クラウドでもデータ保護はユーザーの責任

鋭い人は気付いている「Oﬃce 365でもバックアップは必要」、その実現方法とは？

「クラウドサービスならバックアップは不要」と思っていないだろうか。特に Ofﬁce 365 ではその “ 誤解 ” がある。バックアップが必要な理由と選定すべき製品を紹介しよう。

Microsoft の「Ofﬁce 365」は、私たちの本稿では、クラウドサービスである Ofﬁceくれはしない。エンドユーザーの操作ミスやビジネスに欠かせない Ofﬁce ツールやコミュ

365 に適したバックアップとはどのようなもの

ローカル PC のトラブルなどでファイルを削

ニケーションツールをクラウドで利用でき、エか、詳しく解説しよう。

除すれば、そのまま反映する。ランサムウェア

ンドユーザーの利便性向上や管理者の負荷に感染して暗号化されたファイルをアップロードしてしまえば、元に戻すことはできない。

システムのクラウド化を推進しようという企業

ユーザーに起因するトラブルはクラウドでは元に戻せないが “ 初めてのクラウドサービス ” として導入しメディアやサービス事業者が宣伝するためイルの世代管理をしているため、ある程度のたり、“ 働き方改革 ” の第一歩として採用したか、クラウドサービスの堅牢性を過信する期間は元に戻すことができる。しかし、それにりするケースも多い。

軽減が期待できるサービスである。これから

Ofﬁce 365 のストレージサービスは、ファユーザー企業は少なくないようだ。確かにクラも限界はあり、いつまでも戻せるわけではな

ところが、特にクラウド技術に不慣れなユー

ウドサービスは、事業者の堅牢なファシリい。マルウェアの感染に長く気付かなければ、ザーが陥りがちなのが、クラウドサービスに対ティーと高度な冗長化に守られており、サービ全ての世代が暗号化データになってしまう恐れもある。

する過信だ。確かに Microsoft のクラウドサー

スそのものが停止することはほとんどない。たビスは堅牢（けんろう）で、高い可用性を維だしそれは、あくまでもサービスの可用性に持していることで知られている。実際、サービついてのことであり、ユーザーデータの保護にスに起因するトラブルは非常に少ない。

関する話ではない。

簡単なクラウドだから簡単な
バックアップ／リストアを

ただし、それはサービスが停止しないという

もちろん多くのクラウドサービスは、ユーArcserve Japan ソリューション統括部シ前提のことであって、「データが失われることがザーデータも多重化しているため、サービスニアコンサルタントの近藤大介氏は、Ofﬁceない」と捉えるのは早計だ。エンドユーザーの側のトラブルで失われることは非常に少ない「例えば、退職後に削除したア365 について、操作ミスでファイルを削除してしまったり、内はずだ。しかし、ユーザー企業側に起因するカウントのメールデータは、最長でも 30 日し容を改変してしまったりしたことに対して、トラブルまで復旧してくれるわけではない。

か保持しません。過去のメールを参照するケー

Ofﬁce 365 で元に戻せるわけではない。例えMicrosoft の「Ofﬁce 365」 は、Ofﬁceスに備えて、アカウントを削除せず、ライセンばメールデータは、アカウントを削除すれば一ツールやメールシステムの運用から解放され、ス料を払い続けている企業もあります。それは定期間で削除されるように規定されている。退ライセンス数も最適化できるとあって、クラウあまりにも無駄というものです」と指摘する。

職者のメールデータを 1 カ月経過後に参照しドを初めて利用する企業にも人気が高いサー

いかに堅牢な Ofﬁce 365 であっても、バッたくとも、Ofﬁce 365 には残っていない。

ビスだ。しかしそれ故か、上述のような勘違クアップはユーザー自身で実施する必要があ

つまり、いかに堅牢なクラウドサービスでいをされることが多い。従来のオンプレミスシるのだ。

あっても、「バックアップ／リストア」が必要とステムであれば間違いなく導入していたはず

それでは、Ofﬁce 365 に保管したファイルいうことである。自然災害や事故などの大規なのに、クラウドサービスなら “ バックアップやメールデータをどのようにバックアップすれ模な障害だけでなく、むしろ日々のトラブルやが不要 ” だと思い込んでしまうユーザー企業ばよいのだろうか。

人的ミスなどをカバーするためにも、利便性が少なくないのだ。の高いバックアップ／リストアのシステムを採用したい。

Arcserve UDP の Ofﬁce 365 対応機能

ファイルであれば、オンプレミスのファイルOfﬁce 365 をはじめ、一般的なクラウドサーバなどにデータをコピーしておくことがでサービスは、データを勝手にバックアップしてきる。メールデータも、「Exchange Online」

継続増分バックアップの仕組みのエクスポート機能を用いれば外部に記録し間がかかるという問題がある。特に、バックておけるし、「Microsoft Outlook」の PSTアップデータをオンプレミスシステムに保管すファイルをコピーする方法もある。
「Skype forる場合、定期的なフルバックアップは実質的に施したいのであれば、アプライアンスを選ぶメBusiness」のメッセージも、エクスポートす不可能といえる。

リットは非常に大きい。というのも、Arcserveることが可能だ。

が可能だ。
もし他のシステムのバックアップも同時に実Arcserve UDP の継続増分バックアップは、 UDP Appliance にバックアップデータが収ま

しかし、こうした “ 力業 ” を選ぶのはナンセ

最初にフルバックアップを取得した以降、運用ンスだ。そもそも運用の負荷を軽減したいが中は小さな増分データのみを取得し続け、指環境のいずれであっても、何台あってもライセためにクラウドサービスの Ofﬁce 365 を選ん

定世代数を超えると自動マージする技術であンスは使い放題だからだ。12TB と 24TB のでいるはずなのに、負荷を増大する手法ではる。そのため、バックアップ時間が非常に短く、筐体をラインアップしており、容量が不足する意味がない。もし何とか運用できたとしても、ストレージ容量も最小限で済むというメリッようであれば拡張することも可能である。

バックアップデータはどんどん肥大化していく。

トがある。

りさえすれば、バックアップ対象が仮想・物理「Ofﬁce 365 やその他の仮想や物理環境がそして、それらを戻すことまで考えているだ

Arcserve UDP は、エージェントレスのバッあっても、1 つの Arcserve UDP Applianceろうか。例えば PST ファイルの場合、それをクアップシステムであるため、Ofﬁce 365 側でバックアップを統合することができます。容

戻せば全てのデータをリストアすることになへの影響が小さいというメリットもある。バッ量さえ十分であれば、追加ライセンスは一切る。退職者のメールを参照したいだけで、アクアップデータを格納する復旧ポイントサーバ不要です。遠隔地に Arcserve UDP を設置

カウントを復旧させるというのは負荷が大き（RPS）は、クラウド側にもオンプレミスシスすれば、バックアップデータのレプリケーショ過ぎる。

テム側にも設置して、Web ブラウザを介してンをして災害対策（DR）／事業継続計画「Ofﬁce 365 と同じレベルで手間の掛から簡単に管理できる。RPS に格納するデータは（BCP）対応を図ることも可能です。柔軟かないバックアップを選択し、運用の負荷増大を強力な AES 256 暗号化を施すため、クラウつ容易に、高度なバックアップ／リストア環境避けるべきです。そして、リストアの利便性もドでも安心して運用することができるだろう。

を構築できる製品なのです」（近藤氏）

セットで考えてください。バックアップ／リスト「Arcserve シリーズは国内でも 20 年以上業務の効率化を可能にする Ofﬁce 365 だ

アは、大きなトラブルに活用するだけのものでの販売実績を持つ、非常に安心して導入できけにバックアップ／リストアも効率的でスマーはなく、小さな人的ミスもカバーできる日常的るバックアップツールです。サポートには特にトな方法を選ぶのがベストといえるだろう。

な管理システムなのです」（近藤氏）

注力しており、日本のビジネス環境を理解した専任エンジニアがお客さまの運用を支援しOffice 365で選定すべきます。導入前に疑問や課題があれば、購入前運用負荷が小さく Ofﬁce 365 に最適なバッダイレクト』を用意しています。ハンズオント

クアップ／リストアツールとして、オススメしたレーニングやトライアルも無償で実施していいのが「Arcserve Uniﬁed Data Protection」

ますので、ぜひ活用してください」（近藤氏）

バックアップ製品（以下、Arcserve UDP）だ。その理由は幾つの専用問い合わせ窓口『Arcserve ジャパン

1 つは「継続増分バックアップ」の機能をアプライアンスならバックアップ統合も簡単持っている点だ。Ofﬁce 365 には、ビジネスArcserve UDP の導入や運用をより簡易ファイルやメールなどの膨大なデータが保管なものにしたいのであれば、「Arcserve UDPされている。しかもクラウドサービスであるたAppliance」も有効な選択肢となるだろう。

め、インターネット経由のアクセスが基本であハードウェアとソフトウェアのサポートを一元る。そのため、フルバックアップには膨大な時化できるため、運用負荷をさらに低減することかあるが 3 つのポイントが挙げられる。

Arcserve Japan の近藤大介氏

● 関連リンク

Arcserve UDP v6.5 製品カタログ
Arcserve UDP v6.5 製品ご紹介資料
Arcserve UDP v6.5 ライセンスガイド（Ofﬁce 365)

● お問い合わせArcserve ジャパン ダイレクト
TEL：0120-410-116
JapanDirect@arcserve.com※この冊子は、TechTargetジャパン（http://techtarget.itmedia.co.jp/）とキーマンズネット（http://www.keyman.or.jp/）に2017年9月に掲載されたコンテンツを再構成したものです。
http://techtarget.itmedia.co.jp/tt/news/1709/19/news02.html© ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

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