西海区水産研究所主要研究成果集
第13号
（平成 年
（平成20年度）
年度））

平成21年10月
独立行政法人独行政法人

水産総合研究センター
水産総合研究
タ

西

水

海

区

産

研

究

所

は

し

が

き

独立行政法人水産総合研究センター西海区水産研究所は、水産資源の適切な管理と利用、水産業の健全な発展に向け、東シナ海、有明海、沖縄海域等において水産生物や漁場環境、増養殖等に関する様々な調査研究を行い、その成果を学術論文や報告書あるいは水産総合研究センターの広報誌やホームページで紹介しています。
また、これらの報告及び広報とは別に、西海区水産研究所では当該年度における各研究部の最新あるいは代表的な研究成果、研究トピックスを「西海区水産研究所主要研究成果集」として取りまとめ、平成１０年度より発刊しています。成果集の構成は時の要請と共に変化し、平成１６年度(第９号)からは最新の研究成果と西海ブロック水産業関係試験研究推進会議に提出された研究成果を、また平成１８年度からは、調査研究活動の見える化、調査研究成果の早期普及をより進める観点から、当該年度に実施しているほぼすべての研究課題を掲載しております。平成２０年度は３４の研究課題について取りまとめました。
今後とも、当所の研究成果をできるだけ分かりやすい内容で広報していく所存です。
この成果集が水産関係者はじめ、多くの方々に読まれ、少しでも皆様のお役に立つこと、併せて当所の研究活動への理解が深まること、を願っております。

平成２１年１０月

西海区水産研究所
所長

馬場

徳寿

目

次

１．東シナ海域に主産卵場を持つ主要資源の初期生態の把握・・・・・・・・・・・・・・・・・４
東シナ海漁業資源部資源生態研究室
２．サンゴ礁周辺海域におけるフエダイ科魚類の資源特性の解明・・・・・・・・・・・・・・・５
石垣支所漁業資源研究室
３．東シナ海・日本海西部海域におけるさば資源の漁獲方策の構築・・・・・・・・・・・・・・６
東シナ海漁業資源部資源評価研究室
４．藻場の変動が磯根資源に及ぼす影響の評価と対策の検討・・・・・・・・・・・・・・・・・７
海区水産業研究部沿岸資源研究室・資源培養研究室
５．タイラギ閉殻筋の「異物」に関する疫学および病理学的調査・・・・・・・・・・・・・・・８
海区水産業研究部資源培養研究室
養殖研究所病害防除部病原体制御グループ
６．タイラギ大量死と成熟等生物要因との関連解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・９海区水産業研究部資源培養研究室
７．タイラギ大量死に関連する底質要因の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
佐賀県有明水産振興センター、熊本県水産研究センター
８．熱帯性重要資源の増養殖における減耗要因の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11
石垣支所資源増殖研究室
９．亜熱帯・熱帯地域特産種シロクラベラの資源回復に向けた研究開発・・・・・・・・・・・・12
石垣支所漁業資源研究室・海洋環境研究室・資源増殖研究室・栽培技術研究室
沖縄県水産海洋研究センター石垣支所
10．オスの体サイズ依存的な繁殖能力に基づくヤシガニの資源管理手法の検討・・・・・・・・・13
石垣支所栽培技術研究室
11．ヤシガニの繁殖生態の解明に向けたマイクロサテライトマーカーの作製・・・・・・・・・・14
石垣支所栽培技術研究室・漁業資源研究室
12．タイマイの安定採卵技術の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・15
石垣支所栽培技術研究室
13．タイラギ稚貝の中巻育成方法の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・16
海区水産業研究部資源培養研究室
14．二枚貝類による有明海の環境修復技術に関する基礎的研究・・・・・・・・・・・・・・・・17
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科-1-15．サンゴ増殖候補地選定に関する評価手法の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・18
石垣支所生態系保全研究室
16．亜熱帯域における沿岸性魚介類の餌料環境特性の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・19
石垣支所海洋環境研究室
17．東シナ海域における陸起源物質負荷が生物環境に及ぼす影響の解明・・・・・・・・・・・・20
東シナ海海洋環境部生物環境研究室・高次生産研究室
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
18．九州沿岸干潟砂泥域における底層の懸濁物がタイラギ等大型二枚貝の生産力におよぼす影響の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・21
海区水産業研究部資源培養研究室
19．残存藻場の維持機構の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・22
海区水産業研究部沿岸資源研究室
20．有明海等漁業関連情報提供委託事業・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・23
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
株式会社パスコ21．底質環境の変化に関するメカニズムの解明とタイラギへの影響評価調査・・・・・・・・・・24
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
22．有明海貧酸素水塊発生機構実証調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・25
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
中央水産研究所海洋生産部物質循環研究室
23．貧酸素水塊漁業被害防止対策・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・26
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
福岡県水産海洋技術センター有明海研究所、佐賀県有明水産振興センター、
長崎県総合水産試験場、熊本県水産研究センター、株式会社西村商会
24．大型クラゲ発生水域における国際共同調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・27
西海区水産研究所東シナ海海洋環境部、日本海区水産研究所、中央水産研究所、
水産工学研究所、広島大学、水産大学校、長崎大学、山形大学
25．有害藻シャトネラの重要二枚貝類に対する影響の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・28
海区水産業研究部資源培養研究室
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
26．ＲＡＰＤ等によるノリ養殖品種の判別技術開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・29
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター浅海増養殖研究科
福岡県水産海洋技術研究センター、愛知県水産試験場漁業生産研究所
27．東シナ海微小動物プランクトンが炭素循環、かいあし類動物プランクトンの生産に果たす役割の評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・30
東シナ海海洋環境部高次生産研究室・生物環境研究室
28．大陸棚－黒潮系水域生態系におけるマイクロネクトンの役割の解明・・・・・・・・・・・・31
東シナ海漁業資源部資源評価研究室・資源生態研究室-2-

29．九州西方海域の流速・密度構造とその短期変動の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・32
東シナ海海洋環境部海洋動態研究室
30．ＤＮＡを用いた交雑確認技術の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・33
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター浅海増養殖研究科
31．有明海における粘質状浮遊物の原因究明と発生機構の解明・・・・・・・・・・・・・・・・34
海区水産業研究部有明海・八代海漁場環境研究センター漁場環境研究科
32．天然フィロソーマ幼生の成長過程と生息環境条件の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・35
海区水産業研究部沿岸資源研究室、東シナ海海洋環境部海洋動態研究室
33．東シナ海域における海洋環境と低次生態系のモニタリングと影響評価・・・・・・・・・・・36
東シナ海海洋環境部生物環境研究室・高次生産研究室
34．暖流系アワビにおける海水温変動と餌料環境の変化が成長・成熟に及ぼす影響の解明・・・・37
海区水産業研究部沿岸資源研究室
南伊豆栽培漁業センター、中央水産研究所浅海増殖部生物特性研究室-3-課題名 ： 東シナ海行きに主産卵場を持つ主要資源の初期生態の把握
担当者名 東シナ海漁業資源部 資源生態研究室 塚本 洋一、佐々千由紀、高橋 素光、酒井 猛［目的］
東シナ海の魚類の初期生活史特性を解明するため、初期生活史における主要出現魚種の分布生態を明らかにし、一部の魚種についてはさらに初期成長等の生物学的な解析を進めることにより、東シナ海における魚類初期生活史研究の基礎的知見の集積を図り、効率的な加入量予測調査のための基礎資料の構築、および、主要な魚種について卵稚仔輸送モデルへ生物学的パラメータを提供して加入量予測精度の向上を図る。
［成果の概要］平成20年度は次の3項目の調査・研究を行った。1) 調査船による標本採集：H20年度は2回の魚類卵稚仔の採集を目的とした調査航海を実施した。2) 採集標本の種査定: H18年度より査定対象種を拡大して実施している。
また、マサバとゴマサバ仔魚およびブリとカンパチ卵のモノクローナル抗体による査定技術開発を開始し、抗体の候補を選別した。ブリ属卵については実用化の目処が立ったが、サバ属仔魚については困難。3) 生態情報の解析：マアジ、ブリ等について初期生活史研究を展開した。成果の一部については学会誌等に公表した。また、カタクチイワシについては耳石標本の作製、計数・計測作業を行った（継続中）。4) 主要魚種については卵
稚仔集計システムを使用して卵稚仔分布マップの作成・集計値を提供した。

ニューストンネット（0.33mm目合）によるマアジ仔魚（左）、サバ属仔魚（中）、ブリ属卵（右）の分布

耳石解析に用いたサバ属仔魚の体長および孵化日組

サバ属仔魚の日齢体長関係および耳石径体長関［成果の活用］
本成果を基礎として、関係国と協調して東シナ海における主要な魚類資源の変動要因を明らかにすることにより、加入量予測や適切な資源管理が行われ、持続的な漁業生産が可能となり、水産物の安定供給が確保されることが期待される。

-4-課題名： サンゴ礁周辺海域におけるフエダイ科魚類の資源特性の解明
担当者名 石垣支所 漁業資源研究室

山田

秀秋・名波

敦・鈴木

伸明・青沼

佳方

［目的］
フエダイ科魚類はサンゴ礁周辺海域における重要水産資源である。本科魚類を持続的に利用するためには、サンゴ礁域に特化した資源管理手法を早急に開発する必要がある。そこで、フエダイ科魚類の漁
獲実態、初期生態、食性、年齢、性成熟等を調べ、資源管理技術の開発に必要な基礎情報を整備する。

［成果の概要］１)目視観察・耳石日周輪分析により，ヒメフエダイの新規加入個体が，５月～１０月の下弦の月～新月に，窪みの多いサンゴパッチに着底することがわかった。

２）フエダイ科２種について年齢・成長・成熟を調べた．ヒメフエダイは，オスはメスよ り大き
く成長し，最大体長はオスで371.3cmFL，メスで307.9cmFL，主な繁殖期は５月～８月と推定された．アミメフエダイは，メスはオスより大きく成長し，最大体長はオスで284.0cmFL,メスで306.2cmFL，主な繁殖期は６月～１０月と推定された。
３）アミメフエダイの摂餌行動を調べた。尾柄部にある斑紋を元に個体識別を行い調べた
小型の個体（＜15cmTL）は，主に日中（9：00-17：00）に摂餌を行なっていた。
15cmTL）は時間帯によらず摂餌率は一定であった。摂餌場所として，小ゴ・死滅サンゴに，大型の個体は枝状ミドリイシ・枝状ハマサ

結果，

大型の個体（＞型の個体は枝状ハマサン

ンゴに対して有意な選好性がみられた。

アミメフエダイの摂餌場所選好性（Ｙ軸の値＞１は，選好性があることを示す）［成果の活用］
小型魚の保護（成育場の造成、漁獲サイズ等の規制）や産卵親魚の確保（禁漁区の設定等）等、フエ
ダイ科魚類をモデルとした資源管理技術が確立できる。

-5-

課題名： 東シナ海・日本海西部海域におけるさば資源の漁獲方策の構築
担当者名 東シナ海漁業資源部 資源評価研究室

浅野
由上

謙治・大下
龍嗣・田中

誠二・依田
寛繁・白石

真里・
哲朗

［目的］
国際的に重要なさば類資源の有効な漁獲方策を検討するため、漁業等の実態調査を行って資源の解析
方法を改良するとともに、価格等に関する情報を得る。マサバ・ゴマサバの成長・成熟を明らかにし、さらに加入量変動要因を検討するための基礎的情報を得る。漁業情報、生物情報を統合して、数値的根拠を持った漁況予測手法、価格を考慮した加入当り漁獲量、複数種の獲り分け効果等に関する解析を行う。
［成果の概要］(1)価格を考慮した漁獲方策：九州主要港におけるマサバ、マアジ、ゴマサバの価格形成要因を分析し、価格を考慮した加入当たり漁獲量や、小型魚獲り控えの効果を解析した。生産金額を考慮すると（右下図）、現状（下図の●）から漁獲開始年齢を引き上げる効果はより加入量当たり漁獲量（左下図）より大きくなることが明らかとなった。
3
Age at first capture (years old)110g

380 yen

140g

150g

2.5

155g

2.5

2

160g

2

1.5

1.5

1

1

0.5

●

130g

0.5

(a)

1

70 yen60 yen50 yen40 yen30 yen20 yen
●

0.5

1.5

0.5

(b)

1

1.5

漁獲係数

漁獲係数

(2)外国情報収集・分析：①中国の76カ所の水産卸売市場データの分析を継続し、サバの水揚げ市場、時期、サイズ、価格変動等を明らかにした。②日中韓間での輸出・輸入量の解析により、近年の東アジ
アにおけるサバ商品の動態を明らかにした。③現地調査を含む情報収集により、漁業・資源・経済に関する情報が蓄積しつつある。④漁業経済分野の研究者と意見交換を行い、有益な助言を得た。
マサバの価格形成要因（概念図）

2008年サバの動き

以前と比べ、小型魚も獲ればそれなりの儲けがある状況に輸出量－輸入量
2007年漁獲量(日本は漁期年）
日本(全国） 28.4万ﾄﾝ
日本(対馬） 10.6万ﾄﾝ
韓国

14.3万ﾄﾝ中国(06)

48万ﾄﾝ

1万トン

7千トン
6千トン

3.3万トン

日本からの輸出振興政策小型魚で競合

輸出減少！

国内加工業
と競合

漁獲物
の価格

国内需要
サイズにかかわらずまんべんな
く需要あり

378ﾄﾝ

中国などからは加工品として再輸入

外国の需要

付加価値向上対策

ノルウェー産大西洋サバの供給

国産水産物安定供給事業
マグロ等養殖餌料確保事業［成果の活用］
最終的には、小型魚保護、漁期・漁場利用、複数資源の獲り分けに関する具体的方法と、その漁獲量・生産金額に与える効果を示す。この方策を参考に操業することで、漁業がより省力的・効率的な資源利用を実践することが期待される。

-6-課題名： 藻場の変動が磯根資源に及ぼす影響の評価と対策の検討
担当者名

海 区 水 産 業 研 究 部 沿岸資源研究室

吉村拓

資源培養研究室

清本

節夫、八谷

光介

［目的］
イセエビ（写真１）などの磯根動物が、着底期やその後の成長・生残過程において、海藻群落を構成する種数の減少や優占種の交代など藻場の質的・量的変動に伴って受ける影響を明らかにする。それに基づいて、近年変動が著しい九州周辺の藻場における磯根資源の維持・回復策を検討する。
［成果の概要］①周年維持される藻場（四季藻場）と、春のみ形成される藻場（春藻場）にて、着底直後の稚イセエビをモニタリングし、前者では加入が5～11月まで継続したのに対して、後者では5月に若干の加入を認めただけであった。同様の差が3年連続で両藻場間に認められ、海藻の有無がイセエビの加入に直接影響することが明らかになった。

②設置後5年を経て大型海藻が濃密に着生した稚イセエビ礁（特開2008178356）3基を用いた野外実験を実施した。海藻温存区では、緩やかに稚エ
ビ密度が低下したが、全海藻除去区では急激に密度が低下してゼロになった。大型海藻除去・小型海藻温存区では、低密度ながら実験区設定後の変化

写真1. 夜間、海藻上で餌を探す稚イセエビ

は温存区と類似しており、小型海藻が大型海藻同様に機能する可能性が示された。
a) 温存区b) 大型海藻除去・小型海藻温存区 c) 全海藻除去区
5
密度(尾/㎡）

5

0
8/21

9/12

10/16

11/11

5

0

0
7/6

2才稚エビ
1才稚エビ
ﾎﾟｽﾄﾗｰﾊﾞ

10

密度(尾/㎡）密度(尾/㎡）

10

8/2

8/21

9/12

10/16

11/11

8/2

8/21

9/12

10/16

11/11

図1. 実験区別の稚イセエビ生息密度の経時変化.右２つの区では8月2日に海藻を除去した.

③放流されたクロアワビ稚貝は、アカモクやワカメの周辺部に移動する傾向を把握した。
④イセエビとあわび類に対する藻場の機能を、長崎市周辺に維持されている藻場に基づいて新たに考案した類型区分ごとに
表1. 長崎市周辺の藻場の類型区分と、イセエビとアワビに対する機評価した（表1）。
アワビ類
イセエビ
長崎市周辺の藻場の類型区分

着底場 成育場 着底場 成育場［成果の活用］
A-1-1 ガラモ場◎◎○○
春藻場のイセエビに
A-1 大型海藻藻場
A-1-2 アラメ場◎◎◎◎
A 四季藻場
A-1-3 ガラモ・アラメ場◎◎○◎
対する機能は四季藻場
A-2 小型海藻藻場○○○○に比較して劣ることがB-1-1 南方系種藻場○○？
？
判明したことは、春藻
B-1 夏～冬は小型海藻藻場 B-1-2 南方系種混在藻場○○？
？
B-1-3 在来種藻場○○○○場が広がる五島灘等でB 春藻場
B-2-1 南方系種藻場○
×？
？
の対策を検討する上でB-2 夏～冬は磯焼け景観
B-2-2 南方系種混在藻場○
×？
？
B-2-3 在来種藻場○
×◎○の重要な知見である。
C 磯焼け
×
×
○
×
藻場の機能評価表をよ◎：理想的 ○：好適 ×：不適 ？：要検討
り充実させることで、環境変動の著しい藻場で営まれる磯根漁業の今後のあり方や対策の検討における貢献が期待される。

-7-課題名： タイラギ閉殻筋の「異物」に関する疫学および病理学的調査
担当者名 海 区 水 産 業 研 究 部 資源培養研究室 前野 幸男・鈴木 健吾・伏屋養殖研究所 病害防除部 病原体制御グループ 三輪 理・釜石 隆

玲子

［目的］
有明海のタイラギ漁場および瀬戸内海産タイラギにおける閉殻筋の異物（褐色斑、黒色斑、膿

瘍、腫瘤）に関する疫学調査および異物の病理組織学的観察を行う。
［成果の概要］①熊本県荒尾市潜水器漁場では褐色斑が多くみられ（表１）、八代海干潟のタイラギには主に褐色斑および膿瘍がみられた（表２）。

②瀬戸内海のタイラギでは低率ながら膿瘍がみられた。今回の調査で荒尾市漁場で新たに白色を呈する斑点がみられた。
③黒色斑は黒点部分では筋組織が崩壊し、褐色色素を持つ細胞がみられた。病変部では細胞の密度が大きいことから、肉眼的には黒色斑として見えた。
④褐色斑は色素を含む宿主細胞が集まったものであった。膿瘍は、その内部に死亡した宿主細胞で満たされ、周囲を結合組織が取り囲んでいた。
表１． 荒尾潜水器漁場のタイラギにみられた異物場

表２． 八代海産タイラギのタイラギにみられた異物

年月日

漁

検査数

殻長

異物(+/-)

頻度

種 類

080416潜水(荒尾)

32

117-231＋10( 31%)褐色斑(10) 閉殻筋

部 位

年月日

漁

場

検査数

殻長

異物(+/-)

頻度

080514潜水(荒尾)

24

121-239＋

6( 25%)褐色斑(6)白色斑(3)

閉殻筋

080124干潟20

195-295＋

6( 30%)褐色斑(2) 閉殻筋
膿瘍(4)
閉殻筋

080529潜水(荒尾)

21

119-192＋

8( 38%)褐色斑(8)

閉殻筋

080221

干潟

25

100-290＋

10( 40%)

褐色斑(1) 閉殻筋
膿瘍(9) 閉殻筋

080613潜水(荒尾)

33

102-237＋

11( 33%)褐色斑(11) 閉殻筋
白色斑(4)

080407干潟

25108-242＋8( 32%)褐色斑(4) 閉殻筋
膿瘍(3)
閉殻筋
黒色斑(1) 閉殻筋

080911

干潟

25

145-275＋

3( 12%)褐色斑(2) 閉殻筋
黒色斑(1) 閉殻筋

081217干潟30165-284＋

6( 20%)褐色斑(6) 閉殻筋

080630潜水(荒尾)

31

130-250＋7( 23%)褐色斑(7) 閉殻筋
白色斑(2)

080714潜水(荒尾)

42

59-250＋12( 29%)褐色斑(7) 閉殻筋
白色斑(4)

080729潜水(荒尾)

27

135-171＋

10( 37%)褐色斑(10) 閉殻筋
白色斑(3)

種 類

部 位［成果の活用］
タイラギ閉殻筋にみられる異物が類別され、海域におけるそれぞれの出現状況および病理組織的特徴が記載されたことから現場での識別に活用が期待される。

-8-課題名： タイラギ大量死と成熟等生物要因との関連解明
担当者名 海区水産業研究部 資源培養研究室

前野

幸男・鈴木

健吾・伏屋

玲子

［目的］
有明海東部漁場におけるタイラギ大量死の原因解明の一環として潜水器漁場と干潟漁場のタイラギ生
殖腺の発達および各種臓器の組織病変との関連を明らかにする。
［成果の概要］① タイラギ生殖腺の発達段階を圦本ら(2005)に基づいて、未発達期：０、発達初期
２、成熟期：３、放出期：４、および退縮期：５：１、成長期：に区分した。また、タイラギ大量死と関連すると思

われる鰓および腎臓等における組織病変についても、病変なし：－、軽度病変：＋、中度病変：＋＋、重度病変：＋＋＋に区分した。これらを用いて生殖腺の発達および各種組織病変について対比した。

② 干潟漁場では、平成19年および平成20年ともに、生殖腺の発達する時期に軽度 から中度の組織病変が主に鰓に出現した（表１）。
③ 潜水器漁場では、平成19年は成熟期から退縮期に、平成20年は発達開始期から成熟および放出期にかけてほぼ継続的に中度から重度の組織病変が観察された（表２）。特に鰓の組織病変が重篤化する5月中旬から7月中旬にかけて、消化盲嚢の摂餌不良像および盲嚢上皮細胞の変性および壊死がみられた。

表１．タイラギ生殖腺の発達と組織病変（干潟漁場）
日 時
生殖腺
０７０４１６１
０７０５１５３
０７０６１８ ２～５
０７０７１２ ３～４
０７０８１４ ３～５
０７０９１１ ３～５
０７１０１２
５
０７１１１４ ５～０
０７１２１３ ０～１

組織病変
－
－～＋
＋
＋
－
－
－
－
－

日 時
生殖腺
０８０１１０ ０～２
０８０２０８ ０～２
０８０３０７ ０～２
０８０４２３ ２～４
０８０５２０ ２～４
０８０６１９ ２～３
０８０７１８ ２～３
０８０７２９ ３～５
０８０８１８ ３～５

組織病変
－
－
－
＋
＋＋
＋＋
－
－
－

表２．タイラギ生殖腺の発達過程（潜水器漁場）
日 時

生殖腺

組織病変

日 時

生殖腺

組織病変

０７０４２６
０７０５１１
０７０５２４０７０６０６
０７０６２５
０７０７１１
０７０７２４０７０８０８０７０９０６
０７０９２００７１００４０７１０１９０７１１０６
０７１１２００７１２０６

２
２～３
３
３
３～５
４～５
３～５
３～５
３～５
５
５
５
５
５
５～０

－
＋
＋
＋
＋＋
＋＋＋
＋＋
＋＋＋
＋＋
－
－
－
－
－
＋

０７１２１８０８０１１３
０８０１１５
０８０３０３
０８０３１８
０８０４１６
０８０５１４
０８０５２９
０８０６１３
０８０６３００８０７１４
０８０７２９０８０８１１
０８０８２６

０～２
０～２
０～２
０～２
２
２～３
２～４
３～４
１～４
２～４
２～５
２～５
３～５
３～５

－
＋
＋＋
＋
－
＋＋
＋＋＋
＋＋
＋＋＋
＋＋
＋＋＋
＋＋
＋＋
＋＋

［成果の活用］
干潟漁場および潜水器漁場では、生殖腺の発達開始から途上において鰓等の組織病変が顕著で、さらに潜水器漁場においては生殖腺が成熟から退縮する時期にかけても組織病変が継続してみられて、大量死現象の予測に役立ち、防除ための活用が期待される。

-9-課題名： タイラギ大量死に関連する底質要因の解明
海区水産業研究部
担当者名 有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科 圦本 達也・木元 克則
佐賀県有明水産振興センター 藤崎 博、熊本県水産研究センター 生嶋 登
［目的］
育成期におけるタイラギの生息状態および底質の浮泥層厚、硫化水素濃度等を調査し、各種底質要因がタイラギの生理状態に及ぼす影響を評価する。
［成果の概要］①有明海タイラギ漁場において定期採集したタイラギの体内における有機酸濃度および摂餌・栄養状態を調べるため、血リンパ液を採取するとともに開殻して消化器官である中腸腺および貝柱を摘出した。

②血リンパ液中の有機酸濃度を調べた結果、嫌気代謝産物であるコハク酸、プロピオン酸が検出された。同時期の底泥からは硫化水素の発生を確認しており、タイラギの有機酸蓄積の要因として硫化水素が影響している可能性があると考えられた(図1)。
③中腸腺における植物色素含量を計測した結果、冬～春季は値が安定的に推移したが、夏～秋季に値は増減を繰り返した（図２）。同時期にはタイラギの死亡が確認されており、本種の死亡に伴う個体群組成の変化が植物色素含量の値に影響しているものと推察された。
④別課題において初夏～秋にタイラギ漁場の底泥中で硫化水素が発生していたことを明らかにするとともに、本課題における調査結果から同時期に生存したタイラギは嫌気代謝状態にあること、摂餌が不安定になっていたこと等の生理状態にあったことが明らかになった。これらの結果は本漁場で発生した硫化水素がタイラギの死亡に関連していることを示唆する。
［成果の活用］
漁場の底質改善策を講じることでタイラギの生残が向上することが考えられるとともに、本課題の結果から、タイラギの生理状態を安定的に評価することが可能となり、底質改善がタイラギの生理状態に及ぼす影響を評価することにより、底泥の物理化学的変化だけでなく生物影響についても評価が可能となり、底質改善の効果を総合的に評価することが可能になる。

3/5

0.75
0.50

1200

0.25

中腸腺植物色素含量(μg/g)

血リンパ中有機酸濃度（μmol/ml)

1.00

0.00
1.00

8/26

0.75
0.50
0.25
0.00
コハ ク酸

プロピオン酸

フマル酸

900
600
300
0
J

F M A M J J A S O N D

2008
図1. 春季と夏季におけるタイラギの血リンパ液
中の有機酸濃度の比較-10-

図2. 有明海で採集されたタイラギの中腸腺植物
色素濃度（n = 8）の季節変化

課題名： 熱帯性重要資源の増養殖における減耗要因の解明
担当者名 石垣支所

資源増殖研究室

栗原

健夫・加藤

雅也

［目的］
ヒメジャコは、熱帯・亜熱帯インド太平洋域に分布する貝類で、沖縄県でさかんに種苗生産されている。本種は幼生の段階で体外から共生藻をとりこみ、この共生藻の光合成の働きにより発育する。しかし、種苗生産場で本幼生の生残率や共生の成立率（共生率）は低く、問題となっている。そこで我々は本幼生について、①7日齢での生残率と飼育海水濾過強度・幼生飼育密度との関係、並びに②15日齢での共生率と飼育海水滅菌との関係を飼育実験により調べた（①は4回、②は3回試行した）。
［成果の概要］①20μm以下の目合で濾過された海水において、ヒメジャコ幼生の生残率は高いという傾向が、全試行において見られた(1試行においてF1,10=29.66, P<0.001で有意；図1)。また、0.5個体/ml以上の飼育密度において、ヒメジャコ幼生の生残率が急減するという傾向が、2試行において見られた(図2)。

②飼育海水を滅菌しない場合には共生率は平均4.0%だったが、飼育海水を実験前にオートクレーブや紫外線照射により滅菌した場合には共生率は常に0.0%だった(各試行においてDev=8.30~32.43,
df=1~2, P<0.016で有意)。
［成果の活用］
飼育海水を目合20μm以下のメッシュで濾過すること、ならびに、ヒメジャコ幼生の飼育密度を0.5個体/ml以下におさえることにより、安定した高い幼生生残率を得られると考えられる。また、
紫外線照射などによる飼育海水の滅菌は、共生率を極端に下げる可能性が高いと考えられる。沖縄
県水産海洋研究センターのシャコガイ類種苗生産場でも紫外線照射海水における共生率は極めて低

7日あたり生残率

100%

試行1
試行2
試行3
試行4

50%

≦20μm

0%
0

7日あたり生残率

く、本研究結果と良く一致した。

100%
50%
0%
0

100
200
300
濾過用メッシュの目合（μm）

図1.飼育海水の濾過強度と生残率の関係

0.5

3
6
幼生密度（個体/ml）

図2.幼生の飼育密度と生残率の関係-11-課題名： 亜熱帯・熱帯地域特産種シロクラベラの資源回復に向けた研究開発
漁業資源研究室 青沼 佳方・山田 秀秋・名波 敦・鈴木 伸明
海洋環境研究室 福岡 弘紀
資源増殖研究室 加藤 雅也
担当者名
栽培技術研究室 奥澤 公一・山本 和久・浅見 公雄・小林 真人
武部 孝行・佐藤 琢
沖縄県水産海洋研究センター 石垣支所 太田 格
［目的］
生活史を通したシロクラベラの生態特性を解明し、得られた知見をより効果的な種苗放流技術の開発
石垣支所に活かす。また、漁業資源への加入過程を魚種間で比較することにより、沿岸資源としてのシロクラベ
ラの特性を明確にし、資源管理技術の構築へも貢献する。また、最適放流サイズや放流海域、種苗の被食減耗軽減に関する知見を得て資源培養に効果的な放流手法を開発する。これら手法開発により、シロ
クラベラ種苗放流技術の高度化を図る。
［成果の概要］・天然稚魚の耳石解析の結果，本種の産卵期は1月～4月におよび、産卵盛期は3月であると推定された。また浮遊期後期の成長が本種の年級群水準に影響を及ぼしていることが推察された。

・本種は４月から５月にかけて干潟域に着底することが判った。シロクラベラの着底期は、干潟域の水温が海草藻場よりも高くなり始める時期と一致した。春季の干潟域への着底は，時空間的に他種との競合を避けることでシロクラベラにとって重要な生き残り戦略だといえる。また，干潟域は本種着底期稚魚にとって好適な餌料環境を有していると考えられた。
・着底期のシロクラベラはハルパクチクス類やヨコエ
着 期
ビ類を主に摂餌し，その後成長に伴い、より大型の甲殻類を摂餌していた。また，サイズに関わりなく貝類を摂餌していた。
・アマモ場の卓越種であるミヤコイシモチとハラスジベ
ラはシロクラベラ着底期稚魚と食性が競合することが判った。
・行動観察から海草藻場において本種幼魚はなわばりを形成すると考えられた。
・放流された本種人工種苗(写真）は約2週間で放流地点付近から姿を消した。この要因は、主にハタ類などの外敵魚によって放流魚が被食を受けたものと推察された。
［成果の活用］
これまでに天然におけるシロクラベラ稚魚の生態と稚魚の生活圏である干潟および藻場の餌料環境や生物群集の特性などについての知見が集積され，これらの知見を生かした効果的な放流手法の開発が期待される。またシロクラベラ稚魚にとって重要な干潟の保全などへの提言が可能となる。

-12-課題名： オスの体サイズ依存的な繁殖能力に基づくヤシガニの資源管理手法の検討
担当者名 石垣支所

栽培技術研究室

佐藤

琢

［目的］
絶滅危惧種ヤシガニに対する適切な資源管理策の提案を目指し、それに必要な本種の繁殖生態について基礎的知見を集積することを本研究の目的とした。沖縄県八重山郡竹富町鳩間島を調査地として、本種の交接と産卵の行われる場所や時期、環境を把握するため夜間調査を行った。また、様々な体サイズの雄を用いて交接試験を行い、雄の体サイズによる交接の成否や射精量、受精率への影響について調べた。
［成果の概要］６月５日の調査において、産卵中の個体を世界で初めて観察し、本種の産卵が陸上で行われること、産卵時や体外受精時には水が必要ないことが明らかになった（写真）。また、７月１１日の調査において、交接行動の様子を撮影することに世界で初めて成功した。
これらの野外観察に基づき、本種の交接から産卵までの一連の繁殖行動の再現を飼育容器内で試みた。石灰岩などを用いて、容器内で野外の生息環境を再現し、飼育下にて交接させた雌をその中で飼育したとこ
ろ、７個体中３個体が受精卵を抱卵した。それに対して、容器内に隠れ場（巣穴）を用意しなかった場
合は全ての雌で産卵が見られなかった。これらの結果から本種の産卵は陸上の巣穴内で行われることが考えられた。飼育下での交接から産卵までの再現は世界で初めてのことである。飼育下で繁殖を再現する技術が確立されたことにより、自由に雌雄をペアリングさせることが可能となり、雄の体サイズと繁殖能力の関係について調べることが可能となった。
雌と体サイズの異なる雄１個体ずつを同一容器内に収容し、交接試験を行ったところ、ほぼ全てのケースにおいて雄は自身より大きな雌とは交接することができず、同サイズもしくは小さな雌としか交接できなかった。次に、様々な体サイズの雄を雌を交接させ、雄の体サイズによる射精量や受精率への影響を調べた。その結果、大きな雄ほど交接あたりの射精量が多いことが明らかになった。また、雌は自身より大きな雄と交接した場合には１００%の受精率を示したのに対して、雌が自身より小さな雄と交接した場合、９２．２%と受精率の低下が見られた。
これらの結果から、個体群中の大きな雄が少なくなると雌の交接機会の減少や獲得精子量が不十分なことによる受精率の低下など、繁殖に問題が出ることが示唆された。
［成果の活用］
今回の成果は、本種に対して体長規制を講じる際、大きな雄を保護する必要があることを示しており、観光資源及び地域特産種として有望なヤシガニの資源回復・資源管理へ向けた行政施策等への活用が期待できる。

-13-課題名： ヤシガニの繁殖生態の解明に向けたマイクロサテライトマーカーの作製
担当者名

石垣支所

栽培技術研究室

佐藤

琢・奥澤

公一

漁業資源研究室鈴木伸明・支所長與世田兼三［目的］
繁殖生態の理解は適切な資源管理策を提案する際に必要不可欠な知見である。雌の多数回交接の有無やその頻度および強度は、雄間および雌雄間での最適な繁殖戦略（精子配分戦略や配偶者選択など）に影響を与える要因であるため、その種の繁殖生態の理解に非常に有用である。そこで、絶滅危惧種ヤシガニの繁殖生態を解明し、本種に対する適切な資源管理策（たとえばサイズ規制）の提案を行うため、雌の多数回交接の解明に有用なマイクロサテライトマーカーを作製することを本研究の目的とした。
［成果の概要］沖縄県八重山郡竹富町鳩間島を調査地として、野外個体40個から右側第3歩脚の筋肉組織を採集し、99%アルコールによって固定した後、実験室に持ち帰った。Lian et al.
(2006)の方法にしたがい、複合型マイクロサ
テライト（以下、Comp MS）遺伝子座を探索し、それらについてプライマーセットを作製した。6つのComp MS遺伝子座を解読し、それらに対して計10個の配列特異的プライマーを設計した。ヤシガニ8個体のゲノムDNAを用いて各遺伝子座の変異性を検討したところ、本研究で得られた1遺伝子座について多型が確認された（図 1）。今後、更なるマイクロサ
テライトマーカーの探索・プライマーセットの作製を行い、本種における雌の多数回交接の有無をはじめ繁殖生態の解明に用いる予定である。

図 1. Comp MS 泳動写真

［成果の活用］
今回の成果を利用することにより、雌の多数回交接の有無や頻度、強度について調べることが可能となる。利用対象生物が多数回交接を行うかどうかはその種に対する資源管理策を講じる際の有用な知見となる。例えば、多数回交接が無いような種では、雌は受精に使用する精子量を交接回数を増やすことによって補填することができないため、繁殖集団中に受精に十分量の精子を渡せる雄の保護などが資源管理上必要となると考えられる。

-14-課題名： タイマイの安定採卵技術の開発
担当者名 石垣支所

栽培技術研究室小林真人［目的］
人工生産稚ガメの放流による資源の保護と増大を目的に，親タイマイの飼育下での産卵周期の把握を継続し，交尾行動と産卵行動の関係を明らかにする。適正なふ化管理条件を把握し得られた卵のふ化率の向上に取り組み，仔ガメでは適正飼育条件を把握する。

40
20
Oct-08

Jul-08Apr-08Jan-08

Oct-07

Jul-07

Oct-05には，これまで雌の成熟の指標と

く，生理学的な成分の動態も考慮

600た(図1)。交尾を成功させるためしてきた卵胞の発達だけではな

80

Apr-07とが重要である可能性が示唆され

100

Jan-07期前までにピークに達しているこ

120

Oct-06

質，カルシウムなどの濃度が交尾

140

Jul-06

エストラジオール，総タンパク

2008年
産卵あり

2007年
産卵あり

160

Apr-06が受け入れる条件として，血中の

2006年
産卵あり

180

Jan-06

験の結果から，雄の交尾行動を雌200
血中エストラジオール濃度(pg/mL)［成果の概要］成熟度調査および交尾・産卵試

採血年月日
図1

2008年に交尾に失敗した雌タイマイの血中エストラジオール濃度の推移※便宜上4～6月を交尾期とし黄色い縦バーで示す。交尾に失敗した2008年のエストラジオールのピークは交尾期後半であり、交尾・産卵に成功した2006年と比較するとピークの時期が遅れている。

する必要がある。
養成しているタイマイの平均ふ化率が20～30％と低い原因が卵管理条件か，卵質等の他の要因かを明らかにするため，野生アオウミガメの卵を用いて卵管理試験を実施した。当センターの卵管理方法に問題があれば，ふ化率は低下することが予想されたが，いずれの試験区でもふ化率は80～100％と高い結果であった。このことから，種の違いはあるものの，養成しているタイマイのふ化率が低い原因は卵管理条件ではなく，卵質等の他の要因である可能性が高いことが推察された。
仔ガメの初期餌料に関する餌料試験を実施した結果，イワシ，イサザアミ，二枚貝むき身のミンチが最も成長と生残が優れていたが，イワシや二枚貝むき身ではミンチより摂餌量が少なかったにもかかわらず，ミンチに匹敵する成長を示した。
［成果の活用］
安定した採卵技術および仔ガメの飼育技術を開発することにより，種苗放流によるタイマイ資源の回復に貢献できる。また，この技術は養殖技術への応用が可能であり，べっ甲養殖事業の創出に寄与でき
る。

-15-

課題名： タイラギ稚貝の中間育成方法の開発
担当者名 海区水産業研究部 資源培養研究室

前野

幸男・鈴木

健吾・伏屋

玲子

［目的］
タイラギ稚貝の垂下による中間育成方法が減耗要因である高水温、低塩分、赤潮に対して、高い生残率および良好な成長が得られる飼育形態であることを検証する。
［成果の概要］①漁場環境が悪化する6月中旬から9月にかけて有明海および大村湾にタイラギ稚貝を垂下し生残状況および成長を追跡した。

②有明海および大村湾いずれも7月下旬から8月中旬にかけて水温が28℃を上回る期間が多くなった。有明海では6月下旬に塩分が18を下回り＊、大村湾では8月および9月上旬に約20まで低下した。有明海では8月中旬にシャトネラ赤潮(1万5千細胞/mL)が発生した（図）。（＊：有明海奥部では通常28-30）③小長井町漁場に垂下した27個体のうち、付着生物により通水性が損なわれ１つの飼育カゴ（9個体）の稚貝が全滅したが（生残率67%)、その他のカゴおよび段ネットに収容したタイラギは、96～97%といずれの漁場とも高い生残率を示した。
④試験海域間での殻長成長を比較すると、差違はみられなかった。同じ海域では、試験開始時の平均殻長がカゴで111mm、段ネットで102mmであったが、試験終了時にはそれぞれ142および123mmとカゴが段ネ
成長
ネットに比してよく成長していた。

図．漁場における環境変化およびタイラギの生残率［成果の活用］
タイラギ稚貝の垂下飼育において、高水温、低塩分および赤潮に対して高い生残および良好な成長を示したことから、養殖実用化試験へ展開できる目途がたった-16-課題名： 二枚貝類による有明海の環境修復技術の開発に関する基礎的研究
海区水産業研究部
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科
圦本 達也・長副 聡・西濱

士郎・木元

克則

［目的］
有明海において二枚貝資源の減少に影響を及ぼす環境要因とその影響の程度を明らかにし、資源回復のための漁場環境改善目標を明確にする。
［成果の概要］①絶食飼育した有明海の小長井産アサリを用いて無酸素水および硫化水素水が、アサリの濾水および摂餌活動におよぼす影響を評価した。

②室内試験において、有酸素、無酸素、無酸素+硫化水素（約5および30ppm）の各区を設け、水温20℃、塩分約34.2、ｐH約7.6でアサリを24時間暴露した。その後、各アサリに珪藻（キートセロ
ス）を給餌し、濾水率を算出した。中腸腺植物色素含量を計測するとともに鰓の組織形態を観察した。
③暴露後の各区のアサリは全個体が生残した。有酸素、無酸素、低濃度硫化水素（約5ppm）の各区のアサリの濾水率には明瞭な差異が認められなかったが、高濃度硫化水素（約30ppm）区のアサリ
は濾水率が他区に比べて約1/2程度にまで低下した（図1）④濾水試験後の各アサリを解剖して、中腸腺植物色素含量を計測したところ、高濃度硫化水素（約30ppm）区のアサリにおいて全く色素が無く摂食していないことが明らかになった。また、本区のアサリの組織を観察したところ、鰓が損傷していた（図2）。
⑤これらの結果は、アサリは濃度の硫化水素に曝された場合、生残した場合しても、その後の濾水活動の低下、鰓の損傷を起因とする摂餌障害などの影響を受ける可能性があることを示唆する。
［成果の活用］
近年、有明海奥部および諫早湾では貧酸素水塊の発生だけではなく、硫化水素を含む無酸素水の発生が夏季に確認されている。本試験結果は、このような有明海における環境変化がアサリの漁場の環境改

ろ水率 ( L/ h/ ind. )善目標を設定する上での重要な目安となる。

20

（10）

（10）

高濃度
硫化水素区

（10）
（10）

10

0

有酸素

無酸素

低H2S

高H2 S

図1.各試験区におけるアサリの濾水率評価結果
図2.高濃度硫化水素（約30ppm）に曝されたアサリ鰓組織の光学顕微鏡写真
矢印：損傷部位-17-課題名： サンゴ増殖候補地選定に関する評価手法の開発
担当者名 石垣支所 生態系保全研究室

澁野

拓郎、林原

毅

［目的］
サンゴ礁の水産資源の安定供給に貢献するために、積極的にサンゴを回復させる新たなサンゴ増殖技術を開発、検証すると共にサンゴの増殖候補地の適・不適を総合的に評価するための手法を開発する。
［成果の概要］昨年度は、沿岸漁場として重要な八重山諸島石西礁湖

設置状態

種付け時の状態

分解を対象に、水産重要魚種の稚魚の成育場であり漁場とし組立ての価値も高いがサンゴの回復に長い時間がかかる枝状サンゴ群集域をサンゴ増殖候補地として抽出した。今年

幼生放流と種付けの効果

ゴ白化が魚類群集構造に与えた影響について追跡調査を行った。
その結果、重度の白化がみられた石西礁湖南側のサ
ンゴ被度の低下が著しく、サンゴが死亡した後に急激に大型藻類が繁茂したところではブダイ稚魚、アイゴ類の観察ピース上の着生幼体数（個度は、これら枝状サンゴ群集域において2007年夏のサン

100（基盤への着生数の比較）

80

放流無し
直接放流
種付け

60

56.5

40
20

7.510.82

70Site A
Si

Site
Si B

0.25 3.5

Site
Si C

生息数が減少したことがわかった。
（株）ダイクレと共同で特許出願したサンゴ増殖基盤の運用実験を実施した。当該基盤は分解して海底で大きなビニール袋に入れ、その中に幼生を放つことによって効率的に種付けができることが実証された（右図）。陸上で移植用の種苗生産を行うのに較べて、海中で全ての作業を行うので幼体へのストレスが少ないため、生残率の向上が期待される。また、幼生の段階だと大量輸送が容易である。この方法を使えば、着生幼体の初期密度を調節できることから、次年度は、好適な初期密度の検討を行う予定である。
［成果の活用］
本成果は、石西礁湖のみならず東アジアの沿岸漁場再生のためのサンゴ増殖候補地選定へと活用が期待される。水域が選定されればサンゴ増殖技術の適用等によりサンゴ群集の回復を促進し、サンゴ礁に関連する水産資源の安定供給に貢献することが可能となる。

-18-

課題名： 亜熱帯域における沿岸性魚介類の餌料環境特性の解明
担当者名 石垣支所 海洋環境研究室

阿部

和雄、下田

徹、福岡

弘紀

［目的］
亜熱帯沿岸性魚介類成育場の餌料環境の保全のために、対象海域の物質循環等生態特性を解明することを目的とし、動物プランクトンの生態特性及び栄養塩等の生物生産関連物質や重金属等環境負荷物質の挙動を調査する。
［成果の概要］2006年8月17日（小潮）の昼夜に行った石垣島宮良川沖沿岸海域における動物プランクトン群集の日周変化調査の結果、個体数密度ではカイアシ類カラヌス目が卓越し、これを基にクラスター解析を行ったところ、沖合の測点である調査点M1（水深100 m）、M2（50 m）を含むクレードと、礁縁近傍の4測点
M3-5（20 m）を含むクレードに大別された。後者はさらに、昼のM3-5を含むクレードと、夜のM3-5と昼夜のM6を含むクレードに分けられ、昼夜での群集構造の日周変化が示唆された（図１）。2008年5～7月の名蔵湾、宮良湾における動物プランクトン群集構造を調べたところ、主要動物プランクトンは両湾共にカイアシ類であり、これらの密度は月ごとに上昇する傾向があった。また、7月の名蔵湾ではパラカ
ラヌス科（6月比54倍）とキクロプス目のOithona simplex（同104倍）の上昇によるカイアシ類密度の急激な上昇が観測され（図２）、水温やクロロフィル濃度上昇の影響が示唆された。
Nagura Bay (stn. N1)
カラヌス目
45000

沖

40000

Day, Night M1, M2

35000
30000
25000

Day M3, M4, M5

20000

Night M3, M4, M5 and Day, Night M6

15000

礁縁近傍

10000
5000

図１．クラスター解析結果

0
May

June

July

カラヌス目

キクロプス目

ポエキロストマ目

ハルパクチクス目

図２．名蔵湾におけるカイアシ類の個体数密度変動［成果の活用］
調査海域である亜熱帯沿岸域における動物プランクトン群集の日周変化、及び群集構造の月別変動特性に関する基礎情報を得ることができ、重要漁業生物の餌料生物環境特性の把握を通して、これらの生育場・保育場保全のための科学的情報を提供できる。

-19-

課題名： 東シナ海域における陸起源物質負荷が生物環境に及ぼす影響の解明
東シナ海海洋環境部
担当者名

生物環境研究室

清本

容子・岡村

高次生産研究室

西内

耕

海区水産業研究部
有明海･八代海漁場環境研究センター 木元克則・西濱和麿・長谷川

士郎・圦本

徹・長田

宏

達也

［目的］
東シナ海・九州沿岸域の大河川（長江、筑後川など）からの物質負荷変動が沿岸域生態系に及ぼす影響を解明し、有機物・土壌物質・栄養塩負荷の視点から沿岸漁場環境保全のための評価・予測手法を開発する。
［成果の概要］昨年に引き続き、筑後大堰においてモニタリング観測を実施し、筑後川懸濁物の有明海への負荷実態及び粒子特性の把握を行った。

懸濁粒子は梅雨期～秋季の出水時に集中的に海域に負荷されていた（図1）。

図1. 筑後大堰における懸濁粒子負荷量推定値（2005/7/21～2009/1/19）

筑後大堰から流出した懸濁粒子量は、2006年が約24万ｔ、2007年が約19万t、2008年が約11万tと推定された。年間総懸濁粒子負荷量に占める有機炭素量の比率は5％程度であった。有機炭素安定同位体比から、海域に負荷される有機物の起源を推定した結果、河川内で生産された植物プランクトンに由図2.筑後川懸濁粒子の有機炭素安定同位体比と有機炭素負荷量推定値の季節変動

来する有機物は少なく、大部分は流域土壌から河川に流入した有機物に由来していることが示唆された（図2）。

東シナ海では、三峡ダム完成前(1981～2001年)と貯水開始後（2003～2008年）の夏季における長江からの栄養塩負荷特性の差異について解析した。2004年以降、夏季の長江流量は低水準で推移しているにもかかわらず、東シナ海北部海域における夏季のExcess DIN（栄養塩組成比から見て余剰のDIN）濃度は比較的高いことから、夏季の東シナ海北部海域におけるリン制限の傾向が強まっている可能性が示唆された。
［成果の活用］
沿岸漁場環境保全のための適正な河川負荷物質制御と河川・陸域管理による沿岸漁場環境保全手法の開発に向けた基礎デ－タを蓄積する。

-20-

課題名：

九州沿岸干潟砂泥域における底層の懸濁物がタイラギ等大型二枚貝類の生産力におよぼす影響の解明

担当者名 海区水産業研究部 資源培養研究室

前野

幸男・鈴木

健吾・伏屋

玲子

［目的］
タイラギ等大型二枚貝類の生息状況の異なる漁場から得た底層の懸濁物をタイラギに暴露し、それらの呼吸量および摂餌量を測定する。
［成果の概要］①漁場で観測される濃度帯の懸濁物に暴露したタイラギの濾水量は、ケイ藻を投与量と比べて小さくなった。しかし、懸濁物は比重が大きいため、した場合の濾水

濾過した粒子状物質の重量はケイ藻を投与した場合より大きくなった（図１）。

②ケイ藻を投与した場合と比較して、懸濁物に暴露したタイラギの呼吸量には明瞭な増加が見られなかった。
③タイラギが摂食した懸濁物中の有機物重量は漁場間でそれほど差は見られなかったが、懸濁物の消化率は漁場間で有意(p<0.01)に異なっていた（図２）。

図２

図１

懸濁物を摂餌した場合の消化率

懸濁物暴露時の濾水量（上）と濾過粒子量（下）［成果の活用］
漁場による懸濁物の差異に関する成果は、タイラギ漁場における底層懸濁物の影響を評価し、好適な漁場条件の解明のための基礎データとして活用される。

-21-

課題名： 残存藻場の維持機構の解明
担当者名 海区水産業研究部

沿岸資源研究室

吉村

拓・清本

節夫・八谷

光介

［目的］
近年、九州の中南部では磯焼けの拡大や在来海藻種の減少、南方系種の拡大などが顕著であり、特に磯根漁業への影響が深刻である。磯根漁業を安定的に持続させるには藻場の再建が不可欠ながら、磯焼けの回復は今も技術的に困難であり、残存する藻場を周辺に拡大させる策が現実的であろう。そこで、残存藻場の拡大策を見出すために、長崎市周辺で維持されている藻場の実態とその仕組みを解明する。
［成果の概要］①長崎市野母町と見崎町の藻場を、形成期間の違いから
それぞれ四季藻場と春藻場（いずれも新名称）とに区別し、後者の主要種であるマメタワラやキレバモクが付着器だけのごく小さい状態で越夏でき（写真１）、植食動
物の食害や高水温にも強い可能性を見出した。
②四季藻場の主要種であるノコギリモクやクロメは、付着器だけの状態では生残できず、植食動物による過度の写真１. 春藻場の夏～冬の景観（左）と、ごく短い状態で生き残るホンダワラ類（右）.

食害を受けた後には枯死することを確認した。
③野外実験の結果、四季藻場、春藻場ともに主要な食害魚種はアイゴとノトイスズミであり、いずれの採食活動も11-12月には活発で、水温が15℃以下になった1～2月には不活発であった。両藻場に見られるマメタワラの場合、春藻場での採食圧が四季藻場よりも高い結果、より短くなる傾向が見られた。
④直立部を周年維持する種の数が多い四季藻場では、採食圧が多くの海藻種に分散する結果、藻場全体は維持される。一方、種数の少ない春藻場は、およそ半分を占める南方系ホンダワラ類が夏季以降に直立部を維持しないことに加え、在来種であるマメタワラなどに食害が集中する結果、磯焼け景観に転ずるものと考えられた。
晩冬～春［成果の活用］
春藻場は、夏から冬にかけては磯

夏～冬？

焼け状態に陥るが、食害や高水温に強い特徴を持つ種で構成されて

？

春
藻
場

？

・低水温期の魚は不活発
・ウニの活動範囲外（地形、流動、堆砂による制限）に藻場成立いることがわかった。環境条件の

維持機構
（仮説）

・魚とウニが多く、食害の影響大・ごく小さい体で砂泥下でも生残・水温30℃にも耐える・景観は磯焼け直立部がなくても付着器から再生できる海藻が多い↓
食害や高水温に強い↓
季節的な磯焼けにはなるが、常態的な磯焼けになりにくい厳しい水域での藻場造成対策として、春藻場造成がひとつの目標になると指摘できる。春藻場を拡大させることができれば、特にウニ漁業の活性化に繋がるであろう。

四季
藻場
・低水温期の魚は不活発
・ウニは少ない・藻場成立・海藻種が豊富で、各種に食圧が分散
・ごく小さい藻体では生き残れない海藻種が多い

図１. 春藻場と四季藻場の維持機構仮説．

-22-

直立部の一部が残らな
いと生残できない海藻が多い↓
食害や高水温に弱い↓
魚・ウニ－海藻の量的バランス次第で常態的な磯焼けか、春藻場になる課題名： 有明海等漁業関連情報提供委託事業
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター
担当者名

漁場環境研究科 木元

克則・西濱

士郎・圦本

株式会社パスコ 九州事業部技術部 国土情報課

達也

福田祐一郎

同コンサルタント事業部環境技術二部 環境調査課

青木

亮太

［目的］
有明海の干潟の一斉調査を実施することにより、海域環境情報を統一的に把握し、漁業関係者及び行政機関、研究機関等に海域情報の継続的な提供とさらなる内容の充実に資することを目的とする。
［成果の概要］①有明海南西部（長崎県南島原市域他）を航空写真撮影して干潟の分布範囲を調べたところ、1977年と同様でその面積に大きな変化は見られなかった（図１）。

②有明海佐賀県西部及び中部海域のカキ礁におけるカキ等の生物量調査を実施したところ、佐賀県
塩田川・浜川地先ではカキ礁が広く分布したが、六角川沖合ではカキ礁が分布していない状況が明らかになった（図２）。
③上記のいずれの海域のカキ礁は、夏季にナルトビエイの食害を受けて、カキ礁の発達が阻害されていると推察された。
④航空写真から推察された有明海湾奥西部海域のカキ礁は、1977年と2007年の分布場所の相違は小さいが、鹿島沖と六角川河口で分布面積が大きく減少した箇所があることが明らかとなった（図３）。
［成果の活用］
得られた成果を「有明海干潟･底質環境
データベース」に搭載して関係機関でデータを活用するとともに、ホームページにおいて公表する予定。

図１．有明海南西部（長崎県）の航空写真と干潟分布範囲（黄色）

図２．有明海奥部カキ礁におけるカキ分布量（左：個体数、右：重量）

図３．有明海湾奥西部のカキ礁分布面積の変化（1977年と2007年の比較、赤と黄が減少域）-23-

課題名： 底質環境の変化に関するメカニズムの解明とタイラギへの影響評価調査
担当者名

海区水産業研究部
有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科

木元

克則・圦本

達也

［目的］
タイラギ育成期における生息状況およびタイラギ漁場の海底における溶存酸素量等の水質および浮泥
層厚、硫化水素濃度等の底質を調査して、タイラギの死亡と関連する要因を抽出する。
［成果の概要］①2008年の調査海域（図1）におけるにおけるタイラギの死亡はA、BおよびC点において主に8月中下旬
および10月中下旬、D点において主に7～8月に確認された。

②浮泥層厚は4調査点ともに約3cm以下とほぼ一定で推移した。また、有機物含量を示す強熱減量についても主に5～12％とほぼ一定で推移し、何れもタイラギの死亡時期との明瞭な関係は認められなかった。
③底泥のｐHおよび酸化還元電位は冬季に8.0前後および±0 mV以上と酸化していたが、夏季には7.5以下および±0 mV以下となり、底泥中で細菌による有機物分解が進んでいることが示唆されるとともに底泥が還元化した。
④酸揮発性硫化物量はB、C点において0.1mg/g(乾泥)を上回る値が夏季にしばしば検出されたが、タイラギの死亡時期との明瞭な関係は見出せなかった。また、島根大学との共同調査により、底泥間隙水中の溶存硫化水素濃度が、6～10月に底泥の2～6cm層を中心にしばしば5 mg/L以上の値になることが明らかになった（図2）。また、タイラギの死亡は硫化水素濃度が上昇してから約1～2週間後に発生した。
⑤本調査結果から、タイラギの死亡時期と底質要因との関係が見出され、タイラギの死亡には底泥間隙
水に溶出した硫化水素の濃度上昇が影響している可能性が示唆された。
［成果の活用］
本調査結果を基に、底泥間隙水中の硫化水素濃度の上昇を抑える底質改善策を講じることにより成育
期におけるタイラギの生残率を高められる可能性が出てきた。
硫化水素（mg/L）

観測地点

0

：水質連続観測及び底質観測
：底質観測

Ａ

深さ（cm）

Ｂ
Ｃ
Ｄ

0-1
1-2
2-3
3-4
4-5
5-6

9-10

30

15

8/12

St.
A A
St.
B B
St.
C C
St.
D D

15-16

図１．調査点
4調査点のうち、 ●：A、Bは底質観測、●：C、Dは水質連続観測及び底質観測

図2：2008年8月12日に観測されたタイラギ
漁場底泥中における硫化水素の発生-24-課題名： 有明海貧酸素水塊発生機構実証調査
担当者名

海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科
中央水産研究所 海洋生産部 物質循環研究室

児玉

木元

克則

真史

［目的］
有明海で発生する貧酸素水塊に対する施策の効果的実施のため、有明海における貧酸素水塊のモニタリング及び貧酸素水塊の発生機構の検証と発生の予察を行い、海域環境の有効な改善策に資することを目的とする。
［成果の概要］①環境省請負業務として、水産庁および九州農政局による貧酸素水塊のモニタリング調査と連携して実施した。

②有明海奥部の４地点の海底直上層に自動観測装置を設置し、７月上旬から９月末まで有明海奥部
底層の環境を連続観測した。４点の内の２観測点の底層の観測データを携帯電話通信網により即時に取得し、貧酸素水塊の発生状況をリアルタイムに把握した。
③平成20年度も16～19年度と同様に、有明海奥部で小潮～中潮期に溶存酸素が急激に低下して貧酸素化する変動を繰り返した。特に、北西部の塩田川河口地先の干潟縁辺部の観測点T14（水深５ｍ）では８月中旬の小潮時に溶存酸素が著しく低下し、無酸素状態が約５日間継続した（図１）。
沖合域は干潟域に遅れて貧酸素化した。
④2008年夏季有明海湾奥部西部海域における基礎生産特性を把握した。その結果、７月中旬から８月上
旬は光合成速度が低下していた（図２） この時の栄養塩濃度から 溶存態窒素が枯渇して基礎生産の
旬は光合成速度が低下していた（図２）。この時の栄養塩濃度から、溶存態窒素が枯渇して基礎生産の制限要因となっていることが示唆された。
［成果の活用］
観測データ及び酸素消費速度等のパラメーターを貧酸素水塊発生シミュレーションモデルへ活用する
ことにより、貧酸素水塊発生機構が詳細に解明され、短期的予測及び貧酸素水塊発生を抑制するための施策の効果の評価が可能となる。
T14潮位（ｍ）

8
6
4
9/29

9/24

9/19

9/9

9/14

9/4

8/30

8/25

8/20

8/15

8/5

8/10

7/31

7/26

7/21

7/16

7/6

7/11

7/1

6/26

6/21

6/16

6/6

6/11

6/1

2

120
T1

T14

100

P６

P1

2008年

60
40
20

9/4
9/9
9/14
9/19
9/24
9/29

7/11
7/16
7/21
7/26
7/31
8/5
8/10
8/15
8/20
8/25
8/30

0
6/1
6/6
6/11
6/16
6/21
6/26
7/1
7/6

DO（％ ）

80

図1.有明海奥部底層における溶存酸素飽和度の変動
T1：浜川観測塔底層、T14:浜川沖底層
P6：沖神瀬西沖底層、P１：大浦沖底層
図2.

-25-

有明海奥部の基礎生産速度

課題名： 貧酸素水塊漁業被害防止対策
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科
担当者名

福岡県水産海洋技術センター有明海研究所

木元克則

白石日出人

佐賀県有明水産振興センター

松原賢、長崎県総合水産試験場

熊本県水産研究センター山形

卓、株式会社西村商会

柴原

山砥

稔文

芳一

［目的］
有明海で行ってきた広域モニタリング調査等のデ－タを基に貧酸素水塊発生動態予測システムの構築
や、貧酸素水塊の発生機構の解明及び貧酸素水塊防除・抑制技術の高度化を図る。また、貧酸素水塊発生と大きく関わる赤潮の発生状況及び海洋環境の調査を行い、赤潮の発生機構を解明するとともに、これらの結果を基に赤潮の短期動態予測技術を開発することを目的とする。
［成果の概要］①環境省および九州農政局による貧酸素水塊のモニタリング調査と連携し、有明海４県の水産試験研究
機関他と共同して実施した。
②有明海奥部４地点の海底直上層に自動観測装置を設置し、６月下旬から９月末まで貧酸素水塊の発生状況をリアルタイムに把握するとともに定期的に鉛直観測を実施した。この結果、密度成層が形成される夏季に有明海奥部底層で溶存酸素が低下して貧酸素水塊が形成されること（図１）、小潮から中潮期に干潟縁辺部で著しく溶存酸素が低下することが明らかになった。
③シャトネラ等の有害赤潮発生状況を監視するとともに、その発生機構を解明するため、諫早湾から六角川沖の定点において周年の定期鉛直観測を実施した（図２）。この結果、７月に成層が発達して珪藻が優占した後に鉛直混合が発生して珪藻が衰退し その後にシ トネラが増加したことが明らかになが優占した後に鉛直混合が発生して珪藻が衰退し、その後にシャトネラが増加したことが明らかになり、気象条件がシャトネラ赤潮の発生に関与することが推察された。
［成果の活用］
貧酸素水塊及び赤潮の発生機構が詳細に解明され、短期的予測及び貧酸素水塊及び赤潮発生を抑制する施策の検討に資することができる。
Temp（℃）

Sal(psu)

図２．有明海西部におけるChattonella spp.及び珪藻類の細胞密度の推移（佐賀県有明水産振興センター他）
σｔ

Chl蛍光

濁度(FTU)

DO（％）

図３．Chattonella spp.と珪藻類の細胞密度の関係（佐賀県有明水産振興センター他）

図１．有明海奥部から諫早湾奥の水質の鉛直断面分布（2008年8月10日）-26-

課題名： 大型クラゲ発生源水域における国際共同調査
西海区水産研究所

東シナ海海洋環境部

秋山

秀樹（推進リーダー）

担当者名 日本海区水産研究所、中央水産研究所、水産工学研究所
共同研究機関：広島大学、水産大学校、長崎大学、山形大学［目的］
大型クラゲ（エチゼンクラゲ）の発生源及びそれに隣接する水域において、中国・韓国と連携した国際枠組の中での国際共同調査の実施、科学者による国際シンポジウムの開催、科学的な発生源の特定と発生・出現過程の解明を通じて、大型クラゲの早期対策技術を高度化するとともに、得られた知見や技術の普及を図る。
［成果の概要］１）大型クラゲの発生源としては中国・韓国の黄海沿岸域から東シナ海北部の長江河口域の可能性が高い。国際フェリ―目視調査により、中国の黄海沿岸域では５月頃に出現が確認されている。６～７月には、日本による調査船調査で東シナ海中央で発見されている。
７～８月頃対馬近海域へ輸送され、主に対馬
西水道から日本海へ流入する。その後成長を続け、日本海沿岸域等へ輸送される(図１)。
２）2008年には大型クラゲの出現はほとんどなかったが、2000年代に入って大量出現が頻発している(図２)。本事業等の成果を基盤とし、大量出現の要因解明へ向けて大型クラゲ
図１

国際共同調査を継続する。

大型クラゲの輸送過程（推定図）

３）大型クラゲが有明海に定着し、繁殖している可能性は極めて低い。
［成果の活用］
大型クラゲの発生源が把握でき、その発生量の大体の目安が立てば、本事業の成果に基づき、日本
沿岸域での大型クラゲ出現予測が可能となり、漁業被害防止への早期対策が可能となる。

図２

大型クラゲの出現傾向と水産庁事業実施経過-27-

課題名： 有害藻シャトネラの重要二枚貝類に対する影響の解明
海区水産業研究部
担当者名

資源培養研究室 前野 幸男・鈴木 健吾・伏屋 玲子
有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科
木元 克則・圦本 達也・長副 聡・深尾

剛志
［目的］
有明海では重要二枚貝類の大量へい死が起こり、シャトネラ赤潮との関連が問題となっている。魚類に大量死をもたらす有害植物プランクトンのシャトネラを用いて室内暴露試験を行い、二枚貝に対する影響を検討する。シャトネラが二枚貝に対して致死的な影響をおよぼすか、あるいは餌料として二枚貝が摂餌するか否かを解明する。
［成果の概要］①シャトネラ培養株を室内水槽でカキおよびタイラギに暴露したと
ころ、いずれの貝もへい死はみられなかった。

② 鰓および消化盲嚢においてカキも病変は観察されず、シャトネ

タイラギ

ラに対する抗体を作製し、免疫
組織化学的観察からシャトネラ

シャトネラを暴露した二枚貝の消化盲嚢の免疫組織像

抗原が消化盲嚢の細胞内で検出

褐色に染色された部分（矢印）がシャトネラ抗原の局在部位で、シャトネラが食べられたことを示す。

できたことから、カキおよびタイラギはシャトネラを摂餌、消化していることが明らかとなった（図）。
③カキ、タイラギのいずれもシャトネラの低密度暴露時には高い濾水率を示すが、高密度暴露時には濾水率は低くなった。それぞれの貝の各暴露密度における除去細胞数には差違はみられなかったが、閉殻などの濾水反応に両種間で違いがみられた。
④漁場において高密度のシャトネラ赤潮（15,000細胞／mL）が発生したので、現場海水を用いて24時間の暴露試験を行ったところ、対照区のメバルは90分間に全数死亡したが、カキおよびタイラギはいずれ
も死亡は全くみられなかった。
［成果の活用］
カキおよびタイラギがシャトネラを摂餌することが明らかになり、漁場の二枚貝類を増やすことでシャトネラの出現を軽減し、赤潮を防除することに役立つ可能性が考えられた。それにより海域の浄化および魚介類の持続的、安定的な生産供給が期待できる。

-28-

課題名： ＲＡＰＤ等によるノリ養殖品種の判別技術開発
海区水産業研究部 有明海・八代海漁場環境研究センター
浅海増養殖研究科 玉城 泉也・小林 正裕・阿部真比古・藤吉
担当者名
福岡県水産海洋技術センター 渕上 哲
愛知県水産試験場漁業生産研究所 原田 靖子

栄次

［目的］
ノリ養殖品種の知的財産権保護のため、既存品種間のDNAによる品種判別技術を開発する。
［成果の概要］①スサビノリ及びアサクサノリの計61品種を用い、460種類の非特異的増幅プライマーによりDNA増幅断
片を品種間で比較した結果、444種類の品種特異的DNA増幅断片が単離できた。
②これら444種類の品種特異的DNA増幅断片からより安定的な品種判別用マーカーを作成するために、実験及び塩基配列解析を行い、得られた塩基配列をもとに両端付近に品種判別用マーカー候補のプライ
マー392種類を設計した。さらに、これらの品種判別用マーカー候補プライマーの品種判別の有効性の検証を行った。
③品種判別用マーカー候補プライマー392種類のうち、単独のプライマーで判別可能な品種数は24（図１）、複数のプライマーの組合せで判別が可能な品種数は27であった。さらに、福岡県水産海洋技術センター及び愛知県水産試験場漁業生産研究所で開発したプライマーによる判別可能な品種数を合計して、本課題で用いたノリ養殖品種61品種全ての判別が可能となった（表１）。
［成果の活用］
本課題で開発したノリ養殖品種判別用のマーカーを用いることにより、61品種のDNAによる判別が簡本課題で開発したノリ養殖品種判別用のマ カ を用いることにより、61品種のDNAによる判別が簡便かつ効率的に行えるようになった。本技術は、今後新たなノリ養殖品種の種苗登録を行った場合の知的財産権保護のための極めて有用な技術となる。
図１

単独で品種判別可能な品種判別用マーカー候補プライ

マーの泳動像の例
一番下の目的増幅産物（赤丸で囲まれたバンド）のみが増幅され、他の品種ではバンドが見られないことから、目的とした一品種だけが判別可能であることを示している。
表１

STS化プライマーの組み合わせ数と判別可能品種数（福岡県・愛知県担当分を含む）

品種判別可能な品種
判別用プライマー数

1

2

3

4

判別可能品種数

24

8

11

7

-29-

5以上 合計
11

61

課題名：

担当者名

東シナ海微小動物プランクトンが炭素循環、かいあし類動物プランクトンの生産に果たす役割の評価
東シナ海海洋環境部

高次生産研究室

西内

生物環境研究室

長谷川

耕、岡

慎一郎

徹

［目的］
東シナ海の微小動物プランクトンの補食量、被食量を見積もることで、微小動物プランクトンが東シ
ナ海の炭素循環に果たす役割およびカイアシ類動物プランクトンの餌料生物としての重要性を評価する。また、それらに対する地球温暖化等の大規模環境変動の影響について予測を行う。
［成果の概要］(1) 観測定点CK5、CK11、CK21において（図1）、微小動物プランクトン群集の摂餌速度の見積もり実験を4、6、7、10月に実施し、0.20～1.18 d-1の値を得た。得られた摂餌圧
は植物プランクトン現存量の19～69%に相当した。ただし、動物プランクトンを除去する
ために実験試水を200µmのメッシュに通した
影響は、摂餌圧を5～33%程度、過小評価する可能性を示した。
(2) 微小動物プランクトン群集の個体数密度
及び生物量の季節変動・地理的変動の解析を開始し 個体数密度436 20 430 inds
i d L-11、開始し、個体数密度436～20,430

生物量0.7～43µgC L-1の値を得た（図2）。さらに、微小動物プランクトン群集に対するカイアシ類の摂餌実験を行った結果、無殻繊毛虫類および無殻渦鞭毛虫類に対する摂餌の影響が認められた。

［成果の活用］
微小動物プランクトンの動態と環境要因との関連を把握することにより、カイアシ類動物プランクトンを頂点とするプランクトン食物網に対する理解を深め、水産資源の餌料環境の解明に貢献する。

-30-

課題名： 大陸棚－黒潮系水域生態系におけるマイクロネクトンの役割の解明
東シナ海漁業資源部
担当者名

資源評価研究室

浅野謙治、大下誠二、依田真里、田中寛繁、由上龍嗣

資源生態研究室

塚本洋一、佐々千由紀、酒井猛、高橋素光［目的］
東シナ海のマイクロネクトンが重要浮魚類の資源変動に及ぼす影響を明らかにするため、マイクロネ
クトンの種類分布、成熟特性及び食性を明らかにし、動物プランクトンとの関係から摂餌選択性を、浮魚類などとの食性の比較から種間競合を検討する。
［成果の概要］(1)平成20年度までの中層トロール・着底トロール調査の漁獲物の組成から、東シナ海域でのマイクロネクトンの鍵種として、イワハダカ(陸棚群集)、サガミハダカ・
ヒロハダカおよびハダカイワシ(いずれも陸棚縁辺群集)と判断されたので、今後はこれら4種について重点的に研究を行うこととした。

(2)昨年度までの研究で、イワハダカ、サガミハダ
カ、ヒロハダカの主産卵期は6～8月であるとされ、今年度はハダカイワシについて同様の解析を行ったところ、同じく6～8月に生殖腺が発達していた。ハダカイ
ワシの周年に渡るサンプルが無いため、今後の解析を要するが、少なくとも鍵種である4種はいずれも6～8月に産卵をすることが分かった。
(3)イワハダカの耳石に形成される微細輪紋を日輪と仮定し、日輪数を体長との関係を求めたところ、ふ化後定し 日輪数を体長と 関係を求めたと ろ ふ化後
120日程度で成魚サイズとなる標準体長35mm程度にまで成長をすることが分かった。サガミハダカ・ヒロハダカ
については、日輪の観察方法について検討を行い、輪紋数が計数できることが確認できた。
(4)九州西岸において昼夜にわたるサンプリングを実施
し、サガミハダカとヒロハダカの日間摂餌量に関する検討を行った。ヒロハダカは顕著に夜の摂餌量が多かった
が、サガミハダカは昼夜による差が認められなかった。
消化率を計算した後に、日間摂餌量を求めたところ、サガミハダカでは体重当たり2.8%、ヒロハダカでは3.3％であることが分かった。

標
準
体
長
㎜

輪紋数
イワハダカの耳石（上），
輪紋数と標準体長の関係（下）(5)炭素・窒素安定同位体比(δ13C・δ15N)による分析から、陸棚群集のイワハダカと、陸棚縁辺群集であるサガミハダカ・ヒロハダカのδ13Cおよびδ15Nともイワハダカより小さく違う摂餌生態もしくは環境条件にあることが推察された。

(6)黒潮流量と夏季の九州西岸のマイクロネクトン量(計量魚探による現存量推定値)には正の相関が認められ、このことは夏季に来遊してくるマイクロネクトンの量が黒潮の流量によって決定されることが考えられた。
［成果の活用］
マイクロネクトンの海洋生態系における働きを知ることで、漁業対象種がどの程度マイクロネクトンの影響を受けているのかが明らかになり、変動要因の一つが解明されることが期待される。

-31-

課題名： 九州西方海域の流速・密度構造とその短期変動の解明
担当者名 東シナ海海洋環境部 海洋動態研究室

種子田

雄、森永

健司

［目的］
九州西方海域は、マアジ、カタクチイワシ等の漁場が恒常的に形成され多獲される海域である。本研
究では、九州西方海域において知見や情報の少ない沖縄トラフ北部海域に注目し、そこでの海洋現象の流速構造や密度構造およびそれらの短期的な時間変動を解明することを目的とする。また、その成果を用いて九州沿岸域の海況へ及ぼす影響を把握する。
［成果の概要］これまでに九州西方に生じる暖水渦や暖水渦の源となる黒潮前線波動からトラフ西側斜面に沿って流入する暖水の流速構造を把握した。今年度はこれまで陽光丸を用いて得られた春季のCTD観測結果から、暖水渦の水温・塩分構造を把握した。

図1に暖水渦を東西に横切る測線での水温および塩分の鉛直断面図を示す。なお、流速分布から暖水渦は
トラフ全体に広がり、400m程度の厚さを持っていた（図省略）。この流速構造に対応する水温・塩分構造の特徴として、①表面に20℃を超える水、②等温線（等塩分線）が約150m深を境として渦の上部で凸、下部で凹、③200m以浅に塩分が34.6を超える水、が挙げられる。これらの特徴を持つ暖水渦を形成する水塊
は、黒潮域の黒潮流軸より北側の海域に認められる水は
黒潮域の黒潮流軸より北側の海域に認められる水塊と同様であった。これは前述した黒潮前線波動からの暖水流入により暖水渦が形成されることを支持する。また、このような構造をもつ暖水渦は夏季や冬季にも確認できた。
［成果の活用］
これまでの結果からトラフ域への暖水の流入経路や暖水渦の構造が明らかとなった。これを基に、係留系や定地水温観測により暖水渦の形成頻度や持続期間等の時間変動や九州沿岸域への影響を明らかにすることにより九州西方海域における海水循環の解明につながる。さらに、これらの結果と漁況データ等との比較から、卵・稚仔魚が輸送される経路および、漁場や餌料生物が生息する海域の物理環境等を評価することが可能となり、漁況と海況の関係性の解明に貢献できる。

-32-

課題名： ＤＮＡを用いた交雑確認技術の開発
海区水産業研究部
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター
玉城

泉也

浅海増養殖研究科

阿部真比古

小林

正裕

藤吉

栄次

［目的］
アマノリ類の種間の細胞融合技術や人為的交配技術を用いた新品種作出技術開発において、優良形質を導入した新品種のDNAによる交雑確認技術を開発する。今年度は、新品種作出に用いる野生種の由来を把握するために、DNAを用いたアマノリ類種判別技術を開発することを目的とする。
［成果の概要］①日本に生息するアマノリ類28種のうち、現在でも生息が確認されており産業的に利用可能な14種について、DNAによる種判別技術の開発を試みた。その過程で、これまでその存在が疑問視されていたオオ
バアサクサノリの存在をDNA解析により確認した。

②オオバアサクサノリは、アサクサノリの変種として記載されているが、形態による判別が難しい
ため、これまではその存在が疑問視されてきたが、両者のミトコンドリアDNA中のATP６遺伝子の一部の塩基配列に違いが見られたことから、オオバアサクサノリとアサクサノリは遺伝的に異なった分類群であることが明らかとなった。
③さらに、両者の塩基配列の違いに着目し、オオバアサクサノリとアサクサノリの簡易判別手法開発のための研究を行った結果、PCR-RFLP法（注）により両者を簡便に判別できる技術を開発することができた。PCRにより目的遺伝子を増幅し制限酵素で処理したところ、オオバアサクサノリは３本のバンドパ
ターンを示したのに対し、アサクサノリは２本のバンドパターンを示したことから、両者を明確に判別できることが判明した（図１）。
（注）特定のDNA領域を増幅し、制限酵素での切断の有無により多型性を判別する手法で、遺伝的な違いを簡便に判別する手法として有用である。
［成果の活用］
本課題で開発した簡便な判別技術を活用することによって、オオバアサクサノリとアサクサノリが簡単
かつ明確に判別することが可能となった。オオバアサクサノリはアサクサノリに比べて、養殖しやすく大型化するという特徴を持っているため、オオバアサクサノリ養殖のための簡易判別に活用が期待される。
図１ ミトコンドリアDNAのATP6遺伝子の（a）増幅産物と（b）酵素により断片化し１～３：アサクサノリ
４～６：オオバアサクサノリ
Ｍ ：サイズ推定用標識-33-課題名： 有明海における粘質状浮遊物浮遊物の原因究明と発生機構の解明
担当者名

海区水産業研究部
有明海・八代海漁場環境研究センター 漁場環境研究科
木元 克則・西濱 士郎・圦本達也［目的］
有明海における粘質状浮遊物の発生機構を明らかにするとともに、その形成過程における物理化学的な環境条件を明らかにして、発生予察手法の開発ならびに被害軽減のための施策に寄与し、地域における重要問題である粘質状物質被害の総合的解決を図ることを目的とする。
［成果の概要］①粘質状浮遊物が発生しやすい季節である2007年11月から2008年5月に、有明海奥部から中央部において定点を設け、TEP(植物プランクトンが生産する透明細胞外高分子粒子)、溶存態多糖類(DPS)および溶存態単糖類(DMS)、クロロフィルa濃度、および植物プランクトン組成を調べた。その結果2月下旬にAsteroplanus karianus、5月初旬にSkeletonema spp.およびThalassiosira spp.が優占するブルーム(植物プランクトンが大増殖する現象)が発生し、クロロフィルaの上昇がみられた。溶存態多糖濃度はいずれのブルームの形成とともに増大するのに対し、TEP現存量は５月初旬のブルームのみ連動して増大した。これらのことから、特定の珪藻(Skeletonema spp.およびThalassiosira spp.)が海水中のTEP
現存量に寄与しているものと考えられた。また、有明海は他の沿岸に比べてTEP濃度が高いことから粘質状浮遊物が発生しやすい環境であると推察された。
②2007年秋季に発生した粘質状浮遊物の原因珪藻Coscinodiscus graniiと有明海水由来のEucampia
zodiacus、 Rhizosolenia setigeraおよびSkeletonema costatumの4種を室内培養し、TEP産生能を調べた。その結果C. granii、 E. zodiacus、 R. setigeraおよびS. costatumの1細胞あたりのTEP産生量
は、それぞれ42.3、 0.52、 1.59および0.019 μg Xeq. cell-1であり、C. graniiが他の3種より25倍以上大きかった(表１)。さらに細胞容積あたりのTEP産生量は、それぞれ410、 79、 73、 78 pg Xeq.
μm-3であり、C. graniiが他の3種より5倍以上大きかった。
③これらのことから、C. graniiは他の珪藻と比べて素早くかつ大量にTEPを産生する能力があることが判明した。C. graniiのブルームが形成されかつ粘質状浮遊物が発生している海域では、他生物による消費や海流による分散から生じるTEPの損失以上にC. graniiによりTEPが供給されているものと推測さ［成果の活用］
各種珪藻類を培養し、粘質状浮遊物の形成の検証と形成

30
25
20

過程における環境条件を明らかにすることにより、粘質1510状浮遊物の発生予測が可能となる。

5
0
2500

Asteroplanus karianus

2000
1500

Skeletonema spp.

1000

Thalassiosira spp.

500
30

2007

7 May

1 May

2 Apr.

15 Apr.

27 Feb.

0

14 Mar.

0

14 Feb.

5
17 Jan.

10500
28 Jan.

1000

17 Dec.

15

27 Dec.

1500

30 Nov.

20

2 Nov.

252000

17 Nov.

2500

表１.

細胞および細胞容積当たりのTEP産生量．
TEP conc.・cell-1(ng Xeq・cell-1)

TEP conc.・μm-3(fg Xeq・μm-3)

C. granii
E. zodiacus

42.3
0.52

410
79

S. costatum

0.019

73

R. setigera

1.589

78

Species

Heterosigma akashiwo

0
3000

DPS・DMS濃度(μM-C)

TEP濃度(μg Xeq. L-1)

植物プランクトン密度 クロロフィルa濃度(μg L-1)(cells mL-1)

れる。

TEP
DPS
DMS

2008

図1.定点T2におけるクロロフィル、植物プランクトン組成及びTEP濃度の変動-34-課題名： 天然フィロソーマ幼生の成長過程と生息環境条件の解明
担当者名

海区水産業研究部

沿岸資源研究室

東シナ海海洋環境部

吉村

海洋動態研究室

森永

拓
健司

［目的］
イセエビ人工種苗の量産化には、フィロソーマ（幼生、写真１上）の現在の飼育技術（年間およそ500尾の稚エビ生産が最高記録）をより高度化させる必要がある。しかし、人工種苗の飼育環境や成長状態のよしあしを判断する上での基準とすべき自然界での情報が極めて不足している。そこで、野生の幼生の成長過程と生息環境条件を解明し、飼育状態を検討・改善するための基礎資料を得る。
［成果の概要］①2008年8月に蒼鷹丸調査航海を駿河湾沖で実施し、MOHトロール
ネット(網口面積5㎡)の夜間層別採集によって、黒潮主流域において遊泳期プエルルス(後幼生、写真１下)13尾を採集することができた(図１左)。本ステージの採集記録として本邦3例目、表層以外では初の採集例である。

②夜間、遊泳期プエルルスは水深100m以浅に主に分布することが初めて明らかになり(図1右)、この平均的な生息環境は、水温
25.8℃、塩分34.3PSUであった。

写真1. フィロソーマ（上）と③同時にステージV以下の初期フィロソーマが多数採集され、DNA分
析による種判別の結果、大半がイセエビP. japonicusであった。

④孵化後まもない初期幼生と、最速の飼育結果でも孵化からおよそ200日を要するプエルルスが、同時期、同水域に分布することは、孵化時期がおよそ６～９月であることも考慮すると、天然幼生の期間が一年以上であることを示唆している。
136°0'E

138°0'E

140°0'E

142°0'E

時間
22:00

0:00

2:00

4:00

34°0'N36°0'N

20:00

32°0'N

32°0'N

₊
₊
₊
0.1

₊

100
水深(m)

34°0'N36°0'N

18:00
0

200

0.5

1.0
0.5
(ind/m3)*100001(ind/m3)*10000
136°0'E

138°0'E

140°0'E

142°0'E300

図1. 2008年蒼鷹丸調査による遊泳期プエルルスの水平分布（左）、および夜間の鉛直分布（右）．

［成果の活用］
4年間の成果として、イセエビ幼生のステージ別生息環境条件(水温、塩分、水深)と、天然幼生の部
位別の平均サイズやプロポーションを整理した。これらは、飼育幼生の形態発達や成長過程の比較基準
として、また飼育環境条件の見直しと改善における基準として、飼育技術の高度化に寄与するだろう。

-35-

課題名： 東シナ海域における海洋環境と低次生態系のモニタリングと影響評価

担当者名

東シナ海海洋環境部

生物環境研究室
高次生産研究室長谷川 徹・清本岡 慎一郎・西内

容子・岡村
耕

和麿

［目的］
東シナ海域は、海水温の上昇と降水パターンの変化に伴う陸域からの栄養塩負荷量の変動の両面から
温暖化の影響を受けることが予測される。そこで、温暖化が海洋生態系に及ぼす影響の評価に資するた
め、東シナ海域における海洋環境と低次生態系のモニタリングを行い、それらの短・中期的変動を把握する。
［成果の概要］(1)CKラインで新規に取得したChl.aのサイズ
分画データを含んだ観測データとeNEMUROの出力との比較を行なったところ小型の植物プ
ランクトンが優占するパターンが良く再現された（図1）。

（2）2007年秋～2008年夏にCK11で得たサンプルについてフローサイトメーターによる微細藻類の計数を実施した。表面においてPicoeukaryotes（Pico)は春にProchrolococcus（Pro)は夏と秋に高い細胞数を示した。Synechococcus（Syn)はこ
れら3グループの中で観測期間中最も細胞数の高いグループであった（図2）。
数
高
（図 ）。

図1. CK11のChl.aの観測値（丸）と eNEMUROによる
植物 プランクトンのにる栄養塩の季節変化(線)(3)2004～2008年冬季に観測されたデータについて解析したところ、混合層深度が大きい
図2. CK11の表面水における微細藻類の季節

年は、表層での栄養塩濃度が高く、Chl.a濃度が低くなる傾向が認められた（図3）。
［成果の活用］
地球温暖化現象を評価するため海洋環境および低次生態系に関するモニタリングを行い長期データ
ベースの作成に貢献する。また、
モニタリングにより得られたデータをモデル課題に提供し、温暖化影響予測モデルの構築に貢献する。

図3. 冬季、CK1～13の混合層深度と水深10ｍのリン酸およびChl.a濃度との関係-36-課題名： 暖流系アワビにおける海水温変動と餌料環境の変化が成長・成熟に及ぼす影響の解明
海区水産業研究部 沿岸資源研究室 清本 節夫
担当者名 南伊豆栽培漁業センター 村上 恵祐
中央水産研究所浅海増殖部生物特性研究室 木村 量・丹羽 健太郎［目的］
本課題では、海水温の変動と餌料環境の変化が暖流系アワビ類の成長や成熟に及ぼす影響の解明を目的としている。このために、実際の漁場における産卵期把握のために、コレクターを用いて、浮遊幼生の着底量を調査した。
［成果の概要］①無節石灰藻を付着させた波板を付着基質としたコレクターを、長崎県下の3地点に、10月下旬から2月上旬まで設置し、1～2週間おきに交換した。

②アワビ類の着底初期稚貝（おおよそ殻長1mm未満）は、 地点１では1月分の処理は終わっていな
いが12月7～23日と2月5日の終了時に、地点２では1月9日と2月2日の終了時に採集された。地点３
では期間を通じて採集されなかった。
③採集された稚貝の累積密度は、1地点では7.0個体/m2以上（一部検鏡中のため未確定）、1地点では3.1個体/m2であり、両者ともほぼ前年並みであった。
④採集されなかった地点３はノコギリモクなどの大型褐藻の衰退が著しく、餌料環境の悪化が産卵量に影響した可能性も考えられる。
［成果の活用］
今後、このような調査を積み重ねるとともに、現場の水温や餌料環境との関係を検討することにより、産卵期に及ぼす水温や餌料環境の影響を推測することが可能になると期待される。

着底密度(個体数

4
地点１

3.1

3
2

1.

0.0 0.0

着底密度(個体数

検鏡中

0.8

1
0
2008/10/1.6

0.0

2008/11/0.0

0.0

2008/12/
回収

2009/1/

2009/2/

3
地点２

2.

2
1.
1
0.0 0.00
2008/10/

2008/11/0.0

0.0

2008/12/0.0
2009/1/0.0
2009/2/

回収

図１．地点１，地点２における回収日ごとの着底初期稚貝の着底密度。採集された着底初期稚貝の数を
波板の面積で割って求めた。

-37-

西海区水産研究所主要研究成果集
第 13 号（平成 20 年度）
発行

平成 21 年 10 月
独立行政法人 水産総合研究センター
西 海 区 水 産 研 究 所〒 851-2213 長崎市多以良町 1551-8
電話 095-860-1600
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