the industry component ratios from the2015 Japan Labor Force Survey and the present study.
The industry component ratios of our participants closely
resembled the component ratios of the 16 industry types

Comparison of the component ratios of 16 industry types from the 2015 Labor
Force Survey and the present study.
Labor Force
Survey (24)Present study

na

%

n

%

Agriculture and Forestry

224

3.50%

163

1.70%

Construction

491

7.70%

675

7.10%

Manufacturing1033

16.30%

1624

17.10%

Information and Communications

218

3.40%

453

4.80%

Transport and Postal activities

326

5.10%

493

5.20%

Wholesale and Retail trade1067

16.80%

1469

15.40%

Finance and Insurance

170

2.70%

260

2.70%

Real estate and goods rental and leasing

131

2.10%

184

1.90%

Scientific research, professional and technicalservices

225

3.50%

336

3.50%

Accommodations, eating and drinking services

390

6.10%

498

5.20%

Living-related and personal services

238

3.80%

313

3.50%

Education, learning support

308

4.90%

593

6.20%

Medical, Health care and Welfare

812

12.80%

1441

15.10%

Compound services

65

1.00%

103

1.10%

Services, N.E.C

423

6.70%

596

6.30%

Government

225

3.50%

323

3.40%

6346 a100.00%9524

100.00%Industry

Totala Ten thousand persons

97

JPFSM : So R, et al.

004

in Japan.
Table 2 shows the general characteristics of the participants. Entire working hours account for 40% of daily life,
sitting time at work occupies more than half (53.1%) ofworking hours. The sitting times for the other domains
were 59.0% sitting during leisure time on a workday and60.3 % during a non-workday. The average sleep time
on a work day was 6.6 h with no significant gender difference (male: 6.5 ± 1.6 h; female: 6.7 ± 1.6 h). However, there were significant differences between maleand female in domain-specific times and health-relatedrisks. Working time, sitting time while working, workday
leisure time, and non-workday sitting time were significantly greater for males than for females (P < 0.005).
Fig. 1 displays the proportion of a 24 h day occupiedby the four specific domains in each industry (A) and thepercentage of sitting time while working and on a non-workday (B). In Fig. 1 (A), there was a significant difference among industry categories in sleep time, commute
time, working time and leisure time. The industries withthe longest working times were “information and communications” (10.0 ± 1.6 h), “construction” (9.9 ± 1.9 h),“manufacturing” (9.8 ± 1.8 h) and “finance and insurance” (9.8 ± 2.1 h). Illustrated in Fig. 1 (B), the percentages of sitting times were significantly different amongindustries during both working (P < 0.001) and nonworkday (P = 0.026). The industry with the longest sitting
time at work was “information and communications” (8.1
± 2.5 h), and the shortest was “accomodations, eating anddrinking services” (2.5 ± 3.2 h).
Table 3 shows logistic regression models for the association between sitting time and health-related risks ineach domain. When fully adjusted by age, gender, smoking status, alcohol status, exercise habits, shift work, andTable 2. Characteristics of the study participants.
Total

Male

FemaleNumber (%)

9,524 (100)

5,193 (54.5)

4,331 (45.5)

Age, year*

43.4

11.1

44.8

10.9

41.6

11.2

Working time, hours*

9.6

2.1

10.3

1.9

8.7

2.1

5.1

3.9

5.5

4

4.6

3.7

6.6

2.7

5.8

2.4

7.5

2.7

3.9

2.3

3.5

2.1

4.2

2.4

Leisure time on non-workday, hours*

15.9

2.6

16.1

2.4

15.6

2.8

Sitting time on non-workday, hours*

9.6

3.8

9.9

3.9

9.2

3.7

Sitting time during working time,
hours*
Leisure time on workday, hours*
Sitting time during leisure time on
workday, hours*

Smoking status* n (%)
Current smoker

2,410 (25.3)

1,710 (18.0)

700 (7.4)

Ex-smoker

1,893 (19.9)

1,319 (13.8)

574 (6.0)

Non-smoker

5,221 (54.8)

2,164 (22.7)

3,057 (32.1)

Non-consumption

4,273 (49.6)

2,104 (22.1)

2,619 (27.5)

Once or twice per week

2,001 (21.0)

1,086 (11.4)

915 (9.6)

Alcohol status* n (%)

Three to five times per week

1,021 (10.7)

686 (7.2)

335 (3.5)

More than six times per week

1,779 (18.7)

1,317 (13.8)

462 (4.9)875 (9.2)

675 (7.1)

200 (2.1)

Medical status, n (%)
Hypertension*
Diabetes*

341 (3.6)

286 (3.0)

55 (0.6)

Hyperlipidemia*

550 (5.8)

417 (4.4)

133 (1.4)

Heart disease*58 (0.6)47 (0.5)

11 (0.1)

Cancer*79 (0.8)33 (0.4)

46 (0.5)

Depression

323 (3.4)

192 (2.0)

131 (1.4)

Depressive symptoms*

2,628 (27.6)

1,371 (14.4)

1,257 (13.2)

Values are presented as n (%) or mean ± standard deviation. Abbreviations: *Significant
differences were observed between male and female (p < 0.05).

98

JPFSM : Health benefit of isotemporal replacement of sitting with standing005

Fig. 1 (A) Proportion of a 24 h day spent on sleep time, commute time, working time and leisure time of a workday
in over 16 industry sectors. (B) Percentage of sitting time while working and during a non-workday in over
16 industry sectors.
The 16 industry sectors are as follows: 1. Agriculture and Forestry; 2. Construction; 3. Manufacturing; 4. Information and Communications; 5. Transport and Postal activities; 6. Wholesale and Retail trade; 7. Financeand Insurance; 8. Real estate and goods rental and leasing; 9. Scientific research, professional and technicalservices; 10. Accommodations, eating and drinking services; 11. Living-related and personal services; 12.
Education, learning support; 13. Medical, Health care and Welfare; 14. Compound services; 15. Services,
N.E.C; 16. Government.

industry type in model 3, the longest sitting time during
working time (> 7.7 h) was associated with significant
ORs of diabetes (OR = 1.41, 95% CI 1.05-1.90), hyperlipidemia (OR = 1.58, 95% CI 1.23-2.01) when compared tothe shortest sitting time (< 3.8 h). On the other hand, there
were significant ORs only of diabetes in leisure time ona workday (OR = 1.36, 95% CI 1.04-1.78) and of CES-D
on a non-workday (OR = 1.21, 95% CI 1.08-1.37). These
results were not changed when participants were limited
to between 40 and 65 years old.
The results of the ISM are displayed in Table 4. The

substitution model suggests that, reallocating 1 h/day
from sitting time to 1 h/day standing/walking time in
the workplace was associated with a 4% lower risk ofhyperlipidemia and an even greater risk reduction of 7%
for heart disease. Table 5 shows a detailed analysis ofsubgroups. The replacement benefits of sitting time withstanding/walking time in the workplace were associated with a 4% lower risk of hyperlipidemia and an 11%
lower risk of heart disease only in participants with nonexercise habits. In contrast, substituting 1 h/day of sitting
time with standing/walking time did not seem to be sig-

99

100

Model 1Model 2Model 3Model 1Model 2Model 3Model 1Model 2Model 3Model 1Model 2Model 3Model 1Model 2Model 3Model 1Model 2Model 3Model 1Model 2Model 3

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

0.90 (0.81-1.01)
0.99 (0.88-1.10)
0.97 (0.87-1.09)

0.86 (0.66-1.13)
0.92 (0.69-1.21)
0.89 (0.67-1.18)

1.47 (0.82-2.64)
1.45 (0.81-2.63)
1.27 (0.69-2.33)

1.75 (0.86-3.56)
1.51 (0.74-3.10)
1.72 (0.82-3.64)

1.59 (1.27-1.99)
1.49 (1.18-1.88)
1.47 (1.16-1.87)

1.26 (0.94-1.67)
1.16 (0.86-1.55)
1.16 (0.86-1.56)

1.31 (1.10-1.56)
1.18(0.98-1.42)
1.20 (0.99-1.46)

Working time
3.8h - 7.7h
(n = 3170)

0.93 (0.83-1.03)
1.01 (0.90-1.13)
1.02 (0.91-1.16)

0.95 (0.73-1.24)
0.99 (0.76-1.30)
0.92 (0.69-1.22)

1.67 (0.95-2.96)
1.98 (1.10-3.55)
1.82 (0.97-3.42)

2.07 (1.04-4.13)
1.72 (0.85-3.46)
2.04 (0.97-4.32)

1.67 (1.34-2.09)
1.50 (1.19-1.89)
1.58 (1.23-2.01)

1.64 (1.25-2.14)
1.41 (1.07-1.86)
1.41 (1.05-1.90)

1.34 (1.13-1.60)
1.15 (0.95-1.38)
1.21 (0.99-1.47)

7.7h <(n = 3194)

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

< 2.9h(n = 3225)

0.72 (0.65-0.81)
0.80 (0.72-0.90)
0.80 (0.72-0.90)

0.88 (0.67-1.15)
0.94 (0.72-1.24)
0.92 (0.70-1.21)

1.14 (0.67-1.94)
0.95 (0.55-1.62)
0.90 (0.52-1.54)

1.02 (0.55-1.90)
0.89 (0.48-1.67)
0.87 (0.46-1.65)

1.16 (0.94-1.43)
1.04 (0.84-1.29)
1.03 (0.83-1.28)

0.93 (0.70-1.22)
0.86 (0.65-1.14)
0.87 (0.65-1.15)

0.87 (0.73-1.03)
0.75 (0.62-0.90)
0.74 (0.62-0.89)

0.80 (0.71-0.89)
0.90 (0.81-1.01)
0.91 (0.81-1.02)

0.89 (0.68-1.17)
1.00 (0.76-1.32)
0.98 (0.75-1.30)

0.95 (0.54-1.66)
0.66 (0.37-1.16)
0.66 (0.37-1.16)

0.93 (0.49-1.75)
0.92 (0.48-1.78)
0.92 (0.48-1.78)

0.99 (0.80-1.23)
0.99 (0.79-1.24)
1.00 (0.80-1.25)

1.20 (0.93-1.56)
1.36 (1.04-1.78)
1.38 (1.05-1.81)

0.92 (0.78-1.09)
0.92 (0.77-1.10)
0.93 (0.77-1.11)

Leisure time on workday
2.9h - 4.6h
4.6h <(n = 3164)(n = 3135)

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

1.00
1.00
1.00

< 8.0h(n = 2766)0.99 (0.89-1.11)
1.03 (0.92-1.15)
1.04 (0.92-1.16)

1.11 (0.84-1.47)
1.12 (0.85-1.49)
1.12 (0.85-1.49)

0.94 (0.54-1.63)
0.93 (0.54-1.62)
0.91 (0.52-1.59)

0.83 (0.43-1.61)
0.79 (0.41-1.53)
0.79 (0.41-1.53)

0.91 (0.73-1.13)
0.84 (0.68-1.05)
0.86 (0.69-1.07)

0.88 (0.67-1.17)
0.82 (0.62-1.09)
0.85 (0.64-1.13)

1.00 (0.84-1.19)
0.93 (0.77-1.12)
0.95 (0.78-1.14)

0.21 (0.90-1.61) ¶1.19 (0.89-1.59)

1.20 (0.90-1.60)

1.10 (0.62-1.94) ¶1.08 (0.61-1.91)

1.06 (0.61-1.86)

1.03 (0.54-1.96) ¶1.02 (0.54-1.95)

1.17 (0.62-2.21)

0.96 (0.77-1.20) ¶0.97 (0.78-1.22)

1.13 (0.91-1.40)

1.14 (0.87-1.51) ¶1.15 (0.87-1.52)

1.36 (1.04-1.78)

1.25 (1.05-1.50)
1.08 0.89-1.30
1.09 (0.91-1.32)

11.6h <
(n = 3055)

1.13 (1.01-1.27)
1.21 (1.08-1.37) ¶1.22 (1.09-1.38)

Non-workday
8.0h - 11.6h(n = 3703)

Values are presented as odds ratio (OR) and (95% confidence interval). The significant OR (95% confidence interval) are indicated in the table by boldface values. Model 1 was not adjusted;
Model 2 was adjusted for age, gender, smoking (0: ex-smoker and non-smoker, 1: smoker), alcohol (0: non-consumption, 1: once or twice per week, three to five times per week and over thesix times per week), exercise habits and shift work (0: absence of shift work, 1: presence of shift work): Model 3 was additionally adjusted for industry types (0: no, 1: yes) ¶ In Models 2 and 3,
non-workday does not include shift work as a confounder.

Depressive symptoms(n = 2628)

Depression(n = 323)

Cancer(n = 79)

Heart disease(n = 58)

Hyperlipidemia(n = 550)

Diabetes(n = 341)

Hypertension(n = 875)< 3.8h(n = 3160)

Table 3. Analysis of logistic regression in 3 time domains, adjusted by variables associated with sitting time and disease.

006
JPFSM : So R, et al.

JPFSM : Health benefit of isotemporal replacement of sitting with standing

007

trast, our results are based on the calculated time spentsitting and should contribute to a deeper understanding of
the association between worker’s sitting time in the workplace and health-related risks. Our logistic regression
analysis also included the other specific domains. As aresult, we found that sitting time during leisure time on aworkday was only associated with diabetes. Similarly, thepresent analysis showed that the longest sitting time (>11.6h) on a non-workday was only associated with depressive
symptoms as measured by the CES-D.
The mechanisms of too much sitting affecting healthrelated risks are not fully known, but several previous
studies have suggested that prolonged sitting results inincreased plasma triglyceride levels, decreased levels ofhigh-density lipoprotein cholesterol and decreased insulin sensitivity, which appear to reduce metabolic25) andvascular health26). It has also been suggested that sitting
behavior affects metabolic functions such as reducing
glycemic-control and increasing the risk of type 2 diabetes27). Although the present study showed that prolonged
sedentary time on a non-workday increased depressive
symptoms, the causal factors remain unknown.
One more challenging finding that the ISM approachallowed us to consider for the first time in this cross-sectional study was that reallocating 1 h/day of sitting timewith 1 h/day of standing/walking in the workplace could
have health benefits by decreasing the risk of hyperlipidemia by 4% and heart disease by 7%. The ISM controls

nificantly associated with any health risks (e.g., hyperlipidemia: OR = 0.98, 95% CI 0.93-1.03; heart disease: OR= 1.06, 95% CI 0.92-1.23) in participants with exercise
habits. (Table 4, Table 5)
Discussion
The novel finding in this study is that a long time sitting
during work is significantly associated with an increased
risk of diabetes and hyperlipidemia. Futhermore, replacing 1 h/day of sitting with an equal amount of standing/walking in the workplace was associated with a 4% decrease in risk for hyperlipidemia and a 7% decrease forheart disease. Interestingly, this phenomenon was especially apparent in workers with non-exercise habits.
The prominent results of this study, showing the significant association between sitting time during work and riskof diabetes and hyperlipidemia, are consistent with previous studies that suggest an adverse association between
sitting time during specific domains, including work,
metabolic syndrome14) and diabetes22-24). Those previous
studies were adjusted for general physical activity, andthe results suggest that occupational sitting time may be
a potential independent factor effecting health outcomes.
However, those studies22-24) evaluated sitting time using a‘categories scale’ (i.e low, moderate, high), which likely
lacked sensitivity for detecting the specific relationshipbetween sitting time at work and health outcomes. In con-Table 4. Isotemporal substitution models for disease in all participants.
Sitting timeStanding/walking time

Total time
(working time)OR (95% CI)

OR (95% CI)

OR (95% CI)

1.01 (0.98-1.04)

1.00 (0.97-1.02)-

Dropped0.99 (0.97-1.01)

1.00 (0.96-1.04)

Hypertension
Partition
Replacement/substitution
Diabetes
Partition
Replacement/substitution

1.04 (1.00-1.08)

1.01 (0.97-1.05)-

Dropped0.99 (0.96-1.02)

1.04 (0.98-1.10)

1.04 (1.01-1.08)

0.98 (0.95-1.01)-

Dropped0.96 (0.94-0.98)

1.03 (0.98-1.08)

1.02 (0.94-1.11)

0.92 (0.86-0.99)-

Dropped0.93 (0.87-0.99)

0.92 (0.80-1.06)

Hyperlipidemia
Partition
Replacement/substitution
Heart disease
Partition
Replacement/substitution
CancerPartition
Replacement/substitution

1.10 (1.00-1.21)

1.03 (0.93-1.14)-

Dropped0.97 (0.91-1.04)

1.02 (0.91-1.15)

Values are presented as odds ratio (OR) and (95% confidence interval). The significant OR (95% confidence
interval) are indicated in the table by boldface values. Model was adjusted for age, gender, smoking status,
alcohol status, exercise habits, shift work and industry types (0: no, 1: yes).

101

102

Dropped1.12 (1.00-1.25)

Dropped1.03 (0.94-1.14)

Dropped1.03 (1.00-1.07)

Dropped1.04 (0.99-1.08)

Dropped1.01 (0.98-1.04)

0.97 (0.89-1.04)

1.04 (0.92-1.18)

0.89 (0.83-0.96)

0.88 (0.82-0.95)

0.96 (0.93-0.98)

0.97 (0.94-1.00)

0.98 (0.94-1.01)

0.99 (0.95-1.04)

0.98 (0.96-1.01)

0.98 (0.96-1.01)

OR (95% CI)

OR (95% CI)

1.05 (0.92-1.19)-

0.89 (0.76-1.04)-

1.00 (0.95-1.06)-

1.03 (0.96-1.10)-

0.99 (0.95-1.04)-

Total time
(working time)OR (95% CI)

Dropped1.07 (0.89-1.29)

Dropped1.11 (0.85-1.44)

Dropped1.10 (1.01-1.19)

Dropped1.05 (0.95-1.17)

Dropped1.04 (0.97-1.11)

OR (95% CI)

Sitting time

0.99 (0.87-1.12)

1.02 (0.85-1.22)

1.06 (0.92-1.23)

1.14 (0.89-1.46)

0.98 (0.93-1.03)

1.05 (0.97-1.13)

1.02 (0.98-1.07)

1.08 (0.98-1.18)

1.02 (0.98-1.07)

1.05 (0.99-1.12)

OR (95% CI)

Standing/walking time

Exercise habits (n = 1,816)

0.96 (0.75-1.23)-

1.03 (0.76-1.38)-

1.16 (1.04-1.30)-

1.05 (0.96-1.15)-

1.05 (0.96-1.15)-

Total time
(working time)OR (95% CI)

Values are presented as odds ratio (OR) and (95% confidence interval). The significant OR (95% confidence interval) are indicated in the table by boldface values. Model was adjusted for age,gender, smoking status, alcohol status, shift work and industry types (0: no, 1: yes).

Replacement/substitution

Partition

CancerReplacement/substitution

Partition

Heart disease

Replacement/substitution

Partition

Hyperlipidemia

Replacement/substitution

Partition

Diabetes

Replacement/substitution

Partition

Hypertension

Standing/walking time

Sitting timeNon-exercise habits (n = 7,708)

Table 5. Isotemporal substitution models for diseaseby exercise habits.

008
JPFSM : So R, et al.

JPFSM : Health benefit of isotemporal replacement of sitting with standing

for the confounding effect of total working time; hence,
the observed associations between on-the-job sitting andstanding/walking are independent of total working time.
Interestingly, the above health benefits were not seen inworkers with exercise habits. These findings are consistent with Matthews et al.28) demonstrating the healthbenefits associated with replacing sitting time with anequal amount of different types of physical activity in less
DFWLYH KUVGRYHUDOODFWLYLW\ DQGPRUHDFWLYH KUV
d) participants. Although, this previous study did not focus on exercise habits, but on total activity time, only theless active participants, who replaced one hour per day ofsitting with an equal amount of given physical activity,
were associated with lower mortality. These findings suggest that, especially in less activity people, replacementof sitting time with a more physically active lifestyle may
bring additional health benefits.
Almost all previous studies29-32) using ISM showed that
replacing sedentary time with any physical activity, fromlight-intensity to moderate-vigorous physical activity,
was an effective strategy for improving health outcomessuch as body mass index30,31), waist circumference29,32) andmetabolic outcomes32,33). These previous studies primarily
targeted the reduction of sitting and promotion of physical activity. Another large-scale epidemiological study34)
using the ISM approach replaced sedentary time withstanding time and showed a 3% decrease in mortality.
Furthermore, Katzmarzyk et al.35) used a non-substitutional approach and reported that the proportion of daily timespent standing is associated with a lower OR for all-cause
and cardiovascular disease mortality among physicallyinactive participants only. Our study is in line with theseprevious studies34,35), and we believe that replacing sittingwith standing/walking is a good first step and a more realistic goal for workers with non-exercise habits in a work
environment.
The first major strength of our study was the large
worker population and wide range of employment sectors that were encompassed. Thus, our findings could be
generalized to most Japanese workers and workplaces.
Secondly, the validated WLAQ provided continuous
time outcome data for use with the ISM and allowed us
to examine the replacement effect of sitting time withstanding/walking time in the workplace. Most previous
studies31-34) incorporating the ISM have used accelerometry data to assess sedentary time, because analyzing theaccelerometry output can reveal the length of time spenton each activity during specific domains, and also total
activity time. Our study also had some limitations. First,
although our results are based on a large cross-section ofJapanese workers, the data was collected in an internet
setting. Data collection through the internet runs the riskof questionable legitimacy if the contents are not properly
maintained. Furthermore, the sample collection throughthe internet survey was not random. These limitations
may influence some of the associations obtained between009

sitting time and health-related risks. Second, lifestyles
associated with health risk, such as eating behavior, were
not adjusted for multiple logistic regression analysis,
which may also influence the results. In addition, it is notpossible to determine causality, because this study only
carried out a cross-sectional examination. Therefore, further studies are needed to clarify these issues.
In conclusion, in this sample of Japanese employees,
sitting time comprised 56.8% of total work time, 58.2%
of leisure time on a workday and 60.3% of a non-workday. In the present study, sitting during working time wasasoociated with an increased risk of diabetes and hyperlipidemia. In addition, replacing 1 h/day of sitting whileworking with 1 h/day of standing/walking was associatedwith a decreased risk of hyperlipidemia and heart disease,and these replacement effects were evident particularly
among workers with non-exercise habits. Certainly, an
expanded experimental study is needed to fully understand the mechanisms of these associations. However, ourresults provide new insight into the potential effects ofreallocating sitting time during work that may be used for
promoting worker’s health guidelines. It also may give direction to intervention studies examining the appropriate
amount of time that should be reallocated.
Conflict of Interests
All authors report no conflict of interests relevant tothis manuscript. The authors declare that the results of thestudy are presented clearly, honestly, and without fabrication, falsification, or inappropriate data manipulation.
Acknowledgments
This study was supported by an Industrial Disease Clinical Research Grant from the Ministry of Health, Labour and Welfare,
Government of Japan (150903-01). We thank Dr. Hiroyuki Sasaiof the University of Tokyo for his support with this study.
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104

ORIGINAL ARTICLE

Differences in Work-Related Adverse Events by Sex andIndustry in Cases Involving Compensation for Mental
Disorders and Suicide in Japan from 2010 to 2014
Takashi Yamauchi, PhD, Takeshi Sasaki, MS, Toru Yoshikawa, MD, Shun Matsumoto, BA,
Masaya Takahashi, PhD, Machi Suka, MD, and Hiroyuki Yanagisawa, MD

AQ1

AQ5 Objective: This study aimed to clarify whether work-related adverse eventsin cases involving compensation for mental disorders and suicide differ by
sex and industry using a database containing all relevant cases reported from2010 to 2014 in Japan. Methods: A total of 1362 eligible cases involving
compensation for mental disorders (422 females and 940 males) wereanalyzed. Results: Among males, 55.7% of cases were attributed to ‘‘long
working hours.’’ In both sexes, the frequencies of cases attributed to ‘‘long
working hours’’ and ‘‘other events’’ differed significantly by industry.
Among cases involving compensation for suicide, 71.4% were attributedto ‘‘long working hours.’’ Conclusions: The frequency distribution of workrelated adverse events differed significantly by sex and industry. These
differences should be taken into consideration in the development ofindustry-specific preventive measures for occupational mental disorders.
Keywords: industry, mental disorders, overwork, suicide, workers’
compensation, work-related adverse events

M

ental disorders and suicide resulting from overwork or workrelated issues, such as long working hours, workplacebullying, and work-related accidents, represent major occupational
health problems worldwide.1– 3 These issues are particularly prevalent in Asian countries4–7 including Japan, where the number ofIndustrial Accident Compensation Insurance (IACI) claims formental disorders and suicide following the onset of mental disorders
has increased sharply in recent years.8,9 According to the National
Police Agency of Japan, 1978 people committed suicide in 2016
because of work-related issues such as workplace bullying/harassment and exhaustion caused by overwork.10
A previous study has shown that incidence rates of cases
involving IACI claims for mental disorders differ by industry.7 One
possible reason for this is that both the quality and quantity of workrelated adverse events that employees are prone to differ by sex andindustry. For example, previous reports suggested that male employees in information technology, scientific/technical services, andtransport industries are more likely to work long hours comparedwith other industries in Japan.8 However, no study has examined
whether work-related adverse events in cases involving workers’
compensation for mental disorders differ by sex and industry using
nationwide data in Asian populations.

AQ2 From the Department of Public Health and Environmental Medicine, The Jikei

University School of Medicine, Tokyo (Dr Yamauchi, Dr Suka, and Dr
Yanagisawa); Research Center for Overwork-Related Disorders, National
Institute of Occupational Safety and Health, Kawasaki (Ms Sasaki, Dr
Yoshikawa, Mr Matsumoto, and Dr Takahashi), Japan.
AQ3
Funding: This work was supported by Industrial Disease Clinical Research Grants
from the Ministry of Health, Labour and Welfare, Government of Japan(150903-01), and JSPS KAKENHI Grant Number JP17K10348.
AQ6 The authors declare no conflicts of interest.
Address correspondence to: Masaya Takahashi, PhD, Research Center for OverworkRelated Disorders, National Institute of Occupational Safety and Health, 6-21-1
AQ4
Nagao, Tama-ku, Kawasaki 214-8585, Japan (takaham2@e-mail.ne.jp).
Copyright ß 2018 American College of Occupational and Environmental
Medicine
DOI: 10.1097/JOM.0000000000001283

In 2015, the Cabinet of Japan adopted the ‘‘Principles ofPreventive Measures against Overwork-Related Disorders,’’7,8
which provided a practical framework for the prevention of overwork-related disorders. One of the major objectives of the principles
to be implemented by the Japanese government is to increaseawareness of overwork-related disorders, including to promote
preventive measures based on business practice according to industry. A better understanding of the association between industry andwork-related adverse events might contribute to the development ofindustry-specific preventive measures for occupational mental disorders and suicide among employees.
The present study examined whether the frequency distribution of work-related adverse events in cases involving workers’
compensation for mental disorders and suicide differ by sex andindustry using a database containing all relevant cases reported from2010 to 2014 in Japan.

METHODS
Data Source and Procedures
The Research Center for Overwork-Related Disorders at the
National Institute of Occupational Safety and Health in Japan
collected information regarding all IACI claims concerning mental
disorders and suicide, for which approval decisions were madebetween January 2010 and March 2015, with administrative support
provided by the Japanese Ministry of Health, Labour and Welfare(MHLW) on the basis of the ‘‘Act on Promotion of Preventive
Measures against Karoshi and Other Overwork-Related Health
Disorders,’’11 which was enacted in June 2014. The prefectural
Labour Bureaus and Labour Standards Inspection Offices provided
official investigation and decision reports for all compensation cases
during the 5-year study period.
An anonymous database of all cases of compensation for
mental disorders/suicide during the study period was developedwith administrative support from the MHLW. The database included
information regarding year of compensation, sex, industry, andwork-related adverse events.
Cases meeting the following eligibility criteria were includedin this study: (1) absence of incorrect/duplicate data, (2) approval
decision made between January 2010 and March 2015, and (3)compensation approved according to the latest recognition criteria(ie, criteria for recognizing mental disorders due to psychologicalburden) established by the MHLW in December 2011.12
Initially, details of 2056 compensation cases were identified.
Of these, 56 were excluded due to the presence of incorrect/
duplicate data or lack of approval decisions during the study period.
Moreover, an additional 631 cases were excluded because compensation was not approved according to the 2011 Recognition Criteria
for Occupational Mental Disorders (Fig. 1).
This study was approved by the ethics review board of the
National Institute of Occupational Safety and Health in Japan. All
potential cases of compensation (and their family members/relatives
for suicide cases) were informed of the study goals and had theopportunity to opt out if they did not want their information to be

JOEM  Volume XX, Number X, Month 2018

1

105

JOEM  Volume XX, Number X, Month 2018

Yamauchi et almonth prior to the onset of mental disorders) and 36 specific workrelated adverse events, such as long working hours (defined as morethan or equal to 80 hours of overtime per month prior to the onset ofmental disorders), failure in work, excessive responsibility, changes inrole or position, and interpersonal relationships. When no extremely
severe events were applicable, the evaluation was to be made inreference to respective specific work-related adverse events. In thisstudy, work-related adverse events were classified into the following
four categories according to frequency for analysis: (1) ‘‘long working hours,’’ (2) events involving work-related accidents/disasters(‘‘accidents/disasters’’), (3) events involving interpersonal conflictat the workplace, including workplace bullying and sexual harassment (‘‘interpersonal conflict’’), and (4) other work-related adverse
events (‘‘other events’’) including making crucial mistakes on the jobor being forced out of work.

Potential participants (n = 2,056)
Included incorrect or duplicate dataor the approval decision was notmade during the study period (n =56); Not compensated according to
the new recognition criteria
established in December 2011 (n =631)
Eligible participants (n = 1,369)

Missing data regarding industry (n =7)Included participants(n = 1,362)

Statistical Analysis
Cross-tabulation was performed according to sex, industry, andwork-related adverse events. To examine whether the frequency
distribution of cases involving IACI claims differed by sex andindustry, we performed chi-squared tests and analysis of residuals
for each work-related adverse event separately for males and females.
Following Cochran rule,14 we did not conduct a chi-squared test for
suicide cases due to the small sample size, especially for females.
P < 0.05 was considered statistically significant. All statistical analyses were performed using SAS version 9.4 (SAS Institute, Cary, NC).

FIGURE 1. Flow diagram for participant selection.

used for research purposes via the official website of the MHLW or
National Institute of Occupational Safety and Health, Japan.

Industry
Industry was classified according to the Japan Standard
Industrial Classification,13 established by the Ministry of Internal
Affairs and Communications of Japan. The information regarding
industry was provided by the MHLW for each case.

RESULTSOf the 1369 eligible cases, seven were excluded due tomissing data regarding industry. Therefore, data from 1362 cases
involving IACI claims for mental disorders (422 females and 940
males; mean age, 39.0 [SD 11.1] years), including 241 suicide cases AQ7(7 females and 234 males), were ultimately analyzed in this study(Fig. 1). Due to the small number of female suicide cases, only data
concerning male suicide cases are presented.

Work-Related Adverse Events
For each case, the presence/absence of work-related adverse
events was investigated by Labour Standard Inspection Offices using
the list of work-related adverse events in the 2011 Recognition
Criteria for Occupational Mental Disorders. The list contains two
extremely severe events (ie, ‘‘extremely psychologically stressful
event,’’such as life-threatening injuries, and ‘‘extremely long working
hours,’’ defined as more than or equal to 160 hours of overtime per

AQ9Mental Disorders
Tables 1 and 2 show the numbers of cases involving
compensation for mental disorders according to sex, industry,

TABLE 1. Numbers of Compensation Cases for Mental Disorders According to Industry and Work-Related Events in MalesLong Working
Hours
Industry
Medical/health/welfare
Transport/postal activities
Wholesale/retail trade
Scientific/technical services
Education/learning support
Finance/insurance
Construction
Other services
Accommodation/food services
Information/communication
Entertainment
Manufacturing
Agriculture/forestry
Real estate/leasing
Other industries
Total
x2

Accidents/
Disasters

Interpersonal
Conflict

Other
Events

n

%

n

%

n

%

n

%

No. of Casea

16
76
70
31
10
11
38
45
42
53
14
92
3
17
6
524
47.1

48.5%
61.3%
50.0%
63.3%
50.0%
57.9%
44.7%
58.4%
76.4%
76.8%
73.7%
47.2%
30.0%
63.0%
33.3%
55.7%

6
40
27
11
2
3
37
19
3
3
3
61
7
4
10
236
78.6

18.2%
32.3%
19.3%
22.4%
10.0%
15.8%
43.5%
24.7%
5.5%
4.3%
15.8%
31.3%
70.0%
14.8%
55.6%
25.1%

8
13
33
4
3
5
12
9
10
5
4
37
2
4
2
151
21.7

24.2%
10.5%
23.6%
8.2%
15.0%
26.3%
14.1%
11.7%
18.2%
7.2%
21.1%
19.0%
20.0%
14.8%
11.1%
16.1%

5
12
22
5
7
2
6
11
5
9
0
22
1
2
0
109
22.1

15.2%
9.7%
15.7%
10.2%
35.0%
10.5%
7.1%
14.3%
9.1%
13.0%
0.0%
11.3%
10.0%
7.4%
0.0%
11.6%

33
124
140
49
20
19
85
77
55
69
19
195
10
27
18
940

a
The sum of numbers of cases attributed to each type of work-related event is not necessarily equal to the absolute number of cases for each industry, since cases attributed tomultiple events were included in the study.

P < 0.05.

2

ß 2018 American College of Occupational and Environmental Medicine

106

JOEM  Volume XX, Number X, Month 2018

Work-Related Adverse Events and Mental Disorders

TABLE 2. Numbers of Compensation Cases for Mental Disorders According to Industry and Work-Related Events in Females
Long Working
Hours
Industry
Medical/health/welfare
Transport/postal activities
Wholesale/retail trade
Scientific/technical services
Education/learning support
Finance/insurance
Construction
Other services
Accommodation/food services
Information/communication
Entertainment
Manufacturing
Agriculture/forestry
Real estate/leasing
Other industries
Total
x2

Accidents/
Disasters

Interpersonal
Conflict

Other
Events

n

%

n

%

n

%

n

%

No. of Casea

21
5
11
7
4
2
1
10
9
13
8
8
0
5
0
104
56.5

16.4%
18.5%
19.3%
53.8%
23.5%
12.5%
16.7%
29.4%
30.0%
68.4%
72.7%
17.0%
0.0%
55.6%
0.0%
24.6%

68
14
23
2
6
10
0
13
15
1
1
16
1
1
3
174
40.3

53.1%
51.9%
40.4%
15.4%
35.3%
62.5%
0.0%
38.2%
50.0%
5.3%
9.1%
34.0%
50.0%
11.1%
50.0%
41.2%

25
10
20
3
8
5
4
12
10
5
7
25
1
4
2
141
30.4

19.5%
37.0%
35.1%
23.1%
47.1%
31.3%
66.7%
35.3%
33.3%
26.3%
63.6%
53.2%
50.0%
44.4%
33.3%
33.4%

18
1
6
1
2
1
1
3
3
1
0
3
0
0
1
41
8.4

14.1%
3.7%
10.5%
7.7%
11.8%
6.3%
16.7%
8.8%
10.0%
5.3%
0.0%
6.4%
0.0%
0.0%
16.7%
9.7%

128
27
57
13
17
16
6
34
30
19
11
47
2
9
6
422

a
The sum of numbers of cases attributed to each type of work-related event is not necessarily equal to the absolute number of cases for each industry, since cases attributed tomultiple events were included in the study.

P < 0.05.

Of all cases, 71.4%, 6.4%, 12.8%, and 17.1% were attributed to‘‘long working hours,’’ ‘‘accidents/disasters,’’ ‘‘interpersonal conflict,’’ and ‘‘other events,’’ respectively. By industry, the number ofcases involving compensation for suicide was the highest in the‘‘manufacturing’’ industry, followed by ‘‘wholesale/retail trade,’’‘‘construction,’’ ‘‘transport/postal activities,’’ and ‘‘information/communication’’ industries. Notably, in the ‘‘information/communication’’ industry, 90% of cases were attributed to ‘‘long working
hours.’’

and work-related adverse events. In males (Table 1), 55.7%, 25.1%,
16.1%, and 11.6% of cases were attributed to ‘‘long working hours,’’‘‘accidents/disasters,’’ ‘‘interpersonal conflict,’’ and ‘‘other events,’’
respectively. By industry, the number of cases involving compensation for mental disorders was the highest in the ‘‘manufacturing’’
industry, followed by ‘‘wholesale and retail trade,’’ ‘‘transport andpostal activities,’’ and ‘‘construction’’ industries.
Among males, significant differences were observed in thepresence/absence of ‘‘long working hours’’ and ‘‘accidents/disasters’’ by industry. Over 70% of cases were attributed to ‘‘long
working hours’’ in ‘‘accommodation and food service’’ and ‘‘information/communication’’ industries. Significantly more cases were
attributed to ‘‘accidents/disasters’’ in ‘‘construction,’’ ‘‘transport/
postal services,’’ and ‘‘manufacturing’’ industries compared withother industries, except for ‘‘agriculture/forestry’’ and ‘‘other industries,’’ which had relatively small numbers of cases.
In females (Table 2), 24.6%, 41.2%, 33.4%, and 9.7% of cases
were attributed to ‘‘long working hours,’’ ‘‘accidents/disasters,’’‘‘interpersonal conflict,’’ and ‘‘other events,’’ respectively. By industry, the number of cases involving compensation for mental disorders
was the highest in the ‘‘medical/health/welfare’’ industry, followed by‘‘wholesale/retail trade’’ and ‘‘manufacturing’’ industries.
Among females, significant differences were observed in thepresence/absence of ‘‘long working hours,’’ ‘‘accidents/disasters,’’and ‘‘interpersonal conflict’’ by industry. Approximately, 70% ofcases in ‘‘entertainment’’ and ‘‘information/communication’’ industries were attributed to ‘‘long working hours,’’ in contrast to lessthan 20% in some industries (eg, ‘‘medical/health/welfare’’ industry). On the other hand, more cases were attributed to ‘‘accidents/
disasters’’ in the ‘‘medical/health/welfare’’ industry. Significantly
more cases were attributed to ‘‘interpersonal conflict’’ in‘‘manufacturing’’ and ‘‘entertainment’’ industries compared withother industries, except for the ‘‘construction’’ industry, which had arelatively small number of cases.

DISCUSSION
This study examined whether the frequency distribution ofwork-related adverse events in cases involving compensation for
mental disorders and suicide differed by sex and industry using a
database containing all relevant cases reported in Japan over a 5year period.
In males, 55.7% of cases involving compensation for mental
disorders were attributed to ‘‘long working hours,’’ in contrast to
24.6% in females. These findings are consistent with a previous
report15 in that long working hours prior to the onset of mental
disorders are more frequently noted in males than in females. On theother hand, the proportion of cases attributed to ‘‘long working
hours’’ significantly differed by industry. While over 70% of cases
were attributed to ‘‘long working hours’’ in ‘‘accommodation/foodservice’’ and ‘‘information/communication’’ industries, the proportion was less than 50% in ‘‘construction’’ and ‘‘manufacturing’’
industries. Consistent findings were reported by the Government ofJapan in 2016, which showed that male full-time workers employedin ‘‘accommodation/food service’’ and ‘‘information/communication’’ industries are more likely to work long hours compared withthose employed in other industries in Japan.8 Because of, forexample, late-night work, low decision latitude, and short-noticedeadlines in these industries, the need for employees, especially
young employees, to work long hours might be more prominent thanit was in other industries. These findings suggest that inspections at
private companies to monitor illegally long working hours can beeffective in preventing occupational mental disorders in Japan,
particularly in these specific industries.

SuicideTable 3 shows the number of cases involving compensation
for suicide according to industry and work-related events in males.

ß 2018 American College of Occupational and Environmental Medicine

107

3

JOEM  Volume XX, Number X, Month 2018

Yamauchi et al

TABLE 3. Numbers of Compensation Cases for Suicide According to Industry and Work-Related Events in MalesLong Working
Hours

Accidents/
Disasters

Interpersonal
Conflict

Other
EventsIndustry

n

%

n

%

n

%

n

%

No. of Casea

Medical/health/welfare
Transport/postal activities
Wholesale/retail trade
Scientific/technical services
Education/learning support
Finance/insurance
Construction
Other services
Accommodation/food services
Information/communication
Entertainment
Manufacturing
Agriculture/forestry
Real estate/leasing
Other industries
Total

4
14
27
14
1
7
22
12
4
20
2
33
1
5
1
167

44.4%
66.7%
65.9%
93.3%
50.0%
77.8%
73.3%
92.3%
100.0%
95.2%
100.0%
60.0%
50.0%
62.5%
50.0%
71.4%

3
1
0
1
0
0
4
0
0
0
0
5
0
0
1
15

33.3%
4.8%
0.0%
6.7%
0.0%
0.0%
13.3%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
9.1%
0.0%
0.0%
50.0%
6.4%

0
2
8
0
0
1
3
2
0
1
0
9
1
3
0
30

0.0%
9.5%
19.5%
0.0%
0.0%
11.1%
10.0%
15.4%
0.0%
4.8%
0.0%
16.4%
50.0%
37.5%
0.0%
12.8%

3
6
11
1
1
2
3
1
0
1
0
10
1
0
0
40

33.3%
28.6%
26.8%
6.7%
50.0%
22.2%
10.0%
7.7%
0.0%
4.8%
0.0%
18.2%
50.0%
0.0%
0.0%
17.1%

9
21
41
15
2
9
30
13
4
21
2
55
2
8
2
234

a
The sum of numbers of cases attributed to each type of work-related event is not necessarily equal to the absolute number of cases for each industry, since cases attributed tomultiple events were included in the study.

depression,1,17 which is one of the strongest risk factors for suicidal
behavior.18,19 The findings of the present study suggest the importance of mental health support for employees who work long hours(eg, more than or equal to 80 hours of overtime per month), such as
those in the ‘‘information/communication’’ industry, to prevent
work-related suicide.
The present study is the first to examine the association
between industry and work-related adverse events in cases involving
compensation for mental disorders and suicide among Japaneseemployees, based on data containing all relevant cases over a 5-year
period. Significant differences in work-related adverse events wereobserved by sex and industry, which could contribute to the development of industry-specific preventive measures for occupational
mental disorders. For example, in the ‘‘information/communication’’ industry, reducing excessively long working hours may be aneffective preventive measure against overwork-related mental disorders and suicide among employees regardless of sex, whereas inthe ‘‘medical/health/welfare’’ industry, this measure alone might
not lead to a substantial decrease in cases involving compensation
for mental disorders among female employees.
This study has some limitations. First, the present study did
not include cases of compensation involving local authority
employees, such as police officers, fire workers, school teachers,
and central government officers, since the Japanese compensation
insurance system provided for central and local public employees
differs from that provided for private company employees (ie, the
IACI).20 Second, data regarding the association between industry
and work-related adverse events according to age group or occupation (ie, job type) were not analyzed due to unavailability. For
instance, as suggested in a previous literature,21 young employees inthe ‘‘information/communication’’ industry are more likely to work
long hours compared with employees in other industries in Japan.
Future studies should examine whether work-related adverse events
differ by age group, as such information could help develop industry- and age-specific preventive measures against mental disorders
related to overwork. Third, the present study examined cases
involving compensation for mental disorders; therefore, ‘‘uncompensated’’ cases (ie, cases in which IACI claims were denied) were
not included due to the unavailability of relevant data. This suggeststhat when interpreting the results of the present study, we should be

Among males, 25.1% of cases involving compensation for
mental disorders were attributed to ‘‘accidents/disasters,’’ and proportions by industry were higher for ‘‘construction,’’ ‘‘transport/
postal services,’’ and ‘‘manufacturing’’ industries. Male workers inthese industries might be exposed to work-related accidents anddisastrous events more frequently compared with other industries.
However, proportions of cases attributed to ‘‘long working hours’’
were higher than those attributed to ‘‘accidents/disasters’’ in allindustries, except for ‘‘agriculture/forestry’’ and ‘‘other industries,’’which had relatively small numbers of cases compared withother industries.
Among females, the number of cases attributed to ‘‘accidents/disasters’’ was the highest among all work-related adverse
events, followed by ‘‘interpersonal conflict.’’ This could be
explained by the fact that non-regular/part-time employees, who
tend to work shorter hours compared with full-time employees, aremore common among females than males. In addition, sexual
harassment is much more prominent in females than in males.
Furthermore, previous studies suggested that ‘‘mood (affective)
disorders’’ are diagnosed in 60% of compensation cases involving
males, whereas ‘‘neurotic, stress-related, or somatoform disorders’’
are diagnosed in 73% of compensation cases involving females.7
These findings suggest that female compensation cases are more
often attributed to events involving accidents/disasters and sexual
harassment/abuse at the workplace, rather than long working hours.
In females, the number of cases involving compensation for
mental disorders was the highest in the ‘‘medical/health/welfare’’industry. In this industry, over 50% of cases were attributed to‘‘accidents/disasters.’’ Indeed, female healthcare professionals, suchas nurses in psychiatric care and caregivers for elderly people, havebeen suggested to face more frequent work-related adverse events,
including physical assault/violence perpetrated by service users.16
Among cases involving compensation for suicide, the mostand second most frequently noted work-related adverse events were‘‘long working hours’’ and ‘‘other events’’ (eg, making crucial
mistakes on the job). Notably, 71.4% of all male cases involving
compensation for suicide were attributed to ‘‘long working hours,’’
compared with 55.7% in all male cases involving compensation for
mental disorders. Previous systematic reviews and meta-analyses
revealed that working long hours was associated with the onset of4ß 2018 American College of Occupational and Environmental Medicine

108

JOEM  Volume XX, Number X, Month 2018

cautious about the representativeness on work-related adverse
events and mental disorders/suicide among private company
employees in Japan. Finally, caution should be exercised whengeneralizing the present findings to populations with different
backgrounds, as the examined cases were restricted to those ofprivate company employees in Japan.

CONCLUSIONSIn conclusion, approximately 55% and 70% of cases involving compensation for mental disorders and suicide, respectively,
were attributed to ‘‘long working hours’’ among male employees inJapan over the 5-year study period. These findings suggest that
promoting inspections to monitor illegally long working hours at
private companies, and increasing public awareness about the
impact of overwork/long working hours on workers’ mental health,might be effective for preventing occupational mental disorders in
employees, particularly among males. On the other hand, thepresence/absence of work-related adverse events, especially ‘‘long
working hours,’’ significantly differed by sex and industry. Moreover, in females, more than 40% and 30% of cases involving
compensation for mental disorders were attributed to ‘‘accidents/
disasters’’ and ‘‘interpersonal conflict,’’ respectively. These sex- andindustry-based differences should be taken into consideration whendeveloping industry-specific measures to prevent occupational
mental disorders in the future.

ACKNOWLEDGMENTS
The authors thank the staff of Research Center for OverworkRelated Disorders, National Institute of Occupational Safety and
Health, Japan, for their assistance with data collection.

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ß 2018 American College of Occupational and Environmental Medicine

109

5

110

Advance Publication by J-STAGE

Journal of Epidemiology
Short Communication

J Epidemiol 2018

Sleep Duration Modiﬁes the Association of Overtime Work With
Risk of Developing Type 2 Diabetes: Japan Epidemiology
Collaboration on Occupational Health Study
Keisuke Kuwahara1,2, Teppei Imai3, Toshiaki Miyamoto4, Takeshi Kochi5, Masafumi Eguchi5, Akiko Nishihara3,
Tohru Nakagawa6, Shuichiro Yamamoto6, Toru Honda6, Isamu Kabe5, Tetsuya Mizoue1, and Seitaro Dohi7,
for the Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health Study Group1

Department of Epidemiology and Prevention, Bureau of International Health Cooperation, National Center for Global Health and Medicine, Tokyo, Japan
Teikyo University Graduate School of Public Health, Tokyo, Japan
3
Azbil Corporation, Tokyo, Japan
4
Nippon Steel & Sumitomo Metal Corporation Kimitsu Works, Chiba, Japan
5
Furukawa Electric Co., Ltd., Tokyo, Japan
6
Hitachi, Ltd., Ibaraki, Japan
7
Mitsui Chemicals, Inc., Tokyo, Japan
2

Received September 1, 2016; accepted July 17, 2017; released online February 3, 2018

ABSTRACT
Background: Evidence linking working hours and the risk of type 2 diabetes mellitus (T2DM) is limited and inconsistent in
Asian populations. No study has addressed the combined association of long working hours and sleep deprivation on T2DM
risk. We investigated the association of baseline overtime work with T2DM risk and assessed whether sleep duration modiﬁed
the eﬀect among Japanese.
Methods: Participants were Japanese employees (28,489 men and 4,561 women) aged 30–64 years who reported overtime hours
and had no history of diabetes at baseline (mostly in 2008). They were followed up until March 2014. New-onset T2DM was
identiﬁed using subsequent checkup data, including measurement of fasting=random plasma glucose, glycated hemoglobin, andself-report of medical treatment. Hazard ratios (HRs) of T2DM were estimated using Cox regression analysis. The combined
association of sleep duration and working hours was examined in a subgroup of workers (n = 27,590).
Results: During a mean follow-up period of 4.5 years, 1,975 adults developed T2DM. Overtime work was not materiallyassociated with T2DM risk. In subgroup analysis, however, long working hours combined with insuﬃcient sleep wereassociated with a signiﬁcantly higher risk of T2DM (HR 1.42; 95% CI, 1.11–1.83), whereas long working hours with suﬃcient
sleep were not (HR 0.99; 95% CI, 0.88–1.11) compared with the reference (<45 hours of overtime with suﬃcient sleep).
Conclusions: Sleep duration modiﬁed the association of overtime work with the risk of developing T2DM. Further
investigations to elucidate the long-term eﬀect of long working hours on glucose metabolism are warranted.
Key words: long working hours; sleep habits; Asians; cohort study; prevention
Copyright © 2018 Keisuke Kuwahara et al. This is an open access article distributed under the terms of Creative Commons Attribution License,
which permits unrestricted use, distribution, and reproduction in any medium, provided the original author and source are credited.

INTRODUCTION
Worldwide, people work for long hours (eg, ≥48 hours perweek).1 The eﬀect of this on health, especially cardiovasculardisease, has been investigated.2 Recently, the eﬀect of working
long hours on glucose metabolism has gained much attention,although ﬁndings are inconsistent. A meta-analysis of cohort
studies, mainly from Europe and the United States,3 showed noassociation of working hours with the risk of type 2 diabetes
mellitus (T2DM). In Asia, epidemiological evidence is scarce andconﬂicting.4–7
Given that the prevalence of working long hours in Asian
countries is higher (20–50%) than in European countries(10–20%),1 the eﬀect of working long hours on the developmentof T2DM should be clariﬁed in Asia. Previous Asian studies,
however, are limited by relatively small sample sizes(1,000–3,000 participants)4,5,7 and the use of simple categorization of working hours into two or three categories.4–6 A
Japanese study reported a higher risk of myocardial infarction
among adults with long working hours and short sleep duration,suggesting that sleep may act as an eﬀect modiﬁer.8 However,this has not been investigated in terms of the risk of developing
T2DM.
We recently reported a cross-sectional association of working
hours with having diabetes in a large cohort of Japanese workers.9
In the present study, we investigated the prospective association

Address for correspondence. Dr Keisuke Kuwahara, Teikyo University Graduate School of Public Health, 2-11-1 Kaga, Itabashi-ku, Tokyo 173-8605, Japan(e-mail: kkuwahara@med.teikyo-u.ac.jp).

DOI https://doi.org/10.2188/jea.JE20170024
HOMEPAGE http://jeaweb.jp/english/journal/index.html

111

JE20170024-1

Overtime Work and Incidence of Diabetes in Japanbetween overtime work, including a category of extremely longhours, and risk of T2DM in the same cohort. We also examined
the overtime work-T2DM risk association stratiﬁed by hours of
sleep in a sub-cohort for which the data on sleep were available.

METHODS
Study procedure
This cohort study was performed using data on annual healthcheckups in the sub-cohort of Japan Epidemiology Collaboration
on Occupational Health (J-ECOH) Study,10,11 an ongoing, multicenter epidemiologic study among workers from more than 10companies in Japan. Workers in Japan are obliged to have ahealth checkup at least once per year under the Industrial Safety
and Health Act. Before data collection, the conduct of the
J-ECOH Study was announced in each of the participatingcompanies using posters to explain the purpose and procedure of
the study. The need for participants to provide informed consent
for this study was waived. This procedure conforms to theJapanese Ethical Guidelines for Epidemiological Research. The
study protocol was approved by the Ethics Committee of the
National Center for Global Health and Medicine, Japan.
We extracted data of 52,504 workers (including 8,229 women)
at ages 30–64 years who underwent health checkups mainly in2008 at four companies, and in 2010 at one company, where dataon overtime work were available. We followed participants until
March 2014.
Participants
Of the initial 52,504 workers whose data were extracted, we
excluded 16,147 at baseline as follows: 7,316 without data on
T2DM; 4,074 with pre-existing T2DM; 2,121 who had ahistory of psychiatric illness (n = 1,024), ischemic heart disease(n = 638), or cerebrovascular disease (n = 496); 4,686 without
data on overtime work; and 5,900 without data on covariates(smoking, n = 5,067; BMI, n = 84; and hypertension, n = 1,105).
Some participants met more than one of these criteria for
exclusion. Lastly, we excluded a further 3,307 workers who did
not have any data at subsequent health checkups or who had nodata needed to identify T2DM at all subsequent health exams.
Thus, data on 33,050 workers (28,489 men and 4,561 women)
aged 30–64 years (mean, 44.9; standard deviation [SD], 8.0
years) were included for analysis.
Overtime work hours
Working hours were measured diﬀerently across the four
participating companies as described previously9 and were
integrated for main analysis into four categories from 1 (Short)
to 4 (Long). Brieﬂy, in one company, overtime working hours
were assessed at each health checkup using a question withresponse options of: <45, 45–<80, 80–<100, or ≥100 hours permonth, and no conversion was made for analysis. A similar
question was used in another company: <45, 45–<60, 60–<80,
80–<100, or ≥100 hours per month in the last 2–3 months, andthe categories of 45–59 and 60–<80 hours were integrated into
category 2 (second lowest category) for main analysis. In the third
company, workers self-reported overtime hours during the 1month period of September, with 11 categories (from “0–10” to“>100 hours” per month), and 0 to 40 hours were converted tothe category of 1 (Short), 41–80 hours to 2, 81–100 hours to 3,
and >100 hours to 4 (Long). In the remaining company, average

2 j J Epidemiol 2018112

daily total working hours were self-reported at each health exam.
We converted the data on daily working hours into monthly
overtime with the formula: (daily working hours − 8) × 20 days
as continuous data and then, classiﬁed the data on overtime into
four categories (1 to 4).

Biochemical measurements
Plasma glucose level was estimated using an enzymatic method
or a glucose oxidase electrode method. Glycated hemoglobin(HbA1c) level was determined using high performance liquid
chromatography method, latex agglutination immunoassay, or
an enzymatic method. All laboratories performing these tests
received high scores (score >95 out of 100 or rank A) by external
quality control agencies.
Type 2 diabetes mellitus
T2DM was diagnosed as a fasting plasma glucose of ≥7.0
mmol=L, a random plasma glucose of ≥11.1 mmol=L, HbA1c of≥48 mmol=mol, or current treatment for diabetes. We deﬁned
incident cases of T2DM as those who met the diagnostic criteria
at any examination after the baseline examination, until March2014.
Covariates
Body height and weight were measured based on a standard
protocol in each of the participating company. We calculated
body mass index (BMI) as weight (kg) divided by the squaredheight (m). Participants self-reported history of disease andhealth-related lifestyle factors using a questionnaire, the content
of which diﬀered among companies. Hypertension was diagnosed
as systolic blood pressure of ≥140 mm Hg, diastolic bloodpressure of ≥90 mm Hg, or current treatment for hypertension.
Information on working condition, lifestyle habits, and family
history of disease was obtained in one company and used forsensitivity analysis to adjust for these variables.
Statistical analysis
Descriptive data according to overtime hours are shown asmean (SD) for continuous data and number (percentages) for
categorical data. Participants were considered to be at risk for
T2DM until the date of diagnosis of T2DM or the date of last
examination during follow-up, whichever came ﬁrst. We used
Cox regression to calculate hazard ratios (HR) with 95%
conﬁdence intervals (CI) for T2DM. Linear trend was tested byassigning 23, 62, 90, and 120 to categories 1, 2, 3, and 4 ofovertime, respectively. Model 1 was adjusted for company (fourcompanies), age (continuous, years), and sex. Model 2 wasadditionally adjusted for BMI (continuous, kg=m2), smoking(never, past, or current), and factors in model 2 plus HbA1c level(continuous, mmol=mol) at baseline to create Model 3.
In one company, where data on working conditions; lifestyle,including sleep habits; and family history of T2DM wereavailable (n = 27,590), we adjusted for sex and age (continuous,
year) as Model 4. Alcohol use (non-drinker or drinker consuming<1, 1–2, and ≥2 go of Japanese sake equivalents a day [1 go ofJapanese sake contains approximately 23 g of ethanol]), smoking
status (never, past, or current), occupational physical activity(sedentary, standing or walking, or physically fairly active),department type (ﬁeld work or non-ﬁeld work), shift work (yes orno), job position (high or low), family history of T2DM (yes orno), and hypertension (yes or no) at baseline were additionallyKuwahara K, et al.

adjusted for Model 5. Sleep duration (<5.0, 5.0–5.9, 6.0–6.9, and≥7 hours a day) and exercise during leisure (<2.5 or ≥2.5 hours aweek) at baseline were further adjusted for in Model 6. In Model7, baseline HbA1c (continuous) was additionally adjusted.
Participants were classiﬁed into four groups according toovertime work (<45 or ≥45 hours) and sleep duration (<5 or ≥5hours); the group with <45 hours of working overtime and ≥5
hours of sleep was used as the reference group. We examined
potential eﬀect modiﬁcation by sleep on the association of
overtime work with T2DM in the fully adjusted model using
a likelihood ratio test comparing models with and without
interaction terms. All P values are two-sided, and P values <0.05
were considered statistically signiﬁcant. We performed all
analyses with Stata statistical software, ver. 14.2 (StataCorp,
College Station, TX, USA).

RESULTS
Baseline characteristics of participants are shown according toovertime work category in Table 1. Participants with longer
working hours tended to be male, younger, and had a higher BMI
but a lower proportion of hypertension. HbA1c level and smoking
prevalence were not materially diﬀerent according to overtime
work category.
During a mean follow-up period of 4.5 years, T2DM occurredin 1,975 participants. In all models, overtime hours were notmaterially associated with an increase in the risk of T2DM
(Table 2). For example, compared with individuals with shortovertime work (category 1), the HR of T2DM was 0.94 (95% CI,
0.64–1.38) for those with long overtime work (category 4)(Model 3, P for trend = 0.97). In the fully adjusted model, sleep
duration was associated with T2DM risk in a U-shaped manner (Pfor quadratic trend = 0.036). As compared with sleeping 6–<7
hours per day, the HR was 1.18 (95% CI, 0.97–1.45) for sleeping<5 hours per day.
Figure 1 shows the combined association of overtime workand sleep duration with T2DM in one company. After adjustment
for all covariates, including baseline HbA1c, long overtime(≥45 hours) combined with short sleep duration (<5 hours) was
associated with a signiﬁcantly higher risk of T2DM (HR 1.42;

Table 1. Baseline characteristics of participants according tomonthly overtime working hours
Categories of overtime work (hours per month)

4 companies
Number of participantsSex, maleAge, years
BMI, kg=m2
HbA1c, %Hypertension
Smoking

1 (Short)

2

3

4 (Long)

23,012 (69.9)
18,684 (81.2)
45.6 (8.2)
23.3 (3.3)
5.6 (0.3)
4,156 (18.1)
9,115 (39.6)

8,217 (25.0)
8,035 (97.8)
43.4 (7.3)
23.5 (3.1)
5.6 (0.3)
1,046 (12.7)
3,246 (43.2)

1,205 (3.7)
1,189 (98.7)
42.9 (7.0)
23.7 (3.1)
5.6 (0.3)
137 (11.4)
461 (38.3)

476 (1.5)
469 (98.5)
43.3 (6.7)
23.6 (3.1)
5.6 (0.3)
48 (10.1)
181 (38.0)

BMI, body mass index; HbA1c, glycated hemoglobin.
Data are shown as mean (SD) for continuous variables and number(percentages) for categorical variables. Overtime working hours were
measured diﬀerently across the four participating companies and werecategorized into the categories of 1 (Short) to 4 (Long). Brieﬂy, in 3
companies, <45 hours as category 1, 45–<80 hours as category 2, 80–<100hours as category 3, and ≥100 hours as category 4; in another company, <40hours as category 1, 41–80 hours as category 2, 81–100 hours as category 3,
and >100 hours as category 4.

113

95% CI, 1.11–1.83), whereas long overtime without sleep
deprivation was not (HR 0.99; 95% CI, 0.88–1.11), bothcompared with monthly overtime of <45 hours and ≥5 hours
sleep per day (P for interaction = 0.008).

DISCUSSION
We found that overtime work was not associated with increased
risk of T2DM. However, long working hours combined withshort sleep duration were associated with a signiﬁcantly higher
T2DM risk, whereas individuals with long working hours but
without sleep deprivation were not. This is one of the few
investigations to address the association of working hours with
T2DM incidence in Asia, and the ﬁrst to report on the eﬀect
modiﬁcation of sleep duration, globally.
Our ﬁnding of no association between overtime work andT2DM risk is supported by a meta-analysis using data of cohort
studies predominantly in Europe and the United States,3 whichshowed a risk ratio of 1.07 (95% CI, 0.89–1.27) for working 55
hours per week (approximately 60 hours per month of overtime).
In Asia, a cohort study of Japanese civil servants also reported noassociation with hyperglycemia.6 The observed lack of association may be related to the healthy worker eﬀect. Healthy workers,
who are at low risk of developing diseases including T2DM,
might have worked long hours, resulting in the null ﬁnding.
In contrast, previous Japanese studies4,5,7 showed the opposite
ﬁndings. Speciﬁcally, two Japanese studies reported an inverse
association in non-shift workers5 and white collar workers7 and apositive association in shift workers5 and blue collar workers.4
Given the inconsistent ﬁndings, no conﬁdent conclusion can be
drawn for the eﬀect of working long hours on glucose metabolism
in Asian populations.
We observed that long overtime working hours combined withsleep deprivation showed a higher T2DM risk, whereas long
working hours with enough sleep did not. Long working hours
may cause sympathetic overactivation,12 which leads to hyperglycemia.13 In contrast, suﬃcient sleep is important to inhibit
sympathetic activation.14 For individuals working long hours,
suﬃcient sleep may be important to recover to a healthy level,
whereas insuﬃcient sleep may accentuate the sympathetic
overactivation caused by overtime work.
This study has some strengths, including a large sample size,
investigation of the eﬀect of extremely long hours of working,and the longitudinal study design. However, limitations shouldbe mentioned. First, working hours were not assessed uniformly
across participating companies. Nonetheless, observed associations were not largely diﬀerent between companies with suﬃcientnumbers of individuals who worked overtime (data not shown).
Second, data on working hours and sleep duration were assessedusing self-report, so they might be inaccurate to some extent. If
random misclassiﬁcation occurred in these variables, the actual
risk associated with overtime work and sleep duration would behigher than observed. Nonetheless, we conﬁrmed that the present
questionnaires on overtime or daily working hours are similar tothe highly valid and moderately reproducible questionnaires
among Japanese employees from the participating companies of
J-ECOH Study.15 Therefore, the possibility of underestimation
would be low. Third, in this study, reference category of overtime
work was not no overtime work (0 hours); some participants
with short overtime work (eg, >0 to <45 hours) may have been
included in that category. Thus, if short overtime work may

J Epidemiol 2018 j 3

Overtime Work and Incidence of Diabetes in Japan

Table 2. Association of overtime working hours with risk of type 2 diabetes among Japanese workers
Categories of overtime work (hours per month)
Four companies
Number of cases
Number of subjects
Person-years
Model 1bModel 2cModel 3d
One companye
Number of cases
Number of subjects
Person-years
Model 4f
Model 5g
Model 6hModel 7i

P for trenda

1 (Short)

2

3

4 (Long)

1,362
23,012
101,777
1.00 (reference)
1.00 (reference)
1.00 (reference)

472
8,217
38,3830.95 (0.86, 1.06)
1.00 (0.90, 1.11)
0.99 (0.88, 1.10)

71
1,205
5,627
0.95 (0.75, 1.20)
1.03 (0.81, 1.31)
1.07 (0.85, 1.36)

27
476
2,189
0.91 (0.62, 1.33)
0.99 (0.67, 1.45)
0.94 (0.64, 1.38)

0.33
0.95
0.97

1,092
18,26582,8571.00 (reference)
1.00 (reference)
1.00 (reference)
1.00 (reference)

461
7,837
36,7630.96 (0.86, 1.08)
1.05 (0.94, 1.18)
1.04 (0.93, 1.17)
1.02 (0.91, 1.14)

60
1,010
4,749
1.00 (0.77, 1.29)
1.17 (0.90, 1.52)
1.13 (0.87, 1.48)
1.15 (0.88, 1.50)

23
410
1,930
0.94 (0.62, 1.42)
1.07 (0.71, 1.62)
1.02 (0.67, 1.55)
0.94 (0.61, 1.43)

0.57
0.22
0.38
0.64

Data are shown as hazard ratio (95% conﬁdence intervals).
P for trend was calculated by assigning 23, 62, 90, and 120 to increasing categories of overtime work with treating this variable as continuous one.
b
Adjusted for age (years, continuous), sex, and worksite (4 companies).
c
Additionally adjusted for smoking (never, past, or current), body mass index (kg=m2, continuous), and hypertension (yes or no).
d
Further adjusted for HbA1c (%, continuous).
eOvertime work was measured using a question with 5 response options: <45, 45–<60, 60–<80, 80–<100, and ≥100 hours per month.
fAdjusted for age (continuous, year) and sex.
g
Adjusted for baseline factors including age, sex, smoking (never, past, or current), alcohol consumption (non-drinker or drinker consuming <1, 1–2, and ≥2 goof Japanese sake equivalents per day), occupational physical activity (sedentary, standing or walking, and physically fairly active), shift work (yes=no), type of
department (ﬁeld-work related or not), job position (high=low), family history of diabetes (yes=no), and hypertension (yes=no).
hAdjusted for factors in model 6 plus leisure-time exercise (<150 or ≥150 min per week) and sleep duration (<5.0, 5.0–5.9, 6.0–6.9, and ≥7 hours per day) atbaseline.
i
Further adjusted for baseline HbA1c (continuous, mmol=mol).
aFigure 1. Combined association of overtime work and sleep duration with risk of type 2 diabetes. Data were adjusted for baselinevariables, including age, sex, smoking, alcohol consumption, leisure-time exercise, occupational physical activity, shift
work, job position, type of department, family history of diabetes, hypertension, body mass index, and HbA1c. HbA1c,
glycated hemoglobin.

elevate diabetes risk, the risk associated with long overtime work
might have been underestimated. Fourth, only baseline data wereused for overtime work. Random changes in working hours
during follow-up might have skewed the results toward the null.
Fifth, in the participating companies, retirement age was
generally set as 60 years, and those who retired at age 60 years
may be rehired up to the age 65 years. Thus, workers aged 60
years or older at the entry were excluded mainly due to no follow-

4 j J Epidemiol 2018114

up data, potentially leading to biased results. However, exclusionof workers aged 60 years (n = 875) did not change the ﬁndings(data not shown). Sixth, unmeasured confounders, including
socioeconomic status, and residual confounding might haveaﬀected the results. Nonetheless, in one company, adjustment for
wide array of potential confounders did not change the ﬁndings
substantially. Lastly, the participants worked in large-scalecompanies; the present ﬁndings may not be applicable to workers

Kuwahara K, et al.

in companies with diﬀerent background, including small- to
medium-sized companies.
This study of Japanese workers from large-scale companies
revealed that overtime work was not associated with an increasein T2DM risk. However, long overtime work was associated withan increased risk of T2DM among those who slept short hours.
Further investigations are needed to clarify the long-term eﬀect oflong working hours on glucose metabolism and the modiﬁcationof this eﬀect by sleep deprivation.

ACKNOWLEDGEMENTS
The authors thank Toshiteru Ohkubo (Chairperson of theIndustrial Health Foundation, Japan) for scientiﬁc support on
the J-ECOH Study; Maki Konishi (National Center for Global
Health and Medicine) for management of data; and Rika
Osawa (National Center for Global Health and Medicine) for
administrative support.
This study was funded in part by the Industrial HealthFoundation, JSPS KAKENHI Grant Number 25293146 and
16K21379, the Industrial Disease Clinical Research Grants(150903-01), and the Grant of National Center for Global Healthand Medicine (28-Shi-1206). The funders had no role in thepresent study.
Teppei Imai and Akiko Nishihara belong to Azbil Corporation;
Toshiaki Miyamoto, Nippon Steel & Sumitomo Metal Corporation Kimitsu Works; Takeshi Kochi, Masafumi Eguchi, andIsamu Kabe, Furukawa Electric Co., Ltd.; Tohru Nakagawa,
Toru Honda, and Shuichiro Yamamoto, Hitachi, ltd.; and Seitaro
Dohi, Mitsui Chemicals, Inc. Teppei Imai, Akiko Nishihara,
Toshiaki Miyamoto, Takeshi Kochi, Masafumi Eguchi, Isamu
Kabe, Tohru Nakagawa, Toru Honda, Shuichiro Yamamoto,and Seitaro Dohi are occupational physicians in each of theparticipating companies.
Conﬂicts of interest: TI, T Miyamoto, TK, ME, AN, TN, SY,
TH, IK are health professionals in the participating companies.
All authors declare no conﬂict of interest.
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J Epidemiol 2018 j 5

116Industrial OVERWORK-RELATED
Health 2018, 56, 85–91 DISORDERS AMONG PUBLIC EMPLOYEESJAPAN’S

85
Country Report

Cerebrovascular/cardiovascular diseases and mental
disorders due to overwork and work-related stressamong local public employees in Japan
Takashi YAMAUCHI1, 2*, Toru YOSHIKAWA2, Takeshi SASAKI2, Shun MATSUMOTO2,
Masaya TAKAHASHI2, Machi SUKA1 and Hiroyuki YANAGISAWA1
1

Department of Public Health and Environmental Medicine, The Jikei University School of Medicine, Japan
Research Center for Overwork-Related Disorders, National Institute of Occupational Safety and Health, Japan

2

Received July 31, 2017 and accepted October 2, 2017
Published online in J-STAGE October 11, 2017

Abstract: In Japan, overwork-related disorders occur among local public employees as well as thosein private businesses. However, to date, there are no studies reporting the state of compensation for
cerebrovascular/cardiovascular diseases (CCVD) and mental disorders due to overwork or workrelated stress among local public employees in Japan over multiple years. This report examined
the recent trend of overwork-related CCVD and mental disorders, including the incidence ratesof these disorders, among local public employees in Japan from the perspective of compensation
for public accidents, using data from the Japanese Government and relevant organizations. Since
2000, compared to CCVD, there has been an overall increase in the number of claims and cases ofcompensation for mental disorders. Over half of the individuals receiving compensation for mental
disorders were either in their 30s or younger. About 47% of cases of mental disorders were compensated due to work-related factors other than long working hours. The incidence rate by job type washighest among “police o cials” and “ re department o cials” for compensated CCVD and mental
disorders cases, respectively. Changes in the trend of overwork-related disorders among local public
employees in Japan under a legal foundation should be closely monitored.
Key words: Cardiovascular diseases, Cerebrovascular diseases, Japan, Local public employees, Mental
disorders, Overwork, Work stress

Introduction
Cerebrovascular/cardiovascular diseases (CCVD) andmental disorders due to overwork or work-related stressare major occupational and public health issues in East
Asian countries1, 2), including Japan3, 4). In Japan, forinstance, the number of claims for the “Industrial Accident
Compensation Insurance (IACI)” for mental disorders has
LQFUHDVHG IURP  LQ  WR  LQ WKH  ¿VFDO
*To whom correspondence should be addressed.
E-mail: yamauchi-t@jikei.ac.jp©2018 National Institute of Occupational Safety and Healthyear5, 6). According to the National Police Agency of Japan,
in 2016, 1,978 people died by suicide due to “work-related
issues”, such as exhaustion caused by overwork or workplace bullying7).
Since 1988, with changes in the awareness of overworkrelated disorders in the Japanese society, the Ministry of
Health, Labour and Welfare (MHLW) of Japan has provided annual brief reports on compensation for CCVD
and mental disorders among employees of private companies6). Recently, our peer report presented the details of thestate of occupational CCVD and mental disorders among
HPSOR\HHVLQ-DSDQRYHUWKHSDVW¿YH\HDUV4).
In Japan, compensation for job-related death/injury/

This is an open-access article distributed under the terms of the Creative Commons Attribution Non-Commercial No Derivatives (by-nc-nd) License.

117

T YAMAUCHI et al.

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1XPEHURIFDVHV

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1XPEHURIFDVHV

86)LVFDO\HDU)LVFDO\HDU&ODLPV&ODLPV&DVHVRIFRPSHQVDWLRQ&DVHVRIFRPSHQVDWLRQ

Fig. 1-(a). Number of claims and cases of compensation for cerebrovascular/cardiovascular disease, FY1999 – FY2015.

Fig. 1-(b). Number of claims and cases of compensation for mental disorders, FY1999 – FY2015.

impairment of private company employees is paid by the
IACI, while those of local public employees is administered by the “Fund for Local Government Employees’
Accident Compensation”8). However, while only two brief
annual reports on the compensation of overwork-relateddisorders among local public employees have been published8), there has been no study examining the state ofoverwork-related disorders among public employees overmultiple years, including the incidence rates of these disorders. In Japan, it has been suggested that work-related
CCVD and mental disorders have occurred among local
public employees, such as teachers in public schools, and
SROLFHDQG¿UHGHSDUWPHQWR൶FLDOVDQGKDYHEHHQDVHULous occupational health issue5), although the total numberof local public employees has been relatively small as compared to that of employees of private companies. Providing an overview of the state of overwork-related disorders
among local public employees in Japan would contribute
WRWKHGHYHORSPHQWRISXEOLFHPSOR\HHVSHFL¿FSUHYHQWLYH
measures against these conditions.
In the present paper, we examined recent trends inoverwork-related CCVD and mental disorders among
local public employees in Japan from the perspective ofcompensation for public accidents. To provide an overview of the state of overwork-related disorders, we used
the following information: (1) brief annual reports on thecompensation of overwork-related disorders among local
SXEOLFHPSOR\HHVIRU¿VFDO\HDUVWRSXEOLVKHG
by the Fund in 2016 and 20178); (2) the 2016 White Paperon overwork-related disorders, published by the MHLW in
20165); and (3) reports on the total number of local public
HPSOR\HHV E\ MRE W\SH IRU WKH ¿VFDO \HDUV  WR 
to calculate the incidence rate of compensated cases, published annually by the Japan Local Government Employee
Safety and Health Association in 2015, 2016, and 20179).
No information regarding the state of overwork-relateddisorders among local public employees by sex and diagnosis has been made available by the Government of Japanor relevant governmental organizations. In this study, we
examined overwork-related CCVD and mental disorders
among local public employees based on relevant factors,
including year of claim and compensation, age, job type,working hours, and work events. We reviewed the annual
WUHQG RI FODLPV DQG FDVHV RI FRPSHQVDWLRQ IRU WKH ¿VFDO
years 1999 to 2015, while we analyzed the state of overwork-related disorders by age, job type, working hours,
DQGZRUNHYHQWVIRUWKH¿VFDO\HDUVWR
Ethical approval for this study was not sought because
only annual summary values for each factor were usedin the study, which were provided by the Government ofJapan or relevant governmental institutions and did not
LQFOXGHDQ\SHUVRQDOO\LGHQWL¿DEOHLQIRUPDWLRQ

118

Industrial Health 2018, 56, 85–91

87JAPAN’S OVERWORK-RELATED DISORDERS AMONG PUBLIC EMPLOYEES

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1XPEHURIFDVHV

1XPEHURIFDVHV)LVFDO\HDU)LVFDO\HDU

3URSRUWLRQRIGHDWKFDVH 

3URSRUWLRQRIVXLFLGHFDVH &DVHVRIFRPSHQVDWLRQIRU&&9'&DVHVRIFRPSHQVDWLRQIRUPHQWDOGLVRUGHUV&DVHVRIFRPSHQVDWLRQIRUGHDWK&DVHVRIFRPSHQVDWLRQIRUVXLFLGH

Fig. 2-(a). Proportion of deaths among cases of compensation for
cerebrovascular/cardiovascular disease (CCVD), FY1999 – FY2015.

Fig. 2-(b). Proportion of suicides among cases of compensation for
mental disorders, FY1999 – FY2015.

Annual trends
Figures 1-(a) and 2-(a) show the trend of claims andcases of compensation for CCVD among local public
HPSOR\HHV LQ -DSDQ EHWZHHQ WKH ¿VFDO \HDUV  DQG20155, 8). Until 2014, 20 or fewer cases per year of CCVD
received compensation. Recently, the number of uncompensated cases has decreased. In 2015, there were 38
claims for compensation, of which 32 received compensation. Of these, 13 cases (40.6%) died due to CCVD.
,Q  WKH 0+/: UHOD[HG WKH GH¿QLWLRQ RI KHDY\ZRUNORDGV LQ WKH DPHQGPHQW RI FHUWL¿FDWLRQ FULWHULD RI
the IACI for compensation for CCVD. In the same year,
WKHFHUWL¿FDWLRQFULWHULDRIWKH)XQGIRUFRPSHQVDWLRQIRU
CCVD were also amended. These background factors may
have contributed to the annual trend of compensation for
CCVD among local public employees since 2002. Furthermore, as argued in our recent report4), in June 2014,
the National Diet of Japan passed the “Act on Promotionof Preventive Measures against Karoshi and Other Overwork-Related Health Disorders.” The Act aimed to clarify
the responsibilities of the state in the promotion of preventive measures against overwork-related disorders andto contribute to realizing a society where people can work
healthily and actively with an adequate work – life balance.
Under the Act, in July 2015, the Cabinet of Japan adopted
the “Principles of Preventive Measures against OverworkRelated Disorders” to provide a practical framework forpreventive measures against overwork-related disorders.
Prior to this, in response to action from relevant individuals
and organizations, including family members of those whodied due to overwork-related disorders, lawyers, and perVRQQHORIQRQSUR¿WRUJDQL]DWLRQVZLWKPRUHWKDQ
signatories among the general public, a cross-party groupof lawmakers of the Diet was established to call for a legislation regarding the prevention of overwork-related disorders. These background factors may have contributed tothe increase in the number of claims and cases of compensation for overwork-related disorders among local public
HPSOR\HHVDIWHUWKH¿VFDO\HDU
Figures 1-(b) and 2-(b) present the trend of claims andcases of compensation for mental disorders among local
SXEOLFHPSOR\HHVLQ-DSDQEHWZHHQWKH¿VFDO\HDUV
and 20155, 8). Since 2000, both the number of claims and ofcases of compensation have increased, possibly due to theimplementation of guidelines for compensation for mental
disorders for local public employees by the Fund in 19998).
In 2015, 97 claims were submitted, and 32 cases received
compensation. Of these, 11 (34.4%) represented suicide
cases.
,QWKH¿VFDO\HDUWKHQXPEHURIFODLPVIRUPHQtal disorders increased sharply from 49 in 2014 to 97 in7KLVPD\EHGXHWRWKHDPHQGPHQWRIWKHFHUWL¿FDtion criteria of the Fund in 2012. It is important to examine
whether this trend will persist.

119

88

T YAMAUCHI et al.

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3URSRUWLRQRIFDVHV 

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0HQWDOGLVRUGHUV Q 

Fig. 3. Distribution of cases of compensation for cerebrovascular/cardiovascular disease and mental
disorders by age group, FY 2013 – FY2015.

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3URSRUWLRQRIFDVHV 

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2WKHUIDFWRUV

2YHUWLPHKRXUV&&9' Q 

0HQWDOGLVRUGHUV Q 

Fig. 4. Distribution of cases of compensation for cerebrovascular/cardiovascular disease and mental
disorders by overtime hours, FY2013 – FY2015.

,QWKH¿VFDO\HDU LHWKH¿UVWIXOO¿VFDO\HDUDIWHU
the “Act on Promotion of Preventive Measures against
Karoshi and Other Overwork-Related Health Disorders”
was enacted in Japan in November 201410)), the number ofclaims for compensation for both CCVD and mental disorders among local public employees increased relative tothe preceding year (Fig. 1-(a) and Fig. 1-(b)), particularly
for mental disorders. This trend may be due to increased
awareness of overwork-related disorders and the compensation system of the Fund for CCVD and mental disorders,following the enactment of legislation and media reports inJapan on overwork-related disorders.

120

Age
Figure 3 shows the age distribution of cases of compensation for CCVD and mental disorders among local pubOLFHPSOR\HHVLQ-DSDQEHWZHHQWKH¿VFDO\HDUVDQG
20158). Compensation occurred more frequently amongindividuals aged 50 to 59 yr (43.5%), followed by those
aged 40 to 49 yr. Compensation for mental disorders
occurred more frequently among young employees, particularly those aged 30 to 39 yr (32.6%).
As shown in Fig. 3, over half of the individuals receiving compensation for mental disorders were in their 30s
RU \RXQJHU 7KHVH ¿QGLQJV DUH FRQVLVWHQW ZLWK WKRVH RI
employees in private companies receiving compensaIndustrial Health 2018, 56, 85–91

89-REUHODWHGHYHQWVJAPAN’S OVERWORK-RELATED DISORDERS AMONG PUBLIC EMPLOYEES

5HODWLRQVKLSZLWKUHVLGHQWV([WUHPHO\VHYHUHZRUNHYHQWV,QWHUSHUVRQDOFRQIOLFWV

+HDY\ZRUNORDG ORQJZRUNLQJKRXUV-RETXDOLW\

3HUVRQQHOFKDQJHV

6FDQGDO&UXFLDOPLVWDNHV-RERSHUDWLRQV\VWHP



3URPRWLRQ:RUNLQJIRUP


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



3URSRUWLRQRIFDVHV 

Fig. 5.

Distribution of cases of compensation for mental disorders by job-related events, FY2013 – FY2015.

Table 1. The number and incidence rate of cases of compensation for cerebrovascular/cardiovascular disease and mental disorders by job typeJob type

Cerebrovascular/cardiovasculardiseaseNo. of employeesa)nNo. of casesb)%

Teachers/workers in compulsory education schools
2,059,224 25.0%
Teachers/workers in non-compulsory education schools 1,035,172 12.6%
3ROLFHR൶FLDOV
853,838 10.4%)LUHGHSDUWPHQWR൶FLDOV
477,708
5.8%
6DQLWDWLRQGHSDUWPHQWR൶FLDOV
145,426
1.8%
2WKHUORFDOSXEOLFR൶FLDOV
3,672,300 44.5%
Total

8,243,668

100%

n

%

Incidence rate
(per 1 million)

21
6
16
3
0
23

30.4%
8.7%
23.2%
4.3%
0.0%
33.3%

69

100%

Mental disorders
No. of casesb)n%

Incidence rate
(per 1 million)

10.2
5.8
18.7
6.3
0.0
6.3

8
9
8
11
0
50

9.3%
10.5%
9.3%
12.8%
0.0%
58.1%

3.9
8.7
9.4
23.0
0.0
13.6

8.4

86

100%

10.4

a)

Data from Japan Local Government Employee Safety and Health Association. This column does not include the number of part-time employees.
7RWDOQXPEHURIFDVHVUHFHLYLQJFRPSHQVDWLRQEHWZHHQWKH¿VFDO\HDUVDQG7KLVFROXPQLQFOXGHVFODLPVIRUFRPSHQVDWLRQEURXJKWEHIRUH
WKH¿VFDO\HDU7KHVHFROXPQVGRQRWLQFOXGHWKHQXPEHURISDUWWLPHHPSOR\HHVb)tion4 – 6), suggesting the importance of promoting mental
health-related support for young employees both in the
public and non-public sectors, as well as increasing theawareness of working conditions among young people.
Working hours and work events
Figure 4 shows the distribution of overtime hours among
local public employees compensated by the Fund during
WKH¿VFDO\HDUVDQG8). Notably, in 71.0% of casesof compensation for CCVD, overtime hours exceeded 80 h
per month prior to the onset of CCVD. Conversely, 47.7%
of cases of mental disorders (and possibly, about 10% ofcases working less than 20 h of overtime) were compensated due to work-related factors other than long working hours, including exposure to extremely stressful work

events, such as severe sexual harassment/violence or accidents/natural disasters.
Figure 5 depicts the distribution of cases of compensaWLRQIRUPHQWDOGLVRUGHUVE\ZRUNHYHQWGXULQJWKH¿VFDO
years 2013 and 20158). During the three-yr period, themost frequently recognized work events (22.1%) were“relationship with residents” and “extremely severe work
HYHQWV´IROORZHGE\³LQWHUSHUVRQDOFRQÀLFWV´DQG³KHDY\workload (long working hours)”. “Relationship with resiGHQWV´PD\EHFRQVLGHUHGDORFDOSXEOLFHPSOR\HHVSHFL¿Fwork event for public servants, as well as public services
after “extremely severe work events,” including natural
disasters, such as the Great East Japan Earthquake and the
Fukushima Nuclear Power Accident which occurred in
March 201111).

121

90

T YAMAUCHI et al.

Job type
Table 1 depicts the distribution of cases of compensation
for CCVD and mental disorders by job type between the¿VFDO\HDUVDQG8). Regardless of the type of disorder (i.e., CCVD or mental disorders), the highest number of cases of compensation were observed among “other
ORFDO SXEOLF R൶FLDOV´ LQFOXGLQJ ORFDO JRYHUQPHQW R൶cials engaged in document work as well as physicians andnurses in local public hospitals, caregivers for the elderly,
and public health nurses), particularly for mental disorders.
Furthermore, 30.4% of cases of compensation for CCVD
LQYROYHG ³WHDFKHUVZRUNHUV LQ VFKRROV R൵HULQJ FRPSXOVRU\HGXFDWLRQ´IROORZHGE\³SROLFHR൶FLDOV´7KHODUJest number of employees who obtained compensation for
PHQWDOGLVRUGHUVLQFOXGHG³RWKHUORFDOSXEOLFR൶FLDOV´DQG
³¿UHGHSDUWPHQWR൶FLDOV´IROORZHGE\³WHDFKHUVZRUNHUVLQVFKRROVR൵HULQJQRQFRPSXOVRU\HGXFDWLRQ´
Conversely, among cases of compensation for CCVD,
the highest incidence rate (i.e., the number of cases ofcompensation for CCVD and mental disorders per 1 million local public employees) by job type was found among“police officials” (18.7/million), followed by “teachHUVZRUNHUV LQ VFKRROV R൵HULQJ FRPSXOVRU\ HGXFDWLRQ´
Among cases of compensation for mental disorders, theKLJKHVWLQFLGHQFHUDWHZDVREVHUYHGDPRQJ³¿UHGHSDUWPHQW R൶FLDOV´ PLOOLRQ  IROORZHG E\ ³RWKHU ORFDOSXEOLFR൶FLDOV´VXJJHVWLQJWKDW³RWKHUORFDOSXEOLFR൶cials” may not necessarily receive compensation more
frequently than those in other job types, taking the total
number of local public employees in each job type as thedenominator9).
The highest incidence of cases of compensation per
1 million local public employees by job type was foundamong “police officials” for CCVD and among “fire
GHSDUWPHQWR൶FLDOV´IRUPHQWDOGLVRUGHUV7KHVH¿QGLQJVVXJJHVWWKDWMREVSHFL¿FSUHYHQWLYHPHDVXUHVDJDLQVWRYHUwork-related disorders are needed.

Conclusions
We analyzed the recent trends in compensation for
CCVD and mental disorders due to overwork or workstress among local public employees in Japan. Compared to studies on CCVD and mental disorders among
employees at private companies4), there were limited data
regarding overwork-related disorders among local public
employees in Japan. While information regarding sex ratio
and diagnosis among compensated local public employees were not included in the present paper due to the lack122

of the relevant data, to the best of our knowledge, this is
WKH¿UVWUHSRUWWRVKRZWKHVWDWHRIRYHUZRUNUHODWHGGLVorders among local public employees from the perspectiveof compensation for public accidents over multiple years.
On the other hand, no information regarding the state ofoverwork-related disorders among public employees by
area has been made available. In Japan, the Great East
Japan Earthquake occurred on March 11, 2011. Thus, there
PLJKWEHDVXEVWDQWLDOGL൵HUHQFHLQWKHVWDWHRIRYHUZRUN
related disorders among public employees in the disasterarea compared to those in other areas in Japan during thestudy period.
Consistent with the recent IACI trends in claim andcompensation, the number of claims and compensation for
mental disorders among local public employees has generally increased. The distribution of age and working hours/
work events among cases of compensation were also comparable to those among employees of private businesses.
:KLOHWKHUHPD\EHSXEOLFHPSOR\HHVSHFL¿FRUMREW\SH
VSHFL¿FIDFWRUVDVREVHUYHGDPRQJHPSOR\HHVRISULYDWH
EXVLQHVVHVORQJZRUNLQJKRXUVDQGLQWHUSHUVRQDOFRQÀLFWV
were also primary reasons for compensation among local
public employees.
There has been a recent increase in the number of media
reports in Japan regarding cases of compensation among
local public employees, as well as among employees ofprivate companies. Guidelines for compensation of overwork-related disorders for employees of private companies
and local public employees have been also established. In
2014, the enactment of the act was widely reported by theJapanese media. Furthermore, under the act, the Cabinet ofJapan adopted the principles in 2015, to provide a practical framework and immediate objectives to prevent overwork-related disorders. These factors may contribute to therecent trend in the compensation of local public employees
in Japan.
The objectives of the principles include the promotionof awareness of overwork-related issues among public
employees and the setting up of a counselling service system for public employees. Although preventive measuresagainst overwork-related disorders which were regulated
in the principles mainly focus on employees of private
FRPSDQLHV RXU ¿QGLQJV VXJJHVW WKDW LW LV LPSRUWDQW WR
develop preventive measures for public employees, includLQJSROLFHR൶FHUVDQG¿UHGHSDUWPHQWR൶FLDOVLQZKRPWKH
incidence rate of cases of compensation was high. Changes
in the trends of overwork-related disorders among public
employees in Japan in the context of recent developmentsin the law should be evaluated so that other countries can
Industrial Health 2018, 56, 85–91

JAPAN’S OVERWORK-RELATED DISORDERS AMONG PUBLIC EMPLOYEES

EHQH¿WIURPWKHH[SHULHQFH

Disclaimer
5)

7KH FRQWHQW RI WKLV UHSRUW UHÀHFWV WKH YLHZV RI WKHauthors and does not necessarily that of the Governmentof Japan. The translation of the names of proper nouns
from Japanese into the English language was made by theDXWKRUVDQGLVQRWDQR൶FLDOWUDQVODWLRQE\WKH*RYHUQPHQW
of Japan.

6)

Acknowledgments

7)This work was supported by JSPS KAKENHI Grant
Number JP17K10348.

8)

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293–302 PREVENTION POLICY IN JAPANOVERWORK-RELATED

293
Country Report

Overwork-related disorders in Japan: recent trends
and development of a national policy to promote
preventive measures
Takashi YAMAUCHI1*, Toru YOSHIKAWA1, Masahiro TAKAMOTO2, Takeshi SASAKI1,
Shun MATSUMOTO1, Kotaro KAYASHIMA1, Tadashi TAKESHIMA3 andMasaya TAKAHASHI1
1

Research Center for Overwork-Related Disorders, National Institute of Occupational Safety and Health, Japan
College of Education, Yokohama National University, Japan
3
Kawasaki City Center for Mental Health and Welfare, Japan
2

Received November 10, 2016 and accepted January 23, 2017
Published online in J-STAGE January 31, 2017

Abstract: Overwork-related disorders, such as cerebrovascular/cardiovascular diseases (CCVD)
and mental disorders due to overwork, are a major occupational and public health issue worldwide,
particularly in East Asian countries. This report discusses the recent trend of overwork-related disorders in Japan from the perspective of workers’ compensated occupational diseases, as well as
the development of a national policy for preventive measures against overwork-related disorders inJapan. Recently, the number of claimed and compensated cases of occupational mental disorders has
increased substantially, particularly among young workers, as compared to those of occupational
CCVD. In response to these situations and action from society, the Japanese Government passed the“Act on Promotion of Preventive Measures against Karoshi and Other Overwork-Related Health
Disorders” in June 2014 to develop a national initiative towards the prevention of overwork-relateddisorders. Changes in the trend of overwork-related disorders in Japan under a legal foundation
and an initiative by the central government should be closely monitored so that other countries canbene t from the experiences.
Key words: Cardiovascular diseases, Cerebrovascular diseases, Japan, Mental disorders, National
strategies, Overwork, Work stress

Introduction
Overwork-related disorders, including karoshi (i.e.,death by cerebrovascular and cardiovascular diseases(CCVD) due to overwork) and karojisatsu (i.e., suicide
due to overwork), constitute a major occupational andpublic health issue worldwide1), particularly in East Asian
countries2), including Japan3). In 2015, the average annual*To whom correspondence should be addressed.
E-mail: yamat.fw@gmail.com©2017 National Institute of Occupational Safety and Healthworking hours among employed people in Japan was
1,938.6 h4). On the other hand, regardless of gender, theproportion of workers who were working 49 h or more per
week in Japan in 2014 (30.0% in men and 9.7% in women)
was higher than that in western developed countries5, 6),
suggesting that long working hours are more prevalent inJapan. In addition, whereas CCVD and mental disorders
attributed to heavy workloads or stressful work events are
considered compensable occupational diseases by workers’ compensation insurance systems in Japan, Korea, andTaiwan, the number of compensated cases and these trends
DUHGL൵HUHQW2).

This is an open-access article distributed under the terms of the Creative Commons Attribution Non-Commercial No Derivatives (by-nc-nd) License.

125

294

T YAMAUCHI et al.

Compensated Occupational CCVD and
Mental Disorders in Japan

1,600

100%

1,400
80%

1,200

Number of cases

1,000

60%

800
40%

600
400

20%

200
0

0%
1988
1990
1992
1994
1996
1998
2000
2002
2004
2006
2008
2010
2012
2014

According to the National Police Agency of Japan7),
24,025 people died by suicide in Japan in 2015 and, of thesesuicide completers, reasons for suicide could be determined in 17,981 (74.8%). Among those, 2,159 (12.0%)
completed suicide due to “work-related issues,” including
suicidal cases due to “exhaustion due to overwork” (i.e.,karojisatsu). Recently, suicide rates due to work-related
issues, such as stress involved in long working hours andheavy workloads, have increased among people aged 20 to
29 yr8). Furthermore, as compared to occupational CCVD,
occupational mental disorders have been compensatedmore frequently among young employees in Japan9).
In the present paper, we aimed to discuss the recent trendof overwork-related disorders in Japan from the perspective of workers’ compensated occupational diseases (i.e.,
CCVD and mental disorders) due to overwork, as well as
the development of a national policy for the promotion of
preventive measures against overwork-related disorders inJapan.

Fiscal year
Compensation rate (%)

Claimed cases

Compensated cases
Fig. 1-(a). Number of claimed and compensated cases of occupational cardiovascular disease, FY1988 – FY2015.

1,600

126

1,400
80%

1,200

Number of cases

1,000

60%

800
40%

600
400

20%

200
0%

0
1988
1990
1992
1994
1996
1998
2000
2002
2004
2006
2008
2010
2012
2014

7RRXUNQRZOHGJHWKH¿UVWUHSRUWHGFDVHRIRYHUZRUN
related disorders in Japan occurred in 1969, which was acase of death by stroke10, 11),QDGGLWLRQWKH¿UVWFDVHRI
occupational mental disorders was compensated in 198412).
Following changes in the awareness of overwork-relateddisorders in society and decisions made in the suits, since
1988, the Ministry of Health, Labour and Welfare (MHLW)
of Japan has provided the annual number of cases of bothclaimed and compensated occupational CCVD and mental
disorders9, 13).
Figure 1-(a) shows the trend of claimed and compenVDWHGFDVHVRIRFFXSDWLRQDO&&9'LQ-DSDQEHWZHHQ¿VFDO
years 1988 and 20159, 13). In 2002, the number of compensated occupational CCVD cases increased sharply. OverWKHODVWWKUHH¿VFDO\HDUVQHDUO\FODLPVIRUFRPSHQVDtion of occupational CCVD have been made and, of these,
about one third were compensated.
The sharp increase in the number of compensated CCVD
FDVHVLQPD\EHGXHWRWKHUHOD[DWLRQRIWKHGH¿QLWLRQRIKHDY\ZRUNORDGVLQWKHDPHQGPHQWRIFHUWL¿FDWLRQFULteria by the MHLW in December 20012, 3). Regarding thisamendment, the expert committee on the criteria for compensation of occupational CCVD, which was organized by
the MHLW, published a report on the association between
overwork and occupational CCVD in November 2001.
Based on this report, the standards of overtime working

100%

Fiscal year
Compensation rate (%)

Claimed cases

Compensated cases
Fig. 1-(b). Number of claimed and compensated cases of occupational mental disorders, FY1988 – FY2015.

hours for the compensation of occupational CCVD were
established in a more quantitative manner as follows: (1)overtime working hours of more than 100 h per month forthe past month before the onset of CCVD, and (2) overtime working hours of more than 80 h per month for the
Industrial Health 2017, 55, 293–302

295

OVERWORK-RELATED DISORDERS PREVENTION POLICY IN JAPAN

1,600

100%

1,400
80%

Number of cases

1,200
1,000

60%

800
40%

600
400

20%

200
0%
1988
1990
1992
1994
1996
1998
2000
2002
2004
2006
2008
2010
2012
2014

0

Fiscal year
Proportion of suicide case (%)
Claimed cases of mental disorders
Claimed cases of suicide
Fig. 2. Proportion of suicide cases among the claimed casesof occupational mental disorders claimed between scal years
1988 and 2015.

600

100%

500

Number of cases

80%

400
60%
300
40%
200
20%

100
0

0%
1988
1990
1992
1994
1996
1998
2000
2002
2004
2006
2008
2010
2012
2014

past 2 to 6 months before the onset of CCVD3).
Figure 1-(b) shows the trend of claimed and compensated cases of occupational mental disorders in Japan
EHWZHHQ¿VFDO\HDUVDQG9, 13). In 1999, the number of applications for compensation jumped sharply, possibly due to the establishment of the guideline for compensation of occupational mental disorders by the MHLW.
Since 1999, both the number of claimed and compensatedcases have increased substantially. Compensation rate (thenumber of compensated cases divided by the total numberof claims) has also increased from 9.0% in 1999 to 29.3%
in 2002, and has remained at about 30% in recent years.
As shown in Fig. 2, the proportion of suicidal cases
among those who had claimed compensation for occupational mental disorders was 60% in 1999. Since 1999, theproportion has substantially decreased due to the dramaticincrease in the total number of claimed cases for compensation and, after 2007, it has remained at about 15%. Similarly, the proportion of suicidal cases among those who
were determined to be compensated decreased after 1999,
and it has remained at nearly 20% (Fig. 3).
,QWKH0+/:ODXQFKHGWKH¿UVWFRPSUHKHQVLYH
program for the prevention of health impairment due tooverwork12). It included the following three major focus
areas: (1) reduction of overtime work to 45 h or less permonth, (2) introduction of medical examinations for all
ZRUNHUVDQG  R൵HURIFRQVXOWDWLRQZLWKDQGKHDOWKJXLGance by a doctor for those who work long hours3, 10). In
addition, the MHLW have implemented some preventive
measures regarding mental health promotion in the workplace and prevention of workplace bullying and power
harassment14).
+RZHYHUWKHVHSURJUDPVDQGH൵RUWVE\WKH*RYHUQPHQW
of Japan to prevent overwork-related disorders may nothave been successful in reducing overwork-related disorders. As argued in previous literature10), that may be dueto (1) the attitudes among the Japanese workers towards
long working hours, (2) the complexity of risk factors
for overwork-related disorders other than long working
hours and work environment, such as shift work, business practice, and lifestyle, and (3) low awareness of the
impact of long working hours on health among the public.
In terms of working hours, whereas average annual working hours among workers (including part-time workers)
in Japan have gradually decreased from 1,920 h in 1993
to 1,734 h in 2015, those among full-time workers haveremained at approximately 2,000 h14). Furthermore, despite
the increase in awareness of overwork-related disorders insociety and the number of cases of occupational disorders,

Fiscal year
Proportion of suicide case (%)
Compensated cases of mental disorders
Compensated cases of suicide
Fig. 3. Proportion of suicide cases among the compensatedcases of occupational mental disorders between scal years
1988 and 2015.

a detailed analysis of the state of overwork-related disorders in Japan, particularly that in terms of medical diagnosis and industry, had not been carried out.

127

296
Table 1.

T YAMAUCHI et al.

Objectives of the Principles of Preventive Measures against Overwork-Related Disorders 7RSURPRWHUHVHDUFKRQRYHUZRUNUHODWHGGLVRUGHUVDQGSXEOLVKWKH¿QGLQJV
1-1) To analyze the state of compensated and non-compensated cases of overwork-related disorders
1-2) To investigate the background factors of overwork-related disorders from the perspective of epidemiology and labor and social sciences
2) To increase awareness of overwork-related disorders2-1) To increase awareness of overwork-related issues among the public and that of working conditions among high school and university students
2-2) To increase awareness of issues regarding long working hours, health disorders due to overwork, mental healthcare in the workplace, andpower harassment at work (workplace bullying)2-3) To promote reviewing working style and taking paid vacation among workers2-4) To promote preventive measures based on business practice2-5) To increase awareness of overwork-related issues among public employees3) To develop a counselling service system
3-1) To set up face-to-face, telephone, or e-mail counselling service system on working conditions and health management3-2) To train and secure human resources (e.g., industrial physicians, occupational health and labor management personnel)3-3) To set up counselling service system for public employees4) To support the activities of private sectors
4-1) To support activities and events by private organizations, including symposia on the promotion of preventive measures against overworkrelated disorders
4-2) To disseminate activities of private organizations towards the public

Development of National Prevention Strategies for Overwork-related Disorders in Japan
In response to the situations regarding overwork-relateddisorders described above and action from relevant people
and organizations, including family members of those whodied by overwork-related disorders, lawyers, and personQHO RI QRQSUR¿W RUJDQL]DWLRQV ZLWK PRUH WKDQ 
signatories among the general public, a cross-party groupof lawmakers of the National Diet of Japan was establishedto call for a legislation regarding prevention of overworkrelated disorders13). Subsequently, the cross-party groupsubmitted a bill regarding the promotion of preventive
measures against overwork-related disorders to the Diet.
,Q-XQHWKH-DSDQHVH*RYHUQPHQWSDVVHGWKH³$FW
on Promotion of Preventive Measures against Karoshi andOther Overwork-Related Health Disorders” to develop anational initiative of prevention of overwork-related disorders15). The Act was enacted in November 2014. In the$FWWKHWHUP³RYHUZRUNUHODWHGGLVRUGHUV´ZDVGH¿QHGWR
include all of the following outcomes: (1) death by CCVD
due to overwork, (2) suicide death following an onset ofmental disorders due to psychological stress at work, and(3) CCVD due to overwork and mental disorders due topsychological stress at work. It is important to note that
WKHWHUP³RYHUZRUNUHODWHGGLVRUGHUV´GH¿QHGLQWKH$FW
includes both fatal and non-fatal outcomes. Subsequently,
in July 2015, the “Principles of Preventive Measuresagainst Overwork-Related Disorders” were establishedunder the Act.
The aims of the Act are to clarify the responsibili-

128

ties of the state to promote preventive measures against
overwork-related disorders, including a submission of
the annual report on the state of and prevention policies
regarding overwork-related disorders to the Diet, and tocontribute to realizing a society where people can work
healthily and actively with an adequate work – life balance.
The basic principles of the Act are that (1) research on
overwork-related disorders should be conducted to clarify
the current state of overwork-related disorders in Japan andto promote preventive measures against overwork-relateddisorders, (2) preventive measures should be implemented
based on the increase in awareness of overwork-relateddisorders among the public, and (3) comprehensive prevention strategies against overwork-related disorders,which involve central and local governments, employers,
and other relevant organizations, are needed.
The Act designates November, which includes the“Labor Thanksgiving Day” in Japan (November 23), as
the “Month for Awareness of Prevention of OverworkRelated Disorders”, in order to promote public awarenessof overwork-related disorders. Furthermore, under the Act,
the MHLW established the “Council on Promotion of Preventive Measures against Overwork-Related Disorders”.
The Council is a regular consultative meeting composed
RI UHSUHVHQWDWLYHV RI   WKRVH ZKR KDYH VX൵HUHG IURP
overwork-related disorders and their family members, (2)family members of those who died by overwork-relateddisorders, (3) employees, (4) employers, and (5) academic
experts. As of September 30, 2016, the MHLW has hosted
VL[ &RXQFLOV WZR LQ ¿VFDO \HDU  DQG IRXU LQ  
The main theme of the Councils was the content of a draft
Industrial Health 2017, 55, 293–302

297

OVERWORK-RELATED DISORDERS PREVENTION POLICY IN JAPANof the Principles.
Under the Act, the Cabinet adopted the “Principles ofPreventive Measures against Overwork-Related Disorders” in July 2015. The Principles provided a practicalframework for preventive measures against overworkrelated disorders (Table 1). Following the statement of theAct, the Principles established the following four major
REMHFWLYHV WR EH LPSOHPHQWHG E\ WKH -DSDQHVH *RYHUQment: (1) to promote research on overwork-related disorGHUVDQGSXEOLVKWKH¿QGLQJV  WRLQFUHDVHDZDUHQHVVRI
overwork-related disorders, (3) to develop a counselling
service system, (4) to support the activities of private sectors.
According to the MHLW14), the total national budget for
preventive measures against overwork-related disorders(promotion of research, increasing the awareness, development of counselling service, and support for private secWRUV ZDVELOOLRQ-3<LQ¿VFDO\HDUDQGELOOLRQ -3< LQ ¿VFDO \HDU  UHVSHFWLYHO\ DSSUR[Lmately 1 USD = 120 JPY in October 2015).

Proportion of cases (%)

40%

20%

10%

0%
<30

30-39

40-49

50-59

60+

Age group
Men (n=1,495)

Women (n=69)

Fig. 4-(a). Distribution of compensated cases of occupational
cardiovascular disease by age between January 2010 andMarch 2015.

Analysis of Details about the State of Overwork-related Disorders under the Legal
Foundation40%

Proportion of cases (%)

Following the enactment of the Act in November 2014,
the Research Center for Overwork-Related Disorders(RECORDS) was established within the National Institute of Occupational Safety and Health, Japan (JNIOSH).
To investigate the current situations regarding overworkrelated disorders, the RECORDS collected compensation
claims of recognized cases for occupational CCVD andmental disorders from January 2010 through March 2015
and conducted a detailed analysis to characterize the background factors and medical diagnoses relevant to thosedisorders. Here, we describe the critical results, comparing
the state between the cases of CCVD and those of mental
GLVRUGHUV)RUWKH¿QGLQJVVKRZQEHORZHWKLFDODSSURYDOwas obtained from the Institutional Review Board of the
National Institute of Occupational Safety and Health,Japan (No. H2708).

30%

20%

10%

0%
<30

30-39

40-49

50-59

60+

Age group
Men (n=1,372)

Gender and Age
As shown in Fig. 4-(a) and Fig. 4-(b)16), among those
who were determined to be compensated for having
occupational CCVD and mental disorders between January 2010 and March 2015, 95.6% (1,495/1,564) of thecompensated CCVD cases were male, whereas 68.7%

30%

Women (n=625)

Fig. 4-(b). Distribution of compensated cases of occupational
mental disorders by age between January 2010 and March
2015.

(1,372/1,997) of the cases of compensated mental disorders were male.
As compared to the age distribution of the onset of com-

129

298

T YAMAUCHI et al.

50%

Proportion of cases (%)

40%

30%

20%

10%

0%
<60

60-79

80-99

100-119120-139140-159

160+

Other factors

Overtime hours
Occupational CCVD (n=528)

Occupational mental disorders (n=969)

Fig. 5. Distribution of compensated cases of occupational cardiovascular disease and mental disorders by overtime hours in scal
years 2014 and 2015.

pensated occupational CCVD, occupational mental disorders were compensated more frequently among young
people, particularly those aged 30 to 39 yr. As depicted
in Fig. 4-(b), 50.9% of male compensated cases of mental
disorders and 61.0% of female cases were their 20s or 30s.
The mean age of the onset of compensated CCVD was 49.3
(SD, 9.7) among men and 49.4 (SD, 12.6) among women,
whereas that of compensated mental disorders was 40.0
(SD, 11.3) among men and 36.9 (SD, 11.9) among women.

Working Hours and Work Events
Figure 5 shows the distribution of overtime hours
DPRQJWKRVHZKRZHUHFRPSHQVDWHGLQ¿VFDO\HDUV
and 20159). As depicted in Fig. 5, 64.8% of compensated
RFFXSDWLRQDO &&9' FDVHV ZHUH FRQ¿UPHG KDYLQJ RYHUtime hours between 80 and 119 h per month prior to theonset of occupational CCVD. On the other hand, 38.3%
of compensated cases of mental disorders were con¿UPHG KDYLQJ RYHUWLPH ZRUNLQJ KRXUV RI OHVV WKDQ  K
per month before the onset, and 17.2% were compensated
due to work-related factors other than long working hours,
including exposure to extremely stressful work events,
such as severe sexual harassment/violence or accidents inthe workplace16).

130

Job Area/Type
Tables 2 and 3 depict the distribution of compensatedoccupational CCVD and mental disorders, respectively,by gender and job area between January 2010 and March
201516). Regarding occupational CCVD (Table 2), amongmen, 30.7% of compensated cases were in “transport andpostal activities,” followed by “wholesale and retail trade”
and “manufacturing.” In terms of compensated occupational mental disorders (Table 3), among men, “manufacturing” had the largest number of compensated workers,
followed by “wholesale and retail trade” and “transportand postal activities.” Notably, among women, 28.8% ofcompensated cases of occupational mental disorders werein “medical, health and welfare.” As suggested in previous literature17), female healthcare professionals, such as
nurses in mental health care or caregivers for the elderly,
may be more frequently exposed to work-related traumatic events, such as physical assaults and violence frompatients and service users. However, regardless of the typeof overwork-related disorders (i.e., occupational CCVD
or mental disorders), workers in these job areas might not
be necessarily compensated more frequently compared tothose in other job areas, given the total number of people
employed in each job area/industry as the denominator18).
There are some limitations to interpret the values shown
Industrial Health 2017, 55, 293–302

299

OVERWORK-RELATED DISORDERS PREVENTION POLICY IN JAPAN

Table 2. Distribution of compensated cases of cerebrovascular/cardiovascular disease by job category
Men
No. of casesa)

Job category (alphabetical order)e)nAccommodations, eating, and drinking services
Agriculture and forestry
Compound services
Construction
Education, learning support
Electricity, gas, heat supply, and water
Finance and insurance
Fisheries
Information and communications
Living-related, personal, and amusement services
Manufacturing
Medical, health, and welfare
Mining and quarrying of stone and gravel
Real estate and goods rental and leasing
6FLHQWL¿FUHVHDUFKSURIHVVLRQDODQGWHFKQLFDO
services
Services, N.E.C.
Transport and postal activities
Wholesale and retail trade

104 7.0%
6 0.4%
6 0.4%
162 10.8%
23 1.5%
1 0.1%
9 0.6%
14 0.9%46 3.1%33 2.2%
186 12.4%
38 2.5%0 0.0%
28 1.9%

Total

%

Women

No. ofemployee
population(10,000)b,c)nNo. of cases
per 1 milliond)%

No. of cases
n

%

19.7
4.1
4.1
11.2
3.8
0.7
2.7
53.8
7.5
9.9
5.7
5.4
0.0
11.9

10 14.5%
1 1.4%
1 1.4%
0 0.0%
2 2.9%
0 0.0%
1 1.4%
0 0.0%
5 7.2%
4 5.8%
7 10.1%
11 15.9%
0 0.0%
0 0.0%

3.1%

10.6

3

121 8.1%
459 30.7%
215 14.4%

1,091 8.2%
1,272 9.5%
2,005 15.0%

11.1
36.1
10.7

1,495 100%

13,325 100%

11.2

44

2.9%

529 4.0%
148 1.1%
147 1.1%
1,448 10.9%
613 4.6%
134 1.0%333 2.5%
26 0.2%610 4.6%
332 2.5%
3,263 24.5%
709 5.3%
12 0.1%
236 1.8%

a)

417

4.3%

No. ofemployee
population(10,000)b,c)n%

986 8.9%
111 1.0%
98 0.9%243 2.2%
704 6.4%
19 0.2%400 3.6%
6 0.1%
215 2.0%523 4.7%
1,359 12.3%
2,563 23.3%
3 0.0%
140 1.3%249

No. of cases
per 1 milliond)

1.0
0.9
1.0
0.0
0.3
0.0
0.3
0.0
2.3
0.8
0.5
0.4
0.0
0.0

2.3%

1.2

4 5.8%
6 8.7%
14 20.3%

815 7.4%
292 2.6%
2,296 20.8%

0.5
2.1
0.6

69 100%11,022 100%

0.6

a)

Total number of cases that were determined to be compensated between January 2010 and March 2015. This column includes the cases that wereclaimed to workers’ compensation before December 2009.
b)
'DWDIURPWKH/DERXU)RUFH6XUYH\0LQLVWU\RI,QWHUQDO$൵DLUVDQG&RPPXQLFDWLRQVRI-DSDQc)
7RWDOSRSXODWLRQRIHPSOR\HHV DQQXDODYHUDJH LQ-DSDQEHWZHHQ-DQXDU\DQG'HFHPEHU7KHVH¿JXUHVLQFOXGHERWKIXOOWLPHDQGSDUWWLPH
employees.
d)
Due to the unavailability of data on the population of employees between January 2015 and March 2015, the compensation rates in this column areslightly higher than the actual value.
e)3XEOLFHPSOR\HHVDQGFHQWUDODQGORFDOJRYHUQPHQWR൶FHUVDUHQRWLQFOXGHG

in Tables 2 and 3. For instance, due to the unavailabilityof data on the population of employees between January
2015 and March 2015, the compensation rates are slightly
higher than the actual value.

59.7% of male compensated cases had been diagnosed as
KDYLQJPRRG D൵HFWLYH GLVRUGHUV$PRQJZRPHQ
of compensated cases had been diagnosed having neurotic,
stress-related, or somatoform disorders, particularly posttraumatic stress disorder (PTSD).

Medical Diagnoses
Conclusion
Table 4 shows the distribution of diagnoses among compensated cases of occupational CCVD by gender between
January 2010 and March 201516). While 60.5% of malecompensated cases had been diagnosed as having cerebrovascular diseases, particularly intracerebral hemorrhage,
91.3% of female compensated cases had been diagnosed
having cerebrovascular diseases.
Table 5 summarizes the distribution of diagnoses among
compensated cases of occupational mental disorders bygender between January 2010 and March 201516). Notably,,QWKHFXUUHQWSDSHUZHEULHÀ\DQDO\]HGWKHFKDUDFWHULVtics of compensated occupational CCVD and mental disorders due to overwork or psychological stress at work. Overthe past decade, the number of claims, as well as that ofcompensation, of occupational mental disorders have been
substantially increasing, as compared to those of occupational CCVD. Notably, among the cases of compensatedoccupational mental disorders, approximately 50% ofmale and 60% of female cases were in their 20s or 30s.

131

300
Table 3.

T YAMAUCHI et al.

Distribution of compensated cases of mental disorders by job category
Men
No. of casesa)

Job category (alphabetic order)e)nAccommodations, eating, and drinking services
Agriculture and forestry
Compound services
Construction
Education, learning support
Electricity, gas, heat supply, and water
Finance and insurance
Fisheries
Information and communications
Living-related, personal, and amusement services
Manufacturing
Medical, health, and welfare
Mining and quarrying of stone and gravel
Real estate and goods rental and leasing
6FLHQWL¿F UHVHDUFK SURIHVVLRQDO DQG WHFKQLFDO
services
Services, N.E.C.
Transport and postal activities
Wholesale and retail trade

87 6.3%15 1.1%
10 0.7%138 10.1%
32 2.3%
12 0.9%23 1.7%
6 0.4%
97 7.1%30 2.2%290 21.1%
51 3.7%
3 0.2%
39 2.8%

Total

Women

No. ofemployee
population(10,000)b,c)%nNo. of cases
per 1 milliond)%

No. of cases
n

%

16.4
10.1
6.8
9.5
5.2
9.0
6.9
23.1
15.9
9.0
8.9
7.2
25.0
16.5

48 7.7%
2 0.3%
7 1.1%
11 1.8%25 4.0%1 0.2%
30 4.8%0 0.0%
28 4.5%15 2.4%59 9.5%179 28.8%
0 0.0%
13 2.1%

3.1%

16.8

22

100 7.3%
176 12.8%
193 14.1%

1,091 8.2%
1,272 9.5%
2,005 15.0%

9.2
13.8
9.6

1,372 100%

13,325 100%

10.3

70

529 4.0%
148 1.1%
147 1.1%
1,448 10.9%
613 4.6%
134 1.0%333 2.5%
26 0.2%610 4.6%
332 2.5%
3,263 24.5%
709 5.3%
12 0.1%
236 1.8%

a)

5.1%

417

3.5%

No. ofemployee
population(10,000)b,c)nNo. of cases
per 1 milliond)%

986 8.7%
111 1.0%
98 0.9%243 2.2%
704 6.2%
19 0.2%400 3.5%
6 0.1%
215 1.9%523 4.6%
1,359 12.0%
2,563 22.7%
3 0.0%
140 1.2%
249

4.9
1.8
7.1
4.5
3.6
5.3
7.5
0.0
13.0
2.9
4.3
7.0
0.0
9.3

2.2%

8.8

45 7.2%38 6.1%
97 15.6%

815 7.2%
292 2.6%
2,296 20.3%

5.5
13.0
4.2

620 100%

11,022 100%

5.6

a)

Total number of cases that were determined to be compensated between January 2010 and March 2015. This column includes the cases that wereclaimed to workers’ compensation before December 2009.
b)
'DWDIURPWKH/DERXU)RUFH6XUYH\0LQLVWU\RI,QWHUQDO$൵DLUVDQG&RPPXQLFDWLRQVRI-DSDQc)
7RWDOSRSXODWLRQRIHPSOR\HHV DQQXDODYHUDJH LQ-DSDQEHWZHHQ-DQXDU\DQG'HFHPEHU7KHVH¿JXUHVLQFOXGHERWKIXOOWLPHDQGSDUWWLPH
employees.
d)
Due to the unavailability of data on the population of employees between January 2015 and March 2015, the compensation rates in this column areslightly higher than the actual value.
e)3XEOLFHPSOR\HHVDQGFHQWUDODQGORFDOJRYHUQPHQWR൶FHUVDUHQRWLQFOXGHG

Table 4. Distribution of diagnosis of occupational cerebrovascular/
cardiovascular disease by genderMen(n = 1,495)
Age of onset (Mean, SD)
Cerebrovascular diseases
Intracerebral hemorrhage
Subarachnoid hemorrhage
Cerebral infarction
Hypertensive encephalopathy
Cardiovascular diseases
Myocardial infarction
Cardiac arrest
Dissecting aneurysm
Angina pectoris
Other diseases (e.g., epilepsy)

Table 5. Distribution of diagnosis of occupational mental disorders
by gender

Women(n = 69)

n

SD/%

n

SD/%

49.3

9.7

49.4

12.6

419
261
221
4

28.0%
17.5%
14.8%
0.3%

28
28
7
0

40.6%
40.6%
10.1%
—

267
220
81
19
3

17.9%
14.7%
5.4%
1.3%
0.2%

1
4
1
0
0

1.4%
5.8%
1.4%
—
—

Men
(n = 1,373)n
Age of onset (Mean, SD)) 0RRG D൵HFWLYH GLVRUGHUV
F32 (Depressive episode)
Other F3F4 (Neurotic, stress-related and somatoform disorders)
F43.0 (Acute stress reaction)
F43.1 (Post-traumatic stress disorder)
F43.2 (Adjustment disorders)
Other F4
Other mental disorders

132

SD/%

Women
(n = 627)
n

SD/%

40.0
11.3
820 59.7%
716 52.1%
104 7.6%

36.9
11.9
169 27.0%
151 24.1%
18 2.9%540 39.3%

458 73.0%

39 2.8%145 10.6%
228 16.6%
128 9.3%
13 0.9%61 9.7%163 26.0%
129 20.6%
105 16.7%
0—

Industrial Health 2017, 55, 293–302

OVERWORK-RELATED DISORDERS PREVENTION POLICY IN JAPAN7KHVH¿QGLQJVVXJJHVWWKHLPSRUWDQFHRISURPRWLQJPHQtal health-related support for young employees, as well as
increasing awareness of working conditions among students.
,Q¿VFDO\HDU LHWKH¿UVWIXOO¿VFDO\HDUDIWHUWKH
Act was enacted in November 2014), the number of claims
for workers’ compensation of both occupational CCVD
and mental disorders in Japan increased slightly from theprevious year (Fig. 1-(a) and Fig. 1-(b)). This may be due
to increased awareness of overwork-related disorders andworkers’ compensation system for occupational CCVD
and mental disorders, because the enactment of the Act,
along with the recent situation regarding overwork-relateddisorders, were widely reported by the media in Japan.
The term karoshi ¿UVWO\ DSSHDUHG LQ -DSDQ LQ WKH ODWHV7RRXUNQRZOHGJH-DSDQZDVWKH¿UVWFRXQWU\WR
SDVV D ODZ VSHFL¿FDOO\ IRFXVLQJ RQ FRPSUHKHQVLYH SUHventive measures against overwork-related disorders.
Overwork-related disorders have been a major occupational and public health issue in both developed and developing countries. Thus, experience in Japan can provide
other countries with useful information on developing anational preventive policy against overwork-related disorders. Changes in the trend of overwork-related disorders
in Japan under a legal foundation and an initiative by thecentral government should be closely monitored, so thatRWKHUFRXQWULHVFDQEHQH¿WIURPWKHH[SHULHQFHV$GGLWLRQDOO\WKHORQJWHUPH൵HFWRISUHYHQWLYHPHDVXUHVEDVHGRQ
WKH$FWDQGWKH3ULQFLSOHV LHSUHYHQWLYHH൵RUWVUHJDUGLQJ
increasing the awareness, development of counselling service, and support for private sectors) should be evaluated.

Acknowledgements
We would like to thank Dr. Shigeki Koda, Deputy'LUHFWRU*HQHUDORIWKH1DWLRQDO,QVWLWXWHRI2FFXSDWLRQDO
Safety and Health, Japan, for providing administrative
VXSSRUWDQGLPSRUWDQWGLVFXVVLRQ:HDOVRWKDQNWKHVWD൵
at the Research Center for Overwork-Related Disorders,National Institute of Occupational Safety and Health,Japan, for their support with data collection.
This work was supported by the Industrial Disease ClinLFDO5HVHDUFK*UDQWVIURPWKH0LQLVWU\RI+HDOWK/DERXU
DQG:HOIDUH*RYHUQPHQWRI-DSDQ  

Disclaimer
7KH FRQWHQW RI WKLV SDSHU UHÀHFWV WKH YLHZV RI WKHDXWKRUVDQGGRHVQRWQHFHVVDULO\UHÀHFWWKHYLHZVDQGSROL-

301

FLHVRIWKH0LQLVWU\RI+HDOWK/DERXUDQG:HOIDUH*RYernment of Japan, or the National Institute of Occupational
Safety and Health, Japan. The translation of the names ofproper nouns, such as the name of an act, from Japanese
into English language was made by the authors and is not
DQR൶FLDOWUDQVODWLRQE\WKH*RYHUQPHQWRI-DSDQReferences
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133

302

T YAMAUCHI et al.

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roudou/report/2015/index.htm. Accessed August 15, 2016.

Industrial Health 2017, 55, 293–302

ORIGINAL ARTICLE

Impact of Daily Rest Period on Resting Blood Pressure
and Fatigue
A One-Month Observational Study of Daytime Employees
Hiroki Ikeda, PhD, Tomohide Kubo, PhD, Shuhei Izawa, PhD, Masaya Takahashi, PhD,
Masao Tsuchiya, PhD, Norie Hayashi, BSN, and Yuki Kitagawa, BSN
support that 11 hours is the optimal DRP for daytime workers.
Kosugo15 reported that the recommended DRP is more than
14 hours including 8 hours of sleep and relaxation time.
The aim of this study was to explore the effects of the DRP on
the resting BP and fatigue of daytime workers. We decided todetermine the optimal DRP if the DRP was found to be associatedwith BP and fatigue. We hypothesized that the DRP was associatedwith BP and fatigue and workers with shorter DRPs would havehigher BP and more fatigue.

Objective: We aimed to examine the effects of the daily rest period (DRP)
on resting blood pressure (BP) and fatigue and determine the optimal DRP
for daytime workers. Methods: Fifty-four daytime employees participatedin a 1-month observational study. BP was measured thrice at the workplace.
Employees underwent a pre- and post-survey to determine the usual DRP andassess subjective health outcomes. To determine the optimal DRP, DRP
criteria were set as 11, 12, 13, and 14 hours. Results: Workers with a shorter
DRP had high diastolic BP and fatigue. Diastolic BP was higher in the
short group than in the long group for the 14-hour DRP criteria alone.
Conclusions: Shorter DRP was associated with high diastolic BP. We
recommend a longer DRP (14 hours) for improving workers’ cardiovascular health.

L

METHODS
ParticipantsParticipants were recruited through an internal advertisement
at an information technology company that applied a discretionary
labor and flextime system. Initially, 90 employees attended theresearch explanation meeting; however, 68 employees eventuallyparticipated in this study. None of the participants used antihypertensive drugs. All participants gave written informed consent before
the experiment. The study protocol was approved by the Research
Ethics Committee of the National Institute of Occupational Safety
and Health, Japan (H26-1-02).

1,2

ong working hours have several negative effects on workers.
One of these negative effects is cardiovascular disease. It has
been reported that long working hours increase systolic and diastolicblood pressure (BP) 3 and are related to cardiovascular diseases suchas hypertension,4 acute myocardial infarction,5 and coronary heartdisease.6 In addition, an increase in overtime work hours adversely
affects several subjective health outcomes such as fatigue, sleep, andstress.7 –9
The European Union (EU) working time directive states thatworkers of member states have the right to ‘‘a minimum daily rest
period of 11 consecutive hours every 24 hours.’’10 This interval
between the end of one workday to start of the following workday isthe daily rest period (DRP). Regulation of the DRP is expected to
improve the health of workers. Previously, several studies confirmed
the relationship between the DRP and health-related outcomes for
shift workers,11,12 and a recent systematic review revealed that aninterval of 11 hours or less between consecutive work days
adversely affected at least acute health problems such as sleep,
sleepiness, and fatigue.13 Another study argued that shift workers
should avoid short intervals between shifts and that they needed aninterval of about 16 hours.14 In contrast, few studies have exploredthe effects of the DRP on the health of daytime workers and nostudies have examined the effects of the DRP on cardiovascular
health. Therefore, it is not clear whether the DRP could havepositive effects on the cardiovascular health and subjective healthoutcomes of daytime workers. In addition, there is little evidence toProcedureThis observational study was conducted from October 2015
to December 2015. The follow-up period was 1 month. Participants
completed a pre-study survey, which included the Japanese versionof the Pittsburgh Sleep Quality Index (PSQI-J),16 a new brief job
stress questionnaire (NBJSQ),17 and a questionnaire regarding
information about the participants including age, sex, height, bodyweight, smoking status (non-smoker or smoker), years of continuous employment, and the round-trip commute time at the beginningof the study period. In addition, the average start and end time of
their workday for the last month were asked in the pre-survey. The
DRP was then calculated as the interval in hours from the end of one
workday to the start of the following workday.
Participants maintained their usual lifestyle pattern at home,
and at work before the experimental period, and during the followup period, respectively. Resting systolic and diastolic BP were
measured at their workplace on the Friday or Thursday of the first(T1), third (T2), and fourth (T3) weeks of the follow-up period.
Participants were instructed to conduct all three measurements ofBP (T1, T2, and T3) on the same day and time every week if possible
and to avoid measuring BP for about 1 hour after meals. BP wasmeasured twice a day and the mean values were analyzed. Finally,
participants completed a post-survey that included the PSQI-J
and NBJSQ.

From the National Institute of Occupational Safety and Health, Japan Organization of Occupational Health and Safety, Japan (Drs Ikeda, Kubo, Izawa,
Takahashi, Tsuchiya); and Medical Room, Microsoft Japan Co., Ltd, Tokyo,
Japan (Ms Hayashi, Ms Kitagawa).
This study was supported by a Grant-in-Aid from the National Institute ofOccupational Safety and Health, Japan (N-P26-01).
The authors declare no conflicts of interest.
Address correspondence to: Hiroki Ikeda, PhD, National Institute ofOccupational Safety and Health, Japan Organization of Occupational
Health and Safety, 6-21-1, Nagao, Tama-ku, Kawasaki 214-8585, Japan(ikedah@h.jniosh.johas.go.jp).
Copyright ß 2017 American College of Occupational and Environmental
Medicine
DOI: 10.1097/JOM.0000000000000968

Measurements
Resting BP was measured by the participants themselvesusing a digital BP monitor (CH-463E; Citizen Systems Japan Co.,
Ltd., Tokyo, Japan) in a sitting position under the supervision ofoccupational health nurses.

JOEM  Volume 59, Number 4, April 2017

397

Copyright © 2017 American College of Occupational and Environmental Medicine. Unauthorized reproduction of this article is prohibited

135

JOEM  Volume 59, Number 4, April 2017

Ikeda et al

TABLE 1. Characteristics of the Participants
Mean (SD) or % (n)Daily Rest Period During the Past Month
VariablenAge (years)
Sex (% female)
Body mass index (kg/m2)
Smoking status (% current smokers)
Years of continuous employment
Daily rest period (h)Round-trip commute time (h)Hypertension (% 140 or 90 mm Hg)

All

11 h

<11 h

12 h

<12 h

13 h

<13 h

14 h

<14 h

100% (54)39.6 (6.3)
46% (25)
22.2 (2.8)
15% (8)8.7 (5.3)
12.8 (1.6)
1.8 (0.7)
19% (10)91% (49)
39.7 (6.6)
45% (22)22.2 (2.6)
17% (8)8.8 (5.2)
13.2 (1.3)
1.8 (0.7)
18% (9)9% (5)
38.8 (3.6)
60% (3)21.9 (5.3)
0% (0)
7.4 (5.9)9.4 (0.7)
1.7 (0.6)
20% (1)78% (42)39.6 (6.4)
48% (20)22.2 (2.6)
19% (8)8.9 (5.2)
13.5 (1.0)
1.8 (0.7)
14% (6)22% (12)39.7 (6.3)
42% (5)22.3 (3.7)
0% (0)
7.7 (5.6)
10.4 (1.0)
1.9 (0.6)
33% (4)

63% (34)39.2 (6.8)
56% (19)
21.9 (2.2)
18% (6)8.8 (5.4)
13.8 (0.8)
1.7 (0.7)
6% (2)

37% (20)40.4 (5.4)
30% (6)22.7 (3.7)
11% (2)8.5 (5.2)
11.1 (1.2)
2.0 (0.8)
40% (8)31% (17)38.2 (7.9)
76% (13)21.9 (2.2)
18% (3)7.1 (5.0)
14.5 (0.7)
1.8 (0.7)
0% (0)

69% (37)40.2 (5.4)
32% (12)22.3 (3.1)
14% (5)9.4 (5.3)
12.1 (1.4)
1.8 (0.7)
27% (10)

N ¼ 53.

Fatigue was measured using the NBJSQ.17 The fatigue scaleconsisted of three items and used the 4-point Likert scale (1: almost
never, 2: sometimes, 3: often, and 4: almost always). The meanscore of the three items ranged from 1 to 4. A higher mean scoreindicated relative fatigue. The reliability (Cronbach alpha ¼ 0.84)
and validity of the NBJSQ have been confirmed.17,18
Sleep quality and quantity were measured using the
PSQI-J.16 This questionnaire included 18 items such as bedtime,
sleep onset latency, waking up time, sleep duration, sleep disturbances, sleep quality, use of sleep medication, and daytime dysfunction during the previous month. The total PSQI-J score (range 0 to21) indicated sleep quality and a higher score indicated more sleep
complaints. The reliability (Cronbach alpha ¼ 0.77) and validity of
the PSQI-J has been confirmed.16 This study used the PSQI-J score,
sleep duration, and sleep efficiency to evaluate the sleep quality
and quantity.

Data Analysis
A linear mixed model with compound symmetry was used to
examine the effects of the DRP on resting systolic and diastolic BP
and fatigue. The fixed effects associated with systolic and diastolic
BP were the DRP (in hours) and the time of BP measurement (orperiod; T1, T2, and T3), and the random effect was the subjects.
Possible confounding variables (sleep duration, sleep efficiency,
age, sex, body mass index, and smoking status) were also includedin the model as fixed effects, as these variables were reported to be
associated with BP.19–22 The fixed effects of fatigue were the DRP(in hours), session (pre- and post-survey), and covariates (age, sex,
sleep duration, and sleep efficiency), and the random effect was the
subjects. Sleep duration and sleep efficiency were calculated by themean value of two measurements (from the pre- and post-surveys).
To determine the optimal DRP, the DRP criteria were initially
set as 11, 12, 13, and 14 hours. The 11-hours DRP criteria was basedon the EU working time directive,10 while the 14-hours DRP criteria
was recommended in the study by Kosugo.15 The diastolic andsystolic BP, fatigue, and sleep variables at 11, 12, 13, and 14 hours
were analyzed using a two-way linear mixed-model analysis ofvariance with compound symmetry. The participants were categorized into long and short DRP groups according to each DRP length.
The fixed effects of BP were group (long and short groups), period(T1, T2, and T3), and covariates such as sleep duration, sleep
efficiency, age, sex, BMI, and smoking status; the random effect
was the subjects. The fixed effects of fatigue and the sleep variables
were group, session (pre- and post-surveys), and covariates such as
age and sex; the random effect was the subjects.
All statistical analyses were conducted using SPSS version
23.0 for Microsoft Windows (IBM Company, New York).
398

RESULTS
Fourteen participants who did not complete the pre-survey
were excluded from subsequent analyses, as their DRP data were notavailable. Thus, the data of 54 employees who were able to measure
their BP and complete the questionnaires were analyzed, and the
response rate thereof was 60.0%. Table 1 summarizes the characteristics of all participants and categorizes participants into either
the long or the short groups on the basis of the 11-, 12-, 13-, and14-hour DRP criteria. In the 11-hour DRP criteria, the short(<11-hour) group comprised only five employees. The small
sample size may result in type 2 error; therefore, the data of the
11-hour criteria were excluded from subsequent analyses. The mean
DRP of all participants was 12.8  0.2 hours. One participant
did not answer the question about smoking status. Thirty-eight
workers (70%) were enrolled in the discretionary labor system,
and 16 workers (30%) were enrolled in the flextime system.
Participants worked 11.2  0.2 hours per day on average, and in
addition, their mean start and end times of work (min-max time
range) were 09:24  00:42 (07:30 to 10:30) and 19:48  01:18(17:00 to 23:00), respectively.
From linear mixed model analyses, we found that for BP,
period was not significant [systolic BP: b ¼ 0.078, not significant(ns); diastolic BP: b ¼ 0.495, ns], and, for fatigue, session was not
significant (b ¼ 0.26, ns). Therefore, we excluded period (T1, T2,
or T3) and session (pre- and post-surveys) as fixed effects in theanalyses, and BP and fatigue were calculated as mean values toenhance reliability. Table 2 summarizes the results of the linear
mixed-model analyses. DRP was not significantly associated withTABLE 2. Results of the Linear Mixed-Model Analysis

Daily rest period (h)Sleep duration (h)Sleep efficiency (%)
SexAge (years)
Body mass index (kg/m2)
Smoking statusy

Systolic BP

Diastolic BP

Fatiguebbb

0.582
0.1940.020
8.030b0.408b
2.044b
5.903b1.290b0.2600.124
5.273b0.446b
1.447b
2.489

0.081a0.246b0.0100.047
0.033b——BP, blood pressure.
a
P < 0.05.
b
P < 0.01.

1 ¼ male, 2 ¼ female.
y
1 ¼ non-smoker, 2 ¼ smoker.

ß 2017 American College of Occupational and Environmental Medicine

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136

JOEM  Volume 59, Number 4, April 201712h

Systolic blood pressure (mmHg)

135

13h

135
130

130

125

125

125

120

120

120

115

115

115

110

110

110

105
100

105
≥ 12 h (n = 42)< 12 h (n = 11)

Group: p = .586
Period: p = .751
Interaction: p = .333

T1

100
95

T2

T3

105
≥ 13 h (n = 34)< 13 h (n = 19)

Group: p = .221
Period: p = .826
Interaction: p = .180

T1

100
95

T2

T3

95

95

90

90

90

85

85

85

80

80

80

75

75

75

65

70

Group: p = .518
Period: p = .317
Interaction: p = .309

T1

65
T2

T3

70

Group: p = .114
Period: p = .347
Interaction: p = .170

T1

Period65
T2

PeriodT3≥ 14 h (n = 17)< 14 h (n = 36)

Group: p = .188
Period: p = .889
Interaction: p = .328

T1

95

70

14h

135

130

95

Diastolic blood pressure (mmHg)

Impact of Daily Rest Period on Blood Pressure

T2

T3

T2

T3

Group: p = .011
Period: p = .583
Interaction: p = .578

T1

PeriodFIGURE 1. Resting systolic and diastolic blood pressure of the long and short groups for all of the daily rest period criteria adjusted
for age, sex, sleep duration, sleep efficiency, BMI, and smoking status. Mean blood pressure is an estimated marginal value. T1, T2,
and T3 indicate the first, third, and fourth weeks of the follow-up period, respectively. Error bars indicate standard error of themean (SEM).

systolic BP (b ¼ 0.582, ns), but was significantly associated withdiastolic BP (b ¼ 1.290, P < 0.01). Fatigue was significantly associated with DRP (b ¼ -0.081, P < 0.05) and sleep duration(b ¼ 0.246, P < 0.01).
Figure 1 shows systolic and diastolic BP of the long and shortgroups for the 12-, 13-, and 14-hour DRP criteria. From the two-way
linear mixed model analysis of variance for systolic BP, we foundthat none of the DRP criteria showed any significant main effects orinteraction. However, we observed significance in the main effect ofgroup [F(1,44) ¼ 7.053, P < 0.05] for diastolic BP for the 14-hour
DRP criteria. For diastolic BP, neither of the significant main effects
or interaction was found for the 12- and 13-hour criteria.
Table 3 summarizes the mean (standard error) values andstatistical results of fatigue and the sleep variables. The liner
mixed-model analysis for fatigue showed significance in the main
effect of the group for the 12-hour criteria [F(1,50) ¼ 7.11,
P < 0.05] and a trend toward significance in the main effect of
the group for the 13-hour criteria [F(1,50) ¼ 3.13, P ¼ 0.083]. The
significant main effect of group was observed for sleep duration
for the 12-hour criteria [F(1,50) ¼ 4.12, P < 0.05] and sleep
efficiency for the 13-hour criteria [F(1,50) ¼ 5.14, P < 0.05]. A
trend toward significance in the main effect was observed for the
PSQI-J score [F(1,49) ¼ 3.18, P ¼ 0.081] for the 12-hour criteria.
A significant interaction was observed for the PSQI-J score forthe 14-hour criteria [F(1,50) ¼ 6.11, P < 0.05], and post hoc
analysis showed that the PSQI-J score was higher (P < 0.05) inthe long group in the pre-survey, than that in the long group in
the post-survey.

DISCUSSION
The aim of this study was to determine the relationshipamong the DRP, resting BP, and fatigue. The results showed thatworkers with a shorter DRP had higher diastolic BP. This study also
found that diastolic BP for the 14-hour criteria alone was higher inthe short group than in the long group. In addition, fatigue wasassociated with the DRP and sleep duration. These findings are
significant as, unlike for shift workers, little is known about theeffects of DRP on the cardiovascular health and subjective healthoutcomes of daytime workers.
The DRP was associated with diastolic BP, and workers witha DRP of less than 14 hours showed higher diastolic BP thanworkers with a DRP of more than 14 hours. These results fromthe present study suggest that a DRP of more than 14 hours may berecommended for workers’ cardiovascular health, as diastolic BP is
known to be associated with hemorrhagic stroke, stroke, andcoronary heart disease.23,24 A key question was why workers witha shorter DRP had higher diastolic BP, while it has previously beenreported that relaxation reduces BP.25 Therefore, as a long DRP (ie,leisure time) could provide enough time to relax, workers with along DRP could have low diastolic BP. Therefore, a shorter DRP
would not provide workers enough time to relax and they could havehigher diastolic BP.
Fatigue was associated with DRP and sleep duration. DRP
and sleep duration are closely related, as the DRP includes the sleep
duration, and sleep duration decreases with a decrease in the DRP. It
has previously been reported that fatigue was associated with sleepß 2017 American College of Occupational and Environmental Medicine

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JOEM  Volume 59, Number 4, April 2017

Ikeda et al

TABLE 3. Subjective Variables of Each Interval Criteria Adjusted for Age and Sex
Long/Pre
Mean (SE)Long/Post
Mean (SE)12 hours (Long: n ¼ 42; Short: n ¼ 12)
Fatigue
2.3 (0.1)
2.3 (0.1)
PSQI score
6.1 (0.4)
5.9 (0.4)
Sleep duration
6.1 (0.2)
5.9 (0.2)
Sleep efficiency
93.8 (1.6)
92.7 (1.6)
13 hours (Long: n ¼ 34; Short: n ¼ 20)
Fatigue
2.3 (0.1)
2.3 (0.1)
PSQI score
6.2 (0.5)
5.9 (0.5)
Sleep duration
6.0 (0.2)
5.9 (0.2)
Sleep efficiency
92.1 (1.7)
92.4 (1.7)
14 hours (Long: n ¼ 17; Short: n ¼ 37)
Fatigue
2.6 (0.2)
2.6 (0.2)
PSQI score
7.2 (0.7)
6.0 (0.7)
Sleep duration
5.9 (0.3)
6.0 (0.3)
Sleep efficiency
92.2 (2.6)
92.4 (2.6)

Group

SessionInteraction

Short/Pre
Mean (SE)Short/Post
Mean (SE)F-ratioP

F-ratioP

F-ratioP

2.9 (0.2)
7.7 (0.8)
5.3 (0.3)
99.2 (2.9)

3.0 (0.2)
7.2 (0.8)
5.3 (0.3)
94.0 (2.9)

7.11
3.18
4.12
1.91

0.010a0.081b
0.048a
0.173

0.33
0.89
0.35
1.98

0.566
0.351
0.556
0.165

0.29
0.30
0.49
0.80

0.590
0.585
0.485
0.376

2.7 (0.2)
6.7 (0.6)
5.7 (0.3)
100.0 (2.2)

2.7 (0.2)
6.7 (0.6)
5.5 (0.3)
94.0 (2.2)

3.13
0.79
1.20
5.14

0.083b0.377
0.279
0.028a

0.09
0.36
1.83
2.27

0.767
0.552
0.182
0.138

0.01
0.36
0.77
2.78

0.918
0.552
0.386
0.101

2.4 (0.1)
6.1 (0.5)
5.9 (0.2)
96.3 (1.7)

2.4 (0.1)
6.3 (0.5)
5.7 (0.2)
93.2 (1.7)

0.35
0.25
0.29
1.07

0.555
0.616
0.593
0.307

0.08
2.74
0.33
0.51

0.775
0.104
0.569
0.480

0.00
6.11
2.24
0.65

0.947
0.017a0.141
0.424

Mean score is an estimated marginal value.
a
P < 0.05.
b
P < 0.10.

quantity rather than overtime work.26 Therefore, an adequate DRP isneeded to get enough sleep to recover from fatigue. In addition,although fatigue was decreased in the long group than in the shortgroup for the 12- and 13-hour DRP criteria, there was no difference
between the two groups for the 14-hour DRP criteria. The resultsfrom the present study suggested that a short DRP of less than
13 hours is insufficient to recover from fatigue. Therefore, torecover from fatigue, it may be recommended that workers should
ensure that they get a long DRP of more than 14 hours. Kosugo15
also recommended a DRP of more than 14 hours to ensure more than
8 hours of sleep and relaxation time.
This study had several limitations. First, when the participants were categorized into two groups, we noted an unbalanced
ratio between the long and short groups, especially for the 11- (shortgroup: n ¼ 5; long group: n ¼ 49) and 12-hour (short group: n ¼ 12;long group: n ¼ 42) DRP criteria. Although the result of 11-hour
DRP criteria was excluded from the analysis, a type 2 error may
skew the results of the 12-hour DRP criteria due to low statisticalpower. Further research with larger samples or another population
with short DRPs is needed to overcome this limitation. Second,although it was reported that various lifestyle factors such as
exercise, alcohol, and sodium restriction influence BP,25 the present
study did not address these variables. Further studies in which thesevariables are controlled are required. Third, the present study
measured several subjective outcomes such as sleep and fatigue
by self-report. Additional research using objective measurements
such as polysomnography, actigraphy, and the measurement ofstress hormones is required to determine the effects of DRP on
the health of workers. Fourth, although the DRP may have changed
due to several reasons such as work progress and family matters, inthis study, the DRP was measured only once before the follow-up
period. Further studies that survey the DRP every workday areneeded. Fifth, the study was conducted between October andDecember. Generally, workers are the busiest at the end of theyear. Therefore, the DRP during the end of the year might have beenshorter than that in the rest of the year. Further research that is
conducted during a less busy time of the year is required to better
understand the effects of the DRP. Sixth, although this observational
study revealed a relationship between the DRP and BP, the causal
relationship was not confirmed. Hereafter, an interventional study isneeded to determine how extensively the DRP affects BP.
400

Although this study had these limitations, the results obtained
here revealed that the DRP was associated with resting diastolic BP,that is, workers with a shorter DRP showed higher diastolic BP. Thisfinding was important, as, currently, little is known about the effectsof the DRP on physiological characteristics of daytime workers.

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140

141

142

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144

145

146

｢労働安全衛生研究｣，Vol. 11, No. 1, pp. 1‒4, (2018)
研究紹介

長時間作業時

血行動態反応

劉

長時間労働
国内

様々

心身不調

，過重労働（特年間 250 件

心血管系負担

軽減策

．本研究

検討・提案

，長時間労働模実験室，心血管系負担軽減策

樹 *1，小山

冬

樹 *1, *2，

脇坂佳

子 *1，高

橋

正

発症

増大

発症

労災認定件数，

減少傾向

，

資料提供

．長時間労働

予防

維持

一部

目的

．
過労死

1）

過労死

，血圧

実験結果

也 *1

知

認

健康維持，

被験者実験

．本稿

検討

大

脳・心臓疾患

，労働者

検討

田

脳・心臓疾患300 件程度 推移 ，明（背景血行動態反応）紹介，特長時間労働）

認定件数

等

関連

欣 *1，池

欣

個人差

極

心臓

血行動態反応

重要
血管系

反応

個人差

．

：長時間労働，心血管系反応，個人差，血圧，心拍出量，総末梢血管抵抗

1
国内外

行

知

長時間労働

脳卒中，冠動脈心疾患疾患，週 60 時間

増大
増加

公開
務

評価

脳・心臓

7

項目

負荷要因

示

，特

「脳・心臓疾患1）

働60 時間以上勤務，未多，厚生労働省
心血管系

軽減策

基

指標

，全身

血液

抵抗

総末梢血管抵抗

重要
労災補

先行研究

，背景血行動態反応

示．

明

心血管系負担労働安全衛生上

有効

一部

伝的要因

検討

原因

特

発症

，過

発症

遺

影響
存在

増加

傾

血行動態

，異

告

14）

度合

対策

増加

著

，

変化
人

時間帯

上昇

可能性

．

維持

背景
報

同

作業

人

行

変化

場合

主

観点

存在

，同

血圧

否定

血圧

反応

．

見出

脳・心臓疾患高存在

労

心血管系反応

，血圧上昇

場合

存在
曝

．脳・心臓疾患
場合

先行研究

解

．

生活習慣

心臓

，科学的

重要

曝

，長時間労働

維

場合

，個人差

存在

個人

一定水準

異

，長時間労働，例

用，背景血行動態反応
軽減策

．実際

労死

心血

，血圧

．我々

血圧

，長時間労働
必要

13）

場合

負荷
，

流

持

，主

総末梢血管抵抗

人

増加

心拍出量
人

存在

．

．
勤務中
人

末梢血管内

，血管系反応脳・心臓疾患

減少
緊急

用

起

．

労働者

1分

，心臓

，

「業務上疾病発生状況等

発見

報告

業務

曝

健康診断

血管

心拍出量

働者

健康維持，

労災発生件数管系負担指標

40 代 労働者 顕著，2016 年 週
労働者人口 約 429 万人
長時間労働

，特

高

量

知

公表

問題

．労働者

血液

一方，背景血行動態反応

，職場

向

出

長時間労

労働者

8）
調査」

送

関連

疾病

認定事案

月 80 時間以上

50 代

間

血管系反応

，労働時

過重
．

発症

将来

．心臓反応

，業

労働力調査 7）

，総務省

心血管疾患
人

，血圧

心臓反応

12）

労災認定件数

260 件
，特

最

精神障害

発症

時間外労働

認
．

労働時間

，業務

脳・心臓疾患2016 年
約 90%

伴

重要

大

．国内

．同省
償状況」

，将来

2‒5）

間，交代制勤務・深夜勤務，精神的緊張

．血圧上昇

際

系反応

労災認定基準 6）

具体的

維持

超

報告

脳・心臓疾患

過重性，週 55 時間以上

疫学調査研究血圧，勤務時間外報告9, 10）

将来的

心血管系疾病

11）

心臓

休日

，勤務中

．血圧

血管系

血圧

長時間労働

高

血圧上昇
高

大

析

，

調節

負担軽減策
，実際

原稿受付 2017 年 10 月 10 日（Received date: October 10, 2017）
原稿受理 2018 年 1 月 22 日（Accepted date: January 22, 2018）

労働安全衛生総合研究所

産業疫学研究

劉

各々

検討

労働現場

患

過労死

，血行動態反応

E-mail: liu@h.jniosh.johas.go.jp
doi: 10.2486/josh.JOSH-2017-0012-KE

147

，

個人差

合
．結果

的確

原因

応

反応
対策

健康維持，

．本稿
説明

欣欣

分

可能
具体的

，労働者

J-STAGE Advance published date: ##M## ##D##, ##Y##*1（独）労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所*2 千葉大学大学院工学研究科
連絡先：〒214‒8585 神奈川県川崎市多摩区長尾 6‒21‒1

個人差
集約

考

反応

血行動態反応

，

予防

入
疾

考
異

長時間作業
紹介

取

心血管系

．

反応
行

場合

血行動態反

2
2 血行動態反応 異背景血行動態反応
血圧

上昇

管抵抗

増加

，主

実験日

総末梢血

上昇

「血管系反応増加

血圧

存在先行研究 15）

成人

対象

配慮

，実験室

色

提示

，色

意味

，参加者

回答

認知課題

文字

画面上

「緑色」

黒色 「緑」 書

，

3

態反応

実施

両課題

（52.5%）

作業課題

押下

，

10〜15 分程度

．
背景血行動
．

反応

人
示

，他

人

比

個人差

取

景血行動態反応

個人差

扱

検討

例示

研究

，短時間

実験
，4 名

，血行動態反応

個人差，約 12 時間（週 60 時間勤務
作業
断続的
脳卒中
，全員

行
測定

参加者

中

実
見

．参加者

既往歴

．測定

顕著

異

．例

差

認

連続血行動態測定装置（Finapres

平均値

求

血行動態反応
業開始前

実験

示

） 用

安静状態（9 : 05〜9 : 10）

作業開始前

測定値

表1

5 分間

行

，作業課題

，作業時間帯．

典型例．収縮期血圧安静時

夜

4 名 参加者
拡張期血圧
変化量

，作
求

，参

+24.2 mmHg
+13.59 mmHg， 参 加 者
B +26.47 mmHg
+3.72 mmHg， 参 加 者 C+22.89 mmHg
+9.5 mmHg．一方参加
対 ，
者 D ，収縮期血圧 +1.43 mmHg．
，参加者
拡張期血圧 −4.88 mmHg
加 者A

紹介
想定）

制限
，画

，収縮期血圧（SBP），拡張期血圧

得

背景血行動態

血行動態指標結果
課題

作業成績（平均正解率）

，参加者間

参加者

，長時間作業
．

背

．
実験

作業時間帯

各作業課題終了直前

先行研究，特，長時間作業
検討

，

．数字

提示順序

梢血管抵抗（TPR）

3 長時間作業時 血行動態反応 個人差

．本研究

2

（DBP），平均動脈血圧（MAP），心拍出量（CO），総末

上

測定

反応

，前述

提示

Pro, Finapres Medical Systems 社製，

心血管系反応設

10 桁 数字 制限時間内
3
作業課題 ，
1 回（45 分間）
提示

血行動態指標

．

験室実験

2回

．

．

血圧

小休止

．

参加者 4 名

，21 名

変化

4

午後 I
，

加算

課題

90% 以上

，午前

50 分間

課題
，画面上

課題

．課題

血管反応（心臓・血管反応

見

．

提示

示

，休憩中

課題，暗算課題，数字

各作業時間帯内
，反

示

反応

，両課題

面上

結果，19 名

検討

用

入力

入力

対

同

時間内

．

課題

変化

間

，

．暗算課題

結果

作業課題
確認

（47.5%）

昇

引

．休憩
夜

数字（10〜49） 暗算

引

作業課題

）

，
「赤」

課題

場合，参加者
選択

17

反応

応

．例
提示

暗算

17

連続
結果

意味
制限時間

回答

，1000

暗算課題

漢字

設定

体

夜（19 : 15〜22 : 00）

午後 II

．作業課題

提示色

，食

．

分

1 時間

暗算課題

禁止
．参加者

25°C

室温

制限

時間帯
間

飲食

限定

，午後 I（12 : 50〜15 : 30），，午前（9 : 10〜11 : 50）

作業

検討

課題
課題

異

性

少

各作業時間帯内
，

．

的

含
刺激

午後 II（15 : 45〜18 : 25）

．

含

調

5 分間

，作業課題

背景血行動態反応

作業課題

内

脂肪分

水分摂取

3

，拡張期血圧≦ 90 mmHg）
．

喫煙

事

上昇

（図 1）14, 15）．我々

」

健康

場合

主

血圧

報告
，40 名

増加

」

両方

「心臓・血管反応

提示

心拍出量

「心臓反応

」
，

縮期血圧≦ 140 mmHg，

反応

模擬
実験室

心臓病，腎臓病，40〜50 代 健康 成人男

安静時血圧

正常範囲内

（収
表 1 参加者 各測定時間帯 値

図 1 血行動態反応 異

反応

148

「労働安全衛生研究」

3

図 2 各測定時間帯 血行動態反応 変化傾向

A, B, C

長時間作業

血圧

対

，参加者 D

明白

圧上昇

度合

個人差

参加者 A〜D，各指標．参加者 A, B, C
比

同

水準

低下傾向

夜

上昇

，午後 I

，午後 II

再．一方，参加者 D

期血圧

，午後 I
同

徐々

低下

上昇

低下

在

最高値

示
最低値

示

安

血圧
，本実験

条件

，

後

日内変動

存

及

影響
作業

設定
今後

実験

心拍出量

対

，抑鬱

安静時

変

後 II

増加

．参加者 C変，総末梢血管抵抗静時

夜Vol. 11, No. 1, pp. 1‒4, (2018)

．

．

異

心血管疾病
，

検討

怒

大

必要

効果

早

応

緩和

中

心臓反応

，総末
午
安

心拍出量
午後 II

夜

回復

効果

，副交感神経

活動

特定
抑制

149

総末梢血管
増加
．一方，

高

，主

心臓反

，効率的

不可欠

．

血行動態反応解明．

，長時間作業
個人差

抑可能，長時間労働

血行動態

主

，

場合
存在

著

．例

．長時間作業

明

因子

第一歩
本稿

17‒20）

報告

過剰反応
重要

，総末梢血管抵抗

血管系反応

主

感情

血管系反応

及

作業中

作業中

因子
報告

作用

課題

抑制因子

感情

検討

減少

影響

今後

過剰反応

，

行
必

応用

存在

増加

，日内変動

，参加者 B

心拍出量

総末梢

背景血行動態反応

将来

心臓反応
因子

影響
作業中

最

水準

示

，心血管系

，主

心血管系

増加

維持

未解明

影響

．
．参加者 A

心拍出量

中間

4 労働安全衛生分野

背景血行動態反応
梢血管抵抗

参加者 D

存在

先行研究

抵抗

．

血圧

参加者 C

小

．

顕著

作業

影響

関連

，総末梢血

参加者 C

血行動態反応．一方，本実験

考

要

個人差

詳細

，血圧

，日内変動

詳細

，参加者

，参加者 A, B, C

最高値

夜

．参加者 B

参加

収縮期血圧

示

午後 II

，特

最

最

変

，心拍出量
少

参加者 A

減少傾向
午後 II

安静時

最

大

16）

報告
血圧上昇

午後 II

時間帯

，参加者 A

以上

除

心拍出量

比較

参加者 C

多
反対

大

．拡張

．先行研究
午前中

夜

最

昼間

，総末梢血管抵抗

他

管抵抗

．参

場合，午後 II

示

者A

午

，夜

，午前

示

血管抵抗

水準

上昇

．参加者間

上昇

上昇

．参加者 D

午後 II

反応傾向

，起床時

同

水準

拡張期血圧
異

夜

再

拡張期血圧

安静時

大値

，安静時

，午後 II

最高値

夜

示

，午後 I

午前

維持

示

静時

．
図2

収縮期血圧

収縮期血圧

示

示
経時変化

上昇

加者 A, B, C

，収縮期血圧，血

著，3 名．拡張期血圧．参加者 D

増加

上昇
認

作業中

午前

前

著

血圧上昇

存在

心血管系反応
，
紹介

，背景
．今後

4
個人差
個数

詳細

妥当

．将来的

，適切

引

続

検討

予定

過剰反応

抑制

対策

集約方法

，心血管系

反応

特徴
，心血管疾病止思9) Vrijkotte TGM, Doornen LJP, Geus EJC. Effects of work

分析

合

反応

stress on ambulatory blood pressure, heart rate, and heart
rate variability. Hypertension. 2003; 5(4): 880‒886.
10) James GD, Moucha OP, Pickering TG. The normal hourly

検討・提案

予防，

過労死

variation of blood pressure in women: Average patterns

防and the effect of work stress. J. Hum. Hypertens. 1991;．

5(6): 505‒509.

謝
本稿

実験

一部

11) Guimont C, Brisson C, Dagenais GR, Milot A, Vézina M,辞

Mâsse B, Moisan J, Laflamme N, Blanchette C. Effects of

厚生労働省労災疾病臨床研究事業費補助金（150903-01） 助成

受

実施

job strain on blood pressure: A prospective study of male．

and female white-collar workers. Am. J. Public Health.
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spective evidence. Hypertension. 2010; 55(4): 1026‒1032.

災補償状況」

13) Liu X, Iwakiri K, Sotoyama M. White-collar workersʼ he-kyokuroudouhoshoubu-Hoshouka/28_noushin2.pdf.
2) Kivimäki M, Jokela M, Nyberg ST, et al. Long working

modynamic responses during working hours. Ind. Health.
2017; 55(4): 362‒368.

hours and risk of coronary heart disease and stroke: A
systematic review and meta-analysis of published and un-14) Kasprowicz AL, Manuck SB, Malkoff SB, Krantz DS. Indi-

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3) Virtanen M, Ferrir JE, Singh-Manoux A, Shipley MJ,
Vahtera J, Marmot MG, Kivimäki M. Overtime work and15) Liu X, Iwanaga K, Shimomura Y, Katsuura T. Different

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4) Virtanen M, Heikkilä K, Jokela M, Ferrie JE, Batty GD,16) Drayer JI, Weber MA, Nakamura DK. Automated ambu-

Vahtera J, Kivimäki M. Long working hours and coronary

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normotensive and hypertendive men. Am. Heart J. 1985;

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5) Liu Y, Tanaka H; Fukuoka Heart Study Group. Overtime17) Toivanen H, Lansimies E, Jokela V, Hanninen O. Impact

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150「労働安全衛生研究」

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ホーム > 研究グループ > 過労死等調査研究センター > 研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 A: 脳・⼼疾患）

研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 A: 脳・⼼疾
患）
1. 短時間睡眠は虚⾎性⼼疾患のリスクを増加させる（Garde AH et al. Scand J Work Environ Health. 2013）
2. 1⽇当たり3、4時間の残業が⼼疾患リスクを⾼める（Virtanen M et al. Eur Heart J. 2010）
3. 体⼒（⼼肺持久⼒）と⼼疾患発症リスクとの関係（メタ解析）（Kodama S et al. JAMA. 2009）4. ⻑時間労働が24時間⾃由⾏動下⾎圧に及ぼす影響（Hayashi T et al. J Occup Environ Med. 1996）
5. 過労死問題を初めてとりあげた科学論⽂：過労死発症につながる要因を事例調査によって検討（上畑鉄之丞, 労働科学, 1982）
6. ⾃⼰報告による業務中の⾝体活動量と⼼肺持久⼒との関係について：循環器疾患と総死亡率の重要性（Holtermann A et al,
Scand J Work Environ Health, 2016）
7. 労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係（道下ら. 産業衛⽣学雑誌. 2016）
8. 循環器疾患を発症した労働者の発症前の疲労状態（⻫藤良夫. 労働科学. 1993）
9. ⻑時間労働と冠動脈性⼼疾患の起こる10年先の確率
10. ⻑時間労働と脳・⼼臓疾患との関連についてのシスマティックレビュー（Kivimaki et al. Lancet. 2015）
11. 週55時間以上働く労働者は⼼房細動が起こりやすい（Kivimaki et al. Eur Heart J. 2017）12. 労働時間と⼼⾎管疾患リスクの⽤量反応関係（Conway et al. J Occup Environ Med. 2016）
13. ツイッターの発⾔を活⽤して地域レベルでの⼼⾎管疾患死亡率の予測を試みた論⽂
14. 睡眠時間と冠動脈性⼼疾患の関連性（Wang et al. Int J Cardiol. 2016）15. ⽇台⽐較からみる脳・⼼疾患労災認定基準変更の影響（Lin RT et al., Sci Rep. 2017）16. 中年期の⼼肺持久⼒が⽼年期の医療費に及ぼす影響（Bachmann JM et al., J Am Coll Cardiol. 2015）
短時間睡眠は虚⾎性⼼疾患のリスクを増加させる
出典論⽂：
Garde AH et al. Sleep duration and ischemic heart disease and all-cause mortality: prospective cohort study on eﬀects oftranquilizers/hypnotics and perceived stress. Scand J Work Environ Health. 2013 Nov;39(6):550-8 PMID: 23804297.
著者の所属機関：デンマーク国⽴労働環境研究所等
内容：
本研究では40-59歳の男性労働者5249名を対象にして、30年間、追跡調査を⾏った。その結果、全対象者の死亡率は53.9%となり、虚⾎性⼼疾患の死亡率は全対象者の11.9%であった。睡眠時間が6時間未満の短時間睡眠者（276名）では、睡眠時間が6-7時間の者（3837名）と⽐較して、虚⾎性⼼疾患のリスクがおよそ1.5倍増加していた。しかし、全死因にその関連は⾒られなかった。仕事や余暇中の⼼理的プレッシャーは睡眠時間の短縮と虚⾎性⼼疾患死亡率の増加に影響が⾒られなかった。⼀⽅、精神安定剤・睡眠薬を服⽤していた者の中では、睡眠時間が6-7時間の者と⽐較して、短時間睡眠者は虚⾎性⼼疾患死亡リスクが2?3倍増加していた。なお、精神安定剤・睡眠薬を服⽤していなかった者に関しては、睡眠時間と虚⾎性⼼疾患死亡率の間の関連は認められなかった。
解説：
短時間睡眠と脳・⼼臓疾患の発症率の関係は多数報告されており、本論⽂もそのうちの⼀つである。さらに、本論⽂は、睡眠薬等を服⽤していても睡眠時間が短い者では虚⾎性⼼疾患のリスクが⾼いことを明らかにしている。睡眠は⼼⾝を休めるために重要であり、そのための時間を確保することが必要である。

1⽇当たり3-4時間の残業が⼼疾患リスクを⾼める
出典論⽂：
Virtanen M et al. Overtime work and incident coronary heart disease: the Whitehall Ⅱ prospective cohort study. Eur Heart J.
2010 Jul;31(14):1737-44. PMID: 20460389.
著者の所属機関：フィンランド労働衛⽣研究所等
内容：
ホワイト・ホールⅡ研究による前向きコホート調査に参加した労働者から、6014名を対象に過重労働と冠性⼼疾患の関連について解析した。解析対象は１⽇当たりの残業時間によって、1) 残業しなかったグループ3256名（54%）、2) 約1時間残業したグループ1247名（21%）、3) 約2時間残業したグループ894名（15%）、4) 3, 4時間以上残業したグループ617名（10%）という４つのグループに分類した。解析の結果、1⽇当たり3、4時間の残業をした労働者は、残業をしなかった労働者よりも冠性⼼疾患の罹患リスクが1.56倍⾼いことが⽰された。この結果は、冠性⼼疾患の罹患リスク要因と考えられる喫煙やコレステロール値の影響を調整した結果であり、⻑
時間労働が冠性⼼疾患の罹患リスクを⾼める要因となることが⽰唆された。また、職務上の裁量権が少なく⻑時間労働をしている労働者は、裁量権がある労働者よりも冠性⼼疾患の罹患リスクが⾼い可能性が⽰唆された。
解説：
今回の調査研究は⼤規模な調査対象者に対する前向き調査であり、過重労働がいかに冠性⼼疾患の罹患リスクを予測できるかを検討した研究としての信頼性の⾼い研究の1つと⾔える。今回の解析では、⻑時間労働が冠性⼼疾患の罹患リスクを⾼める要因になりうることが⽰唆された。ただし、労働時間に関する情報の精査が正確であるか、精神疾患（うつ病や不安障害）の影響が考慮されていないこと、調査の対象者がホワイトカラーに限定され、ブルーカラーが含まれないことも、結果の適⽤範囲を慎重に考える必要がある。
注：ホワイト・ホールⅡ研究（Whitehall Ⅱ study）は、1985年から英国⼈公務員を対象に実施されている「ストレスと健康」に関する臨床試験。

体⼒（⼼肺持久⼒）と⼼疾患発症リスクとの関係（メタ解析）
出典論⽂：
Kodama S et al. Cardiorespiratory ﬁtness as a quantitative predictor of all-cause mortality and cardiovascular events inhealthy men and women: a meta-analysis. JAMA. 2009 May 20;301(19):2024-35. PMID: 19454641.
著者の所属機関：161

筑波⼤学等
内容：
⼼肺持久⼒（cardiorespiratory ﬁtness：CRF）が低いと脳・⼼疾患の発症やそれらによる死亡率が⾼まるなど、CRFが循環器疾患に強く関与することは多くの疫学研究で⽰されている。それにも関わらず産業衛⽣や公衆衛⽣の現場でCRFが活⽤されていない背景には、測定技術に関わる課題（いかに簡便に、安全にCRFを評価するか）や基準値に関わる課題（健康維持に必要なCRFの値はどの程度か）があるとされる。本研究は、筑波⼤学の研究グループがまとめたメタ解析（⼀定の条件を満たす多数の論⽂の結果をまとめて解析し、結論を導く研究⼿法で、エビデンスレベルが⾼い⽅法の⼀つとされている）の結果で、10,679の論⽂から基準を満たす33の論⽂が選出、分析され、CRFと⼼疾患との関係が検討されている。解析の結果、CRFが1単位（1 MET）増加すると⼼疾患発症が15％軽減することや、⼼疾患の発症を予防するには、男性（50歳）で8 METs、⼥性（同）で6 METsのCRFが必要であることが⽰された。
解説：
MET（metabolic equivalent）は⾝体活動の強さを表す単位であり、静かに座っている状態（安静）を1 METとしている。⽝の散歩な
どでの歩⾏は3 METs（安静時の3倍）、軽いジョギングは6-7 METs（安静時の6-7倍）である。CRFを1 MET増加するために必要な体⼒はランニングスピードを時速1 km増加させる体⼒に相当する（論⽂内での著者らの説明）。JAMAからの発表ということもあり、
CRFと⼼疾患との関係を明確にした研究として多くの論⽂で引⽤されている。

⻑時間労働が24時間⾃由⾏動下⾎圧に及ぼす影響
出典論⽂：
Hayashi T et al. Eﬀect of overtime work on 24-hour ambulatory blood pressure. J Occup Environ Med. 1996
Oct;38(10):1007-11. PubMed PMID: 8899576.
著者の所属機関：⽇⽴健康管理センター等
内容：
過労死等の主要なリスク要因として⻑時間労働があげられる。本研究では、⻑時間労働が⼼⾎管系に及ぼす影響を調べるため、47名のホワイトカラーの男性労働者の中で、正常⾎圧（収縮期⾎圧<140mmHg、かつ拡張期⾎圧<85mmHg）を⽰す21名と，軽度（Ⅰ度、Ⅱ度）⾼⾎圧（140mmHg ≤ 収縮期⾎圧<160mmHg、または90mmHg ≤ 拡張期⾎圧<105mmHg）を⽰す26名を対象にして、24時間⾃由⾏動下⾎圧測定を⾏った。さらに、これらの参加者を、⽉の時間外労働の⻑さによって、⻑時間労働のグループ（60時間以上の者）と、そうではない対照グループ（30時間以下の者）に分類した。最終的に、本研究では、1)正常⾎圧の⻑時間労働者10名（平均
年齢42歳）、2) 軽度⾼⾎圧の⻑時間労働者15名（平均年齢47歳）、3)正常⾎圧の対照者11名（平均年齢39歳）、4) 軽度⾼⾎圧の対照者11名（平均年齢46歳）の4つのグループを設定し、⾎圧と⼼拍数の数値を⽐較した。その結果、正常⾎圧者において、⻑時間労働者の収縮期⾎圧と拡張期⾎圧は、対照者に⽐べて、統計的に⾼い値が⽰された。また、軽度⾼⾎圧者において、⻑時間労働者の拡張期
⾎圧と⼼拍数は、対照者に⽐べて統計的に⾼かった。さらに、労働時間が不規則であった正常⾎圧者も調査した結果、繁忙期（⽉の時
間外労働96時間程度）の⾎圧と⼼拍数は、繁忙期ではない時期（⽉の時間外労働43時間程度）と⽐べて、統計的に⾼いことが分かった。これらの結果は、⻑時間労働が正常⾎圧者と軽度⾼⾎圧者の⼼⾎管系負担を増⼤することを⽰している。
解説：
⼼⾎管系の過剰反応が慢性化すると、虚⾎性⼼臓病や⾼⾎圧症などの⼼⾎管系疾病リスク、さらにはこれらの疾患が原因とある死亡リ
スクの増加が報告されている。本研究の結果も、⻑時間労働が⼼⾎管系の負担を増⼤することを⽰していることから、⻑時間労働は⼼⾎管系疾病、さらには過労死等へのリスク増⼤につながるものと考えられる。

過労死問題を初めてとりあげた科学論⽂．過労死発症につながる要因を事例調査によって検討
出典論⽂：
上畑鉄之丞. 脳・⼼⾎管発作の職業的誘因に関する知⾒. 労働科学58(6), 1982
著者の所属機関：
杏林⼤学医学部
内容：
1973年から80年までの8年間の間に、著者の元に相談に訪れた脳⼼⾎管障害の急性発作を⽣じた52名の事例を対象にして、過労死発症の誘因となった職業性ストレスの内容について検討した。その内訳は以下のとおりであった。対象者の年齢は30-54歳までが48名と全体の9割を占めており、病名は脳⾎管疾患36名、⼼疾患16名であった。作業態様としては、管理的職務に従事する者が7名、知的・専⾨
的技術労働を主とする者が15名、運転労働に従事する者が9名、夜勤・交替制労働に従事する者が11名、重筋労働に従業する者が7名で、その他が3名であった。過労死発症前の災害的な職業性ストレスの要因として考えられたのは、作業態様の違いによって、若⼲の相違が考えられたが、次の要因であった。慢性あるいは急性反復ストレスとして、⻑時間労働、休⽇なし労働、深夜勤労働の増加、作業上の責任負担、出張機会及び作業密度の増⼤があげられた。さらに、発症直前の急性ストレスとしては、⼀時的な激しい重筋労作、寒冷、暑熱などの気象条件、発熱などの⾝体的不調であった。
解説：
過労死の概念の提唱者として知られる著者の論⽂で、過労死の研究を⾏うに当たり、重要な論⽂として知られている。論⽂が出たのは過労死問題が社会に広く認知されるようになった1980年代であるが、ここにあげられている過労死発症につながる職業性ストレス要因
は、現代社会においても同様に指摘できる重要なことである。

⾃⼰報告による業務中の⾝体活動量と⼼肺持久⼒との関係について：循環器疾患と総死亡率の重要性（Holtermann A et al,
Scand J Work Environ Health, 2016）
出典論⽂：
Holtermann A et al. Self-reported occupational physical activity and cardiorespiratory ﬁtness: Importance for cardiovasculardisease and all-cause mortality. Scand J Work Environ Health. doi: 10.5271/sjweh.3563. [Epub ahead of print] PubMed
PMID: 27100403.
著者の所属機関：
National Research Centre for the Working Environment, Denmark（デンマーク国⽴労働環境研究センター）
内容：
1北欧デンマーク・コペンハーゲンの住⺠を対象とした循環器疾患に関する⻑期コホート研究（Copenhagen City Heart Study）からの報告である。1991年から1994年の間に登録された10,135⼈のうち、ベースライン調査時の年齢が20-67歳で、循環器疾患の既往歴がなく、勤務中の⾝体活動量（occupational physical activity：OPA）と⼼肺持久⼒の回答のデータが得られた男性2,190⼈、⼥性
2,534⼈が対象とされた。追跡期間（中央値）は18.5年であり、期間中の全死亡852名のうち257名が循環器疾患により死亡した。循環器疾患による死亡のリスクを年齢、性、喫煙状況、体格、糖尿病の有無、収⼊、飲酒状況、余暇⾝体活動で調整し、コックス⽐例ハザード回帰分析により算出した。その結果、⾃⼰報告による⼼肺持久⼒が低い者は⾼い者より2.17倍（95%CI: 1.40-3.38）、OPAが⾼い者は少ない者より1.45倍（1.05-2.00）循環器疾患による死亡リスクが⾼まることが分かった。さらにOPAと⼼肺持久⼒のデータを統合した分析では、OPAが⾼く、⼼肺持久⼒が低い者は、OPAが低く⼼肺持久⼒が⾼い者より死亡リスクが6.22（2.67-14.49）倍⾼まることが分かった。
解説：
本研究は質の⾼いコホート研究からの報告であり、労働者の⾝体的負荷と疾病発症リスクとの関係を明らかにした点で重要である。⼀⽅、勤務中の⾝体的負荷と疾患との関係については、本研究のように⾝体活動量が多い（⾝体的負荷が⾼い）ことをリスクとする報告がある⼀⽅で、⾝体的負荷が低い（座位時間が多い）ことをリスクとする報告も少なくなく、やや混沌とした状況である。この点については労働者の⾝体活動量の評価⽅法に課題があるとされている。本研究でもOPAは4択、⼼肺持久⼒は3択から構成される単⼀の質問で評価されており、論⽂内でもこの点を研究の限界としている。労働者の⾝体活動量と疾患リスクとの関係を検討する今後の疫学調査に向けては、質問紙の信頼性、妥当性を⾼めることが課題となっている。

162

労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係
出典論⽂：
道下ら. 労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係. 産業衛⽣学雑誌. 2016;58(1):11-20. doi:
10.1539/sangyoeisei.B15021. Epub 2015 Oct 23. PMID: 26497611.[Article in Japanese]
著者の所属機関：
産業医学⼤学等
内容：
本研究では、勤労者の職場環境や労働形態、労働時間、睡眠時間、休⽇数と運動負荷試験中の収縮期⾎圧の反応との関係について横断的に検討した。安静時⾎圧が正常であった労働者362名（男性79名、⼥性283名、平均年齢49.1±11.1歳）を対象とし、⾃転⾞エル
ゴメータを使⽤して多段階漸増運動負荷試験を実施した。各負荷終了1分前に⾎圧を測定し、運動負荷試験中の収縮期⾎圧の最⼤値が男性210mmHg以上、⼥性190mmHg以上を過剰⾎圧反応と定義した。また、職場の有害環境（粉じん、特定化学物質など）や労働形
態、労働時間、睡眠時間、休⽇数、通勤時および仕事中の⾝体活動時間、余暇時の運動時間について⾃⼰式調査票により調査した。その結果、362名中94名（26.0%）に運動負荷試験中の過剰な収縮期⾎圧の上昇が認められた。有害環境や労働時間、睡眠時間、休⽇
数、通勤時の⾝体活動時間別による過剰⾎圧反応発⽣率について検討したところ、過剰⾎圧反応発⽣と関連する要因は、労働時間が1⽇10時間以上、睡眠時間が1⽇6時間未満、休⽇数が週1⽇以下であった。労働時間、睡眠時間、休⽇数を3分割し、それぞれの組み合わせによる過剰⾎圧反応発⽣率について検討したところ、労働時間が⻑く、睡眠時間、休⽇数が少ないほど、過剰⾎圧反応発⽣率が⾼かった。
解説：
労働時間が⻑く、睡眠時間や休⽇数が少ない勤労者は、将来の⾼⾎圧症や⼼⾎管疾病発症のリスクが⾼いことが報告されている。これらの労働者の⽇常⽣活や職場において、運動負荷時の⾎圧変動を把握し健康指導の情報として活⽤することは⾼⾎圧症や⼼⾎管疾病の新規発症、過労死の予防につながるではないかと考えられる。今後、労働時間、睡眠時間、休⽇数と運動負荷試験中の過剰⾎圧反応との直接的な因果関係についてさらに詳細に検討していく必要がある。

循環器疾患を発症した労働者の発症前の疲労状態（⻫藤良夫. 労働科学. 1993）
出典論⽂：
⻫藤良夫．循環器疾患を発症した労働者の発症前の疲労状態．労働科学 69巻，9号；387-400．
著者の所属機関：
中央⼤学⽂学部⼼理学研究室
内容：
本研究は、循環器疾患の被災者遺族を対象にして、「過労死」発症前の疲労状態について明らかにするために、17名の被災者の妻あるいは⺟親に対して⾯接調査を実施したものである。⾯接は、1991年10⽉から約1年間の間に実施された。⾯接対象者1名につき2時間
から3時間かけて、過労死の被災者における疾病の発症状況、労働状況、平⽇や休⽇の⽣活、勤務⽇の帰宅後や休⽇における疲労感の表
出、休息や睡眠に関する⾏動などであった。これまでの先⾏研究では、過労死発症に関連する労働環境の要因（⻑時間労働や勤務形態など）を抽出することが主な⽬的であった。それに対して、本研究では、労働者個々⼈が、過労死発症に⾄るまでに、どのような訴えや⽣活上の変化があったのかについて焦点を当てている点に特徴がある。
主な結果は次の通りであった。多くの発症者は虚⾎性⼼疾患や脳⾎管系の疾患に特有な⼼臓部の痛みや頭痛を訴えていた。それに加えて、過労死発症者に認められた過労や疲弊徴候としては、１）週末の休⽇での昼間の⽣活が睡眠中⼼になること、つまり、活動性の⾮常に低い過ごし⽅をしていたこと、２）新聞を⽞関まで取りに⾏けなくなるといったように、活動⼒や気⼒の著しい低下によって、普段⾏ってきたことができなくなること、３）朝の起床時の寝起きの異常な悪さ、朝⾷後に家を出る時間まで寝室で横になること、または帰宅後の⼣⾷や⼊浴もできないことなどの⾏動上に現れる著しい睡眠欲求、４）⾷欲減退や体重の減少がみられたこと、にまとめられた。さらに、過労死発症の労働負担要因によって、著しく、かつ⻑期間持続する緊張感、焦燥感、不安感、抑うつ感などの⼼理的負担感の表出や、夜眠れない、就寝しても深夜⽬覚めてしまうなどの睡眠障害の徴候が認められた。
解説：
本研究は1991年に実施されたものではあるが、過労死研究の中でも重要な知⾒として位置づけられる論⽂である。従来の研究では、
⻑時間労働やノルマの⾼い勤務などの過労死発症の環境要因（労働時間や勤務形態など）について検討する事例研究が多かった。しかし、本研究では、労働者個々⼈に注⽬して、彼らの疲労状態から労働・⽣活上での⾏動上の変化を抽出しようとしている点に特徴がある。また、本研究は、過労死特有の疲労徴候という視点で、家族の気づきを促し、家族の側からの過労死発症の予防策の可能性を呈している。そのような点からも、本研究は、現在の過労死研究につながる多くの⽰唆に富んだ知⾒であると考えられる。

⻑時間労働と冠動脈性⼼疾患の起こる10年先の確率（Kang et al. Am J Ind Med. 2014）
出典論⽂：
Kang MY et al. Long working hours may increase risk of coronary heart disease. Am J Ind Med. 2014 Nov;57(11):1227-34.
PMID: 25164196.
著者の所属機関：韓国ソウル⼤学等
内容：
韓国健康栄養調査に参加した8,350名（19歳超、正規雇⽤で⾮交代勤務、慢性疾患なし；平均46歳、⼥性43%）に対して、健康診断
や週当たりの賃⾦の⽀払われた労働時間を含む各種の問診を⾏った。年齢、総コレステロール、HDLコレステロール、⾎圧、糖尿病の有無、喫煙の有無に基づいてフラミングハムリスクスコアを男⼥別に計算した。このスコアは冠動脈性⼼疾患の向こう10年間における起こりやすさを表す。冠動脈性⼼疾患の起こる確率が健康群より10%⾼まると⾼リスクとみなされる。所得⽔準、職種、⾝体活動、飲酒による影響を統計的に調整して分析すると、週労働時間が31-40時間群に⽐べて、男性では71?80時間群で1.4倍、81時間以上群で1.5倍ほど⾼リスクとなりやすかった。⼥性では、61-70時間群で2.9倍、71-80時間群で2.2倍、81時間以上群で4.7倍ほど⾼リスクとなりやすかった。
解説：
労働時間と冠動脈性⼼疾患の起こりやすさとの関連をある⼀時点で調べているため、どちらがどちらの原因かを決められない。とは⾔え、フラミングハムリスクスコアという従来から認められている指標を韓国⼈労働者に⽤いているのは有効である。⻑労働時間と冠動脈性⼼疾患との関連が⼥性でよく認められたのは家事労働の影響が指摘されているが、今後の検証が待たれる。いずれにしても、この研究と同様な結果が我が国の労働者についても得られるかを検証する価値はある。また欧⽶⼈と⽇本⼈との様々な違いを考慮すると、⽇本⼈に即したスコアを⽤いることも視野に⼊れてよい。

⻑時間労働と脳・⼼臓疾患との関連についてのシスマティックレビュー（Kivimäki et al. Lancet. 2015）
出典論⽂：
Kivimäki M, Jokela M, Nyberg ST, et al. Long working hours and risk of coronary heart disease and stroke: a systematic
review and meta-analysis of published and unpublished data for 603838 individuals. Lancet. 2015; 386: 1739-1746. doi:
10.1016/S0140-6736(15)60295-1. Epub 2015 Aug 19. PMID: 26298822.
著者の所属機関：
Department of Epidemiology and Public Health, University College London, London, UK.
内容：

163

本研究はヨーロッパ、アメリカ、オストラリアの24件のコホート研究に基づいて、⻑時間労働と脳・⼼臓疾患の関連を分析した。計603,838⼈の対象者を約8.5年間追跡した結果、4,768⼈に冠動脈疾患が発症した。計528,908⼈を約7.2年追跡した結果，1,722⼈に脳卒中が発症した。全ての対象者は追跡開始時に冠動脈疾患及び脳卒中の持病はなかった。年齢、性別、社会経済地位などを調整した
上でメタ分析を⾏った結果、週労働時間は35-40時間の対照群と⽐べて、週労働時間が55時間以上の⻑時間労働者群の冠動脈疾患（relative risk[RR]: 1.13, 95%CI: 1.02-1.26, p=0.02）と脳卒中（relative risk [RR]: 1.33, 95%CI: 1.11-1.61, p=0.002）の発症率はそれぞれ1.13倍と1.33倍に増加した。特に脳卒中は対照群と⽐べて、週41-48時間労働の場合は1.10倍、週49-54時間労働の場
合は1.27倍、週55時間労働の場合は1.33倍の発症率の増加が認められ、労働時間が⻑くなるほど脳卒中の発症リスクが⾼くなることが
⽰された。
解説：
⻑時間労働の健康への影響は世界中から研究され、過労死（脳・⼼臓疾患）の誘因としても注⽬されてきた。⻑時間労働が健康問題を引き起こす過程には、労働時間以外に、他の仕事の負担要因、疲労回復時間の減少などの要因が複雑に絡んでいると考えられる。本論⽂は複数国の研究データを⽤いて総合的に分析した結果、週労働時間が55時間以上の⻑時間労働（労基法で週40時間労働となっている⽇本の基準に合わせると、⽉当たり約60時間の時間外労働）が脳・⼼臓疾患の増加との関連があることを科学的に⽴証した点に注⽬すべきである。また、脳疾患が⼼臓疾患より⻑時間労働による影響を受けやすい点も重要な知⾒である。上述したように脳・⼼臓疾患リスクの増加は労働時間以外の要因の影響も否定できないが、⻑時間労働が仕事負荷の増加、疲労回復時間の減少と直結しているため、その影響は⼤きいと予想される。

週55時間以上働く労働者は⼼房細動が起こりやすい（Kivimäki et al. Eur Heart J. 2017）
出典論⽂：
Long working hours as a risk factor for atrial ﬁbrillation: a multi-cohort study. Eur Heart J. 2017
doi:10.1093/eurheartj/ehx324.
著者の所属機関：英国ロンドン⼤学等
内容：
⼼房細動は不整脈の⼀つで、⼼臓が速く不規則に拍動するため、全⾝に⾎液を送り出す働きが悪くなる病気である。⼼房細動によって⼼臓の中で⾎液がよどむと、「⾎の塊」（⾎栓）ができやすくなる。この⾎栓が脳に運ばれて脳の⾎管が詰まると脳梗塞になる。英国、デンマーク、スウェーデン、フィンランドの労働者のべ85,494名（うち⼥性55,915名、平均43才、⼼房細動なし）を約10年間追跡調査し、労働時間と⼼房細動との関連を調べた。追跡期間中に合計1,061名が⼼房細動を発症した。性別、年齢、社会経済状態による影響を統計的に調整した解析によると、週35-40時間働く群に⽐べて、週35時間未満群11%、週41-48時間群2%、週49-54時間群
17%、週55時間以上群42%（P<0.01）ほど、⼼房細動が起こりやすかった。喫煙、体格指数、飲酒、⾝体活動、慢性疾患の有無等の影響を調整しても、週55時間以上群では⼼房細動は同じく40%程度、起こりやすいことが分かった。
解説：
同じ研究グループは2015年に「週55時間以上働く労働者は脳卒中（脳梗塞、脳出⾎、くも膜下出⾎など）になりやすい」ことを報告しており、その原因の⼀つとして⼼房細動に着⽬したと思われる。膨⼤なデータから明らかにされた今回の知⾒は重要ではあるが、いくつかの疑問に答える必要がある。労働時間は初回調査時の申告値を利⽤しているので、その後10数年間に渡ってどのくらい変化したかは分からない。労働時間以外の要因として、勤務体制や職種などによる影響は調べていない。幾多の限界はあるにしても、⻑時間労
働に伴う健康障害を定量化しようとする努⼒は価値がある。

労働時間と⼼⾎管疾患リスクの⽤量反応関係（Conway et al. J Occup Environ Med. 2016）
出典論⽂：
Conway et al. Dose-Response Relation Between Work Hours and Cardiovascular Disease Risk: Findings From the Panel
Study of Income Dynamics. J Occup Environ Med. 2016; 58(3):221-6.
著者の所属機関：The University of Texas Health Science Center, School of Public Health, Houston（テキサス⼤学）
内容：⽬的：本研究の⽬的は、アメリカの代表的なパネル調査における労働時間と⼼⾎管疾患（CVD）の⽤量反応関係を調べることである。
⽅法：所得動向のパネル調査（PSID: the Panel Study of Income Dynamics、1986年から2011年）の1,926⼈を少なくとも10年間さかのぼった後ろ向きコホート研究を⾏った。制限3次スプライン回帰により、労働時間とCVDの⽤量反応関係を推定した。
結果：少なくとも10年間の平均週労働46時間以上がCVDのリスク増加と関連した⽤量反応関係が観察された。1週間に45時間働く場合と⽐較して、週10時間以上をさらに10年間続けることで、CVDリスクが少なくとも16％増加した。
結論：少なくとも10年間、週に45時間を超えて働くことは、CVDの独⽴した危険因⼦である可能性がある（訳者注：統計的有意差が認められるのは週労働55時間からである→解説参照）。
解説：
アメリカの⼤規模パネル調査（同じ調査対象に対して⼀定期間に繰り返しアンケートを⾏う調査）を利⽤した⻑時間労働と⼼⾎管疾患（CVD）との関連を検討した報告である。本論⽂で⽤いたのは所得動向に関するパネル調査で、全体では9,000家族、22,000⼈以上が参加しており、1986年（ベースライン時）から2011年に18歳以上であること等を条件に調査対象を絞って最終的に1,926⼈の労働者が分析対象となった。結論では週労働45時間超（46時間以上）でCVDの増加と記載されており、これまでの報告より更に短い労働時間でのCVDとの関連が⾒出されたかと思われたが、論⽂中の表では週労働50時間では相対危険度（RR）：1.03で統計的有意差は認められず、週労働55時間からRR：1.16で有意差が認められ週労働75時間でRR: 2.03で最⼤であり、週労働55時間が本論⽂のメルクマー
ルであり、これまでの報告と⼤きな違いはないことに注意する必要がある。この研究の限界は、雇⽤形態が⾃営か否か、産業（業種）がサービス業か否か、職種が⾁体労働か否か、といった職業要因しか押さえられていないことである。最近の労働時間の健康影響の調査研究では、職業要因として交代制勤務、深夜勤務、職場での⼈間関係等、⽣活習慣として睡眠や休息等といった要因が考慮されていることが多い。そのような限界はあるものの、2,000名弱の労働者を後ろ向きとはいえ10年という⻑きに渡って追跡した結果としてその学術的価値は⼗分にあると思われる。

ツイッターの発⾔を活⽤して地域レベルでの⼼⾎管疾患死亡率の予測を試みた論⽂
出典論⽂：
Eichstaedt JC, Schwartz HA, Kern ML, et al. (2015) Psychological language on twitter predicts county-level heart diseasemortality. Psychological Science, Vol. 26(2) 159?169.
著者の所属機関：
ペンシルバニア⼤学⼼理学部
内容：
敵意や慢性的なストレスは⼼疾患のリスクファクターとして知られているが、それらの関連性について検証するために⼤規模な調査を⾏うことは⾮常にコストがかかる。著者らは、ツイッターでの⼼理的な発⾔を⽤いて、⽶国において最も死亡率の⾼いアテローム動脈
硬化性⼼疾患（Atherosclerotic Heart Disease；AHD）による年齢調整死亡率と、地域レベルでの⼼理的な特性との関連性を検討した。使⽤データは、2009年から2010年における⽶国の1,347の群における148百万のツイッターでの発⾔（発⾔地域が特定されたもの）と、⽶国疾病予防センター（Centers for Disease Control and Prevention; CDC）より得られた地域ごとの年齢調整したAHDによる死亡率であった。 結果、ネガティブな社会的な関係性や、やる気の低下（Disengagement）、ネガィブな感情（とくに怒り）を反映したツイッターでの発⾔パターンが、⼼疾患のリスクファクターとして抽出された。⼀⽅、ポジティブな感情や仕事への没頭（Engagement）は⼼疾患の予防要因として抽出された。このような関連性は、収⼊や教育レベルを調整したとしても、ほとんどの関連性が有意であった。さらに、ツイッターの発⾔のみを⽤いてAHDを予測する横断的な回帰モデルでは相関係数が0.42で、⼈⼝統計、
社会経済状態、健康リスク要因（喫煙や糖尿病、肥満、⾼⾎圧）等、10個の因⼦を⽤いた予測モデルでは0.36で、ツイッターの発⾔のみを使⽤した予測モデルの⽅がAHDによる死亡率を有意に⾼い予測率であった。さらに、ツイッターでの発⾔のみを⽤いた予測モデル

164

とCDCによって報告された地域ごとのAHDによる死亡率は⾮常に類似していることが⽰唆された。
以上の事から、著者らは、ソーシャルメディアを通じて地域の⼼理的特徴を把握することは実現可能性が⾼い⼿法であることと、地域レベルでの⼼疾患の死亡率の有⼒な予測指標として活⽤できると結論付けた。
コメント：
本研究は、ソーシャルメディアを活⽤して地域レベルで⼼疾患による死亡率を予測したユニークな研究である。ツイッターでのネガ
ティブおよびポジティブな発⾔を収集し、予測モデルを構築するという⼿法は、従来の⼤規模調査に⽐べてコストが⾮常に低く抑えられるという利点がある。また、研究の発展性と⾔う視点から⾔えば、例えば、⼼疾患に限らず慢性的な疲労やメンタルヘルス、睡眠障
害、事故の発⽣等の予測にも応⽤可能かもしれない。ただし、本論⽂でも著者らが触れているように、ソーシャルメディアを使⽤する
年齢層は⽐較的、若年者であるのに対して、⼼疾患で死亡するのは⾼齢の者であり、ネガティブな発⾔が原因となって、⼼疾患を引き起こすという因果関係については、本論⽂のデータから論じることはできないとしている。その点について著者らは、ツイッターでの発⾔は彼らを取り巻く職場や、地域等の環境に対する反応であるので、複雑な経路を経て、それらが結びついているのかもしれないという推測を呈している。様々な研究の限界はあるものの、本研究はビッグデータを応⽤、活⽤した調査研究であり、今後の発展性が期
待される１つの知⾒である。

睡眠時間と冠動脈性⼼疾患の関連性（Wang et al. Int J Cardiol. 2016）
出典論⽂：
Wang D, Li W, Cui X et al. Sleep duration and risk of coronary heart disease: A systematic review and meta-analysis ofprospective cohort studies. Int J Cardiol. 2016; 219: 231-9. PMID: 27336192
著者の所属機関：華中科技⼤学等
内容：
本研究では、睡眠時間と冠動脈性⼼疾患リスクの関連性を検討するため、17の前向きコホート研究論⽂（参加者は合計517,440名、
冠動脈性⼼疾患の事例報告は合計17,841件）の⽤量-反応メタ解析を⾏った。その結果、睡眠時間と冠動脈性⼼疾患の間にU字型の関連性が⽰され、1⽇7-8時間睡眠が最も疾患リスクが低かった。短時間睡眠と冠動脈性⼼疾患の間に有意な関連性が⽰され、7時間睡眠と⽐べて、睡眠時間が1時間減少すると、疾患リスクが11%増加する関連性が⽰された（相対危険度=1.11、95% CI =1.05-1.16）。⻑
時間睡眠についても疾患リスクと有意な関連が⽰され、7時間睡眠と⽐べて、睡眠時間が1時間増加すると、疾患リスクが7%増加する
ことが⽰された（相対危険度=1.07、95% CI =1.00-1.15）。
解説：
睡眠時間と脳疾患の関連を検討した研究は複数あるが、本研究はそれらをシステマティックレビューとしてまとめ、かつ7時間を基準とした睡眠時間の変化による冠動脈性⼼疾患のリスク変化を報告した研究であり、ここには⽇本の論⽂が3本含まれている。1⽇24時間という限られた時間の中で、労働時間が⻑くなればその分睡眠を取る機会が減少する。その結果として、上記リスクが増加することが予想されるため、⻑時間労働は望ましくないといえる。

⽇台⽐較からみる脳・⼼疾患労災認定基準変更の影響（Lin RT et al., Sci Rep. 2017）
出典論⽂：
Lin RT, Lin CK, Christiani DC, Kawachi I, Cheng Y, Verguet S, Jong S. The impact of the introduction of new recognition
criteria for overwork-related cardiovascular and cerebrovascular diseases: a cross-country comparison. Sci Rep. 2017 Mar
13;7(1):167. doi: 10.1038/s41598-017-00198-5. PubMed PMID: 28279019
著者の所属機関：ハーバード公衆衛⽣⼤学院等
内容：
台湾が抱える労災認定に関わる問題点を、課題先進国である⽇本との⽐較から検証した論⽂。台湾では脳・⼼疾患の労災認定件数が少ないこと（実態を過⼩評価していること）が問題視されている。本研究では、2010年12⽉に台湾で⾏われた労災認定基準の改正が認定件数に及ぼした影響を、改正前5年間（2006年から2010年）と改正後5年間（2011年から2015年）の認定件数の⽐較により、さらには、⽇本の状況との⽐較により検証している。結果として⽰されたのは、新基準の導⼊が脳・⼼疾患の労災認定件数を2.58倍増加させたこと、労働者の⽉当たりの労働時間は台湾が⽇本より20時間⻑かったこと、また、⽇本との差異点を考慮し分析した結果、新基準
導⼊後も台湾の認定件数は⽇本の認定件数の0.42倍であったことなどである。これらの結果は、台湾における2010年の新基準導⼊が労災認定件数の増加（認定されにくい状況の解消）に⼀定の効果を及ぼしたものの、その影響⼒は⽇本の労災認定制度には及ばず、新基
準導⼊後も本来は認定されるべき事案が多く⾒過ごされている可能性があることを⽰している。その理由として著者らは、台湾では、
疾病との関連を導く記録の管理が不⼗分なこと、勤め先の報復や失業を恐れる傾向があること、そもそも労災保険への関⼼が低いことなどを挙げている。労災保険への関⼼が低い理由としては、⼿続が煩雑である上、労災保険を利⽤するメリットが必ずしも⼤きくない（国の健康⽀援サービスである程度補償される⾯がある）ことが挙げられている。
解説：
台湾の実状を述べた本論⽂の冒頭部分には、世界で初めて過重労働による脳・⼼疾患の労災認定基準を定めた国として⽇本が“karoshi（過労死）”をキーワードに紹介されている。台湾の認定基準や審査プロセスは⽇本の基準が参考にされているが、2004年に現在の⽇本と同じ基準（※）が取り⼊れられるまで、脳・⼼疾患の労災認定は終業後24時間以内に発症した場合のみに限られていた（※発症前1か⽉間におおむね100時間⼜は発症前2か⽉間ないし6か⽉間にわたって1か⽉当たりおおむね80時間を超える時間外労働が認められる場合は業務と発症との関連性が強いとする考え⽅など）。⼀⽅、台湾⼈の労働時間はアジアのOECD加盟国で最も⻑いとされており、法律に定めた（時間外労働を除いた）最⼤労働時間も⽇本より⽉当たり8時間⻑い。そのため、時間外労働の基準値を⽇本と同⼀に設定した2004年の認定基準は、労働時間全体の閾値が⽇本より8時間⻑くなり、労災が認められにくい状況となっていることが指摘されていた。そのため、論⽂内でターニングポイントとされた2010年の改正では、脳・⼼疾患を発症した前⽉の時間外労働時間の基準値を92時間にするなど、基準値を改正前より8時間短くしている。⼀⽅、⽇本の認定基準が現在の基準に改正されたのは2001年12⽉
であり、そのポイントは、過重な業務の評価期間を「発症前約1週間」から「発症前おおむね6か⽉間」に変更したことである。論⽂では⽇本での労災認定件数も分析されており、⽇本でも2001年の改正で労災認定件数が2.81倍増加したことが⽰されている。

中年期の⼼肺持久⼒が⽼年期の医療費に及ぼす影響
出典論⽂：
Bachmann JM et al., Cardiorespiratory Fitness in Middle Age and Health Care Costs in Later Life. J Am Coll Cardiol. 2015 Oct
27;66(17):1876-85. PMID: 26493659.
著者の所属機関：ヴァンダービルト⼤学、クーパー研究所等
内容：
体⼒研究で著名なクーパー研究所によるthe Cooper Center Longitudinal Study（CCLS）からの報告。この論⽂では、⽶国の社会保険プログラム（メディケア）の医療費情報を⽤いて、中年期（平均49歳時）の体⼒が⽼年期（平均71歳時）の医療費に及ぼす影響を分析している。分析対象者は、諸条件（運動負荷テストなど全てのベースライン情報が利⽤できる、メディケアデータとの連結が可能、
⼼筋梗塞、脳卒中、ガンの既往歴がない、65歳より前にメディケアによる給付を受けていない）を満たした19,571名の男⼥である。結果では、1）65歳を超えてからの年間医療費が、中年期の体⼒が⾼い群より低い群で有意に多いこと（例えば男性の医療費は体⼒低位
群が中位群より37%多く、⾼位群が中位群より19%少ない等）、2）この傾向は循環器疾患の医療費で顕著だったこと、3）体⼒以外のリスク因⼦（喫煙、糖尿病、総コレステロール、収縮期⾎圧、BMI）の影響を取り除いた分析でも結果は同様で、体⼒が1単位（1MET）増加すると年間医療費が男性で6.8%、⼥性で6.7％減少したことなどが⽰されている。
解説：

165

CCLSは1970年に開始され、現在も継続中のコホート研究である。参加者は登録の際、⾝体計測、医学検査、既往歴やライフスタイルなどの調査に加え、ランニングマシンによる運動負荷テスト（⼼肺持久⼒測定）を⾏っている。興味深いのは、メディケア給付期間中に死亡した⼈（2,691⼈）と存命の⼈（16,880⼈）に分けた分析を加えている点である。⼀般的に、死亡前は医療費が増加することが知られており（この研究でも死亡者群の医療費は⽣存者群の5倍であったことが⽰されている）、また、体⼒が⾼い⼈は死亡率が低いこ
とも多くの疫学研究で⽰されている。つまり、体⼒が⾼い⼈の医療費が低いのは単に死亡前の医療費増加がないためではないかと考えられる。さらには、体⼒が⾼く⻑⽣きしても、⻑⽣きした分だけ医療費が上乗せされる可能性も指摘される。そういった懸念を取り除く⼿段の⼀つとして、この論⽂では死亡者群と⽣存者群とに分けた分析を⾏っており、両群の結果が同様であったことから、中年期の
体⼒⽔準が⾼いと⽼年期の医療費が抑制されると結論付けている。⼤規模研究で⼼肺持久⼒を評価する場合は質問紙等による推定値を⽤いる場合が多いが、CCLSでは対象者が疲労困憊に⾄るまでの運動負荷テストで評価しており、体⼒評価の妥当性が⾼い。さらに本研
究は、個⼈の医療費情報を公的な社会保険プログラムを⽤いて正確に捉えている点が特⻑である。本研究は、働き盛り世代（中年期）にスポットを当てた点で労働衛⽣研究としても興味深い。体⼒や医療費情報と同様に労働者の労働時間等を客観的に評価することも簡単ではないが、過労死対策研究のように過重労働が健康に及ぼす影響を検討することを⽬的とした研究では重要なポイントとなる。

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ホーム > 研究グループ > 過労死等調査研究センター > 研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 B: 精神障害）研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 B: 精神障害）
1. 労働時間がメンタルヘルスに及ぼす影響（オーストラリア⼈を対象とした研究報告）（Milner A et al. Occup Environ Med.
2015）
2. 週55時間を超えて働く⼥性労働者は抑うつや不安の症状が起こりやすい（Virtanen M et al. Psychol Med. 2011）
3. ⽇本における過労⾃殺：業務関連の⾃殺22事例の特徴（Amagasa T et al., J Occup Health. 2005））
4. 韓国における職業性精神障害・⾃殺の労災請求事案についての記述的研究（Lee et al. Ann Occup Environ Med. 2016）
5. 職場でのうつ病の発症を防ぐ： 職場における普遍的介⼊の系統的レビューとメタ分析（Tan L et al. BMC Medicine. 2014）
労働時間がメンタルヘルスに及ぼす影響（オーストラリア⼈を対象とした研究報告）
出典論⽂：
Milner A et al. Working hours and mental health in Australia: evidence from an Australian population-based cohort, 20012012. Occup Environ Med. 2015 Aug;72(8):573-9. PMID: 26101295.
著者の所属機関：
Deakin University（オーストラリア）等
内容：
労働時間と健康に関するこれまでの研究では、⻑時間労働が疾患発症（精神疾患や⼼疾患）に関与することを⽰した報告がある⼀⽅で、労働時間とこれらの疾患には有意な関係はなかったとする報告もあり、⼀致した⾒解が得られていない。その理由として、このよ
うな調査では特定の企業等の従業員が対象とされることが少なくないため、研究ごとに対象とする職種が異なり、⽐較が難しいことが挙げられる。本研究は、特定の企業等ではなくオーストラリア⼈全般（労働者18,420名）を対象とした調査であることが特⻑とされている。週当たり35-40時間を基準労働時間に設定し、それより⻑いまたは短い労働時間がメンタルヘルス（mental component
summary: MCS_SF36）に及ぼす影響が検討された。本研究における労働時間の分類は以下の通りである：基準労働時間未満（34時間
以下／週）、基準労働時間（35-40時間／週）、⻑時間労働A（41-48時間／週）、⻑時間労働B（49-59時間／週）、⻑時間労働C（60時間以上／週）。 解析の結果、男⼥とも49時間以上の労働がメンタルヘルス低下に影響することが⽰唆された。この結果に関する著者らの考察では、⻑時間労働（49時間以上／週）が睡眠不⾜に伴う疲労蓄積や⽣活習慣の乱れを引き起こし、これらがメンタルヘ
ルス低下の要因となる可能性が指摘されている。また、⾼い業務能⼒を要する職種（マネジャーや専⾨職）において、労働時間が⻑くなるほどメンタルヘルス低下の程度が⼤きいことが⽰された。業務上の責任が⼤きいことがメンタルヘルス低下に影響した可能性がある。さらに、⼥性は男性より⻑時間労働によるメンタルヘルス低下の程度が⼤きい傾向が⾒られた。家事等の職場以外での無償労働が影響している可能性が指摘されている。
解説：
メンタルヘルス低下に影響する労働時間のボーダーライン（49時間以上／週）を提⽰した重要な報告である。本研究で設定された基準
労働時間（34時間／週）は、⽇本の法定労働時間（40時間／週）より短い点にも留意する必要がある。

週55時間を超えて働く⼥性労働者は抑うつや不安の症状が起こりやすい
出典論⽂：
Virtanen M et al. Long working hours and symptoms of anxiety and depression: a 5-year follow-up of the Whitehall II study.
Psychol Med. 2011 Dec;41(12):2485-94. PMID: 21329557.
著者の所属機関：フィンランド労働衛⽣研究所等
内容：
英国の⾃治体職員2，960名（男性2,248名，⼥性712名；平均52才）を約5年間追跡して調査したところ、週35-40時間働く⼥性に⽐べて、週41-55時間群は2.2倍、週55時間を超える群は2.7倍ほど、抑うつの症状が起こりやすかった。また、週41-55時間群は1.7倍、週55時間を超える群は2.8倍ほど、不安の症状が起こりやすかった。男性では労働時間と抑うつや不安の症状との関連は認められなかった。
解説：
週55時間を超えて働くと抑うつや不安の症状が起こりやすいことが⼥性にのみ認められた背景をよく調べる必要がある。そうすることで、労働時間以外の対策も⾒出される。この研究では抑うつ等を⾃覚症状として測っているが、精神的不調の客観的な指標（診断結果や休業等）を⽤いた研究は今後求められる。業種や職種ごとの違いも興味のあるところである。

⽇本における過労⾃殺：業務関連の⾃殺22事例の特徴（Amagasa T et al., J Occup Health. 2005）
出典論⽂：
Amagasa T et al. Karojisatsu in Japan: characteristics of 22 cases of work-related suicide. J Occup Health. 2005
Mar;47(2):157-64. PMID: 15824481.
著者の所属機関：メンタルクリニックみさと等
内容：
⻑時間労働および他の⼼理社会的要因が労働者の⾃殺企図に及ぼす影響を検討するため、業務関連の⾃殺22事例について、遺族や法律専⾨家などによる労災・訴訟関連書類、遺族への⾯接調査などにより収集された資料を分析した。精神科医2名が独⽴して22事例についての関連資料を分析した後、臨床疫学者1名を加えた3名により事例検討を⾏い、各事例の特徴を分析した。22例のうち、1例を除き全例が男性であり、⾃殺時点の年齢は24歳-54歳（中央値は35歳）であった。17例は⺠間の雇⽤者、5例は教員を含めた公務員であった。22例中17例が昇進、転勤、配置転換などの出来事を経験していた。ソーシャルサポートの不⾜や業務の要求度の⾼さは18例で、裁量権の低さは17例で確認された。⻑時間労働（3か⽉以上に渡り1⽇11時間以上の労働）が確認されたのは22例中19例であった。昇進や転勤などの出来事から⾃殺までの期間は5か⽉〜18か⽉（中央値は11か⽉）、精神障害の発症から⾃殺までの期間は2週間~8か⽉（中央値は2か⽉）であった。22例中10例は⾝体的な不調により内科医を受診していたが、精神科受診歴のある事例や、昇進や配置転換の際にストレスマネジメントに関する教育を受けたことのある事例は確認されなかった。なお、22例全例が国際疾病分類第10版（ICD-10）におけるうつ病エピソードと診断されていた。
解説：

167

わが国における「過労⾃殺（karojisatsu）」事例について、労災・訴訟関連書類や遺族との⾯接を通じて得られた詳細な情報をもとに検討し、英語で報告された貴重な⽂献であり、過重労働に関連する多くの研究で引⽤されている。過労⾃殺事例22例のケースシリーズ
報告であるため、⻑時間労働、業務要求度の⾼さやソーシャルサポートの少なさなどの要因と⾃殺企図との因果関係を明らかにはできないものの、事例の約半数が⾃殺前に⾝体愁訴により内科医を受診しているなど、過労⾃殺を予防するうえでの重要な介⼊ポイントを⽰唆する研究報告である。本稿が出版されたのは2005年であるが、本稿で⽰されている過労⾃殺事案の概要は、2016年時点で⾏われている精神障害の労災認定事案の分析における⾃殺事案の動向と相通じるものがある。

韓国における職業性精神障害・⾃殺の労災請求事案についての記述的研究（Lee et al. Ann Occup Environ Med. 2016）
出典論⽂：
Lee et al. Descriptive study of claims for occupational mental disorders or suicide. Ann Occup Environ Med. 2016 Oct
20;28:61. PMID: 27777785
著者の所属機関：
Hanyang University（漢陽⼤學校）
内容：
2010年〜2014年の韓国における精神障害の労災請求事案の実態について明らかにするため、当該期間に同国の労災保険法（Industrial
Accident Insurance Act）に基づき精神障害の労災請求がなされた全事案についてデータベース化し分析した研究である。
韓国労働者補償・福祉機構（Korea Workers Compensation and Welfare Service）が保有している、2010年?2014年に請求され、かつ2015年4⽉までに補償の可否が決定された労災請求事案569例についてのデータセットを作成し分析した。労災請求事案の約75％は男性であり、年齢階級別では40-49歳が最も多かった。職種別では男性では管理的職業従事者、⼥性では事務従事者が多かった。対象期間の5年間で189例が労災と認定されており、認定率（認定事案数を請求事案数で除した割合）は33％であった。疾患別（重複例を含む）では⾃殺が請求事案の23％を占め最も多く、以下、うつ病、適応障害、外傷後ストレス障害（PTSD）、急性ストレス障害の順であった。疾患別での認定率が⾼かったのは、急性ストレス障害やPTSDであった。業務上・外の判断の要因別に⾒ると、認定事案で顕著に多かったのは⾝体的外傷、雇⽤問題、違法⾏為・経済的損失に関する問題、職場での暴⾏などを含む急性のストレスフルな出来事
であり（56％）、以下、恒常的な⻑時間労働、職場環境の変化や⼈事異動、業務負荷量の変化であった。⼀⽅で、業務外と判断された要因で最も多かったのはストレス強度の低さであった。業務以外の要因による発症として業務外と決定された事案も多かった。
解説：
わが国同様に⻑時間労働の蔓延が指摘され、それに伴う精神障害・⾃殺が労働衛⽣上の⼤きな課題となっている韓国における精神障害の労災請求事案の実態に関する報告である。過労死等調査研究センターが中⼼となって進めているわが国の精神障害の業務上および業
務外事案の解析研究と研究デザインなどで共通する点も多く、国際⽐較という観点からも興味深い内容となっている。わが国における実態と同様に、韓国においてもハラスメントなどの対⼈関係、雇⽤・⼈事問題、仕事の失敗や違法⾏為などに起因する精神障害の労災事案は多く、⻑時間労働以外の要因にも着⽬した過労死等対策の重要性を⽰唆する報告である。

職場でのうつ病の発症を防ぐ： 職場における普遍的介⼊の系統的レビューとメタ分析（Tan L et al. BMC Medicine. 2014）
出典論⽂：
Leona Tan, Min-Jung Wang, Matthew Modini, Sadhbh Joyce, Arnstein Mykletun, Helen Christensen and Samuel B Harvey.
Preventing the development of depression at work: a systematic review and meta-analysis of universal interventions in theworkplace. BMC Medicine 2014; 12:74. PMCID: 4014627
著者の所属機関：
ニューサウスウェールズ⼤学ブラックドッグ研究所、オーストラリア
内容：
本論⽂は、職場介⼊に関する無作為化⽐較試験（RCT）に注⽬し、標準化されたメンタルヘルス対策として、うつ病の普遍的予防を⽬的として⾏われた介⼊研究を対象にメタ分析を⾏った。対象研究はDowns and Blackチェックリスト(報告の質，内的妥当性，検出⼒の評価のほか，臨床的有意性，研究の限界，著者による結論の妥当性，報告全体にわたる明瞭性，⼗分に報告されたか等)を使⽤し、9件が特定された。研究の多くは、知⾏動療法（CBT）の技術が使われていた。参加型アプローチを⽤いた職場環境改善の研究も報告されていた。メタ分析の結果、介⼊群と対照群の間の全体的な標準化平均差（SMD）は0.16（95%信頼区間(CI): 0.07, 0.24, P =0.0002）で、若⼲のプラス効果が⾒られた。CBTベースの介⼊のみを使⽤した別の分析では、0.12（95% CI: 0.02, 0.22, P =0.01）の有意なSMDの変化が確認された。本結果から、職場での普遍的なメンタルヘルス介⼊によって従業員のうつ症状を緩和できるという質の⾼いエビデンスが得られた。特に、CBTベースのプログラムの有効性に関しては、他の介⼊よりも多くのエビデンスが存在する。科学的根拠に基づく職場介⼊は、成⼈の間でうつ病発症を防ぐための重要な取り組みの⼀環として検討するべきである。
解説：
本論⽂は、無作為化⽐較試験（RCT）に注⽬し、職域におけるうつ病予防のための質の⾼い普遍的な介⼊を提案している。今回の評価
ではRCTの介⼊内容は個⼈に対する認知⾏動療法（CBT）が多かったが、職場でのストレスを緩和するためにチームベースの参加型介⼊（Tsutsumiらによる）による知⾒も注⽬されていた。⼀⽅、本メタ分析におけるうつ病の定義が研究によって異なることや、ここ最近ではマインドフルネス等の新しい介⼊⼿法を⽤いた研究も数多く報告されていることからCBT以外の有効性について、今後の研究が待たれる。これまで海外においてはうつ病対策としての職域アプローチは必ずしも主流ではなかったが、職場への積極的介⼊は効果があるものを裏付ける報告である。

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ホーム > 研究グループ > 過労死等調査研究センター > 研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 C: 労働時間/勤務形態）研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 C: 労働時
間/勤務形態）
1. 1⽇当たり3、4時間の残業が⼼疾患リスクを⾼める（Virtanen M et al. Eur Heart J. 2010）
2. ⻑時間労働が24時間⾃由⾏動下⾎圧に及ぼす影響（Hayashi T et al. J Occup Environ Med. 1996
3. 過労死問題を初めてとりあげた科学論⽂：過労死発症につながる要因を事例調査によって検討（上畑鉄之丞, 労働科学, 1982）
4. 労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係（道下ら. 産業衛⽣学雑誌. 2016）5. ⻑時間労働と冠動脈性⼼疾患の起こる10年先の確率
6. ⻑時間労働と脳・⼼臓疾患との関連についてのシスマティックレビュー（Kivimaki et al. Lancet. 2015）
7. 週55時間以上働く労働者は⼼房細動が起こりやすい（Kivimaki et al. Eur Heart J. 2017）
8. 労働時間と⼼⾎管疾患リスクの⽤量反応関係（Conway et al. J Occup Environ Med. 2016）
9. 労働時間がメンタルヘルスに及ぼす影響（オーストラリア⼈を対象とした研究報告）（Milner A et al. Occup Environ Med.
2015）
10. 週55時間を超えて働く⼥性労働者は抑うつや不安の症状が起こりやすい（Virtanen M et al. Psychol Med. 2011）11. ⻑時間労働と飲酒習慣との関連性について：有意に関連している（Virtanen M et al. BMJ. 2015）12. 交替制勤務、⻑時間労働と早産との関連性について（van Melick MJ et al. Int Arch Occup Environ Health. 2014）
13. わが国のホワイトカラー男性労働者における⻑時間労働と睡眠問題の関連（Nakashima et al. J Sleep Res. 2011）14. ⼥性の夜勤と乳がん：スウェーデンコホートスタディ（Akerstedt T, et al. BMJ Open. 2015）15. 労働者の座位⾏動の評価⽅法（松尾ら., 産業衛⽣学雑誌 2017）16. 交代勤務における短い勤務間隔と健康との関係­⽂献レビューより
1⽇当たり3-4時間の残業が⼼疾患リスクを⾼める
出典論⽂：
Virtanen M et al. Overtime work and incident coronary heart disease: the Whitehall Ⅱ prospective cohort study. Eur Heart J.
2010 Jul;31(14):1737-44. PMID: 20460389.
著者の所属機関：フィンランド労働衛⽣研究所等
内容：
ホワイト・ホールⅡ研究による前向きコホート調査に参加した労働者から、6014名を対象に過重労働と冠性⼼疾患の関連について解析した。解析対象は１⽇当たりの残業時間によって、1) 残業しなかったグループ3256名（54%）、2) 約1時間残業したグループ1247名（21%）、3) 約2時間残業したグループ894名（15%）、4) 3, 4時間以上残業したグループ617名（10%）という４つのグループに分類した。解析の結果、1⽇当たり3、4時間の残業をした労働者は、残業をしなかった労働者よりも冠性⼼疾患の罹患リスクが1.56倍⾼いことが⽰された。この結果は、冠性⼼疾患の罹患リスク要因と考えられる喫煙やコレステロール値の影響を調整した結果であり、⻑
時間労働が冠性⼼疾患の罹患リスクを⾼める要因となることが⽰唆された。また、職務上の裁量権が少なく⻑時間労働をしている労働者は、裁量権がある労働者よりも冠性⼼疾患の罹患リスクが⾼い可能性が⽰唆された。
解説：
今回の調査研究は⼤規模な調査対象者に対する前向き調査であり、過重労働がいかに冠性⼼疾患の罹患リスクを予測できるかを検討した研究としての信頼性の⾼い研究の1つと⾔える。今回の解析では、⻑時間労働が冠性⼼疾患の罹患リスクを⾼める要因になりうることが⽰唆された。ただし、労働時間に関する情報の精査が正確であるか、精神疾患（うつ病や不安障害）の影響が考慮されていないこと、調査の対象者がホワイトカラーに限定され、ブルーカラーが含まれないことも、結果の適⽤範囲を慎重に考える必要がある。
注：ホワイト・ホールⅡ研究（Whitehall Ⅱ study）は、1985年から英国⼈公務員を対象に実施されている「ストレスと健康」に関する臨床試験。

⻑時間労働が24時間⾃由⾏動下⾎圧に及ぼす影響
出典論⽂：
Hayashi T et al. Eﬀect of overtime work on 24-hour ambulatory blood pressure. J Occup Environ Med. 1996
Oct;38(10):1007-11. PubMed PMID: 8899576.
著者の所属機関：⽇⽴健康管理センター等
内容：
過労死等の主要なリスク要因として⻑時間労働があげられる。本研究では、⻑時間労働が⼼⾎管系に及ぼす影響を調べるため、47名のホワイトカラーの男性労働者の中で、正常⾎圧（収縮期⾎圧<140mmHg、かつ拡張期⾎圧<85mmHg）を⽰す21名と，軽度（Ⅰ度、Ⅱ度）⾼⾎圧（140mmHg ≤ 収縮期⾎圧<160mmHg、または90mmHg ≤ 拡張期⾎圧<105mmHg）を⽰す26名を対象にして、24時間⾃由⾏動下⾎圧測定を⾏った。さらに、これらの参加者を、⽉の時間外労働の⻑さによって、⻑時間労働のグループ（60時間以上の者）と、そうではない対照グループ（30時間以下の者）に分類した。最終的に、本研究では、1)正常⾎圧の⻑時間労働者10名（平均
年齢42歳）、2) 軽度⾼⾎圧の⻑時間労働者15名（平均年齢47歳）、3)正常⾎圧の対照者11名（平均年齢39歳）、4) 軽度⾼⾎圧の対照者11名（平均年齢46歳）の4つのグループを設定し、⾎圧と⼼拍数の数値を⽐較した。その結果、正常⾎圧者において、⻑時間労働者の収縮期⾎圧と拡張期⾎圧は、対照者に⽐べて、統計的に⾼い値が⽰された。また、軽度⾼⾎圧者において、⻑時間労働者の拡張期
⾎圧と⼼拍数は、対照者に⽐べて統計的に⾼かった。さらに、労働時間が不規則であった正常⾎圧者も調査した結果、繁忙期（⽉の時
間外労働96時間程度）の⾎圧と⼼拍数は、繁忙期ではない時期（⽉の時間外労働43時間程度）と⽐べて、統計的に⾼いことが分かった。これらの結果は、⻑時間労働が正常⾎圧者と軽度⾼⾎圧者の⼼⾎管系負担を増⼤することを⽰している。
解説：
⼼⾎管系の過剰反応が慢性化すると、虚⾎性⼼臓病や⾼⾎圧症などの⼼⾎管系疾病リスク、さらにはこれらの疾患が原因とある死亡リ
スクの増加が報告されている。本研究の結果も、⻑時間労働が⼼⾎管系の負担を増⼤することを⽰していることから、⻑時間労働は⼼⾎管系疾病、さらには過労死等へのリスク増⼤につながるものと考えられる。

過労死問題を初めてとりあげた科学論⽂．過労死発症につながる要因を事例調査によって検討

169

出典論⽂：
上畑鉄之丞. 脳・⼼⾎管発作の職業的誘因に関する知⾒. 労働科学58(6), 1982
著者の所属機関：
杏林⼤学医学部
内容：
1973年から80年までの8年間の間に、著者の元に相談に訪れた脳⼼⾎管障害の急性発作を⽣じた52名の事例を対象にして、過労死発症の誘因となった職業性ストレスの内容について検討した。その内訳は以下のとおりであった。対象者の年齢は30-54歳までが48名と全体の9割を占めており、病名は脳⾎管疾患36名、⼼疾患16名であった。作業態様としては、管理的職務に従事する者が7名、知的・専⾨
的技術労働を主とする者が15名、運転労働に従事する者が9名、夜勤・交替制労働に従事する者が11名、重筋労働に従業する者が7名で、その他が3名であった。過労死発症前の災害的な職業性ストレスの要因として考えられたのは、作業態様の違いによって、若⼲の相違が考えられたが、次の要因であった。慢性あるいは急性反復ストレスとして、⻑時間労働、休⽇なし労働、深夜勤労働の増加、作業上の責任負担、出張機会及び作業密度の増⼤があげられた。さらに、発症直前の急性ストレスとしては、⼀時的な激しい重筋労作、寒冷、暑熱などの気象条件、発熱などの⾝体的不調であった。
解説：
過労死の概念の提唱者として知られる著者の論⽂で、過労死の研究を⾏うに当たり、重要な論⽂として知られている。論⽂が出たのは過労死問題が社会に広く認知されるようになった1980年代であるが、ここにあげられている過労死発症につながる職業性ストレス要因
は、現代社会においても同様に指摘できる重要なことである。

労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係
出典論⽂：
道下ら. 労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係. 産業衛⽣学雑誌. 2016;58(1):11-20. doi:
10.1539/sangyoeisei.B15021. Epub 2015 Oct 23. PMID: 26497611.[Article in Japanese]
著者の所属機関：
産業医学⼤学等
内容：
本研究では、勤労者の職場環境や労働形態、労働時間、睡眠時間、休⽇数と運動負荷試験中の収縮期⾎圧の反応との関係について横断的に検討した。安静時⾎圧が正常であった労働者362名（男性79名、⼥性283名、平均年齢49.1±11.1歳）を対象とし、⾃転⾞エル
ゴメータを使⽤して多段階漸増運動負荷試験を実施した。各負荷終了1分前に⾎圧を測定し、運動負荷試験中の収縮期⾎圧の最⼤値が男性210mmHg以上、⼥性190mmHg以上を過剰⾎圧反応と定義した。また、職場の有害環境（粉じん、特定化学物質など）や労働形
態、労働時間、睡眠時間、休⽇数、通勤時および仕事中の⾝体活動時間、余暇時の運動時間について⾃⼰式調査票により調査した。その結果、362名中94名（26.0%）に運動負荷試験中の過剰な収縮期⾎圧の上昇が認められた。有害環境や労働時間、睡眠時間、休⽇
数、通勤時の⾝体活動時間別による過剰⾎圧反応発⽣率について検討したところ、過剰⾎圧反応発⽣と関連する要因は、労働時間が1⽇10時間以上、睡眠時間が1⽇6時間未満、休⽇数が週1⽇以下であった。労働時間、睡眠時間、休⽇数を3分割し、それぞれの組み合わせによる過剰⾎圧反応発⽣率について検討したところ、労働時間が⻑く、睡眠時間、休⽇数が少ないほど、過剰⾎圧反応発⽣率が⾼かった。
解説：
労働時間が⻑く、睡眠時間や休⽇数が少ない勤労者は、将来の⾼⾎圧症や⼼⾎管疾病発症のリスクが⾼いことが報告されている。これらの労働者の⽇常⽣活や職場において、運動負荷時の⾎圧変動を把握し健康指導の情報として活⽤することは⾼⾎圧症や⼼⾎管疾病の新規発症、過労死の予防につながるではないかと考えられる。今後、労働時間、睡眠時間、休⽇数と運動負荷試験中の過剰⾎圧反応との直接的な因果関係についてさらに詳細に検討していく必要がある。

⻑時間労働と冠動脈性⼼疾患の起こる10年先の確率（Kang et al. Am J Ind Med. 2014）
出典論⽂：
Kang MY et al. Long working hours may increase risk of coronary heart disease. Am J Ind Med. 2014 Nov;57(11):1227-34.
PMID: 25164196.
著者の所属機関：韓国ソウル⼤学等
内容：
韓国健康栄養調査に参加した8,350名（19歳超、正規雇⽤で⾮交代勤務、慢性疾患なし；平均46歳、⼥性43%）に対して、健康診断
や週当たりの賃⾦の⽀払われた労働時間を含む各種の問診を⾏った。年齢、総コレステロール、HDLコレステロール、⾎圧、糖尿病の有無、喫煙の有無に基づいてフラミングハムリスクスコアを男⼥別に計算した。このスコアは冠動脈性⼼疾患の向こう10年間における起こりやすさを表す。冠動脈性⼼疾患の起こる確率が健康群より10%⾼まると⾼リスクとみなされる。所得⽔準、職種、⾝体活動、飲酒による影響を統計的に調整して分析すると、週労働時間が31-40時間群に⽐べて、男性では71?80時間群で1.4倍、81時間以上群で1.5倍ほど⾼リスクとなりやすかった。⼥性では、61-70時間群で2.9倍、71-80時間群で2.2倍、81時間以上群で4.7倍ほど⾼リスクとなりやすかった。
解説：
労働時間と冠動脈性⼼疾患の起こりやすさとの関連をある⼀時点で調べているため、どちらがどちらの原因かを決められない。とは⾔え、フラミングハムリスクスコアという従来から認められている指標を韓国⼈労働者に⽤いているのは有効である。⻑労働時間と冠動脈性⼼疾患との関連が⼥性でよく認められたのは家事労働の影響が指摘されているが、今後の検証が待たれる。いずれにしても、この研究と同様な結果が我が国の労働者についても得られるかを検証する価値はある。また欧⽶⼈と⽇本⼈との様々な違いを考慮すると、⽇本⼈に即したスコアを⽤いることも視野に⼊れてよい。

⻑時間労働と脳・⼼臓疾患との関連についてのシスマティックレビュー（Kivimäki et al. Lancet. 2015）
出典論⽂：
Kivimäki M, Jokela M, Nyberg ST, et al. Long working hours and risk of coronary heart disease and stroke: a systematic
review and meta-analysis of published and unpublished data for 603838 individuals. Lancet. 2015; 386: 1739-1746. doi:
10.1016/S0140-6736(15)60295-1. Epub 2015 Aug 19. PMID: 26298822.
著者の所属機関：
Department of Epidemiology and Public Health, University College London, London, UK.
内容：
本研究はヨーロッパ、アメリカ、オストラリアの24件のコホート研究に基づいて、⻑時間労働と脳・⼼臓疾患の関連を分析した。計603,838⼈の対象者を約8.5年間追跡した結果、4,768⼈に冠動脈疾患が発症した。計528,908⼈を約7.2年追跡した結果，1,722⼈に脳卒中が発症した。全ての対象者は追跡開始時に冠動脈疾患及び脳卒中の持病はなかった。年齢、性別、社会経済地位などを調整した
上でメタ分析を⾏った結果、週労働時間は35-40時間の対照群と⽐べて、週労働時間が55時間以上の⻑時間労働者群の冠動脈疾患（relative risk[RR]: 1.13, 95%CI: 1.02-1.26, p=0.02）と脳卒中（relative risk [RR]: 1.33, 95%CI: 1.11-1.61, p=0.002）の発症率はそれぞれ1.13倍と1.33倍に増加した。特に脳卒中は対照群と⽐べて、週41-48時間労働の場合は1.10倍、週49-54時間労働の場
合は1.27倍、週55時間労働の場合は1.33倍の発症率の増加が認められ、労働時間が⻑くなるほど脳卒中の発症リスクが⾼くなることが
⽰された。
解説：
⻑時間労働の健康への影響は世界中から研究され、過労死（脳・⼼臓疾患）の誘因としても注⽬されてきた。⻑時間労働が健康問題を引き起こす過程には、労働時間以外に、他の仕事の負担要因、疲労回復時間の減少などの要因が複雑に絡んでいると考えられる。本論⽂は複数国の研究データを⽤いて総合的に分析した結果、週労働時間が55時間以上の⻑時間労働（労基法で週40時間労働となってい170

る⽇本の基準に合わせると、⽉当たり約60時間の時間外労働）が脳・⼼臓疾患の増加との関連があることを科学的に⽴証した点に注⽬すべきである。また、脳疾患が⼼臓疾患より⻑時間労働による影響を受けやすい点も重要な知⾒である。上述したように脳・⼼臓疾患リスクの増加は労働時間以外の要因の影響も否定できないが、⻑時間労働が仕事負荷の増加、疲労回復時間の減少と直結しているため、その影響は⼤きいと予想される。

週55時間以上働く労働者は⼼房細動が起こりやすい（Kivimäki et al. Eur Heart J. 2017）
出典論⽂：
Long working hours as a risk factor for atrial ﬁbrillation: a multi-cohort study. Eur Heart J. 2017
doi:10.1093/eurheartj/ehx324.
著者の所属機関：英国ロンドン⼤学等
内容：
⼼房細動は不整脈の⼀つで、⼼臓が速く不規則に拍動するため、全⾝に⾎液を送り出す働きが悪くなる病気である。⼼房細動によって⼼臓の中で⾎液がよどむと、「⾎の塊」（⾎栓）ができやすくなる。この⾎栓が脳に運ばれて脳の⾎管が詰まると脳梗塞になる。英国、デンマーク、スウェーデン、フィンランドの労働者のべ85,494名（うち⼥性55,915名、平均43才、⼼房細動なし）を約10年間追跡調査し、労働時間と⼼房細動との関連を調べた。追跡期間中に合計1,061名が⼼房細動を発症した。性別、年齢、社会経済状態による影響を統計的に調整した解析によると、週35-40時間働く群に⽐べて、週35時間未満群11%、週41-48時間群2%、週49-54時間群
17%、週55時間以上群42%（P<0.01）ほど、⼼房細動が起こりやすかった。喫煙、体格指数、飲酒、⾝体活動、慢性疾患の有無等の影響を調整しても、週55時間以上群では⼼房細動は同じく40%程度、起こりやすいことが分かった。
解説：
同じ研究グループは2015年に「週55時間以上働く労働者は脳卒中（脳梗塞、脳出⾎、くも膜下出⾎など）になりやすい」ことを報告しており、その原因の⼀つとして⼼房細動に着⽬したと思われる。膨⼤なデータから明らかにされた今回の知⾒は重要ではあるが、いくつかの疑問に答える必要がある。労働時間は初回調査時の申告値を利⽤しているので、その後10数年間に渡ってどのくらい変化したかは分からない。労働時間以外の要因として、勤務体制や職種などによる影響は調べていない。幾多の限界はあるにしても、⻑時間労
働に伴う健康障害を定量化しようとする努⼒は価値がある。

労働時間と⼼⾎管疾患リスクの⽤量反応関係（Conway et al. J Occup Environ Med. 2016）
出典論⽂：
Conway et al. Dose-Response Relation Between Work Hours and Cardiovascular Disease Risk: Findings From the Panel
Study of Income Dynamics. J Occup Environ Med. 2016; 58(3):221-6.
著者の所属機関：The University of Texas Health Science Center, School of Public Health, Houston（テキサス⼤学）
内容：⽬的：本研究の⽬的は、アメリカの代表的なパネル調査における労働時間と⼼⾎管疾患（CVD）の⽤量反応関係を調べることである。
⽅法：所得動向のパネル調査（PSID: the Panel Study of Income Dynamics、1986年から2011年）の1,926⼈を少なくとも10年間さかのぼった後ろ向きコホート研究を⾏った。制限3次スプライン回帰により、労働時間とCVDの⽤量反応関係を推定した。
結果：少なくとも10年間の平均週労働46時間以上がCVDのリスク増加と関連した⽤量反応関係が観察された。1週間に45時間働く場合と⽐較して、週10時間以上をさらに10年間続けることで、CVDリスクが少なくとも16％増加した。
結論：少なくとも10年間、週に45時間を超えて働くことは、CVDの独⽴した危険因⼦である可能性がある（訳者注：統計的有意差が認められるのは週労働55時間からである→解説参照）。
解説：
アメリカの⼤規模パネル調査（同じ調査対象に対して⼀定期間に繰り返しアンケートを⾏う調査）を利⽤した⻑時間労働と⼼⾎管疾患（CVD）との関連を検討した報告である。本論⽂で⽤いたのは所得動向に関するパネル調査で、全体では9,000家族、22,000⼈以上が参加しており、1986年（ベースライン時）から2011年に18歳以上であること等を条件に調査対象を絞って最終的に1,926⼈の労働者が分析対象となった。結論では週労働45時間超（46時間以上）でCVDの増加と記載されており、これまでの報告より更に短い労働時間でのCVDとの関連が⾒出されたかと思われたが、論⽂中の表では週労働50時間では相対危険度（RR）：1.03で統計的有意差は認められず、週労働55時間からRR：1.16で有意差が認められ週労働75時間でRR: 2.03で最⼤であり、週労働55時間が本論⽂のメルクマー
ルであり、これまでの報告と⼤きな違いはないことに注意する必要がある。この研究の限界は、雇⽤形態が⾃営か否か、産業（業種）がサービス業か否か、職種が⾁体労働か否か、といった職業要因しか押さえられていないことである。最近の労働時間の健康影響の調査研究では、職業要因として交代制勤務、深夜勤務、職場での⼈間関係等、⽣活習慣として睡眠や休息等といった要因が考慮されていることが多い。そのような限界はあるものの、2,000名弱の労働者を後ろ向きとはいえ10年という⻑きに渡って追跡した結果としてその学術的価値は⼗分にあると思われる。

労働時間がメンタルヘルスに及ぼす影響（オーストラリア⼈を対象とした研究報告）
出典論⽂：
Milner A et al. Working hours and mental health in Australia: evidence from an Australian population-based cohort, 20012012. Occup Environ Med. 2015 Aug;72(8):573-9. PMID: 26101295.
著者の所属機関：
Deakin University（オーストラリア）等
内容：
労働時間と健康に関するこれまでの研究では、⻑時間労働が疾患発症（精神疾患や⼼疾患）に関与することを⽰した報告がある⼀⽅で、労働時間とこれらの疾患には有意な関係はなかったとする報告もあり、⼀致した⾒解が得られていない。その理由として、このよ
うな調査では特定の企業等の従業員が対象とされることが少なくないため、研究ごとに対象とする職種が異なり、⽐較が難しいことが挙げられる。本研究は、特定の企業等ではなくオーストラリア⼈全般（労働者18,420名）を対象とした調査であることが特⻑とされている。週当たり35-40時間を基準労働時間に設定し、それより⻑いまたは短い労働時間がメンタルヘルス（mental component
summary: MCS_SF36）に及ぼす影響が検討された。本研究における労働時間の分類は以下の通りである：基準労働時間未満（34時間
以下／週）、基準労働時間（35-40時間／週）、⻑時間労働A（41-48時間／週）、⻑時間労働B（49-59時間／週）、⻑時間労働C（60時間以上／週）。 解析の結果、男⼥とも49時間以上の労働がメンタルヘルス低下に影響することが⽰唆された。この結果に関する著者らの考察では、⻑時間労働（49時間以上／週）が睡眠不⾜に伴う疲労蓄積や⽣活習慣の乱れを引き起こし、これらがメンタルヘ
ルス低下の要因となる可能性が指摘されている。また、⾼い業務能⼒を要する職種（マネジャーや専⾨職）において、労働時間が⻑くなるほどメンタルヘルス低下の程度が⼤きいことが⽰された。業務上の責任が⼤きいことがメンタルヘルス低下に影響した可能性がある。さらに、⼥性は男性より⻑時間労働によるメンタルヘルス低下の程度が⼤きい傾向が⾒られた。家事等の職場以外での無償労働が影響している可能性が指摘されている。
解説：
メンタルヘルス低下に影響する労働時間のボーダーライン（49時間以上／週）を提⽰した重要な報告である。本研究で設定された基準
労働時間（34時間／週）は、⽇本の法定労働時間（40時間／週）より短い点にも留意する必要がある。

週55時間を超えて働く⼥性労働者は抑うつや不安の症状が起こりやすい
出典論⽂：

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Virtanen M et al. Long working hours and symptoms of anxiety and depression: a 5-year follow-up of the Whitehall II study.
Psychol Med. 2011 Dec;41(12):2485-94. PMID: 21329557.
著者の所属機関：フィンランド労働衛⽣研究所等
内容：
英国の⾃治体職員2，960名（男性2,248名，⼥性712名；平均52才）を約5年間追跡して調査したところ、週35-40時間働く⼥性に⽐べて、週41-55時間群は2.2倍、週55時間を超える群は2.7倍ほど、抑うつの症状が起こりやすかった。また、週41-55時間群は1.7倍、週55時間を超える群は2.8倍ほど、不安の症状が起こりやすかった。男性では労働時間と抑うつや不安の症状との関連は認められなかった。
解説：
週55時間を超えて働くと抑うつや不安の症状が起こりやすいことが⼥性にのみ認められた背景をよく調べる必要がある。そうすることで、労働時間以外の対策も⾒出される。この研究では抑うつ等を⾃覚症状として測っているが、精神的不調の客観的な指標（診断結果や休業等）を⽤いた研究は今後求められる。業種や職種ごとの違いも興味のあるところである。

⻑時間労働と飲酒習慣との関連性について：有意に関連している
出典論⽂：
Virtanen M et al. Long working hours and alcohol use: systematic review and meta-analysis of published studies andunpublished individual participant data. BMJ. 2015 Jan 13;350:g7772. PubMed PMID:25587065.
著者の所属機関：フィンランド労働衛⽣研究所等
内容：
システマティック・レビュー（⽂献調査）を⾏い、メタ分析（複数の研究を統合した統計解析）を⾏った。⻑時間労働と飲酒習慣のオッズ⽐（95%信頼区間）は1.11（1.05-1.18）、新たに発⽣した危険な飲酒習慣は1.12（1.04-1.20）であり、いずれも統計学的に有意に関連していた。
解説：⻑時間労働がある⼈に飲酒習慣がある⼈が多い、また⻑時間労働によって新たに危険な飲酒習慣が発⽣する可能性が⽰唆された。⻑時
間労働によって危険な飲酒習慣が発⽣し、健康を害する危険があり得ることを⽰唆した論⽂である。

交替制勤務、⻑時間労働と早産との関連性について
出典論⽂：
van Melick MJ et al. Shift work, long working hours and preterm birth: a systematic review and meta-analysis. Int Arch
Occup Environ Health. 2014 Nov;87(8):835-49. PMID: 24584887.
著者の所属機関：マーストリヒト⼤学医療センター等
内容：
システマティック・レビュー（⽂献調査）を⾏い、メタ分析（複数の研究を統合した統計解析）を⾏った。対象としたのは質の⾼い8つの研究と中程度の質の8つの研究である。妊娠中の交替制勤務と早産のオッズ⽐（95%信頼区間）は1.04（0.90-1.20）で統計学的に有意な関連は認められず、妊娠中の⻑時間労働と早産は1.25（1.01-1.54）で統計学的にわずかに有意に関連していた。
解説：
これまでも同様のテーマのレヴュー論⽂がでているが（2000年、2007年、2011年）、その他の研究論⽂も含め、交替制勤務と⻑時間労働に焦点を絞ってメタ分析を⾏った論⽂である。

わが国のホワイトカラー男性労働者における⻑時間労働と睡眠問題の関連
出典論⽂：
Nakashima et al. Association between long working hours and sleep problems in white-collar workers. J Sleep Res. 2011
Mar; 20 (1): 110-6. PMID: 20561174
著者の所属機関：⾦沢医科⼤学等
内容：
ホワイトカラー男性常勤労働者1,510名（18-59歳）を対象に、⻑時間労働と睡眠問題の関連を検討した。睡眠問題をピッツバーグ睡眠
質問票（PSQI、※1）で得点化した。⽉当たりの平均残業時間を過去6か⽉のタイムカードの記録から算出し、5群に分けた（26時間未満、26-40時間、40-50時間、50-63時間、63時間以上）。⽉平均残業時間が⻑くなるにつれて、睡眠時間は短く、睡眠効率は低く、⽇中機能不全は多くなった。睡眠障害の疑われる（PSQI得点-5.5点）労働者の割合は、⽉残業26時間未満の群と⽐較して26-40時間群で1.22倍（95%信頼区間：0.86-1.75）、40-50時間群で1.27倍（0.89-1.82）、50-63時間群で1.67倍（1.17-2.38）、63時間以上群で1.87倍（1.30-2.68）多かった。以上より、⻑時間労働は複数の睡眠問題と関連し、特に⽉残業時間が50時間以上になると関連は明確になることが明らかになった。
※1：PSQIは国内外問わず睡眠障害のスクリーニングのために臨床場⾯や研究で多く使⽤されている。PSQI⽇本語版は、18の質問項⽬からなり、7つの構成要素がある（睡眠の質、睡眠潜時、睡眠時間、睡眠効率、睡眠妨害、眠剤の使⽤、⽇中の機能不全）。そのため、総合的に睡眠問題を判定できる。PSQIの総合得点は0-21点の範囲で、睡眠障害のカットオフ値は5.5点となっている。
解説：
本研究以前も、残業が睡眠の量・質に悪影響を及ぼすという報告はあったが、それらは残業時間が主観的に評価されたものであり、また、PSQIのように総合的に睡眠問題を扱う指標は⽤いられていなかった。本研究は、これらの問題を解消し、残業時間が種々の睡眠問
題に関連することを改めて明らかにした。特に短時間睡眠は⼼筋梗塞等と関連することが報告されており、注意が必要である。

⼥性の夜勤と乳がん：スウェーデンコホートスタディ
出典論⽂：Åkerstedt T, et al. Night work and breast cancer in women: a Swedish cohort study. BMJ Open. 2015; 5(4):e008127.
著者の所属機関：
カロリンスカ研究所（スウェーデン）内容：
2007年に国際がん研究機関は⽂献レビューの結果より⼥性の夜勤・交代勤務者が乳がんになるリスクが⾼いことを報告した。しかし曝露の⻑さとの関係ははっきりしておらず、本研究は⼥性の夜勤に従事した年数と乳がん発症の関係を調べて新たに情報提供することを⽬的とした。調査対象はスウェーデンの⼥性13656名（調査開始時に41-60歳であった者）で平均8.7年追跡された。そのうち3404名
が夜勤に従事しており、また463名が追跡終了までに乳がんになった。夜勤をしたことのない群に対して、夜勤に21年以上従事した群で、1.68倍乳がんになりやすいことが⽰された。また60歳まで追跡した群でも、夜勤に21年以上従事した群で1.77倍乳がんになりや
すいことが⽰された。20年以下の夜勤従事では、乳がんとの関係が⽰されなかった。
解説：

172

これまで⾏われた研究結果と同じく、⻑期間の夜勤曝露と⼥性の乳がんリスクとの関係が⽰された。夜勤曝露と乳がんの関係を調べた研究では、本研究のような追跡調査はわずかである。また、スウェーデン国⺠全体について調べており、追跡対象の偏りが少ない研究であった。ただし、著者も指摘するように、どの程度の夜勤曝露量が乳がん発症と関係があるのかは未だ明らかにされておらず、今後の研究が待たれる。

労働者の座位⾏動の評価⽅法（松尾ら., 産業衛⽣学雑誌 2017）
出典論⽂：
松尾知明、蘇リナ、笹井浩⾏、⼤河原⼀憲．産業衛⽣学雑誌. doi: 10.1539/sangyoeisei.17-018-B. Vol.59 (2017), No. 6 pp. 219228.
著者の所属機関：（独）労働者健康安全機構

労働安全衛⽣総合研究所

内容：
質問紙「労働者⽣活⾏動時間調査票（Workerʼs Living Activity-time Questionnaire）（JNIOSH-WLAQ）」の信頼性と妥当性を検証した論⽂である。WLAQは座位時間評価を主な⽬的とした10項⽬で構成された質問紙であり、WLAQにより、⼀般的な労働者の⽣活を想定し分類された4つの時間区分（勤務中、通勤中、勤務⽇の余暇時間、休⽇）の座位時間が算出される。また、WLAQでは各座位時間を求める過程で、勤務時間、通勤時間、勤務間インターバル（daily rest period: DRP）、睡眠時間が算出されるため、本研究では、それらの⽣活活動時間の信頼性と妥当性も検証している。対象者は、週当たりの勤務⽇数が3⽇以上である労働者男⼥138名である。座位
時間の妥当基準には⾝体活動量計（activPAL）が、勤務時間、通勤時間、DRP、睡眠時間の妥当基準には、対象者が1週間記録した⽇誌が使われた。分析では、級内相関係数（intraclass correlation coeﬃcients：ICC）により信頼性を、順位相関係数（Spearmanʼs p）
により妥当性を検討している。その結果、信頼性については、勤務時間、通勤時間、勤務間インターバル、睡眠時間、座位時間全てにおいて良好な（0.72-0.98）ICC値が得られ、妥当性については、勤務時間（0.80）とDRP（0.83）が“強い”、通勤時間（0.96）が“とても強い”、睡眠時間が勤務⽇（0.69）、休⽇（0.53）ともに“中程度な”、座位時間は、勤務中（0.67）と勤務⽇の余暇時間（0.59）が“中程度な”、通勤中（0.82）が“強い”、休⽇（0.40）が“弱い” p値であったことが⽰されている。これらの結果をもって筆者らは、WLAQが⼀定⽔準にあり、疫学調査などでの活⽤が期待できる質問紙だと結論づけている。
解説：
質問紙評価を⽬的とした研究では、本研究のように、再検査信頼性（同⼀の対象者による回答の⼀致度）と基準関連妥当性（基準とされる評価⽅法で得られた数値との⼀致度）が検証される場合が多い。activPALは座位時間の測定機器として精度が最も⾼いとされる⾝体活動量計である。本研究の主な成果は、WLAQによる座位時間の妥当性をactivPALによる座位時間を基準とし⽰したことである。⼀⽅、WLAQでは座位時間算出の過程で勤務時間やDRP、睡眠時間が算出される。最近は、労働者の働き⽅が議論される中で、勤務時間
やDRPが重要なキーワードとなっていることを考えると、質問紙で得られるこれらの数値の妥当性が検証されたことは重要である。また、労働者を対象とした疫学調査では、勤務時間をいかに評価するかが課題とされる。出退勤時刻が打刻されたタイムカードを使うな
ど、客観的指標が⽤いられることが望ましいが、実際にはそのような資料を企業から⼊⼿することは難しい場合が多い。そのため質問紙が使わることになるがその妥当性を検証した論⽂は少ないため、本研究はそのような観点からも貴重なデータである。他⽅、本研究
では、対象者⾃らが記録した⽇誌から得た数値を勤務時間等の妥当基準として⽤いている。そのため妥当性評価に客観性が⽋ける⾯があることが課題である。

交代勤務における短い勤務間隔と健康との関係­⽂献レビューより
出典論⽂：
Vedaa Ø, et al. Systematic review of the relationship between quick returns in rotating shift work and health-related
outcomes. Ergonomics. 2016; 59(1): 1-14.
著者の所属機関：ベルゲン⼤学、ノルウェー公衆衛⽣研究所（ノルウェー）
内容：
本研究は、交代勤務におけるクイックリターンズ（quick returns：2つの連続する勤務の間隔が11時間未満のもの）と、その結果もたらされる健康や睡眠、ワークライフバランスへの影響との関係を21本の論⽂の系統的レビューによって調べた。クイックリターンズのタイプは⼣勤­⽇勤、夜勤­⼣勤、⽇勤­夜勤の3つの勤務の組み合わせに分けられ、勤務間隔の⻑さだけでなく、それぞれの配置される時刻によっても睡眠の⻑さや眠気が異なって現れた。例えば、勤務間隔時間が8­10時間の場合において、その配置される時刻が夜間となる⼣勤­⽇勤では睡眠時間が5時間以上とられていたのに対して、反対に昼間となる⽇勤­夜勤では睡眠時間が2.5時間程度になった。また、眠気のリスクはクイックリターンズにおいて、それ以上⻑い条件と⽐して⾼かった。しかし、クイックリターンズにより、睡眠や眠気、疲労などの急性的な悪影響は⽰されたが、⾝体的また精神的健康やワークライフバランスなどのより慢性的な影響については結論が⽰されなかった。
解説：
勤務間に配される休息期間の適切な⻑さについては、永らく交代勤務研究において議論されてきた。それは、常⽇勤と異なり交代勤
務では⻑時間労働でなくとも勤務の組み合わせによって⾮常に短い勤務間隔となる場合があるからである。クイックリターンズは、EU
労働時間指令にある24時間につき最低連続11時間の休息期間を求める内容を参照して定義されている。このクイックリターンズは逆循
環の8時間3交代制においてみられるが、欧⽶でもっとも⼀般的なのは⼣勤の後に⽇勤が配置される組み合わせであり、⽇本では看護労働において⽇勤の後に深夜勤務が配置される組み合わせが多く⾒られる。本研究の結果は、勤務間隔時間の⻑さとともに配置される時
刻の効果を⽰しており、勤務間インターバル制度を導⼊する上での重要な視点を与えている。

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ホーム > 研究グループ > 過労死等調査研究センター > 研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 D: 疲労/ストレス）研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 D: 疲労/ス
トレス）
1. 過労死問題を初めてとりあげた科学論⽂：過労死発症につながる要因を事例調査によって検討（上畑鉄之丞, 労働科学, 1982）
2. 循環器疾患を発症した労働者の発症前の疲労状態（⻫藤良夫. 労働科学. 1993）
3. 睡眠をとっていない⼈の顔の特徴（Sundelin et al., Sleep 2013）
4. 休暇中より睡眠の質が悪い教師とそうでない教師の社会的職業特性の⽐較
過労死問題を初めてとりあげた科学論⽂．過労死発症につながる要因を事例調査によって検討
出典論⽂：
上畑鉄之丞. 脳・⼼⾎管発作の職業的誘因に関する知⾒. 労働科学58(6), 1982
著者の所属機関：
杏林⼤学医学部
内容：
1973年から80年までの8年間の間に、著者の元に相談に訪れた脳⼼⾎管障害の急性発作を⽣じた52名の事例を対象にして、過労死発症の誘因となった職業性ストレスの内容について検討した。その内訳は以下のとおりであった。対象者の年齢は30-54歳までが48名と全体の9割を占めており、病名は脳⾎管疾患36名、⼼疾患16名であった。作業態様としては、管理的職務に従事する者が7名、知的・専⾨
的技術労働を主とする者が15名、運転労働に従事する者が9名、夜勤・交替制労働に従事する者が11名、重筋労働に従業する者が7名で、その他が3名であった。過労死発症前の災害的な職業性ストレスの要因として考えられたのは、作業態様の違いによって、若⼲の相違が考えられたが、次の要因であった。慢性あるいは急性反復ストレスとして、⻑時間労働、休⽇なし労働、深夜勤労働の増加、作業上の責任負担、出張機会及び作業密度の増⼤があげられた。さらに、発症直前の急性ストレスとしては、⼀時的な激しい重筋労作、寒冷、暑熱などの気象条件、発熱などの⾝体的不調であった。
解説：
過労死の概念の提唱者として知られる著者の論⽂で、過労死の研究を⾏うに当たり、重要な論⽂として知られている。論⽂が出たのは過労死問題が社会に広く認知されるようになった1980年代であるが、ここにあげられている過労死発症につながる職業性ストレス要因
は、現代社会においても同様に指摘できる重要なことである。

循環器疾患を発症した労働者の発症前の疲労状態（⻫藤良夫. 労働科学. 1993）
出典論⽂：
⻫藤良夫．循環器疾患を発症した労働者の発症前の疲労状態．労働科学 69巻，9号；387-400．
著者の所属機関：
中央⼤学⽂学部⼼理学研究室
内容：
本研究は、循環器疾患の被災者遺族を対象にして、「過労死」発症前の疲労状態について明らかにするために、17名の被災者の妻あるいは⺟親に対して⾯接調査を実施したものである。⾯接は、1991年10⽉から約1年間の間に実施された。⾯接対象者1名につき2時間
から3時間かけて、過労死の被災者における疾病の発症状況、労働状況、平⽇や休⽇の⽣活、勤務⽇の帰宅後や休⽇における疲労感の表
出、休息や睡眠に関する⾏動などであった。これまでの先⾏研究では、過労死発症に関連する労働環境の要因（⻑時間労働や勤務形態など）を抽出することが主な⽬的であった。それに対して、本研究では、労働者個々⼈が、過労死発症に⾄るまでに、どのような訴えや⽣活上の変化があったのかについて焦点を当てている点に特徴がある。
主な結果は次の通りであった。多くの発症者は虚⾎性⼼疾患や脳⾎管系の疾患に特有な⼼臓部の痛みや頭痛を訴えていた。それに加えて、過労死発症者に認められた過労や疲弊徴候としては、１）週末の休⽇での昼間の⽣活が睡眠中⼼になること、つまり、活動性の⾮常に低い過ごし⽅をしていたこと、２）新聞を⽞関まで取りに⾏けなくなるといったように、活動⼒や気⼒の著しい低下によって、普段⾏ってきたことができなくなること、３）朝の起床時の寝起きの異常な悪さ、朝⾷後に家を出る時間まで寝室で横になること、または帰宅後の⼣⾷や⼊浴もできないことなどの⾏動上に現れる著しい睡眠欲求、４）⾷欲減退や体重の減少がみられたこと、にまとめられた。さらに、過労死発症の労働負担要因によって、著しく、かつ⻑期間持続する緊張感、焦燥感、不安感、抑うつ感などの⼼理的負担感の表出や、夜眠れない、就寝しても深夜⽬覚めてしまうなどの睡眠障害の徴候が認められた。
解説：
本研究は1991年に実施されたものではあるが、過労死研究の中でも重要な知⾒として位置づけられる論⽂である。従来の研究では、
⻑時間労働やノルマの⾼い勤務などの過労死発症の環境要因（労働時間や勤務形態など）について検討する事例研究が多かった。しかし、本研究では、労働者個々⼈に注⽬して、彼らの疲労状態から労働・⽣活上での⾏動上の変化を抽出しようとしている点に特徴がある。また、本研究は、過労死特有の疲労徴候という視点で、家族の気づきを促し、家族の側からの過労死発症の予防策の可能性を呈している。そのような点からも、本研究は、現在の過労死研究につながる多くの⽰唆に富んだ知⾒であると考えられる。

睡眠をとっていない⼈の顔の特徴（Sundelin et al., Sleep 2013）
出典論⽂：
Sundelin et al. Cues of fatigue: eﬀects of sleep deprivation on facial appearance. Sleep 2013; 36(9):1355-1360.
著者の所属機関：
Department of Clinical Neuroscience, Karolinska Institute, Stockholm, Sweden（カロリンスカ研究所）
内容：
睡眠をとっていない⼈の顔の特徴を調べるために、40名の観察者が、20枚の顔写真を疲労や顔の特徴（⽬、⽪膚、⼝、悲しみ）の観点からVisual Analog Scaleによって評定した。10枚の顔写真は通常の睡眠の後に撮られたものであり、残りの10枚の顔写真は断眠（5時間の夜間睡眠とそれに引き続く31時間の覚醒状態）の後に撮られたものであった。断眠した⼈の顔写真は、通常の顔写真と⽐較して、疲労が⾼いと評定されるとともに、まぶたが垂れ下がっている、⽬が⾚い、⽬がはれている、くまがある、⾎⾊が悪い、乾燥じわが多い、⼝⾓が垂れ下がっている、悲しく⾒えると評定された（p < 0.01）。また、これらの8つの特徴に加えて、⽬の⽣起のなさ
は、評定された疲労と有意に関連していた（p < 0.01）。発疹・湿疹、⼝元の引き締まりについての評定は断眠の影響は認められなかった。
解説：
疲労はアンケートなどの⾃⼰報告法によって評価されることが多いが、それは本⼈の内省能⼒によって⼤きく左右されるものであり、簡便かつ客観的な評価法は⾒当たらないのが現状である。この研究の結果は基礎的なものであるが、顔の特徴によって、その⼈の174

疲労度を客観的に評価できる可能性を⽰している。最近の双⼦を対象とした疫学研究では、⾒た⽬に⽼けていると評価された⼈は死亡率が⾼かったことも報告されており、このような“⾒た⽬”は、疲労や過労死のリスクをアセスメントする際に有効であるかもしれない。

休暇中より睡眠の質が悪い教師とそうでない教師の社会的職業特性の⽐較
出典論⽂：
Teacher's sleep quality: linked to social job characteristics? Industrial Health. 2018, 56, 53-61. PMID: 28804097
著者の所属機関：
ベルン⼤学（スイス）等
内容：
仕事量は多いものの、教師という職業は社会的にもやりがいのある職業である。本研究では、スイスの教師を対象とし、「睡眠の質の悪化」（“休暇中よりも質の悪い睡眠”と定義）と、「時間に関連した職業ストレッサー」、「仕事に関する資源」、および「社会的職業特性」との関連について検討した。
調査対象は、スイスの教師48名（男性28名、⼥性20名）であり、休暇（1〜5週間）の1週間前（time1）と休暇の1週間後（time2）の計2回、調査への回答を求めた。休暇1週間前（time1）には、デモグラフィック変数と、過去1か⽉の仕事に関連した内容（「時間のコントロール」、「上司からのサポート」、「仕事での成功」、「仕事での失敗」、「感情的不協和」、「社会的排斥」等）、過去1週間の睡眠の質を尋ね、休暇1週間後（time2）には、休暇中の睡眠の質について尋ねた。
結果から、平均値でみると、睡眠の質は休暇中の⽅が⾼かった。また、睡眠の質が悪化していた教師（18名）は、そうでない教師（30名）よりも、「仕事での失敗」、「社会的排斥」、「感情的不協和」が⾼かった（Ps < .05）。「時間に関連した職業ストレッサー」、「時間のコントロール」、「上司からのサポート」については、差は⾒られなかった。
解説：
学校の教職員は、「過労死等防⽌のための対策に関する⼤綱」で過労死等の多発が指摘されている5つの業種・職種の中に含まれており、業務が多忙で精神的負担も⼤きい職業の1つである。本研究では、休暇前・休暇中の睡眠の質と社会的職業特性に着⽬し、睡眠の質が悪い教師は、「仕事の失敗」の経験が多いなどの特徴があることを明らかにしている。調査対象者や調査項⽬の点で問題点はあるものの、今後職業別の予防対策を検討していく上で、参考になる知⾒であると考えられる。

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ホーム > 研究グループ > 過労死等調査研究センター > 研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 E: 睡眠）研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 E: 睡眠）
1. 短時間睡眠は虚⾎性⼼疾患のリスクを増加させる（Garde AH et al. Scand J Work Environ Health. 2013）
2. 労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係（道下ら. 産業衛⽣学雑誌. 2016）
3. 循環器疾患を発症した労働者の発症前の疲労状態（⻫藤良夫. 労働科学. 1993）
4. 睡眠時間と冠動脈性⼼疾患の関連性（Wang et al. Int J Cardiol. 2016）
5. 睡眠をとっていない⼈の顔の特徴（Sundelin et al., Sleep 2013）
6. わが国のホワイトカラー男性労働者における⻑時間労働と睡眠問題の関連（Nakashima et al. J Sleep Res. 2011）7. 交代勤務における短い勤務間隔と健康との関係̶⽂献レビューより
8. 休暇中より睡眠の質が悪い教師とそうでない教師の社会的職業特性の⽐較
短時間睡眠は虚⾎性⼼疾患のリスクを増加させる
出典論⽂：
Garde AH et al. Sleep duration and ischemic heart disease and all-cause mortality: prospective cohort study on eﬀects oftranquilizers/hypnotics and perceived stress. Scand J Work Environ Health. 2013 Nov;39(6):550-8 PMID: 23804297.
著者の所属機関：デンマーク国⽴労働環境研究所等
内容：
本研究では40-59歳の男性労働者5249名を対象にして、30年間、追跡調査を⾏った。その結果、全対象者の死亡率は53.9%となり、虚⾎性⼼疾患の死亡率は全対象者の11.9%であった。睡眠時間が6時間未満の短時間睡眠者（276名）では、睡眠時間が6-7時間の者（3837名）と⽐較して、虚⾎性⼼疾患のリスクがおよそ1.5倍増加していた。しかし、全死因にその関連は⾒られなかった。仕事や余暇中の⼼理的プレッシャーは睡眠時間の短縮と虚⾎性⼼疾患死亡率の増加に影響が⾒られなかった。⼀⽅、精神安定剤・睡眠薬を服⽤していた者の中では、睡眠時間が6-7時間の者と⽐較して、短時間睡眠者は虚⾎性⼼疾患死亡リスクが2?3倍増加していた。なお、精神安定剤・睡眠薬を服⽤していなかった者に関しては、睡眠時間と虚⾎性⼼疾患死亡率の間の関連は認められなかった。
解説：
短時間睡眠と脳・⼼臓疾患の発症率の関係は多数報告されており、本論⽂もそのうちの⼀つである。さらに、本論⽂は、睡眠薬等を服⽤していても睡眠時間が短い者では虚⾎性⼼疾患のリスクが⾼いことを明らかにしている。睡眠は⼼⾝を休めるために重要であり、そのための時間を確保することが必要である。

労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係
出典論⽂：
道下ら. 労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係. 産業衛⽣学雑誌. 2016;58(1):11-20. doi:
10.1539/sangyoeisei.B15021. Epub 2015 Oct 23. PMID: 26497611.[Article in Japanese]
著者の所属機関：
産業医学⼤学等
内容：
本研究では、勤労者の職場環境や労働形態、労働時間、睡眠時間、休⽇数と運動負荷試験中の収縮期⾎圧の反応との関係について横断的に検討した。安静時⾎圧が正常であった労働者362名（男性79名、⼥性283名、平均年齢49.1±11.1歳）を対象とし、⾃転⾞エル
ゴメータを使⽤して多段階漸増運動負荷試験を実施した。各負荷終了1分前に⾎圧を測定し、運動負荷試験中の収縮期⾎圧の最⼤値が男性210mmHg以上、⼥性190mmHg以上を過剰⾎圧反応と定義した。また、職場の有害環境（粉じん、特定化学物質など）や労働形
態、労働時間、睡眠時間、休⽇数、通勤時および仕事中の⾝体活動時間、余暇時の運動時間について⾃⼰式調査票により調査した。その結果、362名中94名（26.0%）に運動負荷試験中の過剰な収縮期⾎圧の上昇が認められた。有害環境や労働時間、睡眠時間、休⽇
数、通勤時の⾝体活動時間別による過剰⾎圧反応発⽣率について検討したところ、過剰⾎圧反応発⽣と関連する要因は、労働時間が1⽇10時間以上、睡眠時間が1⽇6時間未満、休⽇数が週1⽇以下であった。労働時間、睡眠時間、休⽇数を3分割し、それぞれの組み合わせによる過剰⾎圧反応発⽣率について検討したところ、労働時間が⻑く、睡眠時間、休⽇数が少ないほど、過剰⾎圧反応発⽣率が⾼かった。
解説：
労働時間が⻑く、睡眠時間や休⽇数が少ない勤労者は、将来の⾼⾎圧症や⼼⾎管疾病発症のリスクが⾼いことが報告されている。これらの労働者の⽇常⽣活や職場において、運動負荷時の⾎圧変動を把握し健康指導の情報として活⽤することは⾼⾎圧症や⼼⾎管疾病の新規発症、過労死の予防につながるではないかと考えられる。今後、労働時間、睡眠時間、休⽇数と運動負荷試験中の過剰⾎圧反応との直接的な因果関係についてさらに詳細に検討していく必要がある。

循環器疾患を発症した労働者の発症前の疲労状態（⻫藤良夫. 労働科学. 1993）
出典論⽂：
⻫藤良夫．循環器疾患を発症した労働者の発症前の疲労状態．労働科学 69巻，9号；387-400．
著者の所属機関：
中央⼤学⽂学部⼼理学研究室
内容：
本研究は、循環器疾患の被災者遺族を対象にして、「過労死」発症前の疲労状態について明らかにするために、17名の被災者の妻あるいは⺟親に対して⾯接調査を実施したものである。⾯接は、1991年10⽉から約1年間の間に実施された。⾯接対象者1名につき2時間
から3時間かけて、過労死の被災者における疾病の発症状況、労働状況、平⽇や休⽇の⽣活、勤務⽇の帰宅後や休⽇における疲労感の表
出、休息や睡眠に関する⾏動などであった。これまでの先⾏研究では、過労死発症に関連する労働環境の要因（⻑時間労働や勤務形態など）を抽出することが主な⽬的であった。それに対して、本研究では、労働者個々⼈が、過労死発症に⾄るまでに、どのような訴えや⽣活上の変化があったのかについて焦点を当てている点に特徴がある。
主な結果は次の通りであった。多くの発症者は虚⾎性⼼疾患や脳⾎管系の疾患に特有な⼼臓部の痛みや頭痛を訴えていた。それに加えて、過労死発症者に認められた過労や疲弊徴候としては、１）週末の休⽇での昼間の⽣活が睡眠中⼼になること、つまり、活動性の⾮常に低い過ごし⽅をしていたこと、２）新聞を⽞関まで取りに⾏けなくなるといったように、活動⼒や気⼒の著しい低下によって、176

普段⾏ってきたことができなくなること、３）朝の起床時の寝起きの異常な悪さ、朝⾷後に家を出る時間まで寝室で横になること、または帰宅後の⼣⾷や⼊浴もできないことなどの⾏動上に現れる著しい睡眠欲求、４）⾷欲減退や体重の減少がみられたこと、にまとめられた。さらに、過労死発症の労働負担要因によって、著しく、かつ⻑期間持続する緊張感、焦燥感、不安感、抑うつ感などの⼼理的負担感の表出や、夜眠れない、就寝しても深夜⽬覚めてしまうなどの睡眠障害の徴候が認められた。
解説：
本研究は1991年に実施されたものではあるが、過労死研究の中でも重要な知⾒として位置づけられる論⽂である。従来の研究では、
⻑時間労働やノルマの⾼い勤務などの過労死発症の環境要因（労働時間や勤務形態など）について検討する事例研究が多かった。しかし、本研究では、労働者個々⼈に注⽬して、彼らの疲労状態から労働・⽣活上での⾏動上の変化を抽出しようとしている点に特徴がある。また、本研究は、過労死特有の疲労徴候という視点で、家族の気づきを促し、家族の側からの過労死発症の予防策の可能性を呈している。そのような点からも、本研究は、現在の過労死研究につながる多くの⽰唆に富んだ知⾒であると考えられる。

睡眠時間と冠動脈性⼼疾患の関連性（Wang et al. Int J Cardiol. 2016）
出典論⽂：
Wang D, Li W, Cui X et al. Sleep duration and risk of coronary heart disease: A systematic review and meta-analysis ofprospective cohort studies. Int J Cardiol. 2016; 219: 231-9. PMID: 27336192
著者の所属機関：華中科技⼤学等
内容：
本研究では、睡眠時間と冠動脈性⼼疾患リスクの関連性を検討するため、17の前向きコホート研究論⽂（参加者は合計517,440名、
冠動脈性⼼疾患の事例報告は合計17,841件）の⽤量-反応メタ解析を⾏った。その結果、睡眠時間と冠動脈性⼼疾患の間にU字型の関連性が⽰され、1⽇7-8時間睡眠が最も疾患リスクが低かった。短時間睡眠と冠動脈性⼼疾患の間に有意な関連性が⽰され、7時間睡眠と⽐べて、睡眠時間が1時間減少すると、疾患リスクが11%増加する関連性が⽰された（相対危険度=1.11、95% CI =1.05-1.16）。⻑
時間睡眠についても疾患リスクと有意な関連が⽰され、7時間睡眠と⽐べて、睡眠時間が1時間増加すると、疾患リスクが7%増加する
ことが⽰された（相対危険度=1.07、95% CI =1.00-1.15）。
解説：
睡眠時間と脳疾患の関連を検討した研究は複数あるが、本研究はそれらをシステマティックレビューとしてまとめ、かつ7時間を基準とした睡眠時間の変化による冠動脈性⼼疾患のリスク変化を報告した研究であり、ここには⽇本の論⽂が3本含まれている。1⽇24時間という限られた時間の中で、労働時間が⻑くなればその分睡眠を取る機会が減少する。その結果として、上記リスクが増加することが予想されるため、⻑時間労働は望ましくないといえる。

睡眠をとっていない⼈の顔の特徴（Sundelin et al., Sleep 2013）
出典論⽂：
Sundelin et al. Cues of fatigue: eﬀects of sleep deprivation on facial appearance. Sleep 2013; 36(9):1355-1360.
著者の所属機関：
Department of Clinical Neuroscience, Karolinska Institute, Stockholm, Sweden（カロリンスカ研究所）
内容：
睡眠をとっていない⼈の顔の特徴を調べるために、40名の観察者が、20枚の顔写真を疲労や顔の特徴（⽬、⽪膚、⼝、悲しみ）の観点からVisual Analog Scaleによって評定した。10枚の顔写真は通常の睡眠の後に撮られたものであり、残りの10枚の顔写真は断眠（5時間の夜間睡眠とそれに引き続く31時間の覚醒状態）の後に撮られたものであった。断眠した⼈の顔写真は、通常の顔写真と⽐較して、疲労が⾼いと評定されるとともに、まぶたが垂れ下がっている、⽬が⾚い、⽬がはれている、くまがある、⾎⾊が悪い、乾燥じわが多い、⼝⾓が垂れ下がっている、悲しく⾒えると評定された（p < 0.01）。また、これらの8つの特徴に加えて、⽬の⽣起のなさ
は、評定された疲労と有意に関連していた（p < 0.01）。発疹・湿疹、⼝元の引き締まりについての評定は断眠の影響は認められなかった。
解説：
疲労はアンケートなどの⾃⼰報告法によって評価されることが多いが、それは本⼈の内省能⼒によって⼤きく左右されるものであり、簡便かつ客観的な評価法は⾒当たらないのが現状である。この研究の結果は基礎的なものであるが、顔の特徴によって、その⼈の疲労度を客観的に評価できる可能性を⽰している。最近の双⼦を対象とした疫学研究では、⾒た⽬に⽼けていると評価された⼈は死亡率が⾼かったことも報告されており、このような“⾒た⽬”は、疲労や過労死のリスクをアセスメントする際に有効であるかもしれない。

わが国のホワイトカラー男性労働者における⻑時間労働と睡眠問題の関連
出典論⽂：
Nakashima et al. Association between long working hours and sleep problems in white-collar workers. J Sleep Res. 2011
Mar; 20 (1): 110-6. PMID: 20561174
著者の所属機関：⾦沢医科⼤学等
内容：
ホワイトカラー男性常勤労働者1,510名（18-59歳）を対象に、⻑時間労働と睡眠問題の関連を検討した。睡眠問題をピッツバーグ睡眠
質問票（PSQI、※1）で得点化した。⽉当たりの平均残業時間を過去6か⽉のタイムカードの記録から算出し、5群に分けた（26時間未満、26-40時間、40-50時間、50-63時間、63時間以上）。⽉平均残業時間が⻑くなるにつれて、睡眠時間は短く、睡眠効率は低く、⽇中機能不全は多くなった。睡眠障害の疑われる（PSQI得点-5.5点）労働者の割合は、⽉残業26時間未満の群と⽐較して26-40時間群で1.22倍（95%信頼区間：0.86-1.75）、40-50時間群で1.27倍（0.89-1.82）、50-63時間群で1.67倍（1.17-2.38）、63時間以上群で1.87倍（1.30-2.68）多かった。以上より、⻑時間労働は複数の睡眠問題と関連し、特に⽉残業時間が50時間以上になると関連は明確になることが明らかになった。
※1：PSQIは国内外問わず睡眠障害のスクリーニングのために臨床場⾯や研究で多く使⽤されている。PSQI⽇本語版は、18の質問項⽬からなり、7つの構成要素がある（睡眠の質、睡眠潜時、睡眠時間、睡眠効率、睡眠妨害、眠剤の使⽤、⽇中の機能不全）。そのため、総合的に睡眠問題を判定できる。PSQIの総合得点は0-21点の範囲で、睡眠障害のカットオフ値は5.5点となっている。
解説：
本研究以前も、残業が睡眠の量・質に悪影響を及ぼすという報告はあったが、それらは残業時間が主観的に評価されたものであり、また、PSQIのように総合的に睡眠問題を扱う指標は⽤いられていなかった。本研究は、これらの問題を解消し、残業時間が種々の睡眠問
題に関連することを改めて明らかにした。特に短時間睡眠は⼼筋梗塞等と関連することが報告されており、注意が必要である。

交代勤務における短い勤務間隔と健康との関係̶⽂献レビューより
出典論⽂：
Vedaa Ø, et al. Systematic review of the relationship between quick returns in rotating shift work and health-related
outcomes. Ergonomics. 2016; 59(1): 1-14.
著者の所属機関：ベルゲン⼤学、ノルウェー公衆衛⽣研究所（ノルウェー）
内容：

177

本研究は、交代勤務におけるクイックリターンズ（quick returns：2つの連続する勤務の間隔が11時間未満のもの）と、その結果もたらされる健康や睡眠、ワークライフバランスへの影響との関係を21本の論⽂の系統的レビューによって調べた。クイックリターンズのタイプは⼣勤?⽇勤、夜勤?⼣勤、⽇勤?夜勤の3つの勤務の組み合わせに分けられ、勤務間隔の⻑さだけでなく、それぞれの配置される時刻によっても睡眠の⻑さや眠気が異なって現れた。例えば、勤務間隔時間が8?10時間の場合において、その配置される時刻が夜間となる⼣勤?⽇勤では睡眠時間が5時間以上とられていたのに対して、反対に昼間となる⽇勤?夜勤では睡眠時間が2.5時間程度になった。また、眠気のリスクはクイックリターンズにおいて、それ以上⻑い条件と⽐して⾼かった。しかし、クイックリターンズにより、睡眠や眠気、疲労などの急性的な悪影響は⽰されたが、⾝体的また精神的健康やワークライフバランスなどのより慢性的な影響については結論が⽰されなかった。
解説：
勤務間に配される休息期間の適切な⻑さについては、永らく交代勤務研究において議論されてきた。それは、常⽇勤と異なり交代勤
務では⻑時間労働でなくとも勤務の組み合わせによって⾮常に短い勤務間隔となる場合があるからである。クイックリターンズは、EU
労働時間指令にある24時間につき最低連続11時間の休息期間を求める内容を参照して定義されている。このクイックリターンズは逆循
環の8時間3交代制においてみられるが、欧⽶でもっとも⼀般的なのは⼣勤の後に⽇勤が配置される組み合わせであり、⽇本では看護労働において⽇勤の後に深夜勤務が配置される組み合わせが多く⾒られる。本研究の結果は、勤務間隔時間の⻑さとともに配置される時
刻の効果を⽰しており、勤務間インターバル制度を導⼊する上での重要な視点を与えている。

休暇中より睡眠の質が悪い教師とそうでない教師の社会的職業特性の⽐較
出典論⽂：
Teacher's sleep quality: linked to social job characteristics? Industrial Health. 2018, 56, 53-61. PMID: 28804097
著者の所属機関：
ベルン⼤学（スイス）等
内容：
仕事量は多いものの、教師という職業は社会的にもやりがいのある職業である。本研究では、スイスの教師を対象とし、「睡眠の質の悪化」（“休暇中よりも質の悪い睡眠”と定義）と、「時間に関連した職業ストレッサー」、「仕事に関する資源」、および「社会的職業特性」との関連について検討した。
調査対象は、スイスの教師48名（男性28名、⼥性20名）であり、休暇（1〜5週間）の1週間前（time1）と休暇の1週間後（time2）の計2回、調査への回答を求めた。休暇1週間前（time1）には、デモグラフィック変数と、過去1か⽉の仕事に関連した内容（「時間のコントロール」、「上司からのサポート」、「仕事での成功」、「仕事での失敗」、「感情的不協和」、「社会的排斥」等）、過去1週間の睡眠の質を尋ね、休暇1週間後（time2）には、休暇中の睡眠の質について尋ねた。
結果から、平均値でみると、睡眠の質は休暇中の⽅が⾼かった。また、睡眠の質が悪化していた教師（18名）は、そうでない教師（30名）よりも、「仕事での失敗」、「社会的排斥」、「感情的不協和」が⾼かった（Ps < .05）。「時間に関連した職業ストレッサー」、「時間のコントロール」、「上司からのサポート」については、差は⾒られなかった。
解説：
学校の教職員は、「過労死等防⽌のための対策に関する⼤綱」で過労死等の多発が指摘されている5つの業種・職種の中に含まれており、業務が多忙で精神的負担も⼤きい職業の1つである。本研究では、休暇前・休暇中の睡眠の質と社会的職業特性に着⽬し、睡眠の質が悪い教師は、「仕事の失敗」の経験が多いなどの特徴があることを明らかにしている。調査対象者や調査項⽬の点で問題点はあるものの、今後職業別の予防対策を検討していく上で、参考になる知⾒であると考えられる。

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ホーム > 研究グループ > 過労死等調査研究センター > 研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 F: 体⼒/⾝体活動）研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 F: 体⼒/⾝体活動）
1. 体⼒（⼼肺持久⼒）と⼼疾患発症リスクとの関係（メタ解析）（Kodama S et al. JAMA. 2009）
2. ⾃⼰報告による業務中の⾝体活動量と⼼肺持久⼒との関係について：循環器疾患と総死亡率の重要性（Holtermann A et al,
Scand J Work Environ Health, 2016）
3. 労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係（道下ら. 産業衛⽣学雑誌. 2016）
4. 中年期の⼼肺持久⼒が⽼年期の医療費に及ぼす影響（Bachmann JM et al., J Am Coll Cardiol. 2015）
5. 労働者の座位⾏動の評価⽅法（松尾ら., 産業衛⽣学雑誌 2017）
6. 流産と職業活動：交代勤務、労働時間、持ち上げ作業、⽴ち作業、⾝体的労働負荷についてのシステマティック・レビューとメタ分析
体⼒（⼼肺持久⼒）と⼼疾患発症リスクとの関係（メタ解析）
出典論⽂：
Kodama S et al. Cardiorespiratory ﬁtness as a quantitative predictor of all-cause mortality and cardiovascular events inhealthy men and women: a meta-analysis. JAMA. 2009 May 20;301(19):2024-35. PMID: 19454641.
著者の所属機関：筑波⼤学等
内容：
⼼肺持久⼒（cardiorespiratory ﬁtness：CRF）が低いと脳・⼼疾患の発症やそれらによる死亡率が⾼まるなど、CRFが循環器疾患に強く関与することは多くの疫学研究で⽰されている。それにも関わらず産業衛⽣や公衆衛⽣の現場でCRFが活⽤されていない背景には、測定技術に関わる課題（いかに簡便に、安全にCRFを評価するか）や基準値に関わる課題（健康維持に必要なCRFの値はどの程度か）があるとされる。本研究は、筑波⼤学の研究グループがまとめたメタ解析（⼀定の条件を満たす多数の論⽂の結果をまとめて解析し、結論を導く研究⼿法で、エビデンスレベルが⾼い⽅法の⼀つとされている）の結果で、10,679の論⽂から基準を満たす33の論⽂が選出、分析され、CRFと⼼疾患との関係が検討されている。解析の結果、CRFが1単位（1 MET）増加すると⼼疾患発症が15％軽減することや、⼼疾患の発症を予防するには、男性（50歳）で8 METs、⼥性（同）で6 METsのCRFが必要であることが⽰された。
解説：
MET（metabolic equivalent）は⾝体活動の強さを表す単位であり、静かに座っている状態（安静）を1 METとしている。⽝の散歩な
どでの歩⾏は3 METs（安静時の3倍）、軽いジョギングは6-7 METs（安静時の6-7倍）である。CRFを1 MET増加するために必要な体⼒はランニングスピードを時速1 km増加させる体⼒に相当する（論⽂内での著者らの説明）。JAMAからの発表ということもあり、
CRFと⼼疾患との関係を明確にした研究として多くの論⽂で引⽤されている。

⾃⼰報告による業務中の⾝体活動量と⼼肺持久⼒との関係について：循環器疾患と総死亡率の重要性（Holtermann A et al,
Scand J Work Environ Health, 2016）
出典論⽂：
Holtermann A et al. Self-reported occupational physical activity and cardiorespiratory ﬁtness: Importance for cardiovasculardisease and all-cause mortality. Scand J Work Environ Health. doi: 10.5271/sjweh.3563. [Epub ahead of print] PubMed
PMID: 27100403.
著者の所属機関：
National Research Centre for the Working Environment, Denmark（デンマーク国⽴労働環境研究センター）
内容：
1北欧デンマーク・コペンハーゲンの住⺠を対象とした循環器疾患に関する⻑期コホート研究（Copenhagen City Heart Study）からの報告である。1991年から1994年の間に登録された10,135⼈のうち、ベースライン調査時の年齢が20-67歳で、循環器疾患の既往歴がなく、勤務中の⾝体活動量（occupational physical activity：OPA）と⼼肺持久⼒の回答のデータが得られた男性2,190⼈、⼥性
2,534⼈が対象とされた。追跡期間（中央値）は18.5年であり、期間中の全死亡852名のうち257名が循環器疾患により死亡した。循環器疾患による死亡のリスクを年齢、性、喫煙状況、体格、糖尿病の有無、収⼊、飲酒状況、余暇⾝体活動で調整し、コックス⽐例ハザード回帰分析により算出した。その結果、⾃⼰報告による⼼肺持久⼒が低い者は⾼い者より2.17倍（95%CI: 1.40-3.38）、OPAが⾼い者は少ない者より1.45倍（1.05-2.00）循環器疾患による死亡リスクが⾼まることが分かった。さらにOPAと⼼肺持久⼒のデータを統合した分析では、OPAが⾼く、⼼肺持久⼒が低い者は、OPAが低く⼼肺持久⼒が⾼い者より死亡リスクが6.22（2.67-14.49）倍⾼まることが分かった。
解説：
本研究は質の⾼いコホート研究からの報告であり、労働者の⾝体的負荷と疾病発症リスクとの関係を明らかにした点で重要である。⼀⽅、勤務中の⾝体的負荷と疾患との関係については、本研究のように⾝体活動量が多い（⾝体的負荷が⾼い）ことをリスクとする報告がある⼀⽅で、⾝体的負荷が低い（座位時間が多い）ことをリスクとする報告も少なくなく、やや混沌とした状況である。この点については労働者の⾝体活動量の評価⽅法に課題があるとされている。本研究でもOPAは4択、⼼肺持久⼒は3択から構成される単⼀の質問で評価されており、論⽂内でもこの点を研究の限界としている。労働者の⾝体活動量と疾患リスクとの関係を検討する今後の疫学調査に向けては、質問紙の信頼性、妥当性を⾼めることが課題となっている。

労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係
出典論⽂：
道下ら. 労働者の労働時間，睡眠時間，休⽇数と運動負荷試験中の⾎圧反応との関係. 産業衛⽣学雑誌. 2016;58(1):11-20. doi:
10.1539/sangyoeisei.B15021. Epub 2015 Oct 23. PMID: 26497611.[Article in Japanese]
著者の所属機関：
産業医学⼤学等
内容：
本研究では、勤労者の職場環境や労働形態、労働時間、睡眠時間、休⽇数と運動負荷試験中の収縮期⾎圧の反応との関係について横断的に検討した。安静時⾎圧が正常であった労働者362名（男性79名、⼥性283名、平均年齢49.1±11.1歳）を対象とし、⾃転⾞エル
ゴメータを使⽤して多段階漸増運動負荷試験を実施した。各負荷終了1分前に⾎圧を測定し、運動負荷試験中の収縮期⾎圧の最⼤値が男性210mmHg以上、⼥性190mmHg以上を過剰⾎圧反応と定義した。また、職場の有害環境（粉じん、特定化学物質など）や労働形
態、労働時間、睡眠時間、休⽇数、通勤時および仕事中の⾝体活動時間、余暇時の運動時間について⾃⼰式調査票により調査した。そ179

の結果、362名中94名（26.0%）に運動負荷試験中の過剰な収縮期⾎圧の上昇が認められた。有害環境や労働時間、睡眠時間、休⽇
数、通勤時の⾝体活動時間別による過剰⾎圧反応発⽣率について検討したところ、過剰⾎圧反応発⽣と関連する要因は、労働時間が1⽇10時間以上、睡眠時間が1⽇6時間未満、休⽇数が週1⽇以下であった。労働時間、睡眠時間、休⽇数を3分割し、それぞれの組み合わせによる過剰⾎圧反応発⽣率について検討したところ、労働時間が⻑く、睡眠時間、休⽇数が少ないほど、過剰⾎圧反応発⽣率が⾼かった。
解説：
労働時間が⻑く、睡眠時間や休⽇数が少ない勤労者は、将来の⾼⾎圧症や⼼⾎管疾病発症のリスクが⾼いことが報告されている。これらの労働者の⽇常⽣活や職場において、運動負荷時の⾎圧変動を把握し健康指導の情報として活⽤することは⾼⾎圧症や⼼⾎管疾病の新規発症、過労死の予防につながるではないかと考えられる。今後、労働時間、睡眠時間、休⽇数と運動負荷試験中の過剰⾎圧反応との直接的な因果関係についてさらに詳細に検討していく必要がある。

中年期の⼼肺持久⼒が⽼年期の医療費に及ぼす影響
出典論⽂：
Bachmann JM et al., Cardiorespiratory Fitness in Middle Age and Health Care Costs in Later Life. J Am Coll Cardiol. 2015 Oct
27;66(17):1876-85. PMID: 26493659.
著者の所属機関：ヴァンダービルト⼤学、クーパー研究所等
内容：
体⼒研究で著名なクーパー研究所によるthe Cooper Center Longitudinal Study（CCLS）からの報告。この論⽂では、⽶国の社会保険プログラム（メディケア）の医療費情報を⽤いて、中年期（平均49歳時）の体⼒が⽼年期（平均71歳時）の医療費に及ぼす影響を分析している。分析対象者は、諸条件（運動負荷テストなど全てのベースライン情報が利⽤できる、メディケアデータとの連結が可能、
⼼筋梗塞、脳卒中、ガンの既往歴がない、65歳より前にメディケアによる給付を受けていない）を満たした19,571名の男⼥である。結果では、1）65歳を超えてからの年間医療費が、中年期の体⼒が⾼い群より低い群で有意に多いこと（例えば男性の医療費は体⼒低位
群が中位群より37%多く、⾼位群が中位群より19%少ない等）、2）この傾向は循環器疾患の医療費で顕著だったこと、3）体⼒以外のリスク因⼦（喫煙、糖尿病、総コレステロール、収縮期⾎圧、BMI）の影響を取り除いた分析でも結果は同様で、体⼒が1単位（1MET）増加すると年間医療費が男性で6.8%、⼥性で6.7％減少したことなどが⽰されている。
解説：
CCLSは1970年に開始され、現在も継続中のコホート研究である。参加者は登録の際、⾝体計測、医学検査、既往歴やライフスタイルなどの調査に加え、ランニングマシンによる運動負荷テスト（⼼肺持久⼒測定）を⾏っている。興味深いのは、メディケア給付期間中に死亡した⼈（2,691⼈）と存命の⼈（16,880⼈）に分けた分析を加えている点である。⼀般的に、死亡前は医療費が増加することが知られており（この研究でも死亡者群の医療費は⽣存者群の5倍であったことが⽰されている）、また、体⼒が⾼い⼈は死亡率が低いこ
とも多くの疫学研究で⽰されている。つまり、体⼒が⾼い⼈の医療費が低いのは単に死亡前の医療費増加がないためではないかと考えられる。さらには、体⼒が⾼く⻑⽣きしても、⻑⽣きした分だけ医療費が上乗せされる可能性も指摘される。そういった懸念を取り除く⼿段の⼀つとして、この論⽂では死亡者群と⽣存者群とに分けた分析を⾏っており、両群の結果が同様であったことから、中年期の
体⼒⽔準が⾼いと⽼年期の医療費が抑制されると結論付けている。⼤規模研究で⼼肺持久⼒を評価する場合は質問紙等による推定値を⽤いる場合が多いが、CCLSでは対象者が疲労困憊に⾄るまでの運動負荷テストで評価しており、体⼒評価の妥当性が⾼い。さらに本研
究は、個⼈の医療費情報を公的な社会保険プログラムを⽤いて正確に捉えている点が特⻑である。本研究は、働き盛り世代（中年期）にスポットを当てた点で労働衛⽣研究としても興味深い。体⼒や医療費情報と同様に労働者の労働時間等を客観的に評価することも簡単ではないが、過労死対策研究のように過重労働が健康に及ぼす影響を検討することを⽬的とした研究では重要なポイントとなる。

労働者の座位⾏動の評価⽅法（松尾ら., 産業衛⽣学雑誌 2017）
出典論⽂：
松尾知明、蘇リナ、笹井浩⾏、⼤河原⼀憲．産業衛⽣学雑誌. doi: 10.1539/sangyoeisei.17-018-B. Vol.59 (2017), No. 6 pp. 219228.
著者の所属機関：（独）労働者健康安全機構

労働安全衛⽣総合研究所

内容：
質問紙「労働者⽣活⾏動時間調査票（Workerʼs Living Activity-time Questionnaire）（JNIOSH-WLAQ）」の信頼性と妥当性を検証した論⽂である。WLAQは座位時間評価を主な⽬的とした10項⽬で構成された質問紙であり、WLAQにより、⼀般的な労働者の⽣活を想定し分類された4つの時間区分（勤務中、通勤中、勤務⽇の余暇時間、休⽇）の座位時間が算出される。また、WLAQでは各座位時間を求める過程で、勤務時間、通勤時間、勤務間インターバル（daily rest period: DRP）、睡眠時間が算出されるため、本研究では、それらの⽣活活動時間の信頼性と妥当性も検証している。対象者は、週当たりの勤務⽇数が3⽇以上である労働者男⼥138名である。座位
時間の妥当基準には⾝体活動量計（activPAL）が、勤務時間、通勤時間、DRP、睡眠時間の妥当基準には、対象者が1週間記録した⽇誌が使われた。分析では、級内相関係数（intraclass correlation coeﬃcients：ICC）により信頼性を、順位相関係数（Spearmanʼs p）
により妥当性を検討している。その結果、信頼性については、勤務時間、通勤時間、勤務間インターバル、睡眠時間、座位時間全てにおいて良好な（0.72-0.98）ICC値が得られ、妥当性については、勤務時間（0.80）とDRP（0.83）が“強い”、通勤時間（0.96）が“とても強い”、睡眠時間が勤務⽇（0.69）、休⽇（0.53）ともに“中程度な”、座位時間は、勤務中（0.67）と勤務⽇の余暇時間（0.59）が“中程度な”、通勤中（0.82）が“強い”、休⽇（0.40）が“弱い” p値であったことが⽰されている。これらの結果をもって筆者らは、WLAQが⼀定⽔準にあり、疫学調査などでの活⽤が期待できる質問紙だと結論づけている。
解説：
質問紙評価を⽬的とした研究では、本研究のように、再検査信頼性（同⼀の対象者による回答の⼀致度）と基準関連妥当性（基準とされる評価⽅法で得られた数値との⼀致度）が検証される場合が多い。activPALは座位時間の測定機器として精度が最も⾼いとされる⾝体活動量計である。本研究の主な成果は、WLAQによる座位時間の妥当性をactivPALによる座位時間を基準とし⽰したことである。⼀⽅、WLAQでは座位時間算出の過程で勤務時間やDRP、睡眠時間が算出される。最近は、労働者の働き⽅が議論される中で、勤務時間
やDRPが重要なキーワードとなっていることを考えると、質問紙で得られるこれらの数値の妥当性が検証されたことは重要である。また、労働者を対象とした疫学調査では、勤務時間をいかに評価するかが課題とされる。出退勤時刻が打刻されたタイムカードを使うな
ど、客観的指標が⽤いられることが望ましいが、実際にはそのような資料を企業から⼊⼿することは難しい場合が多い。そのため質問紙が使わることになるがその妥当性を検証した論⽂は少ないため、本研究はそのような観点からも貴重なデータである。他⽅、本研究
では、対象者⾃らが記録した⽇誌から得た数値を勤務時間等の妥当基準として⽤いている。そのため妥当性評価に客観性が⽋ける⾯があることが課題である。

流産と職業活動：交代勤務、労働時間、持ち上げ作業、⽴ち作業、⾝体的労働負荷についてのシステマティック・レビューとメタ分析
出典論⽂：
Bonde JP et al. Miscarriage and occupational activity: a systematic review and meta-analysis regarding shift work, working
hours, lifting, standing, and physical workload. Scand J Work Environ Health. 2013 Jul;39(4):325-34. PMID: 23235838.
著者の所属機関：
コペンハーゲン⼤学ビスペビヤ病院等
内容：
先⾏研究において、交代勤務、⻑時間労働、持ち上げ作業、⽴ち作業、⾝体的労働負荷が流産のリスクを⾼めるという報告はある
が、明確な証拠は⽰されていない。そこで、システマティック・レビュー（⽂献調査）を⾏った。⽅法は、2つの⽂献データベースで1966年から2012年まで検索し、上記の5つのうち1つ以上の職業活動と流産との相対リスク（RR）を報告している30論⽂を選び出し、統合したRRを算出した。結果は、常夜勤は流産のリスク増加と関連していた（RR 1.51 [95％信頼区間（95％CI）1.27〜1.78]、5論180⽂）。⼀⽅、三交代勤務、週40〜52時間労働、1⽇に100kg超の持ち上げ作業、1⽇に6〜8時間以上の⽴ち作業、⾝体的労働負荷と流産とのRRは1.12（3交代勤務、7論⽂）〜1.36（労働時間、10論⽂）と、リスクの増加は⼩さく、質の⾼い研究に限定した場合、労働時間と⽴ち作業のRRは更に減少した。結論として、選出された研究結果からも流産に関連する職業活動についての有⼒な証拠は⾒出されなかった。しかし、証拠は限られているものの、妊娠している⼥性で、かつ上記5つの職業活動（三交代勤務、週40〜52時間労働、1⽇に100kg超の持ち上げ作業、1⽇に6〜8時間以上の⽴ち作業、⾝体的労働負荷）に従事する者には流産のリスクについて個別のカウンセリングなどの配慮が重要であろう。
解説：
アブストラクトに詳細な記載はないが、労働時間と流産についての10論⽂を統合したRR：1.36の95%CIは1.25〜1.49と統計学的には有意な関連性があると⾒なされるが、質の⾼い3論⽂に限定するとRR：1.17、95%CI：0.80〜1.71と有意な関連性が認められなくなった。この結果から、著者らは有⼒な証拠は⾒出されなかったと、その結果に慎重な評価を下したと思われる。なお、労働時間についての10論⽂の調査対象国はアメリカ合衆国が7論⽂、カナダ、オーストラリア、韓国が各々1論⽂、調査期間は最も古いものが1982〜84年、最も新しいものが2003年であった。流産と職業活動の関連性については、地域や⼈種差などの影響も考えられるため、今後、
それらの違いも検討可能な調査研究の結果の集積が待たれる。

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ホーム > 研究グループ > 過労死等調査研究センター > 研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 G: 国際⽐較）研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 G: 国際⽐較）
1. ⽇台⽐較からみる脳・⼼疾患労災認定基準変更の影響（Lin RT et al., Sci Rep. 2017）
2. 韓国における職業性精神障害・⾃殺の労災請求事案についての記述的研究（Lee et al. Ann Occup Environ Med. 2016）
⽇台⽐較からみる脳・⼼疾患労災認定基準変更の影響（Lin RT et al., Sci Rep. 2017）
出典論⽂：
Lin RT, Lin CK, Christiani DC, Kawachi I, Cheng Y, Verguet S, Jong S. The impact of the introduction of new recognition
criteria for overwork-related cardiovascular and cerebrovascular diseases: a cross-country comparison. Sci Rep. 2017 Mar
13;7(1):167. doi: 10.1038/s41598-017-00198-5. PubMed PMID: 28279019
著者の所属機関：ハーバード公衆衛⽣⼤学院等
内容：
台湾が抱える労災認定に関わる問題点を、課題先進国である⽇本との⽐較から検証した論⽂。台湾では脳・⼼疾患の労災認定件数が少ないこと（実態を過⼩評価していること）が問題視されている。本研究では、2010年12⽉に台湾で⾏われた労災認定基準の改正が認定件数に及ぼした影響を、改正前5年間（2006年から2010年）と改正後5年間（2011年から2015年）の認定件数の⽐較により、さらには、⽇本の状況との⽐較により検証している。結果として⽰されたのは、新基準の導⼊が脳・⼼疾患の労災認定件数を2.58倍増加させたこと、労働者の⽉当たりの労働時間は台湾が⽇本より20時間⻑かったこと、また、⽇本との差異点を考慮し分析した結果、新基準
導⼊後も台湾の認定件数は⽇本の認定件数の0.42倍であったことなどである。これらの結果は、台湾における2010年の新基準導⼊が労災認定件数の増加（認定されにくい状況の解消）に⼀定の効果を及ぼしたものの、その影響⼒は⽇本の労災認定制度には及ばず、新基
準導⼊後も本来は認定されるべき事案が多く⾒過ごされている可能性があることを⽰している。その理由として著者らは、台湾では、
疾病との関連を導く記録の管理が不⼗分なこと、勤め先の報復や失業を恐れる傾向があること、そもそも労災保険への関⼼が低いことなどを挙げている。労災保険への関⼼が低い理由としては、⼿続が煩雑である上、労災保険を利⽤するメリットが必ずしも⼤きくない（国の健康⽀援サービスである程度補償される⾯がある）ことが挙げられている。
解説：
台湾の実状を述べた本論⽂の冒頭部分には、世界で初めて過重労働による脳・⼼疾患の労災認定基準を定めた国として⽇本が“karoshi（過労死）”をキーワードに紹介されている。台湾の認定基準や審査プロセスは⽇本の基準が参考にされているが、2004年に現在の⽇本と同じ基準（※）が取り⼊れられるまで、脳・⼼疾患の労災認定は終業後24時間以内に発症した場合のみに限られていた（※発症前1か⽉間におおむね100時間⼜は発症前2か⽉間ないし6か⽉間にわたって1か⽉当たりおおむね80時間を超える時間外労働が認められる場合は業務と発症との関連性が強いとする考え⽅など）。⼀⽅、台湾⼈の労働時間はアジアのOECD加盟国で最も⻑いとされており、法律に定めた（時間外労働を除いた）最⼤労働時間も⽇本より⽉当たり8時間⻑い。そのため、時間外労働の基準値を⽇本と同⼀に設定した2004年の認定基準は、労働時間全体の閾値が⽇本より8時間⻑くなり、労災が認められにくい状況となっていることが指摘されていた。そのため、論⽂内でターニングポイントとされた2010年の改正では、脳・⼼疾患を発症した前⽉の時間外労働時間の基準値を92時間にするなど、基準値を改正前より8時間短くしている。⼀⽅、⽇本の認定基準が現在の基準に改正されたのは2001年12⽉
であり、そのポイントは、過重な業務の評価期間を「発症前約1週間」から「発症前おおむね6か⽉間」に変更したことである。論⽂では⽇本での労災認定件数も分析されており、⽇本でも2001年の改正で労災認定件数が2.81倍増加したことが⽰されている。

韓国における職業性精神障害・⾃殺の労災請求事案についての記述的研究（Lee et al. Ann Occup Environ Med. 2016）
出典論⽂：
Lee et al. Descriptive study of claims for occupational mental disorders or suicide. Ann Occup Environ Med. 2016 Oct
20;28:61. PMID: 27777785
著者の所属機関：
Hanyang University（漢陽⼤學校）
内容：
2010年〜2014年の韓国における精神障害の労災請求事案の実態について明らかにするため、当該期間に同国の労災保険法（Industrial
Accident Insurance Act）に基づき精神障害の労災請求がなされた全事案についてデータベース化し分析した研究である。
韓国労働者補償・福祉機構（Korea Workers Compensation and Welfare Service）が保有している、2010年?2014年に請求され、かつ2015年4⽉までに補償の可否が決定された労災請求事案569例についてのデータセットを作成し分析した。労災請求事案の約75％は男性であり、年齢階級別では40-49歳が最も多かった。職種別では男性では管理的職業従事者、⼥性では事務従事者が多かった。対象期間の5年間で189例が労災と認定されており、認定率（認定事案数を請求事案数で除した割合）は33％であった。疾患別（重複例を含む）では⾃殺が請求事案の23％を占め最も多く、以下、うつ病、適応障害、外傷後ストレス障害（PTSD）、急性ストレス障害の順であった。疾患別での認定率が⾼かったのは、急性ストレス障害やPTSDであった。業務上・外の判断の要因別に⾒ると、認定事案で顕著に多かったのは⾝体的外傷、雇⽤問題、違法⾏為・経済的損失に関する問題、職場での暴⾏などを含む急性のストレスフルな出来事
であり（56％）、以下、恒常的な⻑時間労働、職場環境の変化や⼈事異動、業務負荷量の変化であった。⼀⽅で、業務外と判断された要因で最も多かったのはストレス強度の低さであった。業務以外の要因による発症として業務外と決定された事案も多かった。
解説：
わが国同様に⻑時間労働の蔓延が指摘され、それに伴う精神障害・⾃殺が労働衛⽣上の⼤きな課題となっている韓国における精神障害の労災請求事案の実態に関する報告である。過労死等調査研究センターが中⼼となって進めているわが国の精神障害の業務上および業
務外事案の解析研究と研究デザインなどで共通する点も多く、国際⽐較という観点からも興味深い内容となっている。わが国における実態と同様に、韓国においてもハラスメントなどの対⼈関係、雇⽤・⼈事問題、仕事の失敗や違法⾏為などに起因する精神障害の労災事案は多く、⻑時間労働以外の要因にも着⽬した過労死等対策の重要性を⽰唆する報告である。

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ホーム > 研究グループ > 過労死等調査研究センター > 研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 H: その他）

研究紹介（センターが取り組む研究に関連する研究論⽂の紹介 H: その他）
1. ツイッターの発⾔を活⽤して地域レベルでの⼼⾎管疾患死亡率の予測を試みた論⽂
2. 従業員の健康に対する組織（職場）レベルの介⼊がもたらす効果：系統的レビュー
3. 流産と職業活動：交代勤務、労働時間、持ち上げ作業、⽴ち作業、⾝体的労働負荷についてのシステマティック・レビューとメタ分析
ツイッターの発⾔を活⽤して地域レベルでの⼼⾎管疾患死亡率の予測を試みた論⽂
出典論⽂：
Eichstaedt JC, Schwartz HA, Kern ML, et al. (2015) Psychological language on twitter predicts county-level heart diseasemortality. Psychological Science, Vol. 26(2) 159-169.
著者の所属機関：
ペンシルバニア⼤学⼼理学部
内容：
敵意や慢性的なストレスは⼼疾患のリスクファクターとして知られているが、それらの関連性について検証するために⼤規模な調査を⾏うことは⾮常にコストがかかる。著者らは、ツイッターでの⼼理的な発⾔を⽤いて、⽶国において最も死亡率の⾼いアテローム動脈
硬化性⼼疾患（Atherosclerotic Heart Disease；AHD）による年齢調整死亡率と、地域レベルでの⼼理的な特性との関連性を検討した。使⽤データは、2009年から2010年における⽶国の1,347の群における148百万のツイッターでの発⾔（発⾔地域が特定されたもの）と、⽶国疾病予防センター（Centers for Disease Control and Prevention; CDC）より得られた地域ごとの年齢調整したAHDによる死亡率であった。 結果、ネガティブな社会的な関係性や、やる気の低下（Disengagement）、ネガィブな感情（とくに怒り）を反映したツイッターでの発⾔パターンが、⼼疾患のリスクファクターとして抽出された。⼀⽅、ポジティブな感情や仕事への没頭（Engagement）は⼼疾患の予防要因として抽出された。このような関連性は、収⼊や教育レベルを調整したとしても、ほとんどの関連性が有意であった。さらに、ツイッターの発⾔のみを⽤いてAHDを予測する横断的な回帰モデルでは相関係数が0.42で、⼈⼝統計、
社会経済状態、健康リスク要因（喫煙や糖尿病、肥満、⾼⾎圧）等、10個の因⼦を⽤いた予測モデルでは0.36で、ツイッターの発⾔のみを使⽤した予測モデルの⽅がAHDによる死亡率を有意に⾼い予測率であった。さらに、ツイッターでの発⾔のみを⽤いた予測モデルとCDCによって報告された地域ごとのAHDによる死亡率は⾮常に類似していることが⽰唆された。
以上の事から、著者らは、ソーシャルメディアを通じて地域の⼼理的特徴を把握することは実現可能性が⾼い⼿法であることと、地域レベルでの⼼疾患の死亡率の有⼒な予測指標として活⽤できると結論付けた。
コメント：
本研究は、ソーシャルメディアを活⽤して地域レベルで⼼疾患による死亡率を予測したユニークな研究である。ツイッターでのネガ
ティブおよびポジティブな発⾔を収集し、予測モデルを構築するという⼿法は、従来の⼤規模調査に⽐べてコストが⾮常に低く抑えられるという利点がある。また、研究の発展性と⾔う視点から⾔えば、例えば、⼼疾患に限らず慢性的な疲労やメンタルヘルス、睡眠障
害、事故の発⽣等の予測にも応⽤可能かもしれない。ただし、本論⽂でも著者らが触れているように、ソーシャルメディアを使⽤する
年齢層は⽐較的、若年者であるのに対して、⼼疾患で死亡するのは⾼齢の者であり、ネガティブな発⾔が原因となって、⼼疾患を引き起こすという因果関係については、本論⽂のデータから論じることはできないとしている。その点について著者らは、ツイッターでの発⾔は彼らを取り巻く職場や、地域等の環境に対する反応であるので、複雑な経路を経て、それらが結びついているのかもしれないという推測を呈している。様々な研究の限界はあるものの、本研究はビッグデータを応⽤、活⽤した調査研究であり、今後の発展性が期
待される１つの知⾒である。

従業員の健康に対する組織（職場）レベルの介⼊がもたらす効果：系統的レビュー
出典論⽂：
Diego Montano, Hanno Hoven, Johannes Siegrist. Eﬀects of organisational-level interventions at work on employeesʼ health:a systematic review BMC Public Health 2014, 14:135.
内容：
従業員の健康に対する組織（職場）レベルの介⼊は、従業員個⼈の⾏動を対象とした介⼊よりも、持続可能な効果をもたらすと考えられている。しかし、介⼊の研究から得られた科学的根拠は、この考えを必ずしも裏付けるものではない。そのため、著者らは、さまざ
まな労働条件を対象として実施された、健康に関連する介⼊にまつわる研究結果39件について、その有効性の評価を系統的レビューした。従業員の健康状態を改善することを⽬的とした組織（職場）レベルの介⼊研究について、その評価をCochrane Back Review
Groupガイドラインに準じて実施した。多種多様な条件の研究を⽐較しやすくするため、労働条件の改善に向けて採⽤された主なアプ
ローチごとに、介⼊活動を分類し、この分類に基づき、ロジスティック回帰モデルを適⽤することで、有意な介⼊効果を推定した。その結果、1993-2012年の間に発⾏された39件の介⼊研究をレビューの対象とされ、介⼊研究の過半数は、質が中程度で、⾼レベルのエ
ビデンスとして認められる研究は4件のみであった。研究の約半数（19件）では、有意な効果が報告された。複数の組織レベルの介⼊が同時に⾏われた場合に何らかの改善効果が報告される確率は、（介⼊ターゲットが1つだけの場合と⽐べて）有意傾向であった（オッズ⽐（OR）2.71; 95% CI 0.94-11.12）。本レビューの対象となった組織（職場）レベルの介⼊39件は、広義の分類カテゴリーを適⽤することで、その効果を⽐較できるようになった。物質的条件、組織に関連する条件、および労働時間に関連する条件に同時に対処
した包括的な介⼊の⽅が、成功率は⾼かった。今後、組織レベルの介⼊の成功件数を増やしていくためには、これらの研究で共通して報告されている実施プロセス上の障害を克服する必要がある。
解説：
従業員の健康に対する組織（職場）レベルの介⼊に関しては、そのエビデンスレベルが相違している。また、職域への介⼊はその統制が困難であるのが通例であり、科学的根拠について、研究の質が⾼のものが少ないことは驚くに値しない。むしろ半数以上で有意なアウトカム指標が得られており、それらの研究内容を丁寧に吟味し、組織介⼊における有⽤な知⾒を提供している。
本論⽂が整理した介⼊労働条件の３つの分類は、職域における過重労働対策、⼼の健康づくり⽀援のための有⽤な視点を提供している。すなわち、（１）物質的な条件(作業環境・⼈間⼯学、以下作業環境)：業務遂⾏時に必須なあらゆる物理的物質の影響・化学薬品の使⽤を含む（例：振動、騒⾳、化学物質、⼈間⼯学など）、（２）労働時間に関連する条件：労働時間数、労働強度すな
わち単位時間あたりの作業量（例：作業速度、シフト数、締め切り、作業ペース、休憩回数など）、（３）労働組織における条
件：さまざまな⼼理的・社会的要因（仕事の要求度、仕事のコントロール、努⼒と報酬、責任など）や、業務の遂⾏に必要なプロ
セス・⼿順（例：作業⽅法、各タスクの実施順、チーム編成、組織内の階層構造、セキュリティガイドラインに関するトレーニン
グなど）の介⼊条件が整理されている。
複数の要因に介⼊した研究のエビデンスが⾼かったことも、昨今の包括的な介⼊が推奨されている状況を反映している。

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流産と職業活動：交代勤務、労働時間、持ち上げ作業、⽴ち作業、⾝体的労働負荷についてのシステマティック・レビューとメタ分析
出典論⽂：
Bonde JP et al. Miscarriage and occupational activity: a systematic review and meta-analysis regarding shift work, working
hours, lifting, standing, and physical workload. Scand J Work Environ Health. 2013 Jul;39(4):325-34. PMID: 23235838.
著者の所属機関：
コペンハーゲン⼤学ビスペビヤ病院等
内容：
先⾏研究において、交代勤務、⻑時間労働、持ち上げ作業、⽴ち作業、⾝体的労働負荷が流産のリスクを⾼めるという報告はある
が、明確な証拠は⽰されていない。そこで、システマティック・レビュー（⽂献調査）を⾏った。⽅法は、2つの⽂献データベースで1966年から2012年まで検索し、上記の5つのうち1つ以上の職業活動と流産との相対リスク（RR）を報告している30論⽂を選び出し、統合したRRを算出した。結果は、常夜勤は流産のリスク増加と関連していた（RR 1.51 [95％信頼区間（95％CI）1.27〜1.78]、5論⽂）。⼀⽅、三交代勤務、週40〜52時間労働、1⽇に100kg超の持ち上げ作業、1⽇に6〜8時間以上の⽴ち作業、⾝体的労働負荷と流産とのRRは1.12（3交代勤務、7論⽂）〜1.36（労働時間、10論⽂）と、リスクの増加は⼩さく、質の⾼い研究に限定した場合、労働時間と⽴ち作業のRRは更に減少した。結論として、選出された研究結果からも流産に関連する職業活動についての有⼒な証拠は⾒出されなかった。しかし、証拠は限られているものの、妊娠している⼥性で、かつ上記5つの職業活動（三交代勤務、週40〜52時間労働、1⽇に100kg超の持ち上げ作業、1⽇に6〜8時間以上の⽴ち作業、⾝体的労働負荷）に従事する者には流産のリスクについて個別のカウンセリングなどの配慮が重要であろう。
解説：
アブストラクトに詳細な記載はないが、労働時間と流産についての10論⽂を統合したRR：1.36の95%CIは1.25〜1.49と統計学的には有意な関連性があると⾒なされるが、質の⾼い3論⽂に限定するとRR：1.17、95%CI：0.80〜1.71と有意な関連性が認められなくなった。この結果から、著者らは有⼒な証拠は⾒出されなかったと、その結果に慎重な評価を下したと思われる。なお、労働時間についての10論⽂の調査対象国はアメリカ合衆国が7論⽂、カナダ、オーストラリア、韓国が各々1論⽂、調査期間は最も古いものが1982〜84年、最も新しいものが2003年であった。流産と職業活動の関連性については、地域や⼈種差などの影響も考えられるため、今後、
それらの違いも検討可能な調査研究の結果の集積が待たれる。

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