『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）〔研究・実践ノート〕

日本企業で働く外国籍社員が必要とする日本語―IT 技術者を対象としたパイロット調査から―
鈴木 綾乃（横浜市立大学）

要旨
本研究では，日本企業で働く外国籍社員が，働く際にどのような日本語が必要なのか明らかにするために，日本の IT 企業で働く入社 1～5 年目の外国籍社員を対象に，ビジネス日本語能力の自己評価と，日本語が必要な場面に関する調査を行った。分析の結果，調査協力者の IT 技術者は共通して，上司や同僚とやり取りする場面で日本語を必要としており，比較的「できる」と自己評価していた。これに対し取引先とのやり取りや敬語使用については，従事する仕事によって必要性が異なること，自己評価も経験によって左右されることが示唆された。
【キーワード】ビジネス日本語，外国籍社員，ニーズ調査

1. はじめに
日本における人手不足が深刻化する中，外国人労働者の数は増加傾向にある。厚生労働省が2022 年 1 月に発表した調査によると，2021 年 10 月末段階で外国人労働者は 1,727,221 人と，過去最高を記録している（厚生労働省 2022）。また，ディスコが 2021 年 12 月に行った「外国人留学生／高度外国人材の採用に関する調査」では，2021 年度に外国人留学生を採用した企業は 22.6%で，コロナ禍の影響により前年より 10 ポイント以上減少したものの，2022 年度の採用意欲は回復傾向にあるという（ディスコ 2021）。
では，日本企業で働くためには，どのような／どの程度のレベルの日本語が求められるのだ
ろうか。前掲のディスコの調査によれば，外国人留学生に対して，「ビジネス上級レベル以上（幅広いビジネス場面で日本語による適切なコミュニケーション能力がある）」を求める企業
は，内定時は文系 44.8%，理系 37.9%，入社後は文系 74.7%，理系 68.9%であるという。その一方，外国人社員活用の課題として最も多くの企業が挙げたのは「社内での日本語コミュニケー
ション能力の不足」（40.9%）で，日本語を母語としない外国籍社員が日本企業で働き，ビジネスに貢献していけるようになるためには，日本語でのコミュニケーションを上達させることが重要であると言える。
企業で働く外国籍社員に対する日本語教育について，近藤（2019）は「企業内で実施される
日本語研修や日本語教育機関で行われるビジネス日本語教育においては，
『初級』
『中級』
『上

30

『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）級』というレベル分けだけでなく，その社員が業務において，何をどこまでどのように日本語でできるかを記述する必要がある」と述べている。このように外国籍社員が持っている能力を記述することは必要であるが，同時に，その社員が勤務する企業や従事する仕事において，どのような日本語が求められているかという，ニーズに関する調査も行う必要がある。こうした点について，近藤・品田・金・内海（2012, 2018）のように，「企業においてインタビュー調査を行い，そこから必要となる能力を抽出し記述し，その能力をつけるために多様なタスクを入れたテキスト」（近藤 2019：4）も出版されており，また能力の記述については，葦原（2014）が測定指標を開発している。しかし，特に日本企業で働く際の日本語のニーズについて，外国籍社員を対象にした調査・研究はあまり行われていない。そこで本研究では，日本のIT 企業で働く入社 1～5 年目の外国籍社員を対象に，ビジネス日本語能力の自己評価と，日本語が必要な場面に関するパイロット調査を行った。
2. 先行研究
ビジネス場面における日本語について，先行研究を概観した小野塚（2017：12）は，「『人間関係』『コミュニケーション』を重視している点」をビジネス日本語に共通した点であると述べている。また近藤（2007）は，「ビジネス・コミュニケーション」を「ビジネスのための言語行動と非言語行動を含むコミュニケーション活動全般」（近藤 2007：7）と定義し，それにかかわる先行研究を「ビジネス活動の研究」「ビジネスのやり取りの研究」「日本語学習に関する研究」「これまでの提言・助言」（近藤 2007：9）に分類して概観している。これらの先行研
究から，ビジネス場面において，言語行動・非言語行動を用いてその場にいる人と人間関係を構築し，コミュニケーションをしながらビジネス上の課題を達成していく能力を，ビジネス日本語能力と捉えることができる。
ビジネス日本語能力については，葦原（2014）が測定指標「ビジネス日本語 Can-dostatements」を開発している。この測定指標は，BJT ビジネス日本語能力テスト（以下，BJT）
で測定している能力を基に構成されたもので，BJT との相関が明らかになっている（葦原・小野塚 2014）。
日本語教育学会（2018, 2020）は，葦原（2014）から 24 項目を使用し，BJT のレベルと日本語でできることの関係に関する量的・横断的調査を行った。この調査は，葦原（2014）から選定した 24 項目について，BJT 受験者に自己評価アンケートを実施，BJT のレベルおよび得点とビジネス日本語能力の自己評価との関係性を検証したものである。調査の結果，BJT の J2
レベルで達成可能な Can-do 項目は，
「社内における受容能力」であり，J1 レベルになると「日本語使用のコンテクストが社内外に拡大する」こと，受容能力の多様性が増すことが明らかになった。さらに「J1＋では，産出能力と受容と産出が連続して必要となる複合的な能力の Cando 項目で構成されていた」という（日本語教育学会 2018：14）。
しかし外国籍社員のビジネス日本語能力に影響する要因は，入社時の日本語能力，採用形態（中途採用なのか新卒採用なのか），入社後に担当する業務，日本語研修の有無など多岐に渡ると考えられる。日本語教育学会（2018, 2020）で行った量的なアンケート調査ではどのような背景の外国籍社員が，どのようにビジネス日本語能力を伸ばしていくのか，明らかでない。
また，調査協力者が働く業種や職種は多様であり，調査に用いた葦原（2014）に基づく 24 項

31

『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）

目が，実際に業務で必要とされているのかも分析されていない。
さらに，葦原（2014）はカバーする「ビジネス日本語」の範囲が広く，場面も多様である
が，すべての外国籍社員が，すべての項目を必要としているわけではなく，どの程度必要かについても濃淡があると考えられる。業種を限定し，「ビジネス日本語の必要性と能力の自己評
価」という観点で調査する必要があるが，こうした調査はほとんど行われていない。そこで本
研究では，まず日本の企業で働く外国籍社員が，業務を行う上で，どのような場面で，どのような日本語が必要なのか，何が「できる」と自己評価しているのか，IT 企業で働く外国籍社員を対象にパイロット調査を行うことにした。
3. 研究設問
本研究では，日本企業で働く外国籍の IT 技術者を対象に，次の 2 点を明らかにする。
（1）IT 技術者は，どのようなビジネス日本語能力を，どの程度持っていると自己評価しているか。
（2）IT 技術者は，働く上で，どのような場面で日本語を必要としているのか。
（1）の自己評
価とどのように関連しているか。
4. 調査
4-1 調査 1
4-1-1 調査方法
調査 1 では，日本国内の IT 企業に勤務する外国籍社員 13 名（表 1）を対象に，「ビジネス日本語 Can-do statements」（葦原 2014，以下 BJ-Cds）を用いたビジネス日本語力に関する自己評価アンケートと，それについてのインタビューを行った。調査協力者は，調査実施時（2019年）に入社 1 年目～5 年目だった外国籍社員で、「主に日本語を使用して仕事をしていること」を条件に協力者を募った。協力者のうち 11 名（表 1 の a～f，i～m）は，都内 IT 企業の X
社の人事を通して依頼し業務時間中に実施し，2 名（表 1 の g，h）は，知人を通して個人的に依頼し，休日に実施した。また，協力者 g，i，l，m の 4 名は，現在の職場が 2 社目であり，その他の 9 名は X 社または Z 社が日本で最初に就職した会社である。調査実施時の業務内容については，協力者 g のみ日本のクライアントから要求を聞きそれをベトナムにいる技術者に伝えるブリッジ SE として勤務しており，その他の 12 名はアプリ等の開発を自社または客先にて行うエンジニアとして働いている。

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『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）

表 1 調査協力者
No

出身

来日

日本での就労経験

JLPTSPOT90

日本での就労以前の日本語学習歴

a

ウクライナ

2019 年

2019 年～X 社

N374

1 年（ウクライナ・プライベート）

b

ウクライナ

2019 年

2019 年～X 社

N372

2 年（ウクライナ・プライベート）

c

ウクライナ

2019 年

2019 年～X 社

N366

2 年（ウクライナ・プライベート）

d

ウクライナ

2018 年

2018 年～X 社

N366

1 年（ウクライナ・プライベート）

e

ウクライナ

2018 年

2018 年～X 社―

38

1 年半（ウクライナ・プライベート）

f

ベトナム

2019 年

2019 年～X 社

N2―

4 年（ベトナム・大学）

g

ベトナム

2016 年2017 年～O 社
2018 年～Y 社

N268

1 年（日本・日本語学校）

h

ベトナム

2019 年

2020 年～Z 社

N355

1 年（日本・日本語学校）

i韓国

2018 年

2018 年～P 社
2019 年～X 社

N271

1 年（韓国・塾）

j韓国

2018 年

2019 年～X 社

N265

1 年（日本・日本語学校）

k

インド

2019 年

2019 年～X 社

N371

1 年半（インド・大学）

N3

73

1 年（インドネシア・日本語学校）

N277

1 年（中国・大学のサークル）l

インドネシア2018 年

m

中国

2015 年

2018 年～Q 社
2019 年～X 社
2015 年～R 社
2017 年～X 社

BJ-Cds の自己評価アンケートは，BJ-Cds 全 51 項目について，5 件法（1 ほとんどできない（0%），2 あまりできない（20～30%できる），3 ある程度できる（50%できる），4 だいたいできる（70～80%できる），5 問題なくできる（100%できる））で行った。日本語版と各国語版のBJ-Cds について，Google フォームで回答フォームを作成し，日本語版と協力者の母語または協力者が最も理解しやすい言語の版をメールで配布，どちらか 1 つに回答を依頼した。また，
日本語のレベルを把握するために，筑波日本語テスト集（TTBJ）から SPOT90 の受験をお願いした。ただし，この調査はパイロット調査であり協力者の人数が少ないため，SPOT90 の点数等でレベル分けした分析は行わない。また，協力者 e は SPOT90 の点数が 38 点と他の協力者より低いが，主に日本語のみを使って仕事をしており，日本語でのインタビューも問題なく実施できたため，調査対象とした。そして，BJ-Cds の自己評価についてのフォローアップイ
ンタビューを 30 分～1 時間，オンラインにて行った。インタビューはすべて日本語で行い，協力者の同意を得た上で録画し，録画資料を文字化したあと分析を行った。
分析は，自己評価の数値について 13 名の平均値と標準偏差を求めた。平均値が 5 に近いほど 13 名の自己評価が平均して高いことを意味するため，平均値順に並べて比較し，自己評価が高い項目・低い項目の特徴を考察した。自己評価が高い項目，低い項目の要因を考察する際に，インタビューを参照した。なお標準偏差については，その値が高いほど 13 名の間で自己評価の差が大きいことを意味するため，考察の際必要に応じて参照する。
4-1-2 結果と考察
まず，BJ-Cds の大項目について，13 名の平均値と標準偏差を表 2 に示す。

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『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）

表 2 BJ-Cds 自己評価アンケート 大項目結果（n=13）
大項目
聴く（7 項目）
聴きながら読む／読みながら聴く（3 項目）読む（10 項目）
話す（8 項目）書く（7 項目）
聞いて話す（10 項目）
聴いて書く（2 項目）
読んで書く（4 項目）

M
3.88
3.29
3.54
3.34
3.34
3.09
3.19
3.17

SD
0.74
0.89
0.97
0.80
0.94
0.93
0.85
0.79

次に，小項目ごとの平均値について，高いものと低いものを見ていく。
表 3 BJ-Cds 自己評価アンケート 平均「4」以上の項目（n=13）
BJ-Cds 記述文【読む 12】自分の仕事に必要な情報をインターネットで検索することができる。
【聴く 1】上司から出された自分の担当業務に関する指示が理解できる。
【聴く 4】自分の担当分野に関する上司や先輩からのアドバイスやコメントの内容が理解できて，仕事に生かせる。

M
4.38
4.31

SD
0.87
0.63

4.31

0.48

自己評価で平均 4 以上（70%以上できる）とされたのは，【読む 12】【聴く 1】【聴く 4】の 3
項目であった（表 3）。この 3 項目は，情報を収集し，上司や同僚からの指示を受けるという，エンジニアとして仕事を行う上で必須のものであると思われる。ただし読むことについて
インタビューでは，「何か設計書とか読むとき，私は，パソコンで読みますから，例えばGoogle 翻訳を使って，この漢字の読み方とか，読みの意味を調べますから，問題ないと思います。
」（協力者 b），
「分からないことがあるときにインターネットで翻訳。問題は特にありません。
」（協力者 c）のように，翻訳ツールを使用しているという回答が複数見られた。つまり，日本語のみで行うことができるかどうかという能力の自己評価と，日本語でできないと困るかどうかというのは必ずしも一致しないと考えられる。
次に，自己評価平均値の下位 5 項目を表 4 に示す。
表 4 BJ-Cds 自己評価アンケート 平均下位 5 項目（n=13）
BJ-Cds 記述文

MSD【書く 27b】ある商品や企画についてそのセールスポイントや特徴を調べて，リストにし，それを使って，宣伝のための文書を書くことができる。

2.69

0.85

【聴いて話す 31b】上司の話に疑問点や問題点を感じたときに，上司に自分の思っていることを直接的な表現ではなく，敬語を使って遠回しに伝えることができる。

2.69

0.63

【聴いて話す 29】営業などの業務で社外の会社を訪問したときや，社外の会議で集めた情報をまとめて，社内の人に報告することができる。

2.62

0.87

【聴いて話す 31c】取引先の人の話に疑問点や問題点を感じたときに，取引先の人に自分の思っていることを直接的な表現ではなく，敬語を使って遠回しに伝えることができる。

2.54

0.78

【書く 27c】ある商品や企画について他社の人や顧客の興味を引くような宣伝の文書を書くことが
できる。

2.46

0.88

社外や取引先とのやりとり，Can-do 記述文に「敬語」という語が含まれる項目は，自己評価が低いものが多かった。例えば協力者 c はインタビューで，「敬語のことが私はまだ，よくわ

34

『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）

からないので敬語の質問で全部あんまりわかりません。
」と述べている。敬語や顧客とのやりとりについては「もし敬語とかなら下手と思います。もしお客さん来れば，多分，話し方は困ると思います。
」（協力者 d），「お客様と話したことがない」（協力者 a）のように，経験がないからおそらくできないだろう，ということを複数の協力者が述べた。また，協力者 i は，今は敬語を使う機会がなく，「（敬語は）簡単なことならできるけど，営業さんみたいにはできない。やっぱり普通に使わないので，事前には出ない気がします。もともとから考えて，今日会
う方が敬語が必要な方という認識があって，前から準備してすれば大丈夫だけど。
」と，敬語にはレベルがあることを認識し，普段使わないため「営業さんみたいな」敬語はできない，事前に準備が必要だ，と述べた。このように自己評価には，経験があるかどうか，現在必要かど
うかが関係しており，能力の自己評価と合わせて，現在の業務において求められている能力かどうかを調査する必要性が示唆された。そこで，調査 2 として，業務で日本語が必要かどうかをアンケートで尋ねることにした。
4-2 調査 2
4-2-1 調査方法
調査 2 では，BJ-Cds を元に 43 項目から成る「業務リスト」（資料 1）を作成し，その業務を日本語で行うか・日本語以外の言語で行うか・その業務自体を全く行わないかを，アンケートで尋ねた。回答方法は 43 項目の業務リストについて「1 日本語は全然必要ない（英語やほかの言語を使う）」「2 ときどき日本語が必要だが，英語やほかの言語を使うことが多い」「3 日本語が必要だが，ときどき英語やほかの言語も使う」「4 日本語が必要で，英語やほかの言語は使わない」「5 このことを，仕事でする機会がない」から選択する形とした。アンケートは日
本語版と英語版を作成し，どちらか 1 つへの回答を調査 1 の協力者全員に依頼し，6 名（協力者 b，g，h，i，l，m）から回答を得ることができた。回答後，この 6 名には 30 分程度，オン
ラインでフォローアップインタビューを行った。インタビューは調査 1 同様，日本語で行い，同意を得た上で録画し，録画資料を文字化した上で分析を行った。
分析は，選択肢 5「このことを，仕事でする機会がない」を 0 点と読み替え，回答の平均と標準偏差を求めた。平均が 3 以上の場合，その業務を行う際に使用する言語が主に日本語であると判断できる。その上で，対応する BJ-Cds の，調査 1 における平均と比較し，日本語の必要度と自己評価について分析した。
4-2-2 結果と考察
表 5 に，平均値の上位 10 項目の業務と，対応する BJ-Cds の項目と調査 1 での平均・標準偏差を示す。
これを見ると，主に日本語を用いるのは上司から指示を受けること（業務 1），上司や先輩，同僚とやりとりをすること（業務 9，5，7），業務の報告（業務 4，10），そして会議への出席（業務 14，15）であった。特に全員が「4」をつけた 4 つの業務（業務 4，11，10，9）か
ら，上司から指示を受け，やりとりをしながら業務を行い，それを報告するという場面で日本語のみを使用しているとわかる。調査 1 で自己評価が高かった【聴く 1】【聴く 4】（各平均4.31）も，上司や先輩とのやりとりに関わる項目だったことから，上司や先輩から指示を受け

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『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）

る，業務についてのやりとりをする，業務の報告を書く場面で日本語が必要で，能力の自己評
価も比較的高いと考えられる。
表 5 主に日本語で行う業務（平均値上位 10 項目）と BJ-Cds 自己評価
調査 2（n=6）
業務

M

SD

4 同僚や上司に，チャットやメー
ルで短く依頼したり報告したりす
る。

4.00

0.00

11 社内で出されたお知らせや回覧されている文書，仕事の指示を書いたメモを読む。

4.00

0.00

10 上司や先輩に，業務の報告書
を書く。

4.00

0.00

調査 1（n=13）
BJ-Cds 記述文【書く 25】同僚や上司に業務を依頼したり，業務の内容を伝えたりしたいときに，あまり時間をかけないで，さっとメールやメモを書くことができる。
【読む 14】社内で出されたお知らせや，回覧されている文書，仕事の指示を書いたメモの内容
が 2，3 分読んで理解できる。

M

SD

3.85

0.69

3.54

0.88

3.38

0.87

2.69

0.63

3.77

0.73

【聴く 3】会議や打合せで報告を聞き，何が重要なポイントなのかが理解できる。

3.77

0.83

【書く 26】上司や先輩に敬語を使用して業務の報告書を書くことができる。
【聴いて話す 31b】上司の話に疑問点や問題点を感じたときに，上司に自分の思っていることを直接的な表現ではなく，敬語を使って遠回しに伝えることができる。
【聴く 5】会議のときに，議論の内容を聞きながら，賛成や反対など主張の違いがわかる。

9 上司の話を聞いて，疑問点や問題点があればそれを伝える。

4.00

0.00

14 会議や打ち合わせに出て，報告や議論を聞く。

3.83

0.41

15 会議や打ち合わせで，自分の意見や疑問点を言う。

3.83

0.41

【聴いて話す 30】会議や打合せで議論の内容を理解して，自分の意見や疑問点を言うことがで
きる。

3.23

0.93

1 自分の担当業務について，上司から指示を受ける。

3.67

0.52

【聴く 1】上司から出された自分の担当業務に関する指示が理解できる。

4.31

0.63

5 自分の担当分野に関して，上司や先輩からアドバイスやコメント
をもらう。

3.67

0.52

【聴く 4】自分の担当分野に関する上司や先輩からのアドバイスやコメントの内容が理解できて，仕事に生かせる。

4.31

0.48

3 上司や先輩に口頭で依頼をす
る。

3.67

0.52

【話す 22】敬語に注意しながら上司や先輩に依頼ができる。

3.54

0.66

7 上司に，専門的で複雑な内容について報告したり，相手の質問に答えたりする。

3.67

0.52

【話す 23b】相手が上司でも専門的で複雑な内容について用件をまとめて伝えることができ，相手の質問にも答えられる。

3.38

0.77

2 社内で同僚同士が話している会
話を聞く。

3.50

0.55

【聴く 2】社内で同僚同士が話している会話を近くで聞いて，どんな話題について話しているか
わかる。

3.62

0.77

必要度が高く自己評価が低かったのは，業務 9「上司の話を聞いて，疑問点や問題点があればそれを伝える」と【聴いて話す 31b】であった。BJ-Cds の【聴いて話す 31b】については，記述文に「敬語」という言葉が含まれるため，自己評価が低いと推測される。ただし，インタ
ビューでは敬語について「今の会社では，国籍がいろいろなんで，敬語のレベルまで，みんな考えなく話すこともある。敬語は，営業のレベルのビジネスの日本語をよく使わない」（協力者 i）という回答もあり，上司とのやりとりであっても，必ずしも敬語は求められていないと推測される。
一方，調査 1 において平均「4」以上だった 3 項目のうち【読む 12】は，BJ-Cds 自己評価全，対応する業務「自分の仕事に必要な情51 項目の中で最も自己評価が高かったが（平均 4.38）
報をインターネットで検索する。
」（業務 36）は，平均 2.67（標準偏差 0.82）と，日本語以外

36

『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）の言語を使用するほうが多いという結果であった。これについてインタビューでは，協力者の専門である IT の技術に関わることについては日本語で情報が少なく，英語で調べることのほうが多いと 6 名全員が述べていた。このことから，ある行動を日本語でできるかどうかと，業務で必要かどうかは異なる場合があると言える。
表 6 標準偏差が高い業務と BJ-Cds 自己評価
調査 2（n=6）
業務
29 苦情や問い合わせのメールなどに，ていねいな返事を書く。
32 初めて話す相手に，専門的で複雑な内容について報告した
り，相手の質問に答えたりす
る。
23 電話で話した内容の要点をまとめて，内容を相手に確認する。

25 取引先の人と話す。

20 プレゼンテーションをする
ために，自分で要点をまとめて資料を作る。

M

SD

2.00

2.19

2.00

2.19

1.33

2.07

2.67

1.83

2.07

2.04

調査 1（n=13）
BJ-Cds 記述文【読んで書く 37】苦情や問い合わせのメールや文書が来たときに，相手の気持ちを考えながら，丁寧な返事を書くことができる。

M

SD

3.31

0.75

【話す 23d】相手が初めて話す相手でも専門的で複雑な内容について用件をまとめて伝えることができ，相手の質問にも答えられる。

3.08

0.64

【聴いて話す 32】電話で話した内容の要点をまとめ，相手に確認することができる。

3.31

0.95

2.54

0.78

3.85

0.9

3.62

0.96

3.15

1.07

3.23

0.93

【聴いて話す 31c】取引先の人の話に疑問点や問題点を感じたときに，取引先の人に自分の思っていることを直接的な表現ではなく，敬語を使って遠回しに伝えることができる。
【聴いて話す 33a】取引先の人と話しているときに，よく理解できないことがあれば，理解できないということを相手に伝えることができる。
【聴いて話す 33b】取引先の人と話しているときに，よく理解できないことがあれば，理解できない部分を的確に相手に伝えることができる。
【聴いて話す 33c】取引先の人と話しているときに，よく理解できないことがあれば，相手に失礼にならないように丁寧に聞き返すことができる。
【書く 28b】プレゼンテーションをするために，自分で要点をまとめて資料を作ることができる。

次に，43 項目の業務リストのうち，標準偏差が高い 5 項目，すなわち協力者間で日本語の必要度に差があるものを表 6 に示す。これら 5 項目は，「4」または「3」（主に日本語でその業務を行う）か，またはその業務を行わない，という回答であった。なぜこのように，人によって必要度に差があるのか。それは，協力者がどのような役割を担っているかということと関係が深い。たとえば協力者 g は，日本人の顧客（BJ-Cds 記述文における「取引先の人」）から要望を聞き取り，それを母国のエンジニアに伝えて開発を依頼するブリッジ SE であった。そのため，この協力者は，顧客と話したり，問い合わせのメールなどにていねいな返事を書いたりする必要があるとのことだった。一方，開発を行う技術者でも，クライアント先に常駐しそこで他の会社の人とチームで作業をする技術者と，自社に留まり開発を行う技術者がおり，前者の場合は取引先の人と話したり，初めて話す相手に複雑な内容について報告したりする必要があるが，後者の場合はこういった業務は全く行っていないという。以上のことから，どのような日本語を必要としているかは，その外国籍社員がどのような役割を担っているかと関係が深く，その観点としては，誰と，誰を相手に，どのような場で仕事をしているか，といったもの

37

『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）

が挙げられる。
5. おわりに
以上 2 つの調査結果から，IT 技術者は共通して，上司から指示を受け，やりとりをしながら業務を行い，それを報告する場面で日本語を必要としており，これらの業務に対応する BJCds の項目は比較的「できる」と自己評価されていた。これに対し取引先とのやりとりや敬語
使用については，仕事で担っている役割によって必要性が異なることが示唆された。今後は外国籍社員が誰と，誰を相手に，どのような場で仕事をしており，そこでどのような日本語が必要なのか，さらに詳細な調査が求められる。
「はじめに」で述べたように，企業は外国籍社員活用の課題として「社内での日本語コミュ
ニケーション能力の不足」を挙げている。これについて近藤（2019：2）は，日本人学生であっても採用時にコミュニケーション能力が重視されるという調査結果を挙げ，これを「母語話者であっても上司や同僚とコミュニケーションをとることが大変だということの表れ」だとし，外国籍社員に高いコミュニケーション能力を求めるのは「過度な期待と言わざるを得ない」と述べている。このように企業が外国籍社員のコミュニケーション能力に「過度な期待」を抱いてしまう要因の 1 つとして，仕事をする上でどのような日本語が必要かが曖昧であることがあ
るのではないだろうか。今回の調査で行ったように，どのような場面で，どのような日本語が必要かということと，外国籍社員が今何ができて何ができないのかという能力を調査することで，企業側・外国籍社員側双方に役立つ日本語教育が行えるだろう。
なお今回の調査は，葦原（2014）に基づいたものであったため，IT 技術者特有の日本語については調査できなかった。しかし今回行ったインタビューにおいて，日本語で仕事をする際に困ることとして，多くの協力者が「IT の専門用語がわからないこと」を挙げていた。これについて，村上（2008）や海外産業人材育成協会（2022）のように，IT 業務に特化した教材も出版されている。一方鈴木・淺海（2021）では，IT 技術者が読む・書く文書に見られるいく
つかの特徴的な表現を明らかにしている。外国籍社員が日本企業で働く際に必要な日本語には，その分野特有の表現や語彙と，分野を問わず共通して必要となる日本語があると思われ，この2 つはビジネスにおける日本語を考える上で両輪となるだろう。今後はこうした視点を持って，日本企業で働く外国籍社員に必要な日本語について，分析を進めることが必要である。具体的には，今回使用した調査項目に IT 技術者特有と思われる「設計書を読む・書く」などの項目を追加し，さらに多くの人数を対象に調査を行っていきたい。また今回と同じ調査を他の業種にも行い，共通点と相違点を明らかにすることで，分野を問わず共通して必要な日本語についても考察する予定である。その際には，本調査で明らかになったように，日本語での業務遂行能力が不十分であっても翻訳ツールを使用すれば問題なく行える業務もあると思われるため，
日本語ですべての業務を行うことのみを考えるのではなく，どうすれば日本語を母語としない
外国人材が，自身の能力を発揮して働くことができるかという視点が重要であると考えられる。
謝辞
本研究にご協力いただいた調査協力者の皆様、X 社の関係者の皆様、および内定ブリッジ株式会社の淺海一郎氏に感謝申し上げます。

38

『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）

付記

本稿は 2020 年度～2022 年度科学研究費助成金若手研究（課題番号 2020K13081 研究代表者：鈴木綾乃）の助成を受けている。
参考文献「高度外国人材のビジネス日本語能力を評価するシステムとして(1) 葦原恭子・小野塚若菜（2014）のビジネス日本語 Can-do statements の開発―BJT ビジネス日本語能力テストの測定対象能力に基づいて―」『日本語教育』157, pp.1-16.
(2) 葦原恭子（2014）『外国人のビジネス日本語能力の評価に関する基礎研究―評価システムの構築をめざして―』平成 26 年科学研究費助成事業 研究成果報告書.
「ビジネス日本語能力の評価・測定に関する研究」筑波大学博士（学術）学(3) 小野塚若菜（2017）
位請求論文 https://tsukuba.repo.nii.ac.jp/records/43106（2022 年 7 月 5 日閲覧）.
『ゲンバの日本語単語帳 IT(4) 海外産業人材育成協会（2022）

働く外国人のためのことば』スリー

エーネットワーク.
「「外国人雇用状況」の届出状況まとめ（令和 3 年 10 月末現在）」(5) 厚生労働省（2022）
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_23495.html（2022 年 7 月 5 日閲覧）.
(6) 近藤彩（2007）『日本人と外国人のビジネス・コミュニケーションに関する実証研究』ひつじ書
房.
「高度人材としての外国人の活躍と日本語教育関係者の役割」『日本言語文化研究(7) 近藤彩（2019）
会論集 』15, pp. 1-14.
『課題達成のプロセスで学ぶビジネスコミュニ(8) 近藤彩・品田潤子・金孝卿・内海美也子（2012）
ケーション』アプリコット出版.
『新装改訂版 課題達成のプロセスで学ぶビジネ(9) 近藤彩・品田潤子・金孝卿・内海美也子（2018）スコミュニケーション』ココ出版.
「IT 技術者が読む・書く文書に現れる日本語―IT コーパスに基づ(10) 鈴木綾乃・淺海一郎（2021）
いた調査報告―」『日本語教育方法研究会誌』Vol. 28, No. 1, pp. 108-109.
「外国人留学生／高度外国人材の採用に関する調査 （2021 年 12 月調査）」
(11) ディスコ（2021）
https://www.disc.co.jp/wp/wp-content/uploads/2022/01/2021kigyou-global-report.pdf（2022 年 7 月 5 日閲
覧）.
『しごとの日本語 IT 業務編』アルク.
(12) 村上吉文（2008）『BJT ビジネス日本語能力テストに関する Can-do statements 調査研究事(13) 日本語教育学会（2018）
業 報告書』https://www.kanken.or.jp/bjt/survey_reports/data/survey_reports_2018.pdf （2022 年 7 月 4 日
閲覧）.
『BJT ビジネス日本語能力テストに関する Can-do statements 調査研究事(14) 日本語教育学会（2020）
業 報告書（2019 年度）』 https://www.kanken.or.jp/bjt/survey_reports/data/survey_reports_2019.pdf（2022
年 7 月 4 日閲覧）.

39

『BJ ジャーナル』第 6 号（2023）

資料 1 業務リスト（調査 2）
No

業務

BJ-Cds の No

1

自分の担当業務について，上司から指示を受ける。

1

2

社内で同僚同士が話している会話を聞く。

2

3

上司や先輩に口頭で依頼をする。

22

4

同僚や上司に，チャットやメールで短く依頼したり報告したりする。

25

5

自分の担当分野に関して，上司や先輩からアドバイスやコメントをもらう。

4

6

同僚に，専門的で複雑な内容について用件をまとめて話したり，相手の質問に答えたりす
る。

23a

7

上司に，専門的で複雑な内容について報告したり，相手の質問に答えたりする。

23b

8

同僚の話を聞いて，疑問点や問題点があればそれを伝える。

31a

9

上司の話を聞いて，疑問点や問題点があればそれを伝える。

31b

10

上司や先輩に，業務の報告書を書く。

26

11

社内で出されたお知らせや回覧されている文書，仕事の指示を書いたメモを読む。

14

12

社内で提案された新しい企画についての稟議書を読む。

16

13

専門用語を使用した契約文書を細部まで読む。

20

14

会議や打ち合わせに出て，報告や議論を聞く。

3, 5

15

会議や打ち合わせで，自分の意見や疑問点を言う。

30

16

会議やプレゼンテーションを聞いて，要点をまとめたメモを作る。

35

17

会議を聞きながら記録をとって，あとで正式な報告書を書く。

36

18

自分の担当分野についてのプレゼンテーションを，資料を読みながら聴く。

8

19

プレゼンテーションをするために，上司の指示に従って資料を作る。

28a

20

プレゼンテーションをするために，自分で要点をまとめて資料を作る。

28b

21

ある商品や企画について，そのセールスポイントや特徴を調べてリストを作り，それを使ってプレゼンテーションする。

24a, 24b

22

留守番電話のメッセージを聞く。

623

電話で話した内容の要点をまとめて，内容を相手に確認する。

32

24

取引先の人ではない，社外の人と話す。

25

取引先の人と話す。

26

社外の人から来たビジネス文書やメールを読む。

21
31c, 33a, 33b,
33c
15, 17, 1927

社外の人からの苦情や要求を聞く。

728

社外からの依頼や苦情を理解して，対応する。

34

29

苦情や問い合わせのメールなどに，ていねいな返事を書く。

37

30

社外から依頼の文書が来たとき，ていねいな断りのメールを書く。

40

31

よく知っている取引先の人に，専門的で複雑な内容について報告したり，相手の質問に答え
たりする。

23c

32

初めて話す相手に，専門的で複雑な内容について報告したり，相手の質問に答えたりする。

23d

33

テレビの経済やビジネスに関するニュースを見たり聞いたりする。

934

ビジネスに関する研修や講演を，資料を読みながら聴く。

1035

広告，パンフレット，カタログなどを，必要な情報を見つけるために読む。

11

36

自分の仕事に必要な情報をインターネットで検索する。

1237

自分の担当分野に関する記事やニュースを読む。

13

38

自分の担当業務に関するさまざまなビジネス文書を読んで，比較する。

18

39

新聞，インターネットなどから情報を集めて，報告書を書く。

3840

自社の競争相手の競合他社に関する情報を集めて，自社と比較した報告書を書く。

39

41

ある商品や企画について，セールスポイントや特徴を調べて，リストを作る。

27a

42

ある商品や企画について，セールスポイントや特徴を調べて，宣伝のための文書を書く。

27b, 27c

43

営業などの業務で社外の会社を訪問したときや，社外の会議で集めた情報をまとめて，社内の人に報告する。

29

40