販売用資料
2024年9月

アムンディ・グローバル・ストラテジー株式ファンド
年2回決算型／毎月決算型

愛称：ロイヤルギフト

アムンディ・グローバル・ストラテジー株式ファンド

年2回決算型（為替ヘッジあり）／毎月決算型（為替ヘッジあり）

愛称：ロイヤルギフト（為替ヘッジあり）
追加型投信／内外／株式

それは未来へ託す贈り物。
ロイヤルギフトをあなたに。

ほくほくTT証券では、
アムンディ・グローバル・ストラテジー株式ファンド 年２回決算型／毎月決算型 （愛称：ロイヤルギフト）
のみのお取扱いとなります。

「アムンディ・グローバル・ストラテジー株式ファンド 年2回決算型」「アムンディ・グローバル・ストラテジー株式ファンド 毎月決算型」を、それぞれ「年2回決算型」、「毎月決算型」と略す場合があります。
「アムンディ・グローバル・ストラテジー株式ファンド 年2回決算型（為替 ヘッジあり）」「アムンディ・
グローバル・ストラテジー株式ファンド 毎月決算型（為替ヘッジあり）」を、それぞれ「年2回決算型（為替ヘッジあり）」、「毎月決算型（為替ヘッジあり）」と略す場合があります。また4本のファンドを総称して「アムンディ・グローバル・ストラテジー株式ファンド」、「ロイヤルギフト」、「ファンド」、または個別に「各ファンド」という場合があります。
「アムンディ・グローバル・ストラテジー株式ファンド 毎月決算型」および「アムンディ・グローバル・ストラテジー株式ファンド 毎月決算型（為替ヘッジあり）」は、
NISA成長投資枠の対象ではありません。

お申込みの際は投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは設定・運用は商 号 等：ほくほくTT証券株式会社
金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第24号
加入協会：日本証券業協会

商号等：アムンディ・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第350号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
日本証券業協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会

当資料のご使用に際し、15ページのご留意事項を必ずご確認ください。

ご存知ですか？
物価が上がるときに何もしないと、資産の価値が減ってしまうということを。
モノやサービスなどの価格が上がること＝「インフレ」【物価の変動】

2000年

2023年

バター
（1箱200g）

325 円

472 円

レギュラーガソリン（1リットル）

105 円

172 円

東京都23区における小売価格（年平均）、バターは食塩不使用は除く、
レギュラーガソリンはセルフサービス式を除く。
出所：総務省統計局のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。

物価が上昇すると、お金の価値は目減りする【物価が年2％ずつ上昇し続けた場合の資産価値の変化】

（万円）

1,000

現在

1,000万円
800

10 年後

816万円

184 万円の

20 年後

目減り

600

665万円

335 万円の
目減り

400

現在

5年

10年

15年

20年

「インフレ」に勝つことができる代表的な資産。
それが「株式」といわれています。
一方で、株式投資につきまとう不安心理……
株式投資って
いつ始めていいのか
タイミングがわからない…

1

株式って値動きが大きくて相場に振り回されそうで心配。

上記は過去の実績であり、将来の運用
当資料のご使用に際し、15 ページの資金動向、市況動向等の急変により上記の運用が困難

株式投資につきまとう不安を解消する
確固たる実績を残してきた運用チーム ※１が存在します。
彼らが実質的な運用を担当する、愛称：ロイヤルギフト
成長資産としての 株式 に守りや備えを目的としてロイヤルギフトの資産別配分（イメージ図）

金関連資産 や 現金等を併せ持つ

資産配分を行います。

現金5％～25％程度 その他
投資機会への備え
不測の事態への守り

株式

70％程度

成長資産としての
役割

金関連

の役割

5％～20％程度
上記は、例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。

運用チーム※１が貫く投資哲学
資産の保全

バリュー投資鉄則1：損をしないこと※2
鉄則2：鉄則１を決して忘れないこと※2

長 期 投 資：株 価 は 短 期 的 に は 企 業 価 値 からかい離することがあるが、長期的には本源的価値※3に収れんする。

長 期 的な投 資 によって 資 産を増 や す た めには 、取り返しのつかない大きな損失を出さないことが決定的に重要。
資 産 保 全に最も重 要な事は、（ 仮に、自分 以 外 が
全 員 投 資して い ても）分 からな い 物 に は 決して手を出さないこと。

→長期的な投資家には収益機会が存在する。
バリュー投資の徹底：常に十分に割安な水準で投資し、割高な水準では売却する。

→例外を設けない投資。

本源的価値に対する割安度合という明確な投資基準を持つことにより、
不透明な環境下でも合理的な投資判断を下す。

※ 1 米国の運用会社ファースト イーグル インベストメント マネジメント社（以下「ファースト・イーグル・インベストメンツ」）のグローバル・
バリュー・チーム。
※ 2 米国の著名な投資家であるウォーレン・バフェット氏の投資哲学を継承。
※ 3 ファースト・イーグル・インベストメンツの徹底した独自分析により算出した「企業が本来有する価値」。
【ご注意】上記は運用チームの投資哲学であり、ファンドの将来の運用実績等を示唆または保証したものではないことに十分にご注意ください。

――資産を減らさないという信念
それが増やすことへの近道――
成果等を保証するものではありません。
ご留意事項を必ずご確認ください。
となった場合、上記と異なる運用を行う場合があります。

2

長期にわたり受け継がれる確固たる投資姿勢

独自の運用手法

質の高い、優良な銘柄に十分に割安になったと判断する水準で投資
独自の価値を持ち、いつの時代にも必要とされる企業を厳選します。
ファースト・イーグル・インベストメンツ独自の分析による企業本来の価値（本源的価値）に着目し、そこから30％～50％以上割安な水準でのみ投資します。
●十分に割安な水準で投資することにより、大きく損をする可能性をすくなくすることができるという考え方です。
●●●企業を選ぶ際の着目点

無形の資産

有形の資産
エネルギー・貴金属

突出したブランド力

アメリカン・エキスプレス（米国）クレジットカード・金融サービス業務・旅行業務を提供する
グローバル企業。

スケールメリット
オラクル（米国）

企業の情報管理ソフト等を手掛けるグローバル企業。

エクソンモービル（米国）グローバルに石油および石油化学事業を展開する世界最大級の石油・ガス会社。

森林・採石場

ウェアハウザー（米国）

米国最大級の森林を保有し、木材加工・販売を手掛ける林業大手。

一等地の不動産

独自のノウハウ
ファナック（日本）

ロボット技術では世界最大級の総合メーカー。

香港ランド・ホールディングス（香港）

アジア主要都市の人気エリアで高級物件に重点を置く
不動産投資・管理・開発会社。

囲い込み戦略ビジネスモデル
マイクロソフト（米国）

世界最大級のソフトウェア企業。

＊上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。
また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。

●本源的価値と株価の関係（イメージ図）
株価
本源的価値を上回ったら売却

株価

本源的価値

本源的価値から30％～50％以上割安な水準で投資

十分に割安
時間

上記は、例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。

3

資金動向および市況動向によっては上記のような運用ができない場合があります。上記は過去のデータあるいは投資
当資料のご使用に際し、15ページの

不測の事態に対する備えとして金関連資産※を保有
急速なインフレなど金融市場の混乱が起き、株式市場が下落した時に、金関連資産は株式とは異なる動きをすると言われています。
● 国債や通貨とは違い、特定の国の信用には依存していないのもポイントです。
●※金関連資産とは、金現物取引価格との連動を目指す債券や金関連株式をいいます。

●金価格と世界株式の推移

株価の下落局面
金+20.9%
世界株式 ▲45.6%

株価の下落局面+18.3%
金
世界株式 ▲54.0%

株価の下落局面+3.9%
金
世界株式 ▲19.6%

株価の下落局面
金+3.9%
世界株式 ▲21.1%（2000年3月末2003年3月末）（2007年10月末2009年 2月末）

（2011年4月末2011年9月末）（2019年12月末2020年 3月末）

1,400
金現物価格
1,200
（1トロイオンス当たり）
1,000
世界株式
800
600
400
200
100
0
1992年1月 1995年1月 1998年1月 2001年1月 2004年1月 2007年1月 2010年1月 2013年1月 2016年1月 2019年1月 2022年1月
1992年1月末を100として指数化。世界株式：MSCIワールド・インデックス（米ドルベース、配当込）を使用。
期間：1992年1月末～2024年6月末、月次。使用した指数の権利については15ページをご参照ください。
出所：アムンディ・ジャパン株式会社

突然訪れる投資機会を逃さないよう、現金を常に保有●●

運用チームは、将来は常に不透明で不確実と考えています。
市場の混乱などから、質の高い優良な銘柄が十分に割安になるような投資機会がいつ来ても良いように備えています。

●「ファースト・イーグルAIF」における現金比率と世界株式の推移

現金
比率 株価
上昇 上昇

株価上昇→現金比率上昇

株価下落→現金比率低下

株価の上昇で割高と判断する銘柄が増加すると、投資機会が減るため、現金比率が上昇します。

株価の下落で割安と判断する銘柄が増加すると、投資機会が増えるため、現金比率が低下します。

（%）

50

局面①

500

「ファースト・イーグルAIF」現金比率（左軸）
世界株式（右軸）

40

低下 下落

局面②

400

30

300

20

200

10

100

0

2008年9月

2010年9月

2012年9月

2014年9月

2016年9月

2018年9月

2020年9月

2022年9月

0

世界株式は、2008年9月末を100として指数化。世界株式：MSCIワールド・インデックス（米ドルベース、配当込）を使用。現金比率には短期国債等を含む場合があります。使用した指数の権利については15ページをご参照ください。
期間：2008年9月末～2024年6月末、月次。出所：アムンディ・アセットマネジメント等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。

対象であるファースト・イーグルAIFの過去の実績であり、各ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
ご留意事項を必ずご確認ください。

4

優れた運用実績

ファースト・イーグル・アムンディ・インター

約 28 年で、資産価値は約 9.4 倍

同期間の世界株式は 7.5 倍

米ドルベース。ロイヤルギフトの将来の運用成果等を保証するものではありません。

●累積リターンと運用資産残高の推移（米ドルベース）
ファースト・イーグルAIF（左軸）

世界株式（左軸）

ファースト・イーグルAIFの運用資産残高（右軸）1,200＜ファースト・イーグル AIF の資産価値の変化＞

1996 年 8 月末に

10 年後
20 年後
（ 2006 年 8 月末） （ 2016 年 8 月末）

2024年6月末現在

米ドルベース

10,000 米ドル

約 39,700 米ドル

約 63,200 米ドル

約 94,100 米ドル

円換算した場合

100 万円

約 420 万円

約 600 万円

約 1,390 万円

投資開始

1,000

上記各金額は、1996年8月末にファースト・イーグルAIFに1万米ドル、100万円投資した場合のそれぞれの変化率を基に試算したものです。

800

2011年
東日本大震災欧州債務危機
600

2008年

2001年

リーマン・ショック

米国同時多発テロ

2000年
ITバブル崩壊

400

1997年

アジア通貨危機200

0
1996年8月

2000年8月

2004年8月

2008年8月

2012年8月

累積リターンは、1996 年 8 月末を100として指数化。ファースト・イーグル AIF：費用控除後、世界株式：MSCIワールド・インデックス（配当込）を使用。
期間：1996 年 8 月末（ファースト・イーグル AIF 設定月）～2024 年 6 月末、月次。使用した指数の権利については 15 ページをご参照ください。
出所：アムンディ・アセットマネジメント等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は、各ファンドの投資対象ファンドの過去の実績をご紹介するため、投資対象ファンドにおいてファンドが投資するシェアクラス（ IUシェアクラス）
ありません。

5

上記は、「ファースト・イーグル AIF 」の過去の実績を示したものです。
「ファースト・イーグル AIF 」
当資料のご使用に際し、15ページのナショナル・ファンド（以下、ファースト・イーグルAIF）（億米ドル）

180

2024年6月末現在
ファースト・イーグル AIF
米ドルベース

2022年

2020年

コロナ・ショック

ロシアによる
ウクライナ侵攻

150（年率リターン

9.4 倍

8.4% ）

13.9 倍円換算（年率リターン

9.9% ）

運用資産額

120

55.9 億米ドル（約9,000億円 ）
＊

世界株式
90

米ドルベース（年率リターン

円換算

7.5% ）

11.1 倍（年率リターン60

7.5 倍

9.0% ）＊2024年6月末現在。1米ドル＝160.88円で換算。

300
2016年8月

2020年8月

なお、ファースト・イーグル AIF はベンチマークを設定しておりません。

よりも長い運用実績を持つ別シェアクラス（ AUシェアクラス）の過去の実績を示したものであり、ファンドの将来の運用成果等を保証するものでは

は、米ドル建のファンドであり、円換算でのパフォーマンス の向上を目指すものではありません。
ご留意事項を必ずご確認ください。

6ファースト・イーグル・インベストメンツについて
ファースト・イーグル・インベストメンツのグローバル・バリュー・チームが運用を担当します。

1,380 億 米ドルの運用資産額＊

147 名の投資のプロフェッショナルを含む

614 名 の 従 業 員

独立系の資産運用会社として本社ニューヨークを中心に1864 年 か ら の 歴 史

世界

9 の拠点
（ 2024 年 3 月 31日現在）『ファースト・イーグル・インベストメンツは、独立系の非公開資産運用会社であり、世界中の個人および機関投資家の皆様の投資ニーズに応えることに専念しています。歴史を通して一貫して、お客様の購買力を時間の経過とともに損なう様々な要因を軽減することに努めてまいりました。これは、今日も中核的なミッションとして維持されています。
アクティブで、絶対リターン指向のポートフォリオの基礎には、ファンダメンタルの調査が根付いており、ダウンサイド
リスクを抑止することを極めて重視する姿勢を維持する一方で、景気循環の過程を通じて、魅力的な実質リターンを生み出すことに注力しています。
投資チームは、規律ある、伝統に縛られない発想で、グローバルな視点と、長期的なお客様の利益を我々の利益と重ね合わせることで、他社と一線を画する運用をおこなっています。』
出所：ファースト・イーグル・インベストメンツのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
＊運用資産額は、1）
ファースト・イーグル・インベストメント・マネジメント LLC、2）その子会社の投資アドバイザーであるファースト・イーグル・セパレート・
アカウント・マネジメント LLC、ファースト・イーグル・オルタナティブ・クレジット（FEAC）およびNapier Park Global Capital（Napier Park）、
3）Napier Parkの顧問関連会社であるRegatta Loan Management LLCの運用資産を合算したものです。FEACからの17億米ドルの出資
約束金およびフィーを課さないその他の運用資産、Napier Parkからの18億米ドルのフィーを課さないその他の運用資産を含みます。

当資料のご使用に際し、15ページの7

運用チームの語り継がれる投資行動
信念を貫くことが成功への一歩という考えから、一貫した投資哲学を実践しています。
●長期的な投資によって資産を増やすためには、取返しのつかない大きな損失を避けることが重要
100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

損失を抑えた場合のイメージ図

景気後退期に損失を抑え、底打ち後の上昇をつかんだ例

100

2000 年以降の米国の景気後退期 ※と底打ちから1 年間の騰落率（米ドルベース）※景気後退期は全米経済研究所（NBER）のデータに基づきます。

10％下落

90

100
約11％の
上昇で元通り景気後退期❶（ 2001 年 3 月末～2001 年 11 月末）

ファースト・イーグルAIF
世界株式

+4.8%
-5.2%

景気後退期❷

100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

大きな損失が生じた場合のイメージ図
100

100

（ 2007 年 12 月末～2009 年 6 月末）

ファースト・イーグルAIF
世界株式
景気後退期❸

50%下落
50

元に戻すには100％の上昇が必要

景気後退期❶～❸ の平均

上記は、例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。

ファースト・イーグルAIF
世界株式

景気後退期

-20.6%-36.9%（ 2020 年 2 月末～2020 年 4 月末）

ファースト・イーグルAIF
世界株式

景気後退期

景気後退期

-3.1%
-3.8%
景気後退期

-6.3%
-15.3%

景気底打ちから1年間+12.3%-15.3%
景気底打ちから1年間+14.0%+10.2%
景気底打ちから1年間+28.6%+45.3%
景気底打ちから1年間+18.3%+13.4%

保有期間5年間の年率リターン（米ドルベース）
1996年8月末（ファースト・イーグルAIF設定月）からの月次データを基に、5年保有した場合の年率リターンを算出したものです。
例えば、2024年6月末現在の年率リターンは、2019年6月末から2024年6月末まで5年保有した場合の年率換算リターンです。
（%）

ファースト・イーグルＡＩ
Ｆ

25

（%）

25

20

20

15

15

10

10

5

5

0

0

‒5

‒5

‒10

‒10

1996年 2000年 2004年 2008年 2012年 2016年 2020年

世界株式

1996年 2000年 2004年 2008年 2012年 2016年 2020年

ファースト・イーグルAIFは費用控除後。世界株式：MSCIワールド・インデックス（配当込）を使用。
期間：1996年8月末～2024年6月末、月次。使用した指数の権利については15ページをご参照ください。
出所：アムンディ・アセットマネジメント、全米経済研究所（NBER）等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は、各ファンドの投資対象ファンドの過去の実績をご紹介するため、投資対象ファンドにおいてファンドが投資するシェアクラス（IUシェアクラス）
よりも長い運用実績を持つ別シェアクラス（ AUシェアクラス）の過去の実績を示したものであり、ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。

ご留意事項を必ずご確認ください。

8

運用チームの語り継がれる投資行動“大きな損失を出さない”、“十分に割安な水準でのみ投資し、割高な水準では売却する”という徹底した投資行動により、過去のバブル崩壊の難を逃れることができました。
●世界株式（ ITセクター）との累積リターン比較（米ドルベース）
ファースト・イーグルAIF

450

世界株式（ITセクター）

2000年3月末から2年6ヵ月でファースト・イーグルAIF
約21％上昇世界株式（ITセクター）
約81％下落グラフ①

400

IT バブル（2000年）

1990年代、バリュー投資の観点から投資対象とみなせなくなったインターネット、
テクノロジー株にはほとんど投資しませんでした。

350
300
250
200
150
100
50
1997年1月 1999年7月 2000年1月 2001年7月 2003年1月●世界株式（金融セクター）との累積リターン比較（米ドルベース）
ファースト・イーグルAIF

350
300

金融バブル
（2006年）

2006年、負債比率が高く、財務諸表の複雑化の進んだ
銀 行・証 券 会 社などにはほとんど 投 資しませ んでした。

世界株式（金融セクター）2007年5月末から1年9ヵ月でファースト・イーグルAIF
約31％下落世界株式（金融セクター） 約73％下落

グラフ②

250
200
150
100
50
2003年1月 2004年7月 2006年1月 2007年7月 2009年1月 2010年7月

グラフ① 期間：1997 年 1 月末～2004 年 1 月末、月次。1997 年 1 月末を100として指数化。
ファースト・イーグル AIF：費用控除後、世界株式（ ITセクター）：MSCIワールドITセクターインデックス（配当込）を使用。
グラフ② 期間：2003 年 1 月末～2011 年 12 月末、月次。2003 年 1 月末を100として指数化。
ファースト・イーグル AIF：費用控除後、世界株式（金融セクター）：MSCIワールド金融セクターインデックス（配当込）を使用。
使用した指数の権利については 15 ページをご参照ください。
出所：アムンディ・アセットマネジメント等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は、各ファンドの投資対象ファンドの過去の実績をご紹介するため、投資対象ファンドにおいてファンドが投資するシェアクラス（ IUシェアクラス）よりも長い運用実績を持つ別シェアクラス（ AUシェアクラス）の過去の実績を示したものであり、ファンドの将来の運用成果等を保証する
ものではありません。

9

上記はファースト・イーグル AIF の過去の実績であり、各ファ
当資料のご使用に際し、15ページのファースト・イーグルAIFのポートフォリオ （2024年6月末現在）
資産別・通貨別比率●資産別比率●通貨別比率スイスフラン その他

現金等

英ポンド

9.0%

2.9%

7.1%

3.3%

金関連株式等

15.2%

ユーロ

7.1%

米国株式

41.7%

米ドル

日本円

72.4%

7.1%

その他株式

7.9%

日本株式

7.1%

欧州株式

19.1%

＊比率は、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。
＊比率は、ファースト・イーグルAIFの純資産総額に対する評価金額の割合です。
＊金ETCは金関連株式等に含まれます。
＊現金等には短期国債等を含む場合があります。

組入上位10銘柄
順位

1

銘柄名

組入銘柄数 ： 124 銘柄
国名比率

Amundi Physical Gold ETC フランス 4.67%

概要
金 ETC（ Exchange Traded Commodity ）。金の現物を担保とする上場債券。金現物取引価格との連動を目指す。

2 ｉシェアーズ・フィジカル・ゴールドＥＴＣ 英国

3.53%

金 ETC（ Exchange Traded Commodity ）。金の現物を担保とする上場債券。金現物取引価格との連動を目指す。

3

Xトラッカーズ・フィジカル・ゴールドETC

英国

3.53%

金 ETC（ Exchange Traded Commodity ）。金の現物を担保とする上場債券。金現物取引価格との連動を目指す。

4

オラクル

米国

2.87%

米国カリフォルニア州に本拠を置く世界的なソフトウェア会社大手。データ
ベース管理システムの開発、販売を行う。

5

アルファベット

米国

2.66%

持株会社。子会社を通じ、ウェブベースの検索、広告、地図、ソフトウエア・アプリケーション、
消費者コンテンツ、業務用ソリューション、eコマース、ハードウエア製品等を提供する。

6

メタ・プラットフォームズ

米国

2.60%

ソーシャルネットワーク・ウェブサイトの運営会社。ユーザー間における情報等の共有や事業の成長を支援するアプリケーションおよび技術を構築する。広告、仮想現実も手掛ける。

7

エクソンモービル

米国

2.22%

世界最大級の石油・ガス会社。グローバルに石油および石油化学事業を
展開する。

8

HCAヘルスケア

米国

2.02%

HCAヘルスケアは主に米国で病院、救急医療センター、診療所などの医療施設
および関連する医療サービスを運営・提供。英国でもいくつかの病院を運営している。

9

SLB

米国

1.90% などのサービスを提供。高度な探査および調査データ処理も手掛ける。

10 コムキャスト

米国

1.74%

石油探査・油田サービス業。テクノロジー、プロジェクト管理、情報ソリューション

ケーブルテレビ事業会社。ビデオ、高速インターネット、電話サービスも手掛ける。
個人および商工業顧客に、各種娯楽番組、情報・通信サービスを提供する。

＊比率は、ファースト・イーグルAIFの純資産総額に対する評価金額の割合です。
＊記載されている個別の企業については、その企業が発行する有価証券等の売買を推奨するものではありません。
出所：アムンディ・アセットマネジメントのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。

ンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
ご留意事項を必ずご確認ください。

10ファンドの特色

当ファンドは、2024年10月22日の書面決議を経て、2025年3月6日に投資信託約款を変更する予定です。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）
をご覧ください。

米国有数の独立系運用会社ファースト イーグル インベストメント マネジメント社

1（以下、ファースト・イーグル・インベストメンツ）が運用する「ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンド（ファースト・イーグル AIF ）」へ主に投資します。
主として米ドル建のルクセンブルク籍の会社型投資信託「ファースト・イーグル AIF 」と円建の国内
籍の投資信託である「 CAマネープールファンド（適格機関投資家専用）」に投資します。世界の株式等への投資は「ファースト・イーグルAIF」を通じて行います。

●「ファースト・イーグル AIF 」の運用は、ファースト・イーグル・インベストメンツのグローバル・バリュー・
チームが行います。

●

主に割安と判断される世界の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境に2かかわらずプラスのリターンを追求することで、投資信託財産の中長期的な成長を目指します。
●

世界各国（エマージング地域にも投資することがあります。）の株式を対象として、ボトムアップ方式
により個別銘柄の調査を行い、ＰＢＲ等の伝統的なバリュエーション分析のほか、様々な分析を加え、財務内容を徹底的に分析します。

●

分析の結果、十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築します。

●

特定の株価指数にとらわれない運用を行うため、ベンチマークを設定しておりません。

●

投資先の「ファースト・イーグルAIF」において米ドルベースでのパフォーマンスを向上させるために、
現地通貨売り／米ドル買いの為替取引を行うことがあります。

「年2回決算型」と「毎月決算型」があります。それぞれについて「為替ヘッジなし」と

3「為替ヘッジあり」があり、合計で4ファンドあります。
決算「年2回決算型」は毎決算時（原則として毎年6月および12月の各５日。休業日の場合は翌営業日）、「毎月決算型」は毎決算時（原則として毎月 5 日。休業日の場合は翌営業日）に、原則として収益分配方針に基づき収益分配を行います。

●

為替ヘッジ

「為替ヘッジなし」は、原則として為替ヘッジを行いませんので、外貨建資産の通貨と円の為替変動の影響を直接受けます。
（米ドル建）に対して、原則として米ドル「為替ヘッジあり」は、投資先の「ファースト・イーグル AIF 」
売り／円買いの為替ヘッジを行うことにより、米ドルと円の為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。

●

11

資金動向および市況動向によっては上記の
当資料のご使用に際し、15ページのファンドの仕組み●ファンドは、複数の投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。
＜イメージ図＞
ファンド

実質的な主要投資対象

投資対象ファンド

アムンディ・グローバル・
ストラテジー株式ファンド
年2回決算型
投資

投資者（受益者）

お申込金

収益分配金
償還金等

アムンディ・グローバル・
ストラテジー株式ファンド
毎月決算型

損益

ファースト・イーグル･アムンディ・
インターナショナル・ファンド（ルクセンブルク籍／米ドル建）「ファースト・イーグルＡ
Ｉ
Ｆ」

投資

世界の株式等損益

アムンディ・グローバル・
ストラテジー株式ファンド
年2回決算型（為替ヘッジあり）
アムンディ・グローバル・
ストラテジー株式ファンド
毎月決算型（為替ヘッジあり）

ような運用ができない場合があります。
ご留意事項を必ずご確認ください。

投資

損益

CAマネープールファンド（適格機関投資家専用）（国内籍／円建）

投資

損益

本邦通貨表示の短期公社債、
コール・ローン等の短期金融商品12

〈ご参考〉積立投資を活用して、資産形成する選択
積立投資の魅力は時間を分散させて投資することにより、リスクを積立投資って毎月一定額の投資をするのね。
どんな魅力があるのかしら？

投資タイミングを分散し、長期で運用する魅力
2024 年 6 月末を現 時 点として、10 年 前 、20 年 前からそれぞれ毎月 5 万 円 ず つ

積立投資した場合、時間を味方に、毎月一定金額を投資することで、積立投資の評価額は、投資金額を大きく上回る結果となりました。

毎月 5 万円ずつ 10 年間積立投資をした場合
（万円）

1,200

1,000

積立投資の評価額

積立投資の評価額
投資金額

約

800

1,080 万円

投資金額

600

600 万円

400
200
0
2014年6月

2024年6月

2019年6月

毎月 5 万円ずつ 20 年間積立投資をした場合
（万円）

3,500

3,000
2,500

積立投資の評価額

積立投資の評価額
投資金額

約3,200 万円

2,000
1,500

投資金額

1,000

1,200 万円

500
0
2004年6月

2009年6月

2014年6月

2019年6月

2024年6月

期間：（上図）2014 年 6 月末～2024 年 6 月末（積立投資は2014 年 6 月末～2024 年 5 月末）、
（下図）2004 年 6 月末～2024 年 6 月末（積立投資は
2004 年 6月末～2024 年 5月末）、月次。
出所：アムンディ・アセットマネジメント等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。積立投資の評価額は 10 万円未満を切り捨てて表示しています。
シミュレーションにあたっては、ロイヤルギフトにかかる購入時手数料を控除しています。ただし、税金は考慮していません。シミュレーションによるパフォー
上記は、ロイヤルギフトの実績ではなく、主要投資対象ファンド（ファースト・イーグル AIF ）においてファンドが投資するシェアクラス（ IUシェアクラス）
運用成果等を保証するものではありません。

当資料のご使用に際し、15ページの13

～積立投資シミュレーション～
低 減しながら中 長 期 的に投 資 元 本を育てることが期 待できる点です 。
積立投資をいつ始めるか、悩むな・・・。

時間分散に加え、いつでも始められる「ファンド」という選択
積立投資は時間の分散ができるため、一括投資よりも投資タイミングを選ばないといえます。また、ロイヤルギフトは、米ドルベースで長期的に相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する一貫した運用手法で運用されています。

10 年間 積立投資を続けた場合（円換算）＜シミュレーション＞
2004年～2013年の各年末から10年間※、毎月月末に5万円ずつ積立投資した場合の評価額

合計投資金額600 万円

運用期間

10 年後の評価額

2004 年末～2014 年末

最大

960 万円2005 年末～2015 年末

880 万円2006 年末～2016 年末

900 万円2007 年末～2017 年末

940 万円2008 年末～2018 年末

最小

790 万円2009 年末～2019 年末

850 万円2010 年末～2020 年末

790 万円2011 年末 ~2021 年末

880 万円2012 年末 ~2022 年末

820 万円2013 年末～2023 年末

920 万円

10 年後の平均評価額

870 万円

※最後の年の積立投資は 11 月まで。
出所：アムンディ・アセットマネジメント等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。10 年後の評価額は10 万円未満を切り捨てて表示しています。最大、最小の表示について、10 万円単位で同額の年が複数ある場合は、1 万円単位での値に基づき比較しています。
マンスはあくまでも理解を深めて頂くための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
よりも長い運用実績を持つ別シェアクラス（ AU シェアクラス）の月次リターン（米ドルベース、費用控除後）を基に円換算し算出したものです。将来のご留意事項を必ずご確認ください。

14

ロイヤルギフトの運用会社
アムンディについて
欧州を代表する資産運用会社であるアムンディは、世界トップ10 ※１にランクインしており 、1 億を超える、個人投資家、機関投資家および事業法人のお客さまに、幅広い種類の資産運用ソリューションを提供しています。資産運用業界の中心的存在であり、世界35ヵ国を超える国と地域で専門知識と助言をお客さまに提供しています。
クレディ・アグリコル・
グループ傘下で、ユーロネクスト・パリ市場に上場するアムンディは、現在、約350兆円※2の資産を運用しています。
運用資産額

顧客数
※2

350 兆 円

1 億 を超える

世界
※1

TOP10

※１ インベストメント・ペンション・ヨーロッパによる資産運用会社トップ500社（2023年6月版、2022年12月末の運用資産額）に基づく。
※2 2024年3月末現在。運用資産額は約2兆1,160億ユーロ、1ユーロ＝163.24円で換算。

【当資料で使用した指数の権利について 】

MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、その他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。
● 当資料中に引用した各インデックス（指数）の著作権・知的財産権及びその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。
また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利及び発表を停止する権利を有しています。
●【ご留意 事 項 】●当資料は、
アムンディ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
●投資信託は、値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクがあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
●投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
●当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
●当資料に記載されている運用実績等に関するグラフ
・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示す
ものではありません。
●当資料に記載されている内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。
●投資信託のお取引に関しては、
クーリング・オフの適用はありません。
●当資料にインデックス
・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
●お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

当資料のご使用に際し、15ページの15

収益分配金に関する留意事項● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

分配金

投資信託で分 配 金 が
支 払 わ れるイメージ

投資信託の純資産● 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
前期決算日から基準価額が上昇した場合

10,550円
10,500円

期中収益
（①＋②）
50円

＊50円
＊500円

（③＋④）

分
配
金

100円

10,450円＊450円

前期決算日から基準価額が下落した場合

10,500円
＊500円

（③＋④）

（③＋④）

分
配
金

10,400円
配当等収益
①
20円

100円

＊80円

10,300円
＊420円

（③＋④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を取崩し

当期決算日
分配後＊分配対象額450円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊80円を取崩し

当期決算日
分配後＊分配対象額
420円（注）
分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。
分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。

※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。
● 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金※ 元 本 払 戻 金（ 特 別 分配金）は実質的に元本（特別分配金）の一部払戻しとみなさ
投資者の分配金
れ、その金額だけ個別
購入価額
支払後元本が減少します。ま
基準価額
た、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税
個別元本（当初個別元本）扱いとなります。

元本払戻金

元本払戻金

（特別分配金）

投資者の
購入価額

分配金
支払後
基準価額

（当初個別元本）

個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。

ご留意事項を必ずご確認ください。

16

投資リスク■基準価額の変動要因
ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、主として世界各国の株式など値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクがあります。）に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資元本が保証されているものではありません。
ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
①価格変動リスク
株式は、国内外の政治・経済情勢等の影響を受け、価格が下落するリスクがあります。一般に、株式市場が下落した場合には、その影響を受けファンドの基準価額が下落する要因となります。
ファンドは実質的に金関連株式等を組入れる場合があり、金の需給関係の変化、貿易動向、為替レート・金利の変動など様々な要因の影響を受けファンドの基準価額が下落する要因となります。

②流動性リスク
短期間での大量の換金があった場合または大口の換金を受けた場合、市場で売買可能な株式数の少ない株
式では、売却価格が著しく低下することがあり、その影響を受けファンドの基準価額の下落要因となります。

③カントリーリスク
海外市場に投資する場合、投資対象国・地域の社会情勢または国際情勢の変化により、市場が不安定になることがあります。規制や混乱により期待される価格で売買できない場合には、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

④為替変動リスク
一般的に外貨建資産を保有する場合、為替レートの変動により外貨建資産の円換算価格が変動します。
外貨建資産の表示通貨での資産価格が変わらなくても、実質的に投資している外貨建資産の通貨に対して円高の場合、外貨建資産の円換算価格が下落するため、ファンドの基準価額の下落要因となります。
ファンドが主要投資対象とする｢ファースト・イーグルAIF｣では、米ドルベースでのパフォーマンスを向上させるために、現地通貨売り／米ドル買いの為替取引を行うことがあります。当該現地通貨が米ドルに対して下落した場合、基準価額が下落する要因となります。

為替ヘッジなし
ファンドは、米ドル建の｢ファースト・イーグルAIF｣に対して、為替ヘッジを原則として行いません。
したがって投資する外貨建資産の為替レートの変動の影響を受けます。

為替ヘッジありファンドは、主要投資対象とする｢ファースト・イーグルAIF」（米ドル建）に対して、原則として米ドル売り／
円買いの為替ヘッジを行いますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、米ドル
売り／円買いの為替ヘッジを行う際、円金利が米ドル金利より低い場合には、両通貨の金利差相当分の費用（為替ヘッジコスト）がかかることにご留意ください。

当資料のご使用に際し、15ページの17⑤金利変動リスク
債券の価格は、金利が低下した場合には上昇する傾向にありますが、金利の上昇局面では下落することが多く、その影響を受けファンドの基準価額が下落する要因となります。

⑥信用リスク
組入有価証券の発行体が破たんした場合または発行体の破たんが予想される場合もしくは財務状況の悪化等により社債等の利息または償還金の支払いが遅延または履行されないことが生じた場合または予想される場合には、有価証券の価格が下落することがあります。
◆基準価額の変動要因（投資リスク）は上記に限定されるものではありません。

■その他の留意点
各ファンドの繰上償還

各ファンドは、それぞれ受益権総口数が10億口を下回った場合、投資対象とするファンドが繰上償還となった
場合等には、信託を終了させることがあります。

流動性リスクに関する留意事項

各ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

◆詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

ご留意事項を必ずご確認ください。

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お申込みメモと手数料・費用等
お申込みメモ◆お取扱いファンドおよび分配金のお取扱い等について、販売会社によって異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。
毎月決算型

年2回決算型
信託期間

為替ヘッジなし：無期限とします。
（設定日：2014年7月31日）
為替ヘッジあり：無期限とします。
（設定日：2017年6月7日）

為替ヘッジなし：2028年6月5日までとします。
（設定日：2014年7月31日）
為替ヘッジあり：2028年6月5日までとします。
（設定日：2017年6月7日）

決算日

年2回決算、原則毎年6月5日および12月5日です。
休業日の場合は翌営業日とします。

年12回決算、原則毎月5日です。
休業日の場合は翌営業日とします。

収益分配

原則として毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。
自動けいぞく投資コースは税引後無手数料で再投資されます。

購入・換金申込
受付不可日

ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークもしくはルクセンブルクの銀行休業日のいずれかに該当する場合、または12月24日
である場合は受付けません。

購入単位

一般コースと自動けいぞく投資コースがあります。
（コース名称は販売会社により異なる場合があります。）
各コースの購入単位は、販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問合せください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

換金申込受付日より起算して、原則として7営業日目から販売会社においてお支払いします。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
「年2回決算型」は、
NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。
「毎月決算型」は、NISAの対象ではありません。
配当控除および益金不算入制度は適用されません。

手数料・費用等

詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
投資者が直接的に負担する費用
購入時
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に、販売会社が独自に定める料率を乗じて得た金額とします。当資料作成日現在の購入時手数料
料率上限は、3.3%（税抜 3.0% ）です。
詳しくは販売会社にお問合せください。
換金時
信託財産留保額ありません。
投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用
保有期間
フ ァ ンド

運用管理費用（信託報酬）

投資対象
とする投資
信託証券

実 質 的 な
負担の上限※3

換金時手数料ありません。

信託報酬の総額は、投資信託財産の純資産総額に対し年率 0.858％（税抜 0.78％）を乗じて得た金額とし、ファンドの計算期間を通じて毎日、費用計上されます。
名称
料率（年率）
ファースト・イーグルAIF
1.00％（上限）＋成功報酬 ※CAマネープールファンド（適格機関投資家専用）（上限）
0.385％（税抜 0.35％）※成功報酬算定期間（毎年 9 月 1 日から翌年 8 月 31 日まで）において、「ファースト・イーグル AIF 」の基準価額（当該日の成功報酬計算前）の収益率が、SOFR（担保付翌日物調達金利）+4.3％（年率）を上回った
場合に、当該超過分に対して 15% の成功報酬がかかります。成功報酬は、日々計上（再計算）されます（値下がりの場合は戻し入れされます）。
純資産総額に対して年率 1.858％（税込）※ 1＋成功報酬 ※２※1 ファンドの信託報酬率0.858%（年率・税込）に組入投資信託証券のうち信託報酬が最大のもの（「ファースト・
イーグルAIF」年率1.00%）を加算しております。
※2 成功報酬は運用状況によって変動するためその合計額は記載しておりません。
※3 実際の信託報酬の合計額は投資対象とする投資信託証券の組入状況、運用状況によって変動します。

その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として下記の費用等が投資者の負担となり、ファンドから支払われます。
・有価証券売買時の売買委託手数料および組入資産の保管費用などの諸費用・信託事務の処理等に要する諸費用（監査費用、目論見書・運用報告書等の印刷費用、有価証券届出書関連費用等を含みます。）
・投資信託財産に関する租税 等※その他、組入投資信託証券においては、ルクセンブルクの年次税（年率0.01％）などの諸費用がかかります。
※その他の費用・手数料の合計額は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。

委託会社・その他の関係法人

委託会社：アムンディ・ジャパン株式会社
受託会社：株式会社りそな銀行

お問合せ先

委託会社：アムンディ・ジャパン株式会社
お客様サポートライン：050-4561-2500（受付は委託会社の営業日の午前9時から午後5時まで）
ホームページアドレス：https://www.amundi.co.jp◆ファンドの費用の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
◆ファンドの費用については、当資料作成日現在の情報であり、今後変更される場合があります。

当資料のご使用に際し、15ページのご留意事項を必ずご確認ください。

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