販売用資料

ファンド通信2024年4⽉25⽇

DIAM割安日本株ファンド
DIAM割安日本株ファンド（年１回決算型）
追加型投信／国内／株式最優秀ファンド賞を受賞しました「 DIAM 割 安 日 本 株 フ ァ ン ド 」 お よ び「DIAM割安日本株ファンド（年１回決算型）」は外部評価会社から優秀と評価さ
れ 、 「 R&I ファン ド大 賞 2024 」に お い て 、R＆Iファンド大賞2024
投資信託部門 国内株式バリュー投資信託部門で最優秀ファンド賞を受賞しました。

※評価期間： 3年（2021年3月末～2024年3月末）

ファンドマネジャーからみなさまへ
日頃より「DIAM割安日本株ファンド」および「DIAM割安日本株ファンド（年１回決算型）」（以下、各ファンド）をご愛顧いただき、誠にありがとうございます。この度、各ファンドは「R&Iファンド大賞2024」において最優秀ファンド賞を受賞いたしました。投資家のみなさま、販売会社のみなさまをはじめとした関係各所のご支援によるものと感謝しております。
評価期間（2021年3月末～2024年3月末）の間、新型コロナウイルス感染拡大、サプライチェーン分断と再構築、世界的なインフレと欧米金融当局による金融引き締め、地政学リスクの台頭などにより、金融市場を取り巻く環境は目まぐるしく変化しました。そのなかで、国内株式は日銀による金融緩和策の継続、デフレ脱却期待、堅調な企業業績、企業の資本効率を意識した経営改革などが下支えとなり堅調に推移しました。
運用につきましては、株価バリュエーションが割安と判断される企業のうち、業績が改善・拡大している銘柄などを中心に組入れを行ってきました。そうしたなか、インフレ環境が業績にプラスに働きやすく競争優位性を有する製造業の銘柄群、資本効率を意識し株主還元策を強化した銘柄群などへの投資が功を奏しました。
引き続き、投資家のみなさまの資産形成の一助として貢献できるよう、運用の改善・向上に取り組んでまいります。
※上記は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。詳しくはP7をご確認ください。また、上記見解は当資料の作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等により予告なく変更する場合があります。
P7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

商 号 等：アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号1
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会1

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ＤＩＡＭ割安日本株ファンド

運用実績
DIAM割安日本株ファンドは、2012年2月の運用開始から約12年が経ちました。2021年以降は、世界的なインフレ進行と欧米金融当局の金融引き締め転換などを受けて横ばい推移する場面もありましたが、国内では日銀による金融緩和策の継続、デフレ脱却期待、堅調な企業業績、企業の資本効率を意識した経営改革などが下支えとなり、基準価額は堅調に推移しました。その結果、今回の受賞の評価期間である過去3年の分配金再投資基準価額の騰落率は78.7％となり、設定来では409.7％の上昇となりました。 （2024年3月末時点）

評価期間（3年間）の運用実績
200
基準価額

179168

分配金再投資基準価額
1501005021/322/323/3（年/月）※期間：2021年3月31日～2024年3月29日（日次）、2021年3月31日を100として指数化しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。

設定来の運用実績（円）
70,00060,000

純資産総額（右軸）

基準価額

分配金再投資基準価額

基準価額（左軸）

26,223円

50,973円

分配金再投資基準価額（左軸）※2024年3月29日時点

（億円）
700
600

50,000500

40,000400

30,000300

20,000200

10,000

100

0
12/2

14/2

16/2

18/2

20/2

22/2

024/2
（年/月）

※期間：2012年2月22日（設定日前営業日）～2024年3月29日（日次）※基準価額は設定日前営業日を10,000円として計算しています。
※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。

騰落率（2024年3月29日時点）
1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

5年

10年

設定来

6.0%

23.6%

25.4%

54.1%

78.7%

140.1%

215.9%

409.7%※騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出しており、実際の投資家利回りとは異なります。各期間は、基準日（2024年3月29日）から過去に遡っています。また、設定来の騰落率については、設定当初の投資元本をもとに計算しています。
※上記は過去の情報または運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
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P7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。ファンド通信

ＤＩＡＭ割安日本株ファンド（年１回決算型）

運用実績
DIAM割安日本株ファンド（年１回決算型）は、2013年12月の運用開始から約10年が経ちました。2021年以降は、世界的なインフレ進行と欧米金融当局の金融引き締め転換などを受けて横ばい推移する場面もありましたが、国内では日銀による金融緩和策の継続、デフレ脱却期待、堅調な企業業績、企業の資本効率を意識した経営改革などが下支えとなり基準価額は堅調に推移しました。その結果、今回の受賞の評価期間である過去3年の基準価額の騰落率は78.7％となり、設定来では200.9％の上昇となりました。 （2024年3月末時点）

評価期間（3年間）の運用実績
200179

基準価額

150

100

5021/322/323/3※期間：2021年3月31日～2024年3月29日（日次）、2021年3月31日を100として指数化しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※2024年3月29日時点で分配金実績はありません。

（年/月）

設定来の運用実績（円）
35,000

純資産総額（右軸）基準価額

基準価額（左軸）

30,090円

30,000※2024年3月29日時点

25,000（億円）
120
100
80

20,00060
15,00040

10,000

20

5,000
0
13/12

15/12

17/12

19/120
23/12
（年/月）

21/12

※期間：2013年12月12日（設定日前営業日）～2024年3月29日（日次）※基準価額は設定日前営業日を10,000円として計算しています。
※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※2024年3月29日時点で分配金実績はありません。

騰落率（2024年3月29日時点）
1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

5年

10年

設定来

6.1%

23.2%

25.0%

53.7%

78.7%

139.6%

214.1%

200.9%※騰落率は、実際の投資家利回りとは異なります。各期間は、基準日（2024年3月29日）から過去に遡っています。また、設定来の騰落率については、設定当初の投資元本をもとに計算しています。
※上記は過去の情報または運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
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ＤＩＡＭ割安日本株ファンド/ＤＩＡＭ割安日本株ファンド（年１回決算型）

ファンドの特色① わが国の割安株へ投資を行い、相対的に高い配当収入と値上がり益の獲得をめざします。
主としてわが国の上場株式の中から、相対的に割安と判断される銘柄へ投資します。

② 運用にあたっては、株価のバリュエーション＊１に着目しつつ、それぞれの企業のファンダメンタルズ＊２等も勘案します。


原則として、配当利回り、PBR（株価純資産倍率）等から割安と判断される銘柄を中心に選定します。

組入れにあたっては、企業調査に基づき個別企業の経営戦略や成長性等を評価し、投資魅力度の高い銘柄へ投資します。

＊１ 企業の利益・資産等の企業価値と比べて、株価が割安か割高かを判断するための指標＊２ 企業の業績・財務内容・事業戦略等、経営内容や経営状況の基本情報③ 決算頻度の異なる2つのファンドからご選択いただけます。
DIAM割安日本株ファンド
毎月決算を行い、分配を行うことをめざします。
●毎月21日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、原則として配当等収益を中心に分配を行うことを基本とします。
●毎年6月および12月の決算時には、上記分配相当額に委託会社が決定する額を付加して分配する場合があります。
・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

DIAM割安日本株ファンド（年1回決算型）
年１回決算を行います。
●毎年12月21日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。
・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
＊株式の組入れ比率は、原則として高位を維持します。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

ファンドの投資リスク
基準価額の変動要因
各ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではな
く、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
〈株価変動リスク〉
各ファンドは、株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。

〈個別銘柄選択リスク〉
各ファンドは、個別銘柄の選択による投資を行いますので、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも各ファンドの基準価額は下がる場合があります。

〈信用リスク〉
各ファンドが投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

〈流動性リスク〉
各ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

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P7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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ＤＩＡＭ割安日本株ファンド/ＤＩＡＭ割安日本株ファンド（年１回決算型）（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
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P7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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ＤＩＡＭ割安日本株ファンド/ＤＩＡＭ割安日本株ファンド（年１回決算型）

お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
DIAM割安日本株ファンド

DIAM割安日本株ファンド（年１回決算型）

購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金
申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金・スイッチングのお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金・スイッチングのお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間2027年2月22日まで（2012年2月23日設定）

2047年12月23日まで（2013年12月13日設定）

繰上償還

各ファンドにおいて受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。

決算日

毎月21日（休業日の場合には翌営業日）

毎年12月21日（休業日の場合には翌営業日）

年12回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。

収益分配※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金自動けいぞく投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。
各ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時・スイッチング時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
課税関係NISAの対象ではありません。

NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にお問い合わせください。

※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。
スイッチング販売会社が定める単位にて、2つのファンド間で乗り換え（スイッチング）が可能です。
※販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。

ファンドの費用
詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ご購入時
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
※くわしくは販売会社にお問い合わせください。

スイッチング手数料

スイッチング時の購入価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。
※スイッチングの際には、換金時と同様に信託財産留保額および税金がかかります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。

ご換金時換金時手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます。）運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.265％（税抜1.15％）

その他の費用・手数料

組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用等が信託財産から支払われます。
※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
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P7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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ＤＩＡＭ割安日本株ファンド/ＤＩＡＭ割安日本株ファンド（年１回決算型）

投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 各ファンドは、株式等の値動きのある有価証券に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください◆委託会社の照会先 ◆アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/【外部評価会社の評価について】「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではな
く、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。
当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。選考は、過去3年間を選考期間とし、シャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウン、償還予定日までの期間、残高の規模等を加味したうえで選出しています。（評価基準日：2024年3月31日）

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ＤＩＡＭ割安日本株ファンド/ＤＩＡＭ割安日本株ファンド（年１回決算型）

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）2024年4月25日時点○印は協会への加入を意味します。□印は取扱いファンドを示しています。

商号

株式会社みずほ銀行

登録番号等

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号

DIAM割安
一般社団法 一般社団法 一般社団法人 DIAM割安
日本証券
日本株ファ人日本投資 人金融先物 第二種金融商 日本株ファ業協会ンド（年１回顧問業協会 取引業協会 品取引業協会ンド決算型）○

株式会社東邦銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第7号○

株式会社第四北越銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第47号○

株式会社京都銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第10号

○○

□□

□

○○○

□

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○

□

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○

□

みずほ信託銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第34号○

株式会社東和銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第60号○□

株式会社京葉銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第56号○□

株式会社トマト銀行

登録金融機関 中国財務局長（登金）第11号○□

株式会社高知銀行

登録金融機関 四国財務局長（登金）第8号○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第392号

○

□□○

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□○○

□□○

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□○

□□□□○
○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号○○

ＣＨＥＥＲ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3299号○○

大和証券株式会社
むさし証券株式会社
楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第108号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第36号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

フィデリティ証券株式会社

○

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□○○

□○○

□□○○

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○

○

○

○

○

○○○

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号○

三豊証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第7号

○

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○
○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。

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（原則、金融機関コード順）

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P7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

ファンド通信

ＤＩＡＭ割安日本株ファンド/ＤＩＡＭ割安日本株ファンド（年１回決算型）

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。□印は取扱いファンドを示しています。

商号

登録番号等

郡山信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第31号

白河信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第36号

あぶくま信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第24号

2024年4月25日時点
一般社団一般社団法
DIAM割安
一般社団法
DIAM割安日本証券 法人日本
人第二種金
日本株ファ
人金融先物
日本株ファ
業協会
投資顧問
融商品取引
ンド（年１回取引業協会
ンド業協会
業協会
決算型）
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桐生信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第234号□しののめ信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第232号□水戸信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第227号

埼玉縣信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第202号

平塚信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第196号

朝日信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第143号

足立成和信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第144号□三条信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第244号□浜松磐田信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金) 第61号

□瀬戸信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第46号

豊川信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第54号□蒲郡信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第32号□□

長浜信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第69号□□

湖東信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第57号□

京都信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第52号

京都北都信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第54号

大阪信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第45号

姫路信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第80号

兵庫信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第81号

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但馬信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第67号□観音寺信用金庫

登録金融機関 四国財務局長（登金）第17号□幡多信用金庫登録金融機関 四国財務局長（登金）第24号□筑後信用金庫

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第28号□□

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）

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株式会社京都銀行（委託金融商品取引業者 京銀証券株式会社）

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第10号

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株式会社イオン銀行（委託金融商品登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
取引業者 マネックス証券株式会社）

○

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株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会 登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号社）

○

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○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
（原則、金融機関コード順）

240416JS313329,313336ファンド通信
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P7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。