販売用資料

ファンド通信2024年4⽉25⽇

フィッシャー・グローバル・
スモールキャップ・エクイティ・ファンド

愛称：ライジング・フューチャー

追加型投信／内外／株式優秀ファンド賞を受賞しました「フィッシャー・グローバル・スモール
キャップ・エクイティ・ファンド（愛称：ライジング・フューチャー）」は外部評価会社から優秀と評価され、「R&Iファンド大賞2024 」 に お い て 、 投 資 信 託 部 門 で 優 秀ファンド賞を受賞しました。

R＆Iファンド大賞2024
投資信託部門 外国株式中小型※評価期間： 3年（2021年3月末～2024年3月末）

ファンドマネジャーからみなさまへ
日頃より「フィッシャー・グローバル・スモールキャップ・エクイティ・ファンド（愛称：ライジング・フューチャー）」（以下、当ファンド）をご愛顧いただき、誠にありがとうございます。このたび当ファンドが「R&Iファンド大賞2024」の優秀ファンド賞を受賞しましたこと、大変光栄に思っております。
過去数年において、世界の小型株市場は変動が大きくポートフォリオの運営が容易ではない環境にありましたが、当ファンドの特色である市場環境に応じた柔軟性を発揮し、業種配分などポートフォリオの特徴を調整しながら、適切なポジションを取ることができました。特に2022年の市場の大幅下落時に、世界経済の後退懸念から投資家の多くが過度に悲観的になる局面となるなか、当ファンドではマクロ経済や投資家心理の分析に基づき、世界経済の実態と投資家心理の間に乖離が生じていると判断しました。そのため、世界的な景気後退は回避され、やがて市場が反発上昇に向かうことを想定したポジションを取るなど、トップダウン・アプローチを活かした冷静な判断が運用成果に結びつきました。今後も、市場ではマクロ経済が影響を及ぼしやすい環境が続くことも想定されますが、当ファンドでは持ち前のリサーチ力や柔軟性を発揮することで、それを乗り越えられるものと考えています。
投資家のみなさまには、今後も長期的な観点で、当ファンドをご愛顧いただけますと幸いです。
※上記は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。詳しくはP6をご確認ください。また、上記見解は当資料の作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等により予告なく変更する場合があります。
P5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

商 号 等：アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号1
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会1

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フィッシャー・グローバル・スモールキャップ・エクイティ・ファンド
愛称：ライジング・フューチャー

運用実績
当ファンドは、各国の経済動向や各産業セクター動向などを調査・分析したうえで、トップダウン・アプローチに基づいて今後の市場見通しや、国や業種配分などポートフォリオで実現すべき特徴を決め、自らの見通しが十分に反映されるような世界の小型株銘柄に分散投資を行うことで、信託財産の成長を目指しています。 また、市場環境や市場サイクルの方向性に応じて、ポートフォリオにおける国や業種の配分およびスタイルなどの特徴を調整・変更しており、結果として様々な市場環境にも適合した柔軟な運営を行っています。
その結果、今回の受賞の評価期間である過去3年の基準価額の騰落率は 45.5％となりました。 （2024年3月末時点）

評価期間（3年間）の運用実績
160

基準価額145.51401201008021/322/323/3（年/月）※期間：2021年3月31日～2024年3月29日（日次）、2021年3月31日を100として指数化しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※2024年3月29日時点で分配金実績はありません。

設定来の運用実績
（円）

（億円）

基準価額

純資産総額（右軸）20,000800

18,722円

基準価額（左軸）※2024年3月29日時点
15,000600

10,000400

5,000200018/920/922/9※期間：2018年9月29日（設定日前営業日）～2024年3月29日（日次）※基準価額は設定日前営業日を10,000円として計算しています。
※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※2024年3月29日時点で分配金実績はありません。

0（年/月）

騰落率
1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年5年

設定来

5.7%

16.8%

27.1%

42.4%

45.5%

122.1%

87.2%※騰落率は、実際の投資家利回りとは異なります。各期間は、基準日（2024年3月29日）から過去に遡っています。また、設定来の騰落率については、設定当初の投資元本をもとに計算しています。
※上記は過去の情報または運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

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P5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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フィッシャー・グローバル・スモールキャップ・エクイティ・ファンド
愛称：ライジング・フューチャー

ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
○ わが国を含む世界の金融商品取引所に上場する株式（上場予定を含みます。以下同じ。） ※1 の中から、主として、小型株式に投資を行います。
※1 ＤＲ（預託証券）もしくは株式と同等の投資効果が得られる権利を表示する証券および証書等を含みます。
・ 株式の組入比率は、原則として高位を保ちます。
・ 組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
○ ポートフォリオの構築にあたっては、各国の経済動向や各産業セクター動向を調査・分析し、トップダウン・アプローチによってマクロビュー ※2 を策定します。それらのマクロビューが反映されるように、精査した銘柄に分散投資を行います。
※2 一国または複数の国にまたがって影響を与えるような政治的・経済的動向の見通し○ 運用指図に関する権限の一部（有価証券等の運用の指図に関する権限）を、フィッシャー・アセットマネジメント・エルエルシーに委託します。

※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、 値動きのある有価証券等（ 外貨建資産には為替変動リスクもありま す。 ） に投資しま すので、 ファンドの基準価額は変動しま す。 これらの運用による損益はすべて投資者のみなさま に帰属しま す。 したがって、 投資者のみなさま の投資元本は保証されているものではなく、 基準価額の下落により、 損失を被り、 投資元本を割り込むことがありま す。
ま た、 投資信託は預貯金と異なりま す。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
○ 株価変動リスク ………株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け、基準価額が下落する要因となります。当ファンドが主要投資対象とする小型株式は、株式市場全体の動きと比較して株価が大きく変動する場合があり、基準価額が大きく下落する場合があります。また、当ファンドは個別銘柄の選択による投資を行うため、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも基準価額は下落する場合があります。

○ 為替変動リスク

為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼしま…………
す。当ファンドは、組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため、為替相場が当該組入資産の通貨に対して円高になった場合には、保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも基準価額が下落する可能性があります。

○ 流動性リスク ……… 有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。当ファンドが主要投資対象とする小型株式は、大型株式と比較して、一般に流動性が低い傾向があります。

○ カントリー
リスク………… 投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、また、取引規制等の要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、基準価額が下落する要因となる場合があります。

○ 信用リスク…………有価証券等の価格は、その発行者に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、また、こうした状況に陥ると予想される場合、信用格付けが格下げされた場合等には、株式の価格が下落したり、その価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。

当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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P5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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フィッシャー・グローバル・スモールキャップ・エクイティ・ファンド
愛称：ライジング・フューチャー

お申込みメモ (く わしく は投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご 覧く ださい)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。

購入・換金申込不可日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ロンドン証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行の休業日
・ロンドンの銀行の休業日

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間2048年9月25日まで（2018年10月1日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合
・やむを得ない事情が発生した場合

決算日

毎年9月25日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(く わしく は投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご 覧く ださい)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％） を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

換金手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.87％（税抜1.70％ ）その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

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P5の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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愛称：ライジング・フューチャー

投資信託ご 購入の注意
投資信託は① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご 注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆収益分配金に関する留意事項◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください＜投資顧問会社＞フィッシャー・アセットマネジメント・エルエルシー◆委託会社の照会先 ◆アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/

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愛称：ライジング・フューチャー

販売会社（ お申込み、 投資信託説明書（ 交付目論見書） のご 請求は、 以下の販売会社へお申し出く ださい）
○印は協会への加入を意味します。

商号

みずほ証券株式会社

2024年4月25日時点

登録番号等

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号

一般社団法
一般社団法 一般社団法
日本証券業人第二種金人日本投資 人金融先物協会
融商品取引顧問業協会 取引業協会
業協会
○

○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

○

備考

○

（原則、金融機関コード順）【外部評価会社の評価について】「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではな
く、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。
当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。選考は、過去3年間を選考期間とし、シャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウン、償還予定日までの期間、残高の規模等を加味したうえで選出しています。（評価基準日：2024年3月31日）

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