2023 年度

自己点検評価年次報告書
【大学】

目白大学

部門別「自己点検評価年次報告書」の目的
目白大学・目白大学短期大学部内部質保証委員会
本学の内部質保証は、学長のリーダーシップのもと、大学の理念や方針に従い、現在の教育、研究、管理運営、社会貢献などの活動について、自らが現状を振り返り、向上と健全化を目指すために、ひたむきに改善を継続するプロセスが重要だと考えます。
その目的を果たすために、年度ごとの振り返りを行い、ＰＤＣＡサイクルを用いた「報告書」で可視化することで、各教職員や各学科等の現在地や問題点の気づき、改善、あるいは維持のプロセスを確認し、本学の目標の再確認を行います。
この『部門別自己点検評価年次報告書』は、本学の教育活動の主軸である各学部、学科と附属施設及び委員会・センターの自己点検・自己評価です。各部門での教育の改革・改善の振り返りや次年度目標といった改善プロセスを大学内外に公開・共有することで、向上心と改革に前向きな姿勢を持続させ、教育の質の向上と健全化に取り組みます。

目凡次

例 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1

科 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

3【大学】専門科目アセスメント・ポリシー ・・・・・・・・・・・・・・

89

大院 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

123

設 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

153

委 員 会 ・ セ ン タ ー 等 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

163

法

201

学

付

部

・

学

学
属

人

施

本

部 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

凡 例
2024 年 5 月 1 日
本報告書に記載する項目の定義並びに数値の算出方法は以下の通りとします。
○学生数

……

正規課程所属の在学生。研究生や科目等履修生は含まない。

（大学院・大学・短大）
○留学生数
……

上記「学生数」の中の留学生数の内訳。研究生や科目等履修生は含まない。

（同上）○専任教員数大学学部と短大各学科における所属でカウントするほか、大学院に所属する……

教員はその専攻でも専任教員として、研究所に所属する教員はその研究所でも研究員としてカウントする。
（本学では人事取扱い上、全ての大学教員は学部または短大のみに専属し、大学院は当該研究科所属であっても併任扱いとなっているが、本報告書で全ての大学院教員をカウントしないことは実態から乖離し、本報告書の趣旨にそぐわないため）○授業科目数……

その学期に設定されている授業科目の数。
・ 学則に記載されている専門教育科目（学部共通科目を含む）、及び学科
別開講の共通科目を基準とする。ただし、履修登録前に閉講が確定している（隔年開講・教員急病など）科目はカウントしない。
・ 1 つの授業に複数のコマが設定されていても 1 科目と数える。
・ 履修学生ゼロによる閉講科目は 1 科目と数える。
・ 新カリキュラム・旧カリキュラムで科目名が変わるが同じコマで実施している場合は 2 科目・1 コマでカウントする。
・ 「臨地研修」など、開講年度・学期の履修登録期間（閉講講義確定）
以後に、学生による履修登録によらず開講が確定する科目は、実績に基づき開講された科目数をカウントする。
・ 学外実習科目・卒業研究・留学期間の振替対応科目・臨地研修は 1 科目としてカウントするが、コマ数はカウントしない（学内で実習報告の授業等をすることがあっても同様）。
・ 再履修用授業を別途に実施している場合は、同一科目名であれば本体の授業と別扱いせず、コマ数のみカウントする。
・ 通年実施の科目、及び卒業研究や臨地研修など学期ごとに完結する実態のない科目は「通年／その他」に分類して数える。
・ 同一科目を複数の学科の学生が一緒に履修する形態で実施している場
合は、それぞれの学科に全コマ数を加算する（全学科の合計コマ数が実態より多くなる）。
・ 学部共通の専門教育科目は科目数・コマ数ともに各学部所属学科に単純○開講総コマ数……

加算する（全学科の合計科目数・コマ数が実態より多くなる）。
その学期に実際に開講（≠実施）されているコマ数の合計。
・ 学則に記載されている専門教育科目（学部共通科目を含む）、及び学科
別開講の共通科目を基準とする。
・ 1 つの授業に複数設定されているコマは別々に数える。
・ 開講したが結果的に履修学生が開講基準以下で実施しない場合も、コマ

1

としてカウントする。
・ 8 回授業等の場合は教務課のコマ数換算方法に準拠する。
・ 非常勤講師の担当コマ数については実績に従い算出し、小数点第 2 位
○進路状況

……

で四捨五入する。
年度末で確定した、卒業生の進路状況。
・ 就職は正規雇用または非正規雇用（契約社員（1 年以上または 1 年未満）で就職した卒業生、進学は大学院、大学、専門学校、留学が確定した卒業生、その他はアルバイト、家事手伝い、結婚、資格取得準備
中、進学準備中、留学準備中、公務員試験準備中、科目等履修生、研究生、聴講生の卒業生とする。

○論文数

……

シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が執筆した件数の合計。
・ 複数の構成員が共同執筆していた場合、その学科で 1 件と数える（1 件の共同執筆論文について構成員の人数分だけ件数がプラスされることはない）。
・ 他の学科教員が共同執筆者に含まれていた場合、それぞれの学科で 1 件と数える（この結果、全学科の件数合計は実際の論文件数より多くなる可能性がある）。

○学会発表件数……

シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が発表した件数の合計。
・ 複数の構成員が共同発表していた場合、その学科で 1 件と数える（1 件の共同発表について構成員の人数分だけ件数がプラスされることはない）。
・ 他の学科教員が共同発表者に含まれていた場合、それぞれの学科で 1 件と数える（この結果、全学科の件数合計は実際の発表件数より多くなる可能性がある）。

○科研費助成金……

シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が獲得した件数と金額の合計。
・ 研究代表者のみカウント（２研究課題を採択されているものは、２とカウント）
・ 分担金配分前の総配分額（直接経費・間接経費の合計）を記載。
・ 延長課題（当該年度配分なし）は含まない。
・ 年度途中での退職者分も含む。

○特別研究費……

・ 厚生労働省科研費も含む。
シート提出組織（学科）に所属する 1 名以上の構成員が獲得した件数と金額の合計。
（教育研究環境整備助成は研究内容に着目するのではなく当該年度の新任者の研究環境整備のために支給されるものなので、本欄では除外する。
）○ 他 学 科 等所 属 ……

授業科目数にカウントした科目を担当する他学科所属の専任教員数。

専任教員数
以上

2

学 部 ・ 学 科34目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

心理学部

記入者氏名（役職）髙橋 稔 （学部長）

2023年度（令和5年度）(1)特筆すべき事項【教育（学生指導を含む）】① 新型コロナウィルスの影響も少なくなり，対面による授業もあまり支障なく実施することができた。
② 出席が滞っている学生について，学生委員が担任に連絡し早期面談を促したことで、予防的対応を行った。
③各学期末に学部・心理学研究科合同のFDを実施し、中途退学防止や新規LMSの導入した授業方法について、ピア研修の形で実施し，話し合った。
④ 学部講演会を対面にて2回実施した。
1) 2023年7月17日：「じゃないほうの心理学」 講師 澤井大樹氏 (株式会社イデアラボ 代表取締役 日本認知心理学会社会連携委員)
2) 2023年1月15日：「働く人の大変さを支援する心理職の大変さは本末転倒か？」 講師 松本桂樹氏 (株式会社ジャパンEAPシステムズ取締役)⑤ 総合型選抜および学校推薦型選抜による入学予定者を対象に、外部業者による入学前教育を実施した。85名が受講し，課題提出率も93.1％と高かった。
⑥ 心理学の専門基礎力を高めるために、心理学検定の受検を積極的に奨励した。結果は特1級申請基準合格12名、1級6名、2級24名であった。
【研究】① 科学研究費補助金の新規採択は2件、継続5件、延長2件であった。
② 本学特別研究費1名が採択された。
③ 各教員が所属する学会において、1名の教員が学会賞を受賞した。
【管理運営】① 学部・心理学研究科合同FDとして、「中途退学防止のための工夫と課題の共有」と「新規LMS導入に際しての工夫と課題の共有」というテーマで2回実施した。
② 教授1名，准教授1名，専任講師1名および助教4名の退職があり，公募を行った。2名専任教員および3名の助教が採用したが，欠員もあった。
【社会貢献】① 学生参加によるボランティア活動を積極的に呼びかけた。
1) 新宿区立小学校におけるメンタルサポート・ボランティアは、18名が活動を行った。
2) 新宿区内の3福祉作業所によるパン販売に学生がボランティアとして参加した。
3) 子ども虐待防止オレンジリボン運動の活動を継続して行った。
４）「新宿区手をつなぐ親の会」のクリスマス会や「第1回新宿区小学生ボッチャ大会」などにも学生ボランティアが参加した。
② 教員の専門性を生かした多様な社会貢献が行われている。

（2）今後の課題【教育（学生指導を含む）】① 第5次中期目標・中期計画と，学科教員の構成や負担のバランスを考慮し，カリキュラムの見直しを進める。
② 新たな学習評価が導入されることから、学部FDとして、シラバスや教育評価関する情報提供・意見交換を、引き続き実施する。
③ 卒業延期者が微増している。多様な背景をもつ個々の学生に対して、担任を中心に丁寧な対応を継続して行う。
④ 心理学の専門基礎力を高めるために、心理学検定の受検を継続して奨励していく。
【研究】① 科学研究費補助金等外部研究資金への応募を引き続き奨励していく。
② 学会・研究会参加、学会等における研究発表、学会誌等への論文投稿を奨励する。
【管理運営】① 2024年度入学者数を踏まえ，教育や運営負担等の支障や課題を考える。
② 学校推薦型選抜指定校について見直しを行い、今年度入試結果より検証する。
③ 2024年度末に定年により2名の教員が退職すること，昨年度採用できなかったポスト2つの採用を進める。その際，学部だけでなく心理学研究科も含めた今後の方針を検討の上、人事計画に基づいて、早期より計画的に採用・昇進・任期延長の手続きを行っていく。
【社会貢献】① 教員の専門性を生かした多様な社会貢献活動を奨励していくとともに、学生のボランティア活動などへの参加を積極的に進める。

5

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

心理カウンセリング学科

評価対象年度入 学 定 員125 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

2023年度（令和5年度）
設置基準上の
必要教員数

500 名
1年

134 名

2年

123 名

3年

132 名

専任教員数

10 名

教授内数

5 名
特任内数

授

8 名

1 名

6 名

准 教授

2 名

0 名

2 名

専任講師

4 名

0 名

4 名

助

7 名

0 名

2 名

21 名

1 名

14 名

0 名

0 名

教

専任教員数
（5/1現在）

4年

128 名

計

517 名

1年

2 名

2年

1 名

手

2 名

3年

2 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

13 名

計

5 名

教

計
助

授業科目数

春学期

43 コマ

秋学期

35 コマ

(年度末集計)11 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

11 名

通年/その他

3 コマ

100 名

春学期

95 コマ

就

職

進 路 状 況進学

8 名

(年度末集計)

その他

9 名

計

117 名

科学研究費等補助金

7 件※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

6 件※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

開講総コマ数

論

27

秋学期

92 コマ

通年/その他

4数(年度末集計)6,565 千円

※刊行日基準

18 コマ
内非常勤
担当

24 コマ

コマ

0 コマ

学会誌

5 件

1 件

紀 要

3 件
0 件

その他

書籍等出版物6 件

学会発表件数 (年度末集計)

19 件

0 件
内国外

0 件
0 件

1,400 千円

具

件数

8

文

博士内数

体

内国外

4 件

例

大東コーポレートサービス株式会社（研究）株式会社アカデメイア（研究）株式会社Connecting Point（研究）水色デザイン（研究）株式会社プローバホールディングス（研究）件 野間教育研究所（研究）日本文化教育推進機構（オンライン教材の開発）
文化庁委託日本語教育振興協会（日本語教育人材養成・研修カリキュラム等開発事業の映像教材開発)

内閣官房「ギャンブル等依存症対策推進関係者会議」(委員)
公益財団法人ユニベール財団研究助成事業（選考審査委員)
神奈川県総合教育センター(教育相談スーパーバイザー)
台東区教育委員会いじめ問題対策委員会（委員）
さいたま少年鑑別所（地域援助業務アドバイザー）
山口県小児科医会（研修会講師）
東京都児童相談センター(研修講師)
島根県教育庁SC活用事業（研修会講師）
北海道SC研究協議会（研修講師）
大和市教育委員会（研修講師）
長野県佐久教育同好会「子どもを理解する会」（研修講師）、
SC works GIFU（研修講師）
大妻多摩中学高等学校（研修講師）
仁愛大学附属心理臨床センター公開講座（講師）
件 文化庁日本語教員試験試行試験委員会(委員および作題委員)
日本心理研修センター実務基礎研修(オンライン教材作成・講師）
文化外国語専門学校(講師)
中野区児童相談所（研修講師）
江戸川区児童相談所（研修講師）
川崎市中央児童相談所（研修講師））
特別区職員研修所（研修講師）
千葉市東部児童相談所（研修講師）
神奈川県中央児童相談（研修講師）
社会福祉法人児童養護施設朝陽学戦（研修講師）
西日本こども研修センターあかし（研修講師）
東海北陸ブロック児童相談所一時保護所（研修講師）

6所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

22

産業・組織心理学会（編集委員）
日本パーソナリティ心理学会（常任編集委員）
日本キャリアデザイン学会（研究組織委員会委員）
心理学検定（運営委員）
日本認知・行動療法学会(国際交流委員会副委員長・編集委員)
日本認知・行動療法学会(常任編集委員会)
日本ブリーフサイコセラピー学会(学術渉外委員会)
日本コミュニティ心理学会（将来構想員会委員長）
日本学校メンタルヘルス学会（評議員）
日本ピア・サポート学会（編集委員会）
一般社団法人日本心理臨床学会（支援委員会・自殺対策専門部会・教育研修委員会）
一般社団法人日本臨床心理士会（私設相談領域委員会）
日本老年臨床心理学会（評議員）
件 日本老年行動科学会（監事）
日本老年社会社会科学会（査読委員）
NPO法人 障害者就業生活支援開発センター Green Work21（理事）
異文化間教育学会（理事）
多文化精神医学会（評議員）(研究倫理委員会）
一般社団法人日本児童相談業務評価機関(J-Oschis)（評価委員）
日本ヒューマン・ケア心理学会（理事）
任意団体いちほの会（運営）The Japanese Association for Contextual Behavioral Science（顧問）

目白大学心理カウンセリングセンターにおける相談業務
その他社会貢献事業（高大連携など）

1件

7

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

心理学部・心理カウンセリング学科

記入者氏名（役職）髙橋 稔（学科長）

項
目

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① 次年度は新たな学習管理システムが導入されることから、これまでの経験も生かして新システムの授業への導入を試みる。
② 過去2年は遠隔授業が中心であったことより、学生が基本的な大学での学び方の理解が十分でないと思われることを学科内で共有し、ベーシックセ
ミナー、専門とキャリア、その他専門科目の各授業を通して、履修その他大学生活に関することなどの説明を全学年に対して都度行った。
教
育③ 心理学検定後期試験受検について、引き続き学生に働きかけた。32名の申込があった。就職・キャリア委員より、各ゼミ教員に対して、キャリアセン
ター利用を働きかけた。
学④ 学生・保護者への対応、教員間の情報の共有および連携だけでなく、必要に応じて大学事務部門・学生相談室・障がい等学生支援室等と協働す
生る。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導含 ① 新学習管理システムSchoo Swingの導入に向け、学科内での情報共有、積極的利用に向けての講習会を学科FDとして実施する。
む ② コロナ禍で入学した4年生が来年度卒業を迎えることから、履修状況についての早期確認・指導を行う。
）③ 心理学検定受検者は40名を目標とし、成績優秀者には報奨金を検討する。学生には早期の就職・キャリアセンター利用を働きかけ、就職内定率は90％を目標とする。公認心理師をめざす学生に対して、履修が必要な科目、大学院臨床心理学専攻への内部入試等、必要な情報を繰り返し伝え④る
障がい等学生支援室に登録する学生が年々増えていることから、学科における協力体制を強化して学生支援を行うとともに、必要に応じて学内他部署と積極的に連携する。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 2月の学科FDにおいて、本年度より導入されたSchoo Swingについての基本的な操作の方法、4名の教員より発表とともい話し合った。
② 学科教務委員や学生委員が中心となり、各学期履修登録後に、該当学生の履修状況を確認し、必要に応じて学科会議等にて個別の学生の状況について報告した。
③ 心理学検定について、心理学専門科目授業等を通じて各学年に説明を行い、団体受験を働きかけた。対面授業となったことより、ゼミごとの就職・キャリアセンターによる指導が再開した。
④ 障がい等学生支援室、学生相談室と連携し、また学科教員間で情報共有しながら対応にあたった。

（

２．点検・評価（Check）① 実際に使用した経験からのメリット・デメリット、今後発展的に応用していく方法など、次年度授業に向けての理解を深めた。
教 ② 学科会議等で報告があった個別に履修指導が必要な学生に対して、ゼミ担任が面談を行った。
育 ③ 心理学検定は、前期試験で31名の受検、後期申込者29名であった。結果は特1級申請基準合格12名、1級6名、2級24名、認定なし10名であった。3
年生全員を対象にした個別面談に積極的に促すなど、就職・キャリアセンターの利用指導をゼミごとに活用した。就職率も98％であった。
学 ④ 障がい等学生支援室に登録する学生が年々増え、多様な授業時の配慮が必要とされている。
生
指
導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 授業のねらいの明確化やルーブリック評価等の学修成果が求められてきており，学科内での情報交換や情報共有を積極的に行う。
む ② 第5次中期目標・中期計画やここ数年の学科教員異動を踏まえ，カリキュラムや担当授業の見直しに向け，準備を進める。
③ 学年暦との調整で心理学検定の団体受験は1回へと変更する。3年生の個別面接を積極的に促し，引き続き就職率の高さを維持する。
④ 年度当初や定期試験前にある障がい等学生支援室からの配慮事項について，各教員が把握し，必要に応じて授業や試験配慮を行う。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① シラバス作成や授業評価に関するFD活動を行い、教員間での情報交換を図るとともに，質の向上を狙う。
② 学部のみならず大学院のカリキュラム表と担当者一覧を確認し，各教員の授業負担や専門性等を見直し，カリキュラム改訂の準備を進める。
③ 心理学検定の団体受験の回数を減らしたため，学生への周知をより丁寧に実施する。就職率維持のために，積極的にゼミ等で働きかける。
④ 学科会議等で，学生支援室からの連絡があることを周知し，対応に漏れのないように学科として情報共有する。

項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 引き続き教員の各種学会参加・成果発表・科学研究費助成応募を奨励していく。
② 引き続き教員の学会誌等各種論文投稿をを奨励していく。
③ 引き続き、学科教員の研究に関心を持つ。

研
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 対面実施による学会活動が増えてきたことから、積極的に学会参加および成果発表を行う。
② 積極的に学会誌・各種紀要等への論文投稿を行う。
③ 学科において複数教員が参加する共同研究を計画する。

8

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 各学科教員が所属している日本心理学会・日本心理臨床学会等において、成果発表の情報を共有した。
② 各学科教員が所属している日本心理学会・日本心理臨床学会等の学会誌における掲載論文の情報を、共有した。
③ 全学FD研修会における学科教員の研究発表を、積極的に聴講した。
２．点検・評価（Check）① 今年度の各種学会における教員による研究発表は19件（内，海外での学会4件）であった。
② 今年度の学会誌等論文採択数は7件（内，海外1件）であった。
③ 2023年度の2回の全学FD研修会には、ほとんどの教員が参加した（出席率95.2%）。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 引き続き教員の各種学会参加・成果発表・科学研究費助成応募を奨励していく。
② 引き続き教員の学会誌等各種論文投稿をを奨励していく。
③ 引き続き、学科教員の研究に関心を持つ。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 対面実施による学会活動が増えてきたことから、積極的に学会参加および成果発表を行う。
② 積極的に学会誌・各種紀要等への論文投稿を行う。
③ 学科において複数教員が参加する共同研究を計画する。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2022度の改善目標（Action）① 今後学科教員の定年退職が続くことから、学科教員構成を確認しつつ、長期的視点より教員募集を検討・実施する。助教3名が3年任期を迎えることから、意向を確認し、それぞれ対応する。
管理 ② 教授会が開催される日以外に全教員が参加する会議を設定することが実質困難であることから、効率よく複数会議を実施する。
運改善に向けての具体的な計画（Plan）
営① 退職者2名（内欠員1名）の後任公募、助教の後任公募および任期延長を早期に実施する。
② 教授会開催後の会議実施について、担当者間で十分な連絡をとり、実施時間や日時変更など、協力して臨機に対応する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 長期的な視点より教員募集等について計画を立て実施した。また，退職教員3名（教授1名，准教授1名，専任講師1名）および助教4名について公募を行った。2名専任教員および3名の助教が採用したが，欠員もあった。
② 教授会開催後の会議実施について、担当者間で十分な連絡をとり、実施時間や日時変更など、協力して臨機に対応できた。
２．点検・評価（Check）① 自己都合による退職者が重なり，連続して公募を行う必要があった。また，その一部は適任者がおらず次年度採用に回すこととなった。
管
理 ② 教授会と学科会議の日程を中心に、大学院心理学研究科委員会、現代心理学・臨床心理学各専攻会議の調整協力を得ながら運営できた。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 定年退職者および欠員教員の補充を行う。該当ポストが複数名になることから，学科教員構成を確認しつつ，長期的視点より教員募集を実施する。助教1名が3年任期を迎えることから，意向を確認したのち，対応する。
② 学科内委員や担任等を変更することから，各教員間で引継ぎ等を行い，円滑な運営につとめる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 退職者の後任公募、助教の後任公募を早期に実施する。
② 年度末の調整のみならず，年度当初の教員間の連携を深めることで，支障ない学科運営を実施する。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① コロナ禍によりボランティア活動を経験していない学生が大多数であることから、中断されていた学生によるボランティア活動を、全学年に広報して児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動については、教員の交代があるが、継続して実施していく。
② いく③ 教員の専門性に関わる企業・研究団体との連携を、継続して積極的に進める。
④ 教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を、継続して積極的に進める。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動を積極的に推進する。
社
会 ⑥ 地域における心理カウンセリングセンターの役割を、継続して積極的に遂行する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 福祉作業所による大学内パン販売への学生参加の継続、学科教員が関わる活動へのボランティア参加等、都度学生に案内し、積極的な参加を求
める② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動については、教員の交代があり、今年度の活動は未定であるが、今後も継続して実施していく。
③ 教員の専門性に関わる企業・研究団体との連携を進める中で、可能な範囲で学生を積極的に参加させていく。
④ 教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を積極的に行う。とくに新宿区との連携を継続的に進める。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動を、継続して積極的に行う。
⑥ 必要に応じて外部機関とも連携しながら、心理カウンセリングセンターにおける相談業務を担い、カンファレンスにおけるケース検討に参加する。

9

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 心理学体験実習A（ボランティア）の授業やゼミ活動において、学科学生に対してボランティア活動に関する案内を行った。その結果、新宿区にある3つの福祉作業所が大学内で7日間パンの販売を行った際、学生がボランティアを行った。また、学科教員が関わる「新宿区手をつなぐ親の会」のク
リスマス会に学生がボランティアスタッフとして参加した。さらに、「第1回新宿区小学生ボッチャ大会」に学生がボランティア運営員として参加した。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動を，学生を主体において継続的に行った。
③ 各教員による企業・研究団体との連携を進め、一部学生も参加した。
④ 本学科および各教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を積極的に行った。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動が積極的に行われた。
⑥ 心理カウンセリングセンターにおける相談業務、ケース検討を行った。
２．点検・評価（Check）① コロナ禍でボランティア活動の中断が余儀なくされていたが、ボランティア活動を再開、新規開拓することができ、学生のボランティアへの積極的参加を促すことができたと言える。
② 児童虐待防止啓発活動に参加している3年生が，桐和祭および新宿区立子ども総合センターにおいて児童虐待防止の啓発活動を行った。
③ 企業・研究団体との連携は、今年度は8件であった。一部教員は、ゼミ活動として学生が参加した。
④ 自治体及び地域団体との連携は27件であった。新宿区との連携は、区立小学校における学生のメンタルサポート・ボランティア活動への参加が18名、また区立小・中学校への巡回指導を2名の教員が行った。
社会
貢
献⑤ 学会における研究発表は20件（うち海外6件）であった。各教員の学会等における役員等の活動は22件であった。
⑥ 心理カウンセリングセンターの2023年度新規申込件数は前年度より34％増加、延べ相談件数は9％増加した。ケースに関するカンファレンスを、毎週1回継続して実施した。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① ボランティアに参加した学生は一部であり、次年度はより多くの学生がボランティアに参加できるようにしていくことが目標である。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動を継続して行う。より専門性の高い啓発活動の構想と活動範囲の拡大を進める。
③ 教員の専門性に関わる企業・研究団体との連携を、継続して積極的に進める。
④ 教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を、継続して積極的に進める。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動を積極的に推進する。
⑥ 地域における心理カウンセリングセンターの役割を、継続して積極的に遂行する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ボランティアに取り組める場があることを全学年の学生に伝えていく。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動の活動に申し込む。児童虐待を専門とする実務家教員の力を受けながら，学生主体で活動を進める。
③ 教員の専門性に関わる企業・研究団体との連携を進める中で、可能な範囲で学生を積極的に参加させていく。
④ 教員の専門性に応じて、自治体及び地域団体との連携を積極的に行う。とくに新宿区との連携を継続的に進める。
⑤ 各教員が所属する学会・団体における活動を、継続して積極的に行う。
⑥ 必要に応じて外部機関とも連携しながら、心理カウンセリングセンターにおける相談業務を担い、カンファレンスにおけるケース検討に参加する。

10

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

人間学部

記入者氏名（役職）田尻 信壹 （学部長）(1)特筆すべき事項【教育（学生指導を含む）】
・人間学部は将来の職業を見据え、各学科の特性に応じた免許・資格を取得することを目的とした人材育成を目指す学部である。頭書の目的を達成するために、2023 年度は、各学科とも実習や演習、セミナー活動、学科独自の就職支援の行事・活動に重きを置いた指導に努め、各種免許や国家資格の取得、教員採用試験や公務員試験で高い成果を上げることができた。
・高等教育研究所の協力を得て、入学時アンケートの分析を通じての新入生の状況をテーマに、学部および学科単位のFDをそれぞれ実施し、学生情報の共有化と理解を深めることができ、学生の学習意欲の把握や退学防止などの面で一定の成果をあげることができた。
・常勤・非常勤を対象とした学部主催の懇話会を開催し(2023年５月17日)、そこでSchooSwiｎgの利用方法に関する係る研修を行った。その結果、ＢＹＯＤを意識した授業へのスムーズな移行を実現し、質の高い授業を実現することができた。
・人間学部は学校・園・施設での実習活動が多く、学生は実習に係る日誌・報告書を作成するために必要な日本語能力の習得が不可欠である。そのため、学部独自の取り組みとして、1年生(希望者)に課外授業として日本語講座（10月から11月にかけて５回、オンデマンドで実施）を計画して実施した。その結果、学生の日本語能力の底上げの面で一定の成果を上げることができた。
・人間学部主催の学科長・入試広報委員による「2024年度入試総括・2025年度入試対策」会合を実施し(５月31日)、学部内の入試情報の共有と入試対策に対する理解をはかった。その結果、入学定員数の確保には至らなかったが、子ども・児童教育学科の２学科が定員を確保し、学部の定員充足率を97％まで回復することができた。
・俳優、朗読家の秋元紀子氏を講師に招いての学部講演会（講演「演劇・朗読の教育的効果」、2023年11月、オンデマンド）や、各学科の様々な学科行事の実施を通じて、学生の学習意欲や退学防止、学部・学科のブランド力などの面で一定の成果をあげることができた。
【研究】・教員による研究業績プロへの継続的更新が実施されており、研究業績プロの確実な定着が見られた。研究業績プロに基づく学科長面接と自己点検評価の実施や研究倫理審査委員会への申請が定着し、研究に対するコンプライアンス意識の向上が見られた。これらのことから、研究に対する教員の積極的な取り組みと研究倫理の向上を窺うことができた。
【管理運営】
・共有ドライブを活用しての学部・学科資料の管理と共有化、メールによる協議や審議の確認、会議時間の事前確認などを通じて、学部・学科の会議時間の短縮化と効率化が概ね達成できた。校務分掌の明確化と平準化については、改善が見られた。変形労働時間制についても、概ね支障なく運用できている。
【社会貢献】
・各学科では、学科の特性を生かした社会貢献が推進されており、なかでも新宿区内の諸機関との連携が着実に成果をあげている。
・社会貢献の形態としては、授業やゼミ活動を通じての地域貢献が目立つ。学生の成長を促す「機会」として、地域での活動が位置づけられている。

（2）今後の課題【教育（学生指導を含む）】
・SchooSwingの一層の定着化を推進し、ｅラーニング型教材の開発を支援していく。学習ポートフォリオやルーブリックへの学部教員の理解を深めることを通じて、授業の質を高めることに努めていく。
・学生の進路実現の面から、教員採用試験・公務員採用試験の合格者数や各種国家資格の取得者数は重要な指標といえる。DP・CPに基づく教育を推進し、教員採用試験・公務員採用試験の合格者や各種国家資格の取得者を確保していくことは、学部・学科の重要な責務である。そのため、DP・CPに基づく教育を推進し、学生・保護者の期待に応えるきめ細かな教育を推進していく。
・学生の就職意識の多様化が見られ、一般企業への就職を希望し免許や国家資格の取得を目指さない学生が一定程度現れてきた。これらの学生に対するキャリア教育の充実が課題となっている。今後は、これら学生に対する指導をキャリアセンターと連携して強化・推進していく。
・ＡＰに基く入学者選抜方法を徹底し、年内選抜（総合型選抜、指定校推薦）での入学者の確保に努めていく。そして、持続可能な定員の確保を実現していく。
・学生の国語力向上の観点から、日本語運用能力テストと連動させて、学部主催の日本語講座（10月‐11月実施）への参加者を増やしていく。
【研究】
・研究業績プロの継続的更新と研究業績のデータベース化を推進し、大学と学部・学科の連携のもとに研究業績プロの効果的活用を一層推進していく。
・長期研修制度の活用に向けて、教員の意識を高めるとともに各学科の実情に応じた職場環境の整備に努めていく。また、科研、学内特別研究、その他受託研究などの競争的資金の獲得を奨励し、研究活動の活性化に努めていく。
【管理運営】
・入学定員の確保に向けて、オープンキャンパスや広報活動の充実をはかり、入学定員の充足を達成できるように一層努力していく。
・会議の効率化・短時間化を図るとともに、研究業績プロを活用し、PDCAサイクルを連動した自己点検評価を推進していく。
【社会貢献】
・学部・学科と行政・学校・企業・社会教育施設との連携を進め、社会貢献活動の充実に努めていく。
・・学生の地域でのボランティア活動を一層推進し、社会貢献に対する学生の参加意識の涵養に努めていく。

11目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

心理カウンセリング学科

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

入 学 定 員0 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

0 名
1年

0 名

2年

0 名

3年

0 名

4年

14 名

設置基準上の
必要教員数

専任教員数

0 名

教授内数

0 名

教

専任教員数
（5/1現在）

授

特任内数

博士内数

1 名

0 名

0 名

准 教授

0 名

0 名

0 名

専任講師

0 名

0 名

0 名

助

0 名

0 名

0 名

1 名

0 名

0 名

1 名

0 名

0 名

計

14 名

1年

0 名

2年

0 名

3年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

10 名

計

0 名

教

計
助

手

春学期

29 コマ

秋学期

25 コマ

(年度末集計)6 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

2 名

通年/その他

1 コマ

春学期

0 コマ

秋学期

0

休 学 者 数就職

5 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

4 名

計

9 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

0 件

0 千円

0 件

0 千円

授業科目数

開講総コマ数

論

文

2

0 コマ

学会誌

0 件

0 件

紀 要

0 件

数

※刊行日基準0 件

その他

書籍等出版物0 件

学会発表件数 (年度末集計)

0 件

具

体

例

件

福島県東白川郡矢祭町(コロナ禍のため今年度実績なし)
特別活動法人日本アンプティサッカー協会（事業推進協力）
アジアアンプティサッカー連盟（事業推進協力）
地域連携（自治体・団体）

3

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

7

その他社会貢献事業（高大連携など）

0件

日本カウンセリング学会(総務委員会委員)
日本心理学会（代議員）
日本心理学会（代議員）
日本心理学諸学会連合心理学検定局（常任運営委員）
日本パーソナリティ心理学会（常任編集委員）
件
一般社団法人日本障がい者サッカー連盟（理事・副会長）
アジアアンプティサッカー連盟（理事・強化委員長・日本代表監督）

件

12

0 コマ

0 コマ

農業法人でんぱた(コロナ禍のため今年度実績なし)
一般社団法人日本障がい者サッカー連盟（事業参与）
産学連携（企業・団体）

0 コマ
内非常勤
担当

通年/その他(年度末集計)

件数

コマ

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部心理カウンセリング学科

記入者氏名（役職）髙橋 稔（学科長）

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① 次年度は新たな学習管理システムが導入されることから、これまでの経験も生かして新システムの授業への導入を試みる。
② 各ゼミの活動をさらに活発に行うと同時に、過年度生への丁寧な対応を行う。
教 ③ 過年度生の中に公認心理師コースの学生はいない。
育 ④ 卒業延期者の卒業に向け、学生との面談を通して必要な支援を行う。
⑤ 過年度生の卒業後の進路について、ゼミ担任を中心に意向を確認する。キャリアセンター利用を働きかける。
学
生 ⑥ 過年度生の希望に応じて、心理学検定の受検を勧める。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 新学習管理システムSchoo Swingの導入に向け、学科内での情報共有、積極的利用に向けての講習会を学科FDとして実施する。
含む ② ゼミ担任等による過年度生の面談を行い、今後の方針等について話し合うとともに、ゼミ活動に円滑に参加できるよう調整を行う。
③ 過年度生の中に公認心理師コースの学生はいない。
④ 過年度生については、クラス・セミ担当教員、教務委員、科目担当教員が情報を共有し指導を行うとともに、必要な場合には保護者と連絡をとる。
⑤ 過年度生の進路について、必要に応じてキャリアセンターへの相談、進学指導を行う。
⑥ 過年度生の希望に応じて、心理学検定受検についての説明を行う。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 新学習管理システムについては、心理学部と同様の対応である。
② 教務委員によるオリエンテーションやゼミ担任等による過年度生と話を聞きながら，ゼミへの参加と今後の方針等について話し合あった。
③ 過年度生の中に公認心理師コースの学生はいない。
④ 過年度生に関してクラス・ゼミ担任教員，教務委員等が情報を共有しながら指導を行った。
⑤ 過年度生に対して，ゼミ担任が中心に，必要に応じてキャリアプランに関する相談を行った。
⑥ 心理学部への説明と同時に，人間学部過年度生についても説明を行った。
２．点検・評価（Check）① 心理学部と同様の取組をした。（心理学部の報告を参照）
教 ② 過年度生に配慮をしながら，教務委員によるオリエンテーションを実施した。ゼミ担任等の面談等により，個別の事情を考慮しながら指導した。
育 ③ 過年度生の中に公認心理師コースの学生はいない。
学 ④ 過年度生に関してクラス・ゼミ担任教員，教務委員等が情報を共有しながら指導は適切なものだった。
生 ⑤ 過年度生に対して，ゼミ担任が中心に，必要に応じてキャリアプランに関する相談を行った。単位未履修等のため卒業できない者もいた。
指 ⑥ 心理学部への説明と同時に，人間学部過年度生についても説明を行った。
導３．課題と次年度の改善目標（Action）
含
む ① 所属学生が14名であるが事情を抱えた学生もおり，個別の指導が必要となる。
② 過年度生の中に公認心理師コースの学生はいない。
③ 卒業延期者の卒業に向け、学生との面談を通して個々の事情に配慮し，必要な支援を行う。
④ 過年度生の卒業後の進路について、ゼミ担任を中心に意向を確認する。キャリアセンター利用を働きかける。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 該当学生も少なくなり，ゼミ担任や教務委員が個別の事情に配慮した指導を行う。
② 過年度生の中に公認心理師コースの学生はいない。
③ 過年度生については、クラス・セミ担当教員、教務委員、科目担当教員が情報を共有し指導を行うとともに、個々の事情を配慮し，必要な場合には保護者と連絡をとる。
④ 過年度生の進路について、必要に応じてキャリアセンターへの相談、進学指導を行う。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 学会の開催は、対面またはオンラインと多様となっていることから、可能な形で学会参加および研究発表の機会を持つ。
研 ② 研究活動を継続し、研究成果をまとめる。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学会活動に参加する。
② 研究成果を論文としてまとめる。
項目

2023年度 自己点検評価
１．取組状況（Do)① 学会活動は心理学部として取組んだ。（心理学部の報告を参照）② 研究活動は心理学部として取り組んだ。（心理学部の報告を参照）

13※箇条書きにて記入

研
究２．点検・評価（Check）① 心理学部と同様の点検・評価である。（心理学部の報告を参照）② 心理学部と同様の点検・評価である。（心理学部の報告を参照）
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 心理学部で継続する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 心理学部で継続する。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 教員間の連携を円滑に行う。
管理 ② ワーキング・グループ間の連絡のあり方については、心理学部での課題とする。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 教員間の連携をさらに円滑に行う。
② ワーキング・グループ間の連絡のあり方について、心理学部において検討し、改善する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 教員間の連携は、心理学部として取り組んだ。
② ワーキング・グループ間の連絡のあり方、心理学部として取り組んだ。

管
理
運
営

２．点検・評価（Check）① 心理学部と同様の点検・評価である。（心理学部の報告を参照）② 心理学部と同様の点検・評価である。（心理学部の報告を参照）
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 心理学部で継続する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 心理学部で継続する。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① メンタルサポート・ボランティア活動については、心理学部で継続して実施していく。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動については、教員の交代もあるが、心理学部で継続して実施していく。
③ 地域団体との産学連携のあり方についての検討を継続する。
④ 地方自治体との産学連携のあり方について具体的に検討する。
社
会 ⑤ 新宿区内の小中学校における巡回指導等は、心理学部で継続して実施していく。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① メンタルサポート・ボランティア活動については、心理学部で継続して実施する。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動については、心理学部で継続して実施する。
③ 地域団体との産学連携のあり方については、心理学部にて検討を行う。
④ 地方自治体との産学連携のあり方については、心理学部にて検討を行う。
⑤ 新宿区内の小中学校における巡回指導等は、心理学部で継続して実施する。
項目

2023年度 自己点検評価

１．取組状況（Do)① メンタルサポート・ボランティア活動は心理学部として取り組んだ。
② 児童虐待防止啓発活動オレンジリボン運動は心理学部として取り組んだ。
③ 地域団体との産学連携のあり方は心理学部として取り組んだ。
④ 地方自治体との産学連携のあり方は心理学部として取り組んだ。
⑤ 新宿区内の小中学校における巡回指導等は心理学部として取り組んだ。
２．点検・評価（Check）
社
会 ① 心理学部と同様の点検・評価である。（心理学部の報告を参照）
貢 ② 心理学部と同様の点検・評価である。（心理学部の報告を参照）
献 ③ 心理学部と同様の点検・評価である。（心理学部の報告を参照）④ 心理学部と同様の点検・評価である。（心理学部の報告を参照）⑤ 心理学部と同様の点検・評価である。（心理学部の報告を参照）
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 心理学部で継続する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 心理学部で継続する。

14※箇条書きにて記入

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

人間福祉学科

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

入 学 定 員100 名

収 容 定 員

420 名

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

1年

103 名

2年

83 名

3年

95 名

4年

106 名

計

387 名

1年

0 名

2年

0 名

3年

5 名

教

授

5 名

0 名

2 名

准 教授

4 名

0 名

2 名

専任講師

4 名

0 名

1 名

助

4 名

0 名

1 名

特任内数

専任教員数
（5/1現在）

教

6 名

1 名

0 名

0 名

1 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

27 名

計

1 名
12 名

職

5 コマ

その他

6 名

計

96 名
2 件

1,820 千円

3 件

1,240 千円

秋学期

149 コマ

通年/その他

0開講総コマ数論

29.5 コマ内非常勤担当

36.5 コマ

コマ

0 コマ

学会誌

3 件

2 件

紀 要

9 件

その他

1 件

1 件

書籍等出版物

5 件

0 件

学会発表件数 (年度末集計)

3 件

文

数

(年度末集計)0 件
内国外※刊行日基準

具

件数

19

51 コマ

132 コマ

0 名

10

秋学期

春学期

学

※当該年度配分額

57 コマ

通年/その他

進

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

授業科目数

春学期

90 名

(年度末集計)※当該年度配分額助

15 名

進 路 状 況科学研究費等補助金

計

博士内数

0 名

就

地域連携（自治体・団体）

10 名

教授内数

17 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

産学連携（企業・団体）

専任教員数

手

(年度末集計)社会貢献関連項目

設置基準上の
必要教員数

体

内国外

0 件

例

・NPO法人文化学習協同ネットワーク
・NPO法人ウィズアイアドバイザー
・認定NPO法人グッドネーバーズ・ジャパン 理事
・NPO法人ラ・まの 理事
・社会福祉法人生活クラブ「風の村」運営委員
・公益財団法人 社会福祉振興・試験センター 社会福祉士・精神保健福祉士国家試験委員
件 ・社会福祉法人 春濤会 評議員
・京都文京区大塚地区地域包括支援センター
・社会福祉法人向陽学園 向陽保育園(理事)・一般社団法人全国妊娠SOSネットワーク 理事

・武蔵野市障害区分審査委員
・練馬区(子ども家庭サービスの民間事業者を選定学識経験者
・千葉市職員相談室（非常勤相談員）
・昭島市介護保健推進協議会委員
・新宿区社会福祉協議会評議員
・昭島市社会福祉協議会評議員選任・解任委員会委員長
・厚生労働省(令和２年度「子ども・子育て支援推進調査研究事業 予期せぬ妊娠をした女性が出産を選択した場合における母子ともに安心・安全に出産できるための取組と出生した子どもへの支援に関する調査研究」の有識者検討会の座長)
・中野区福祉サービス事業団評議員
・昭島市地域ケア推進会議会長
・昭島市認知症初期集中支援チーム検討委員会委員
・埼玉県福祉部こども安全課 「児童福祉司任用資格認定講習会」「要保護児童対策地域協議会調整担当
件 者研修」 講師
・新宿区 高齢者保健福祉推進協議会委員、地域包括支援センター等運営協議会委員
・新宿区多文化共生まちづくり会議委員
・千葉県運営適正化委員会 副会長 苦情解決部会部会長
・町田市障害者区分認定審査会委員
・千葉県精神保健福祉研修（担当者研修講師）
・千葉市職員セミナー（ハラスメント苦情相談サポートセミナー研修講師）
・千葉県社会福祉行政新任者研修（講師）・千葉市消防局（相談対応研修講師）

15所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

15

その他社会貢献事業（高大連携など）

0・日本デイケア学会 倫理委員
・東京ふれあい医療生活協同組合 異業種交流会講師
・日本介護福祉学会 評議員
・東京社会福祉士会 電話相談事業研究開発委員会 電話相談員
・日本精神保健福祉士協会 日本精神保健福祉士協会業務指針委員会委員
・日本社会福祉学会 国際学術交流促進委員会委員
・日本社会福祉学会 一般会員
・マインドフルネス実践・理論研究会 一般会員
・介護福祉士養成大学連絡協議会 研修委員
・日本特殊教育学会 一般会員
・音楽療法理論研究会
件 ・新宿区社会福祉士会 副会長
・福祉社会学会 研究副委員長
・日本看護福祉学会 一般会員
・社会福祉法人さざんかの会（第三者委員）件

16目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部人間福祉学科

記入者氏名（役職）井上 牧子(学科長)

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 大学の方針としての対面授業の実施は達成できた。

（

教
育② 入学前教育および新入生に対する日本語力を向上させる対策は順調に行われているが、2022年度に行われた日本語教育の結果は上手くいっているとはいえない。
③ 前年度の12名と比較し減少した。対策は有効だったと考えられる。
④ 昨年度特別区も6名だったため、変化がない。

）⑤ 遠隔ボランティアの有効性について再検討が必要。
学生 ⑥ 個別指導による国試対策で効果が上がった。一方で、グループ学習を好む学生が一定数存在した。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 新型コロナウイルス感染症としての大学における授業方針は収束傾向にあるため、本目標は終了とする。
含む ② 入学前教育のプログラムのさらなる適正化と学部で実施する日本語講座受講を勧奨するとともに、学科専門科目においても日本語力が向上できるよう、研究を行う。
③ 現在の取り組みを継続する。
④ 学科教員からの働きかけを強化し、内定者の増加に努める。
⑤ 改めて遠隔ボランティアのニーズについて調査を行い、授業に反映できるか研究を行う。
⑥ 現在の各資格課程の教員を中心とした指導を強化していく。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 目標は終了となったため、特段の取り組みはない。
② ・入学前教育における国語力養成講座を実施した。
・1年次に日本語運用能力試験を実施した。
・日本語の基礎力を養うための日本語講座を実施した。
③ 学修指導の必要な出席状況が不良の学生についての個別面接を実施し、その記録や情報を学科内で共有した。
④ 学科独自の取り組みとして、公務員面接直前講座、3年生を対象とした就職セミナーなどを実施した。
⑤ ・ゼミとして、NPO法人のボランティアに参加した。
・ボランティア論において履修学生がそれぞれ自ら探したボランティア活動を行い、授業で活動報告を行った。
・「ソーシャルワーク実習指導１」で履修学生全員に対して、2か所以上のボランティアに参加させた。
・介護福祉士課程の配属実習先の夏の行事にボランティアとして参加した。
⑥ 社会福祉士課程では、教員によるアドバイザリー指導を取り入れた。精神保健福祉士課程では、集中勉強会を夏・冬と実施した。介護福祉士課程では、毎月の模擬試験を実施した。
２．点検・評価（Check）① 資格課程において、厚労省からの指針等を改めて確認して、適切な授業運営を行うべくワーキンググループを立ち上げた。
② 入学前教育における国語力養成講座ついては、課題の回収率が94.8％にとどまった。1年次に日本語運用能力試験を実施し、72.3％の受験率で、総合スコ
アの平均は61点だった。日本語講座の受講は3名にとどまった。
③ 中退者数は、12名であり前年度の8名から増加した。

（

教
育

）

学
生
指
導
含
む

④ 内定率97.8％であり、4年連続100％とはならなかった。公務員（福祉職）は志願者数が減少し、合格者は4名であった。
⑤ ・ボランティア論において、履修学生全員が自らやりたいボランティア活動を探して活動を行い、発表を行うことができた。
・社会福祉課程に進む2年次の全員が、ボランティア体験を通じて、今後の実習を見据え社会福祉現場で利用者と触れ合ったり、支援の様子を体験的に学ぶことができた。
・介護福祉士課程においては、実習のみならずボランティア活動などにも積極的に参加し、配属実習先との連携を深めた。
⑥ 国家試験合格率について、新卒者の合格率は、三資格とも、全国の全体平均を超え、社会福祉士63.8（58.１）％、精神保健福祉士88.9（70.4）％、介護福祉士100（82.8）％であった（括弧内は、全国の全体平均）。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 資格課程において、厚労省からの指針等に適切に沿いつつ2026年度のカリキュラム改定に向けて準備を進める。
② ・入学前教育における国語力養成講座の課題の回収率100％を目指す。
・1年次に実施する「日本語運用能力試験」の受験率を８割以上目指す。総合スコアの平均点は60点以上を目指す。
・日本語講座の受講者10名を目指す。
③ 中退者数を減少させる。目標は、年間10名以下とする。
④ 内定率100％を目指す。公務員（福祉職）の合格者を学生数の6〜7％とする。
⑤ 対面以外でもボランティアの活動が可能になっためこの目標は終了とする。
⑥ 三資格とも、新卒者の合格率が、全国の新卒者合格率を超えることを目指す。介護福祉士課程は継続して、合格率100％を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 2026年度のカリキュラム改定に向けてワーキンググループを継続し、魅力あるカリキュラムの構築に向けて準備を継続する。
② ・入学前教育のプログラムの適正化と、学部で実施する日本語講座受講勧奨を進め、初年次教育・２年次教育における日本語教育について検討する。
③ 現在の取り組みを継続しながら、さらなる情報の共有や複数の教員による関与を進めていく。
④ キャリア委員を中心に学科教員で、就職支援に関する情報の共有を行い内定率100％を目指し、公務員面接直前講座などを、学科独自で行い公務員対策をサポートする。
⑤ 本目標は終了とする。

17

⑥ 各課程における個別指導のさらなる強化を図る。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 定期的に入力・更新の依頼を行うことで、以前より業績プロの更新が行われている。
② 各教員の取り組みについて共有出来た。

研 ③ 審査件数は大きな変化はなかった。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 今後は年4回程度の更新依頼を行う。
② 今後は同様のFDを定期的に開催し、共同研究を開始する。
③ 今後も事前相談を積極的に行い、学科内の研究を促進する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 業績プロの更新について、促しのアナウンスがあった。
② 共同研究の取り組みが、介護福祉士課程で実施され、目白大学総合科学研究20号に研究論文が投稿・掲載された。
③ 倫理審査の事前相談の実施及び、科研費申請の促進につながる学科内FDを実施した。
２．点検・評価（Check）① 学科長面接で入力について指示があり、業績プロの入力について、アナウンスが行われた（11月7日）。
② 定期的な学科FDが実施された。介護福祉士課程において共同研究が実施された。
研 ③ 2023年度に通常審査２件、迅速審査2件が実施され、学科内FDを実施し、科研費申請の促進を行った。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 定期的に入力・更新の依頼を行うことで、業績プロの更新が行われている。
② 各教員の研究の取り組みや、共同研究等がさらに促進する。
③ 継続して、倫理審査の事前相談や学科内FDを活用する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 今後も、継続して年4回程度の更新依頼を行う。
② 各教員の研究についてFDを継続して、実施し研究活動についての情報交換を実施していく。
③ 倫理審査の事前相談を積極的に行い、学科内FD等を活用して科研費等の申請を促進する。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 会議時間短縮として有効な対策だった。
管理 ② 論文数は5件と昨年度の8件から減少した。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営① 会議時間を短縮する、本取り組みを継続する。
② 共同研究を増やすため、学科内FDを通した研究を強化する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 会議時間を事前に設定して会議時間の短縮を図った。
② 研究促進に関するFDを学科内で実施した。
２．点検・評価（Check）① 会議時間は、しばしば延長されることもあった。
管 ② 共同研究が増えたわけではないが、論文数は、昨年度の5件から12件に増加した。
理運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 会議時間は、今後も短縮化を目指す。
② 各教員に対して、研究環境や時間の確保ができるような学科運営を考える。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 会議時間の短縮に向けた、事前資料の共有などは今後も継続し、月2回の学科会議を有効活用する。
② 学科運営における負担感の公平化等運営管理に係る業務の洗い出しを行い、各教員が個々の研究環境や時間が確保できるよう調整する。

項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）

社① 2023年度には新たに災害時に学生を派遣するという新宿区社会福祉協議会やゼミを通じた落合中井社会人大学院との連携が計画されている。
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① 改善目標にある連携について関係機関と調整を進める。

18

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① ・ゼミを通じて落合中井社会人大学院との連携を実施した。
・ゼミで、新宿区落合第二高齢者総合相談センター（地域包括支援センター）と協働して、国の認知症施策推進戦略（新オレンジプラン）に基
づき、学内で学生を対象に認知症サポーター養成講座を開催した。
・ゼミ活動として、認定NPO法人グッドネーバーズが支援している母子世帯を対象とした親子イベントを開催した。

社
会
貢
献

① ・災害時に学生を派遣するという新宿区社会福祉協議会との連携については、実施しなかった。
・ゼミを通じて落合中井社会人大学院との連携するという目標は達成された。
・新規に落合地区の地域包括支援センターとも協働し、大学周辺地域との連携を図ることができた。
・ゼミ単位を中心に、多様な社会貢献活動を実施できた。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 目白大学及びその周辺地域との連携を、より一層図っていく。
② 他自治体、団体等との連携をより一層図っていく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 目白大学及びその周辺地域との連携を、ゼミ単位等により一層図っていき、その活動について学科内FD等で共有する。
② 他自治体、団体等との連携をより一層図っていくために各教員が取り組んでいる社会貢献活動について、学科内FD等で共有していく。

19

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

子ども学科

評価対象年度入 学 定 員140 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

2023年度（令和5年度）

580 名
1年

136 名

2年

126 名

3年

140 名

4年

153 名

計

555 名

1年

0 名

2年

0 名

設置基準上の
必要教員数

専任教員数

10 名

教授内数

5 名

6 名

0 名

1 名

准 教授

2 名

0 名

2 名

専任講師

7 名

0 名

2 名

助

教

計
助

手

4 名

0 名

0 名

19 名

0 名

5 名

1 名

0 名

0 名

3年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

17 名

計

0 名

春学期

69 コマ

秋学期

71 コマ

(年度末集計)9 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

12 名

通年/その他

10 コマ

春学期

129 コマ

秋学期

134

就

職

134 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

6 名

計

140 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

1 件

1,040 千円

0 件

0 千円

授業科目数

開講総コマ数通年/その他

論

8

9

9

数

(年度末集計)※刊行日基準

件数

6

文

コマ

23 コマ
内非常勤
担当

32 コマ
0 コマ

4 コマ

学会誌

2 件

0 件

紀 要

15 件

0 件

その他

0 件

書籍等出版物14 件

学会発表件数 (年度末集計)

26 件

具

博士内数

授

教

専任教員数
（5/1現在）

特任内数

体

内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

・社会福祉法人新栄会 第三者委員
・保育士試験実技試験 審査員
・保育士試験作問委員
件 ・「多摩動物公園」 共同研究
・ベネッセ教育総合研究所「幼児期から小学生の家庭教育調査・縦断調査」調査企画・分析メンバー
・産学連携ワークショップ主宰
・青梅市保育士キャリアアップ研修 講師
・神奈川県保育所5歳児を対象とした「鉛筆の持ち方教室」開催
・武蔵野市特別支援教育専門家スタッフ
・習志野市幼保合同特別研修会 講師
・大宮ろう学園幼稚部保育者研修 講師
件 ・湯河原町福浦幼稚園園内研究 講師
・鎌倉ファミリーサポートセンター支援会員登録講習会
・足立区児童館「子どもたちのアートワークショップ」開催
・新宿区中井児童館「ハンドベル、紙芝居、器楽合奏、カリンバ」発表
・一般社団法人日本保育学会 理事
・保育者養成教育学会 編集委員
・日本発達障害支援システム学会の常任編集委員
・臨床発達心理士資格認定委員会委員
・ヒューマンインタフェース学会オープンデザイン専門研究委員会(SIGOD)の副委員長
件 ・日本幼児教育学会幹事
・幼少児健康教育学会 理事
・幼少児健康教育学会セミナー委員
・全国大学造形美術教育教員養成協議会 委員

・Hakuju Hall「ラヴェル・リサイタル」開催
・松本ピアノトークコンサート実施
・学内に地域の親子を招いてのイベント「お買い物大作戦」開催
・川之江先輩塾 講師
・実践充実コーディネータ（世田谷区教育・保育実践コンパス）
件 ・目白大学新宿図書館コラボレーション企画「ようこそ！！ライトノベルの世界へ」実施
・新宿キャンパスメインアリーナ「ハピハピサマー うきうきおかしフェスティバル」開催
・専門高校における民間OB等活用事業（探究活動等アドバイザー）
・社会福祉法人至誠学舎立川至誠いしだ保育園「保育者を対象とした保育所の送迎対応についての研修会」の企画・講師

20

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部子ども学科

記入者氏名（役職）村田 久（学科長）

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① 新SMLに対する学生の受講状況について把握する。また1年生については、BYODの状況について把握する。
② 実習先との連携を意識した取り組みを進める。
教 ③ 退学予防及び学修状況の把握のために、学生情報の共有を引き続き行っていく。
育 ④ 学科特別行事による学生の成長を、教員、学生共に理解しやすい記録等を工夫する。
⑤ 入学前教育により、DVD教材による国語力、フォローアップセミナーによる子ども学科への期待感、の両面を高める。
学
生 ⑥ 認定資格の取得の可能性を含めたカリキュラムの改定を行う。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 学生への聞き取りやアンケート、授業での反応などから授業の把握を行い、学科会議などでも共有する。
含
む ② 実習訪問、実習懇談会等を有効に活用し、実習生の指導について実習園・施設と共通理解を図る。
③ スプレッドシートによる学生情報の共有を引き続き行うと同時に、問題を抱えている学生に対して担任を中心に早めの接触をするよう心掛ける。
④ ICTの活用及びドキュメンテーションの活用による、学生の成長の可視化を行う。
⑤ DVD教材の課題提出状況の把握、フォローアップセミナーに対するアンケートなどにより、入学前教育の効果を確認する。
⑥ 春学期中にカリキュラムの変更案を確定し、年度内に変更の手続きを行う。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 教員間で情報共有を図り、一部学生からSMLの使用について聞き取りを図った。BYODを意識した授業を行った。
② 幼稚園、保育園、施設（施設実習対象施設）職員を大学へ招いての実習懇談会を開催した。
③ スプレッドシートによる学生情報の共有を行い、学科会議で情報共有、確認を実施し、必要に応じて意見交換を行った。
④ 学科特別行事にPadletを活用したドキュメンテーション型記録を学科で共有した。
⑤ DVD講座の受講者数は113名であった（昨年は108名であった）。
⑥ 閉校が続く選択科目の見直し、取得可能な認定科目の設置を行った。

（

２．点検・評価（Check）① 共通科目においてschoo swingが用いられ、専門科目においてはclassroomが使用されることが多い。Classroomは課題期限の通知等があり、提出状況の把握が行いやすいとの意見があった。BYODについては紙ベースの配布資料の減少が見られた。
② 実習記録の様式の説明、本学カリキュラムへの理解が図れた。配慮が必要な学生について意見交換を行い、実習対象施設からの理解を促進し退学率は前年度並みの低い水準を維持し、保育士資格及び幼稚園免許取得率は前年度並みの高い水準を維持した。
教 ③た
育 ④ 学生と教員の双方向でのコミュニケーションが行われ、現場での活動を写真等により鮮明に見える化した振り返りを行った。
⑤ 全講座の平均提出率は84.2％であった。受講アンケートより、この講座を受けて良かったと回答した高校生の割合は75.7％であった。
学
生 ⑥ 「子どもの精神医学」を削除し「子どもを医療」を新設、「世界のこどもたち」を「教育哲学」に統合、「子どもと遊び演習1～5」を1科目削除した。学校
心理士及びピアヘルパーの取得を可能にした。
指導含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む① schoo swingとclassroomの両LMSの利用実態につい把握する。BYODの状況、効果について把握する。
② 実習先との連携をさらに深め、ニーズの把握に努める。また受入れ園・施設における大学の実習指導方針の理解を促進する。
③ 退学予防、資格・免許取得率の向上及び学修状況の把握のために、学生情報の共有を引き続き行っていく。
④ 学科特別行事による学びの成果を明示的にする。
⑤ DVD教育全講座の提出率の動向を把握する。フォローアップセミナーでは子ども学科への期待感を高め、円滑な大学生活への移行を目指す。
⑥ 学科特別行事の単位化について検討する。
）

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 利用事例とその効果について情報共有し、授業での反応について把握を行う。ＢＹＯＤの進捗と効果について学科会議等共有し、意見交換する。
② 実習懇談会、実習訪問等を有効に活用し、実習生の状況と指導の在り方について実習園・施設とともに検討し、共通理解を図る。
③ 担任による学生情報の共有をスプレッドシートにて引き続き行い、配慮が必要な学生について実習や授業で留意していく。
④ 学科特別行事をプロジェクト型学習として位置づけ、自己評価等を活用し、自らの活動や成長を確認できるようにする。
⑤ DVD教材の課題提出状況の把握、フォローアップセミナーに対するアンケートなどにより、入学前教育の効果を確認する。
⑥ 学科特別行事担当者よりカリキュラム案を提案し、学科会議等で検討する。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 教育と研究のバランスを取りつつ、研究を進めるよう努める。
② 科研費や特別研究費、その他の競争的資金の獲得に多くの教員が挑戦する。
研 ③ 研究時間が公平に確保できるよう、業務分担を検討する。
究21

究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 要点を絞った会議運営を引き続き行うとともに、各自が計画的に研究時間を確保するように努める。
② 応募時期に応募を促したり、外部からの研究助成の紹介などを適宜行っていく。
③ 入試業務や実習訪問等、回数だけでなく内容についてもできるだけ公平に配分する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 要点を絞った学科運営を行い、年間を通して計画的に研究時間の確保を行った。
② 継続課題、延長申請している教員以外で申請が行われた。
③ 入試業務、実習訪問回数の可視化を行った。
２．点検・評価（Check）① 学科全体では前年度を維持した研究業績を発表した。
② 延長申請している教員が多く、科研費の新規採択は無かった。
研 ③ 入試業務、実習訪問回数の平準化されつつあるが、それ以外の業務も存在する。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 教員間のバランスに配慮しつつ、教育と研究のバランスをとりつつ、研究を進められるよう努める。
② 延長となっている研究」課題の終了及び新規の競争的資金の獲得を多くの教員が目指す。
③ 研究時間が公平に確保できるようよう、シャドーワークや業務分担を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 弾く続き要点を絞った学科運営を行い、各教員が計画的に研究時間が確保できるよう努める。
② 新規競争的資金の紹介及び科研費の学内事務校正の積極的な活用を図る。
③ 入試業務や実習訪問等だけでなく、土日出勤について配慮し、実習助教の研究出張についてもコンセンサスを図っていく。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 学科内の行事担当者の業務について、教員間の共通理解を図る。
② 指定校、公募推薦の基準などの見直しを検討し、受験者数の増加につなげる。
管
理 ③ 実習支援室の業務について検討する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科会議などを通して、行事担当者の業務について報告をし、教員間の理解と協力を図る。
② 入試広報部と連携して、新たな指定校の検討を行う。
③ 実習担当教員等で、実習助教の業務軽減について検討する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科内の行事担当業務について学科会議等で随時報告を受けた。
② 保育コースのある高校の指定校枠を追加し、公募推薦の基準などの見直しを行った。
③ 実習担当教員間で連携して業務に当たった。
２．点検・評価（Check）① 学科行事の進捗について共通理解を図れたがその分担の在り方について明確ではなかった。
② 新規指定校である保育コースからの受験があり、公募制推薦の受験生も増加した。
管理 ③ 実習支援室業務について、業務軽減の一環として公平な分担を試みたが、一部公平な分担とならなかった。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 学科行事について共通理解を図った上で、分担の在り方の明確化を進める。
② 指定校枠の見直しを行い、受験生の増加に繋げる。
③ 実習支援室業務の公平な分担について検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議で適宜報告を行い、進捗の共通理解とともにエフォートの理解についても得ていく。
② 指定校を中心としてあらゆるチャンネルで広報を意識した活動を行う。
③ 実習支援室業務の公平な分担と効率化と連携により、支援室業務の軽減化を図る。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 社会貢献の状況を教員間で紹介しあう機会を作る。
② 積極的に社会貢献の機会を作れるように各教員に促す。
社
会 ③ 学科開設20周年記念の公開講座を開催する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 学科FDなどの機会を利用して、教員の活動状況の報告を行う。
② 自治体、学会、高校などからの研修依頼などはできるだけ受けるように促す。
③ 早めに準備を進め、実習先、就職先を中心に広報して参加者増に努める。
項目

2023年度 自己点検評価
１．取組状況（Do)① 社会貢献の状況について教員間で意見交換した。
② 自治体、学会、高校などからの研修依頼を積極的に受け入れた。

22※箇条書きにて記入

③ 学科開設20周年記念の公開講座を開催した。
２．点検・評価（Check）① 研究領域が近い教員間では共有を行い、社会貢献の機会創出に寄与している。
② 自治体、学会、高校などからの研修講師機会が増加した。
③ 参加者は178名であった。参加者の満足度アンケートは次の通りである。とても満足：55.7％、満足：35.2％、やや満足：5.7％、どちらとも言えない：
社
3.4％。
会
貢
３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 教員間で共有のバラツキがみられので、共有幅を広げる、共有内容の深化を図る。
② 研究講師機会の増加により、社会貢献が広がっているが、業務バランスとの効率化を図る。
③ 学外からの参加者増を目指し、入試広報との連携も視野に入れる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科FD等共有の場を広く設定し、活動状況の共有を促進する。
② 研修講師等による社会貢献と大学・学部学科広報も意識する。
③ 学科教員の研究成果を視点とした内容を取り入れ、高校生を含む一般参加者をターゲットとした講座企画と広報を検討する。

23

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価

学科名

児童教育学科

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

入 学 定 員50 名

収 容 定 員設置基準上の
必要教員数

200 名

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

専任教員数

7 名

教授内数

4 名

1年

37 名

2年

34 名

教

3年

53 名

准 教授

4年

51 名

専任講師

専任教員数
（5/1現在）

授

特任内数

博士内数

6 名

1 名

1 名

2 名

0 名

1 名

3 名

0 名

1 名

1 名

0 名

0 名

12 名

1 名

3 名

手

1 名

0 名

1 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

3 名

計

175 名

1年

0 名

2年

0 名

3年

0 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

16 名

計

0 名

助

教

計
助

55 コマ

秋学期

52 コマ

(年度末集計)5 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

4 名

通年/その他

6 コマ

45 名

春学期

88 コマ

休 学 者 数就職

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

2 名

計

47 名

科学研究費等補助金

4 件※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

2 件※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

授業科目数

春学期

14

83 コマ
2 コマ

0 コマ

文

学会誌

5 件

0 件

紀 要

13 件

数

(年度末集計)4,550 千円

※刊行日基準

6 件

その他

書籍等出版物5 件

学会発表件数 (年度末集計)

9 件

18.5 コマ

0 件
内国外

0 件
0 件

200 千円件数

3

秋学期
通年/その他

開講総コマ数

論

22 コマ
内非常勤
担当

具

体

内国外

0 件

例

・ゼミ活動の一環として、こどもエコクラブ全国事務局（日本環境協会）主催、「こどもエコク
ラブ全国フェスティバル」へ参加
・ウィリアムズ症候群の人々とその家族のための音楽キャンプの運営
件 ・環境活動に関するコンクールの審査員（GBEFコンクール・進研ゼミ夏チャレンジコンクール）

・環境省「教職員等環境教育・学習推進リーダー養成研修」（講師）
・中野区教育委員会（施策事業等評価外部評価委員）
・中野区人権擁護委員
・足立区環境学習アドバイザー、足立区環境学習施設プロポーザル選定委員（委員長）
・地域の学び舎プラット( NPO法人ダイバーシティ工房) 主催 市川市で開かれる無料学習教室での学習支援を行う
・
新宿区、中野区教育委員会と連携し、学生のボランティア・インターンシップ・教育実習等を支援・インドネシア教育振興会に協力し、インドネシアの教師教育と環境教育を支援
・鹿児島県大崎町・大崎町教育委員会とSDGsに関する教育推進について協力
・一般社団法人飛騨高山大学連携センターより受託研究を受け「高山市における子育て環境に関件 する現状と課題調査」を実施
・千葉県の公立高校、公立小学校においてスクールカウンセラーとして学齢期の児童生徒の発達支援及び教職員や保護者へのコンサルテーションを実施
・学科新聞委員会の活動として、新宿区内の児童館でエコ推進活動（エコキャンドル作り）を実
施・ゼミ活動として、新宿区内の図書館、児童館、公園で地域猫、保護猫の理解・啓発活動を実施
・新宿区のこだま保育園でのゼミによるアウトリーチ演奏活動を実施
・ゼミ活動としてHarmony Preschool International の教育活動に協力

24所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

18

3

・法務省人権擁護委員兼東京人権協議会子ども部委員
・公益社団法人全国大学体育連合(常務理事・渉外部長)
・世田谷区水泳協会(会長)・日本アプライドスポーツ科学会（学会大会委員会委員）
・NPO法人スノースポーツアカデミー(理事)・日本学校教育学会(常任理事）
・中野区教育委員会（施策事業等評価・外部委員）
・東村山市国際友好協会（副委員長）
・共創型対話学習研究所（理事）・日本グローバル教育学会（理事）
件 ・日本学校教育学会実践研究委員会（委員）・隅内教育研究所 （研究会講師）
・日本教師教育学会（第33回研究大会事務局委員）
・保育士試験（実技試験判定委員）
・第33回日本クラシック音楽コンクールピアノ部門地区本選・全国大会（審査員）
・トビタテ！留学JAPAN 新・日本代表プログラム高校生等コース（書類・面接選考委員）
・日本民俗音楽学会第36回東京大会（実行委員）
・NHK学園高等学校において数学の教科指導とキャリア相談を実施

・大学からの依頼を受けて、２つの高校での出前講座協力。
第53回目白研心中学校合唱発表会（審査委員長）
件 ・第53回目白研心高等学校合唱発表会（審査員）

25

・

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

人間学部児童教育学科

記入者氏名（役職）田尻 信壹(学科長）

項目

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 改めて対面授業の質の向上を図るために、学科会議等でより良いアクティブラーニングの授業のあり方について情報交換する。
② ２０２３年度も、共通科目以外は、対面での授業を実施し、ICTの活用をした授業を工夫していく。
③ 早い段階からキャリアに関する支援や相談の機会を設け、キャリアセンターとの連携を深め、就職内定率を９６％以上にする。
④ 教員採用試験正規合格５０％、産休育休代替及び時間講師を含み１００％の登壇率を達成する。

（

教
育⑤ ２０２３年度も、学生に関する情報交換をし、個人面談による学生の相談対応をする。（１，２年に関しては年２回）中退防止対策・学力向上の視点での面談を強化していく。
⑥ 学部主催の日本語講座に1年生の２割、７名の参加を目指す。

）

学 ⑦ 学部講演会の企画運営学科として、学びの深まる有意義な講演会の実施し、アセスメント評価の肯定的な評価８５％を目指す。
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指
導 ① 学科FDの機会に授業評価アンケート結果をもとに、より良いアクティブラーニングの授業のあり方について意見交換をする。（1回）
含
む ② 今年度も、共通科目以外は、対面での授業を実施し、SchooSwingの活用法について研修を行い、授業を工夫していく。
③ ２年生の専門とキャリの授業でキャリアセンターのお話を聞く機会を設定する（４月）また、ゼミ担任による面談の機会を活用してキャリアに関する支援を行
い、就職内定率を９６％以上にする。
④ 例年通り、学科教員が協力しながら、教員採用試験突破講座を実施し、学生のキャリア支援を充実させていく。
⑤ 学科内で学生に関する情報交換だけでなく、各学年の担任が個人面談を実施し、学生の相談対応をする。状況によって早い段階で学生相談室と連携を取る。２０２３年度も中退防止対策・学力向上の視点での面談を強化し、学科会議で報告する（随時）。
⑥ 春先から、学部主催の日本語講座についてアナウンスし、事前のテスト結果をもとに個別に参加を促していく。
⑦ 社会教育・生涯学習分野の活動や取り組みを推進する方策として、学部主催の講演会を11月に実施予定。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① ・学科FDを実施して（2024年2月28日）、各教員がこれまでに実施したアクティブラーニング型授業を報告し意見交換を行った。
② ・春学期に学部主催のFDを実施して（2023年５月17日）、SchooSwingの講習と活用法に関する意見交換を行い、スキルの向上に努めた。
③ ・春学期の「専門とキャリア」の授業（2年）で、キャリアセンターの松井専任講師に講義を実施していただいた（２回：５月８日「自己理解」、５月２９日「職業選択」）。これを補完する形で、児童教育学科のキャリア委員、渡邉准教授の授業を設定した（２回：６月５日「教職」、６月１９日「非教職、業界研究」） 。
・秋学期の「専門とキャリア」の授業（2年）で、キャリアセンターの松井専任講師に講義を実施していただいた（２回：１０月２日「インターン」、１１月６日「就活の流れと履歴書の書き方」）。
・3年生を対象に、４年生の教採合格者、就職内定者からの体験談を聴く会を実施した（2023年11月27日）。
・2023年度卒業生の就職内定率100％を達成した。
④ ・春学期から教職希望者を対象にした教員採用試験突破講座を開始し、同講座を3年と4年生が一緒に受講するようになった。
・春学期に都及び隣接県・市の教育委員会（５教育委員会）による教採に係る説明会を学内で実施して、学生のキャリア支援に努めた。
・大学の教職課程センターと協力し、秋学期に時事通信社出版局（教採を扱う出版社）の中川晴雄氏による講義を実施し、学生のキャリア意識を高めた（2023年10月16日）。
⑤ ・クラス担任、ゼミ担任による学生面談（個人面談）を継続的に実施し、学生の実態の把握ときめ細かな指導に努めた。
・学科会議内に学生状況を報告する時間を設定し、教員間の状況の共有化と指導体制の確立に努めた。
⑥ ・1年担任が参加者を呼び掛け、学部主催の日本語講座（10月₋11月の間に5回の講義）に７名が参加した。
⑦ ・学部講演会として、俳優・朗読家の秋元紀子氏を講師にお招きして講演「演劇・朗読の教育的効果」を実施した（2023年11月、オンデマンド）。
２．点検・評価（Check）① ・ICTの活用やアクティブラーニングに関する実践の工夫について情報交換することによって、各教員のアクティブラーニング型授業へ意識とスキルを高めることができた。
② ・SchooSwingの活用法に関する講習と意見交換によって、情報の共有化とスキルアップができた。

（

教
育③ ・「専門とキャリア」の授業（2年）では、キャリアセンターと学科のキャリア担当教員との連携が強化され、両者の協力・補完関係が確立できた。
・2023年度卒業生の就職内定率100％を達成できた。
④ ・春学期から開始した教員採用試験突破講座で3年と4年生を一緒に受講させるようにしたことで、教採試験の早期受験に対応可能な体制が確立できた。
・都及び隣接県・市の教育委員会（５教育委員会）による教採説明会を学内で実施したことで、充実したキャリア支援を確立できた。
・大学の教職課程センターと協力し、時事通信社出版局による講義を実施したことで、学生のキャリア意識を高めることができた。
⑤ ・クラス担任、ゼミ担任による学生面談（個人面談）の定期的な実施を通じて学生の実態把握を行うことができた。中退防止と学力向上の面においては、引き続き、丁寧な対応が必要となっている。
・学科会議内での学生状況の報告により、教員間の学生情報の共有化とそれに基づく指導を行うことができた。
⑥ 学部主催の日本語講座の参加者数は1年担任の熱心な指導により目標を達成することができた（7名、在籍数の2割）。
⑦ ・学部講演会に対する事後アンケートでは、９割の学生が「よかった」と回答するなど学生からの高い評価があった。今年度の講演会は、その目的は達成で
きた。

）

学
生
指
導
含
む ３．課題と次年度の改善目標（Action）① ・教員各自のアクティブラーニング型授業の取り組みを学科FDで確認できた。次年度以降も教員間の情報交換に努めていく。
② ・SchooSwingの活用を通じて、ポートフォリオ的機能の面や課題未提出者への連絡が取れないなどの点で課題があることが分かった。今後、有効的に活用していく上で、これらの機能の改善を求めていく。
③ ・キャリアセンターと学科キャリア担当委員の連携のもと、授業「専門とキャリア」を中心にして、教職希望者と一般就職者とのバランスのとれたキャリア指導の確立に努める。就職内定率100％を実現できるように努力する。
④ ・教職課程センター・教育委員会との連携のもと、学科教員が協力しながら、学生のキャリア支援の充実をはかっていく。

26

⑤ ・クラス担任、ゼミ担任による学生面談（個人面談）では学生の実態把握を行うことができたが、中退防止と学力向上の面では十分な効果が挙げるまでには至らなかった。引き続き、丁寧な対応が求められる。
・学科会議を通じて教員間の学生情報の共有化と指導を行うことができた。今後も継続していく必要があろう。
⑥ ・学部主催の日本語講座の参加者数は７名であった。学生の国語力向上が求められている現状を鑑みると、次年度も、今年度同様に１年定員の2割、10名の参加を目指す。
⑦ ・学部講演会は、コロナ感染症の流行により、ここ数年、遠隔による実施されてきた。コロナ感染症の扱いが変わったので、学部講演会は対面による実施を検討していく必要があろう。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ・学科FDを実施してアクティブラーニング型授業の取り組み状況を報告する。教員相互の報告と意見交換を通じて、授業実践力を高めていく。
② ・SchooSwingの機能上の改善や授業での効果的活用についての研究と実践を深めていく。
③ ・授業「専門とキャリア」を中心にして、キャリアセンターと学科の連携に基づくキャリア教育を一層推進していく。
・就職内定率100％を実現する。
④ ・教職課程センター・教育委員会との連携のもと、学科教員が協力しながら、教員採用試験突破講座等を実施し、学生のキャリア支援の質を高めていく。
⑤ ・学科会議を通じて教員間の学生情報の共有化をはかり、全教員が学生指導に責任を持つようにしていく。
・学生相談室との連携のもと、学級担任・ゼミ担任による学生への個人面談を通じて学生の実態把握に努め、中退防止と学力向上の面での指導の質を高めていく。
⑥ ・国語力向上の観点から、学部主催の日本語講座への参加者数の目標を1年定員の2割、10人と設定して、事前テスト（日本語運用能力試験）の結果をもとに参加を促していく。
⑦ 社会教育・生涯学習分野の活動や取り組みを推進する方策として、学部主催の講演会を11月に対面で実施する。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① ２０２３年度の科研費の新規採択１件を目指す（２０２２年度継続中は２件）。
② 研究業績プロの記入を促す（４回）。年度末の業績評価との関係性についてあらためて確認をする（4月・3月 ）。

研 ③ ２０２３年度は、学科内FDを最低３回実施し、研究交流も行う。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議の中で、科研費採択を促す声かけをする（４月）。
② 四半期ごとに学科会議の中で、研究業績プロの記入を促す（４回）。年度末の業績評価との関係性について確認をする（4月・10月・２月）。
③ 入学者向けのアンケートを分析し入試対策を検討したり（1回）、新規採用教員の専門領域に関する研究について交流する（２回）。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① ・2024年１月に学科教員に対して学科長面接を行い、教員の研究状況を把握した。2023年度に申請した科研の新規採択はゼロ件であった。
② ・2023年4月、2024年1月の2回、研究業績プロ登録状況確認のための学科長面接を行い、すべての教員の登録・更新を確認した。また、2024年４月の学科長による面接は、研究業績プロを用いて実施した。
③ ・春学期に新入生の「入学時アンケートの分析を通じての新入生の状況」をテーマに学部FD（2023年７月6日）・学科FDをそれぞれ実施した（計2回）。
・新規採用教員から学科FDで専門領域に関する研究についての発表など、3回の学科FDを実施し、学科教員間の交流を図った。
２．点検・評価（Check）

研
究① ・2023年度申請の新規採択はゼロ件であり、目標の1件を達成できなかった。教員各自が自己の研究活動や研究計画を見直し、次年度の採択に向けて研究の内容を再検討する必要がある。
② ・年2回の学科長面接を通じて、研究業績プロの登録・更新の状況を確認した。すべての教員が研究業績プロを登録・更新をしており、支障なく運用されている。2024年４月の学科長面接は、研究業績プロを用いて滞りなく実施し教員評価を行うことができた。
③ ・春学期に新入生の「入学時アンケートの分析を通じての新入生の状況」をテーマにして学部FD、学科FDをそれぞれ実施し、教員の新入生理解に役立っている。
・新規採用教員から学科FDで専門領域に関する研究についての発表を聞き、学科教員間の交流を図ることにつながった。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① ・2023年度の新規採択はゼロ件であったことを踏まえ、学科長面接、学科会議等を通じて、次年度以降の科研申請を促していく。
② ・研究業績プロは支障なく運用されている。研究業績プロを用いての教員評価の効果的運用法については、今後も継続的に研究を進めていく。
③ 教員の多忙化や働き方改革の面から、勤務時間内でのFDの実施が困難になっている。次年度は、実施の時期や方法を検討し、実施しやすい環境を整備していく必要があろう。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ・個々の教員が自己の研究活動や研究計画を検討し今年度の科研申請を目指し、1件以上の採択を目標とする。
② ・研究業績プロへの継続的な登録・更新を奨励するとともに、研究業績プロを用いての信頼性の高い教員評価法の確立を目指していく。
③ ・学科FDを教員相互の研究交流と学生理解の場としてとらえるとともに、年3回以上の実施を目指していく。

項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 学科の魅力を発信していくために、掲載記事の担当を事前に決めて計画的に記事の作成をし、１５件を掲載する。
② 高等学校の依頼による模擬授業に積極的に協力する（５件実施を目標）。
③ 審議事項の事前調整や情報共有したり、メール審議を活用したりするだけでなく、各教員が円滑な会議の運営に協力し会議の効率的な運営をする。

④ 各教員が、月末の勤怠報告する際に、勤務時間を確認する。
管 ⑤ 総合型選抜、学校推薦による入学希望者を定数の８割３０人にするために指定校推薦枠をさらに広げる。高等学校への訪問を広報活動を2023年痔も継続し理て実施する（1３校目標）。
運
改善に向けての具体的な計画（Plan）
営① 年度当初に、大学ホームページへの掲載記事の１５件の担当を事前に決めて計画的に推進していく。
② 高等学校へ模擬授業の内容を改善し学科の魅力を上手に伝える工夫をするため、模擬授業に関する情報交換を行う。春学期３件、秋学期２件を目標とする。
③ 学科会議を90分で終了することを目標に会議を運営していく。
④ 過重労働にならないよう、毎月の勤怠報告の際に、勤務時間について意識化する。

27

⑤ 指定校推薦枠を４Ａ４Ｂに広げる。高等学校への訪問を教員１人１校行うようにする。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① ・2023年度は大学ホームページへの学科記事を11件掲載した。掲載の内訳は、ゼミ活動５件、行事・実習2件、教員出版2件、教員活動2件であった。
② ・教員の高校2校へ派遣し、派遣先で授業を行った。５件の目標は達成できなかった。
③ ・議題提案者には予想審議時間をあらかじめ出させることや、90分時点で会議を中断し審議時間を確認することをルール化した。その結果、会議回数の8割程度を90分以内に収めることが出来た（19回中15回）。
④ ・各自が毎月の「キング・オブ・タイム」の登録状況を確認し、過重労働にならないように努めた。
⑤ ・４Ａ・４Ｂレベルの高校78校を新たに指定校にし、指定校の数を拡大した。
・教員による高校への直接訪問を12件、電話での挨拶を2件行った。
２．点検・評価（Check）① ・学科会議で大学ホームページへの昨年度の学科記事について検討した結果、投稿数を増やす必要性が指摘された。
② ・教員の高校派遣は教員への負担が大きいとの指摘があった。教員による高校訪問と訪問先からの指定校・総合型入試への受験状況の相関関係について検討し、入試の出願に高校派遣があまり結び付いていないことが指摘された。
③ ・学科会議の効率化、時間の短縮化はおおむね達成できた。会議の進め方については、今後とも学科内での意見交換を続ける。
④ ・各自が毎月の「キング・オブ・タイム」の登録状況を確認し、勤務時間の自己管理を行った。
⑤ ・2023年度の４Ａ・４Ｂレベルの指定校受験は1件、1人のみであった。
・教員による高校への直接訪問、電話での挨拶を行った高校からの受験は総合型の１件、１名のみであった。
管理 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
運 ① ・大学ホームページへの学科記事の掲載が少ない。次年度は、ゼミ活動や行事・実習など、学生の活動や特色ある授業の紹介が求められる。
営② ・教員による高校訪問と訪問先からの指定校・総合型入試への受験状況の相関は見られない（受験の実態はなかった）。教員への負担が大きいことを考えると、学校訪問の見直しとそれに代わる高校への新たなアプローチ方法の検討が必要であろう。
③ 児童教育学科は子育て世代が多いため、学科会議を勤務時間内にいかに設定するかが課題になっている。次年度に向けて、学科会議を勤務時間内に設定するための研究を進める。
④ ・繁忙期には勤務時間が増加する傾向がある。各自が「キング・オブ・タイム」の登録状況を確認して、適正な勤務時間に努める。
⑤ ・4ランク（４Ａ・４Ｂ）の高校は、これまで総合型選抜でも受験者数が少ないことなどから教員を目指している受験生そのものが少ないことが予想される。４ラン
クの高校については、動向を注視していく必要があろう。
・教員による高校への直接訪問、電話での挨拶についてはあまり効果が見られないため、オープンキャンパスでの面談を工夫するなどの対策を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ・ホームページへの教員の積極的投稿を奨励し、月２件の掲載を目指す（年間２４件以上の掲載）。
・ホームページへのゼミ活動や特色ある授業・行事、教採・就職にかかわる情報の掲載を奨励していく。
② ・オープンキャンパスでの学科ガイダンスや学科作成チラシを活用しての学科情報の高校・生徒への発信に努めていく。
③ ・学科会議を勤務時間内に設定するとともに、学科会議の効率化、時間の短縮化を一層進めていく。
④ ・各自が毎月の「キング・オブ・タイム」の登録状況を確認し、勤務時間の自己管理に努めるとともに働き方改革の意識を高めていく。
⑤ ・オープンキャンパスでのきめ細かな面談を実施し、総合型選抜、学校推薦による入学者を学科定数の９割、４５人を目指す。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① エコアクションの取り組みに学生の参加を促す。エコプロダクツ展での大学ブースの協力もする。

② 学習支援ボランティア等のボランティア活動を推奨していく。４年終了時の累積ボランティアポイントの平均を２５．０にすることを目指す。
社 ③ 社会貢献活動も業績の一部であるという意識をもって活動を実施していくようにし、５０件以上を目指す。
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① アカデミックスキルズの基礎Ⅰの授業の中で、学生に対してエコアクションの活動を紹介、推奨する。
② ボランティアに関する説明会を実施し（４月）、ボランティア活動情報をGoogleクラスルームを活用して情報提供を行う（随時）さらに四半期に１回、ボランティア
ポイントの取得状況について報告をしてもらい、、ボランティア活動を活発化させる。
③ 学科会議等で、新規の社会貢献活動に関して紹介し合うことで、社会貢献活動を推進する。
項目+B1

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① ・「アカデミックスキルズの基礎1」の初回授業（4月13日）で過去のエコアクションやエコプロ参加の事例について説明した。6月1日の授業でエコアクションへの応募やエコプロの参加が可能であることを説明し、推奨した。
② ・ボランティアに関する説明会を実施し（４月）、ボランティア活動情報をGoogleクラスルームを活用して情報提供を行った。
・2023年4月時点での4年生の累計ボランティアポイントの平均は、23.53ポイントであった（2024年４月時点は現在集計中）。
③ ・2023年度は、産学連携３件、地域連携14件、学会・団体・企業等18件、その他３件の合計38件の社会貢献活動を実施した。
２．点検・評価（Check）① ・2023年度のエコアクションへの児童教育学科の応募は２件であった（石田ゼミと新聞委員会）。エコアクションへ締め切りが６月のため、「アカデミックスキル
ズの基礎1」の授業途中であり、その年度の応募に間に合わない状況である。
② ・ボランティアに関する説明会を実施し（４月）、ボランティア活動情報をGoogleクラスルームを活用して情報提供を行ったことで、ボランティアへの関心を涵養できた。
・2023年4月時点ではあるが、4年生の累計ボランティアポイントの平均は23..53ポイントであり、目標（25ポイント）には1.47ポイント届かなかった。
③ ・社会貢献活動は38件に及んでおり、教員の多くが学会・団体や学校に対する社会貢献活動を積極的に行っていた。

社 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
会
貢 ① ・エコアクションの締め切りが「アカデミックスキルズの基礎1」の授業期間中であるため、まだ学生のグループ研究の内容が固まっておらず、応募に間に合わない。そのため、学生には次年度のエコアクション応募を見据える形で準備するように指導していくことが求められる。
献② ・ボランティアポイントに対する学生の実態を見ると、個人間のポイント数の差が大きすぎる（最もポイントを獲得した学生は、236.4ポイント）。ボランティアポイ
ントは一定の目安として意味を持つが、絶対化しないことが重要であろう。
・ボランティアの目的が教職への関心を高めるためであるならば、小学校での学習補助、プール指導補助、移動教室・修学旅行引率などを行う意味は大きい。しかし、従事しても賃金が支払われると、ボランティアポイントが付与されないことになる。学校での活動内容と賃金支払いとの関係には難しさが伴うなどの状況が存在している。
③ 教員の社会貢献活動の内容を点検して、これまでの活動を総括するとともに新たな視点からの活動についても検討する。

28

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ・「アカデミックスキルズの基礎Ⅰ」の授業の中で学生に対してSDGｓアクション（エコアクションからの名称変更）の活動を紹介し、次年度の応募を推奨していく。
② ・ボランティアに関する説明会を実施し（４月）、ボランティア活動情報をGoogleクラスルームを活用して情報提供を行うことを通じて、ボランティア活動の活発化を目指す。
・４年終了時の累積ボランティアポイントの平均として、25.0を目指す。
③ 学科会議等で新規の社会貢献活動に関して紹介し合うことを通じて、社会貢献活動の一層の推進をはかっていく。

29

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

社会学部

記入者氏名（役職）飛田 満 （学部長）

2023年度（令和5年度）(1)特筆すべき事項＜教育・学生指導＞〇社会情報学科・地域社会学科ともに、学科別専門科目アセスメントポリシーに基づき、学生の専門基礎力に関する学習成果の評価・検証を行った。
学生の主観的評価によるアセスメントでは、「産学連携」「ボランティア」「フィールドワーク」「インターンシップ」などについてアンケート調査を実施したとこ
ろ、ほとんどの学生が意欲、やる気、成長、満足を感じ、コミュニケーション能力が向上したと回答した。
〇授業科目の成績評価以外の能力面のアセスメントは、社会情報学科ではMOS、全国大学実務教育協会関連資格、リテールマーケティング検定、秘書検定など、情報通信、実務関連に関する資格や検定、地域社会学科では歴史能力検定、地図地理検定、世界遺産検定、国内旅行業務取扱管理者
試験、教員免許、学芸員資格、社会調査士（キャンディデイト）など、教職、学芸員、観光関連に関する資格・免許や検定を中心に、各学科・コースの学
びにつながる学習成果が見られた。
〇社会情報学科ではMOSの合格実績を上げるため、教員が学習や受験のサポートを行った。地域社会学科＜地域・ひとづくりコース＞では教職課程を履修している3年生を対象に教職サブゼミ活動を開始した。＜観光・まちづくりコース＞では旅行・観光業界の就職を目指し、２年生を対象に世界遺産講座を実施した。
○社会課題解決型学習（PBL）取組支援の一環として、社会学部「アクティブラーニング」プロジェクトの企画募集に、想定を上回る19件（社会情報学科9
件、地域社会学科10件）の応募があり、18件の企画が実施され、３月に活動成果報告書及び収支報告書が提出された。
〇社会情報学科・地域社会学科ともに、教務委員が中心となって新旧カリキュラムを支障なく円滑に並走させることができた。４年生および過年次生にはとくに履修指導を徹底したが、結果として学部全体で合わせて16名が卒業延期となった。
〇社会情報学科では、臨地研修プログラムの参加者を募り、被災地支援、学童保育のボランティア、社会的事業のインターンシップ、計12名が参加した。地域社会学科では、地域・ひとづくりコースが「新宿区における地域貢献と社会連携」を大テーマに、新宿区内外をフィールドとする約30の臨地研修プログラムを提案して学生たちの活動を促した。５月には「臨地研修報告会」を開催して、2022年度に最終報告書を提出した５名の学生が成果報告をおこなった。
〇オリエンテーション、ベーシックセミナー、専門とキャリアなどで「SDGs副専攻」と「DX副専攻」への履修を呼びかけたが、両副専攻セミナーへの社会学
部からのエントリーは15名（社会情報学科6名、地域社会学科9名）にとどまった。ただし全学的には、社会学部が最多で半数を占めるので、とりあえず初めてのセミナー募集としてはこの程度でよしとするしかない。
〇社会情報学科・地域社会学科（コース別）ともに対面による保護者会を実施した。キャリア委員より学科（コース）の学び、就職状況や就活支援に関する取り組みを説明し、内定学生より就職体験談を披露した。加えて希望者には個別面談を実施し、学修状況や学生生活について情報提供を行った。
〇社会情報学科・地域社会学科ともに、オンライン形式（オンデマンド動画）や対面形式（グループワーク、フィールドワーク）で、在学生との交流を重視しながら、入学予定者へのフォローアップセミナーを実施した。さらに社会情報学科では外部委託による学習支援の導入、地域社会学科＜地域・ひとづくりコース＞では「地域フォーラム」への参加や「染の小道」の見学などもプログラムに組み込んだ。
〇学部FD活動の一環として「社会学部非常勤講師懇談会」をオンラインで開催した。大学役職者の参加もあり、社会学部の教員と合わせて出席者は38名であった。今回はとくにGoogle Classroomに代わって2024年度から（共通科目については2023年度秋学期から）活用が始まるSchooSwingについて使用者からさまざまな意見が述べられ、有意義な意見交換の場となった。
〇社会情報学科・地域社会学科ともに、キャリアデザイン科目「専門とキャリア」の充実を図り、キャリア専門教員の授業、外部講師の招聘、検定受検の指導、グループワークなどのアクティブラーニングも取り入れ、さらにキャリア委員を通じてキャリアセンターからの情報を学生に周知するなどした結果、就職内定率はそれぞれ99.1％と100％を達成した。
○社会学部の退学者・除籍者の総数は21名であり、前年度と比べて2名増加した。このうち女子が16名と多いのが社会学部の特徴である。社会情報学
科・地域社会学科ともに、障がい等学生については支援室と情報共有しながら、クラス担任やゼミ担当がサポートした。ハイリスク学生（出席不振者・成績不振者）については学科会議などで情報共有を行い、とくに2023年度からは第三期中退防止プログラムに基づき、クラス担任が声がけ・電話・面談、保護者にも電話で説明を行い、共有フォルダを通じて学生課と情報共有しながらシームレスに対応した。
〇2023年度も学生による主体的・社会的な学びの成果が大学ホームページを通じて情報発信された。社会情報学科では、「練馬区観光対策プロジェク
ト」や「内藤とうがらしプロジェクト」の実施、「絵本で地域をつなぐボランティア活動」や「Chat GPTワークショップ」の企画、地域社会学科では、「秋田野外調査実習」の実施や「SDGsアクションフォーラム」の開催、「染の小道」や「目白学園遺跡フェスタ」へのボランティア参加など、地域連携や産学連携、アクティブラーニング等、学生の活動の様子が効果的に紹介された。
＜研究・社会貢献＞○社会情報学科と地域社会学科を合わせた研究業績件数は、論文17件、書籍等出版物16件、学会発表14件であった。
〇3月13日に社会学部クロストーク（研究交流会）を対面で実施し、13名の参加があった。田邉尚樹専任講師が話題提供者を担当し、フロアと活発な意
見交換が行われた。年度末に1回のみの実施にとどまったが、前年度に引き続き実施したことで、次年度以降も継続できる体制が整った。
〇社会情報学科では、1月22日に辻 泉 教授（中央大学文学部 社会情報学専攻）を講師に迎え、講演会「情報社会におけるリアリティの変化を考える～
二項対立から多項対立の時代へ～」を開催した。地域社会学科では、地域・ひとづくりコースが1月21日に「第17回地域フォーラム」を開催し、「サステナビリティ＆ホスピタリティ」をテーマに、東京ミッドタウンマネジメント株式会社カスタマーセンター長の小野田和弘氏を講師に招いて、東京ミッドタウンを事
例に、都市の再開発、地域活性化、人々の交流と賑わいなど、持続可能なまちづくりについて意見交換を行った。
〇社会貢献活動として、新宿区、戸田市、さいたま市、気仙沼市、福島県矢祭町、群馬県上野村などとの地域連携や産学連携に取り組む教員、学会、協会、協議会、自治体、企業、財団などで会長、副会長、理事、委員などの役職・役員を委嘱される教員が多く見受けられた。
＜管理運営＞〇社会学部中期計画WG（「教育・授業改善」「教育・学生支援」「研究・社会貢献」及び「管理運営」）は休職や欠員の補充をうまく行えなかったが、3月5日に拡大WGを開催し、2023年度評価について意見交換を行うことができた。
〇社会情報学科では、2022年度から変更した各種委員も２年目となり、それぞれの教員が主体的に業務に取り組んだ。地域社会学科では、地域・ひとづくりコースで２名の教員が体調不良による免責と休職のため、４名の教員ですべてを回さざるを得なくなった。観光・まちづくりコースも欠員補充ができないまま、一部教員に各種委員や学科運営の業務が集中した。教務・入試広報・キャリアの３委員は各コース１名体制を取ったことで、学生数が半分になったため目が届きやすくなった。
〇社会情報学科では、有期雇用の専任講師２名の無期転換が承認された。しかし１名が年度末に退職したため、2024年度の始まりは１名欠員状態となった。また2024年度着任の助手を公募し、採用することができた。地域社会学科では、欠員となっていた専任講師（観光・まちづくりコース）の後任を補充した。一方で、学科助手と専任講師（地域・ひとづくりコース）の任期満了による退職にともない、学科助手の後任は派遣職員を採用したが、専任講師の後任は任用しなかった。
〇社会情報学科は、定員を大幅に上回る133名の入学者（プラス7名の編入生）を迎えた。地域社会学科も83名の入学者（プラス5名の編入生）を迎え定員を確保した。社会学部全体では入学者216名（定員200名）で、超過率1.08となった。3年次編入が著しく多い点が社会学部の特徴と言える。

30

(2)今後の課題＜教育・学生指導＞○学科別専門科目アセスメントポリシーに基づき、年度末に学生の学習成果について、より精度の高い評価・検証と結果の報告を行う。
〇社会情報学科では、MOS、ITパスポート、全国大学実務教育協会関連資格、リテールマーケティング検定など、情報通信、実務関連、地域社会学科
では、教員免許、社会調査士、歴史能力検定、地図地理検定、世界遺産検定、国内旅行業務取扱管理者試験など、教職・社会調査、観光関連を中心に、各学科・コースの学びにつながる資格・検定の取得・合格のための指導・支援を行う。
○2024年度も社会課題解決型学習（PBL）の取組支援の一環として、社会学部「アクティブラーニング」プロジェクトを継続実施する。ただし補助金の使途から交通費をはずし、アクティブラーニングとは何かを改めて考える機会とする。
〇臨地研修制度を活用し、プログラムの充実とルールの明確化を図りながら、ボランティア活動、インターンシップ、フィールドワーク、地域連携や産学連携など、主体的・社会的な学びの推進につなげる。
〇オリエンテーション、ベーシックセミナー、専門とキャリアなどで「SDGs副専攻」及び「DX副専攻」への履修を呼びかけ、両副専攻セミナー履修学生の20名を目標に増加をめざす。
〇キャリアデザイン科目「専門とキャリア」のなおいっそうの充実を図るとともに、キャリアセンターからの情報をしっかり学生に伝えることで、就職内定率100％をめざす。
○退学者数を減らす、とくに女子の退学者が多いので注視する。障がい等学生については支援室と情報共有しながら、クラス担任やゼミ担当がサポー
トし、ハイリスク学生については学科内で情報共有しながら、中退防止プログラムに基づき学生課とやりとりしながらシームレスに対応する。
＜研究・社会貢献＞〇社会学部クロストーク（研究交流会）を、可能であれば各学期末に１回開催し、継続できる体制を整備する。
○アフターコロナのもと、公開講座が開催しやすい環境が整ってきたので、引き続き学科主催（地域社会学科はコース主催）の公開講座を実施できるようにする。
○学部・学科の広報活動の一環として、学生の主体的・社会的な学びの成果や、教員の研究教育活動や社会貢献活動の成果を積極的に情報発信する。
＜管理運営＞〇社会情報学科では、専任講師の新規採用、准教授の無期転換、准教授への昇任、教授への昇任などが検討される。地域社会学科では、専任講師の新規採用、専任講師の無期転換、教授への昇任などが検討される。
〇第5次中期目標・中期計画の枠組みを踏まえ、社会学部中期計画WGの組織や人員も改組する方向で検討する。
〇総合型、推薦型、一般、共通テストなど、あらゆる選抜においてアドミッションポリシーに則って厳格に評価し、とくに年内の選抜にシフトして計画的に定員確保をめざす。
〇2024年度もゼミや学科における学生の主体的・社会的な学びや教員による研究教育活動や社会貢献活動の成果を大学ホームページなどを通じて積極的に情報発信することをめざす。

31

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

入 学 定 員120 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

490 名
1年

128 名

2年

127 名

3年

140 名

4年

130 名

5 名

教

専任教員数
（5/1現在）

授

4 名

特任内数

博士内数

0 名

1 名

准 教授

2 名

0 名

2 名

専任講師

10 名

0 名

5 名
1 名
9 名

手

3 名

0 名

0 名

1 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

1 名

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

9 名

0 名

3年
4年
計

2 名
16 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

11 名

就

職

117 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

3 名

計

120 名

※当該年度配分額

教授内数

0 名

2年

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

10 名

0 名

1 名

※当該年度配分額

専任教員数

1 名

525 名

科学研究費等補助金

設置基準上の
必要教員数

17 名

計
1年

(年度末集計)休 学 者 数社会情報学科2 件

2,860 千円

7 件

1,670 千円

助

教

計
助

春学期

82 コマ

秋学期

75 コマ

通年/その他

3 コマ

春学期

111 コマ

秋学期

111

授業科目数

開講総コマ数

論

文

コマ

15 コマ
内非常勤
担当

13 コマ

通年/その他

2 コマ

0 コマ

学会誌

4 件

0 件

紀 要

3 件

数

(年度末集計)※刊行日基準その他

1 件

書籍等出版物12 件

学会発表件数 (年度末集計)

8 件

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

1 件

ブランドマネージャー認定協会にて中小企業のブランド化のアドバイス、生活協同組合パルシステム東京の震災復興支援委員としてスタディーツアーのコーディネーター、日本脳神経外科学会第83回学術総会のポスターデザイン
産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

3

件

15

福島県東白川郡矢祭町との連携事業で「もったいない図書館」絵本コンテストの審査員および図書館でのワークショップの実施、矢祭中学校における授業、長野県諏訪郡原村「トントゥの森の本箱」の会と福
島県東白川郡矢祭町「もったいない図書館」の連携事業への協力、群馬県上野村における地域住民へのボランティア活動、東京都練馬区役所からの依頼によりオーバーツーリズム対する現状調査、大分県
日向市へべす農園の依頼により「東京でのへべす普及」について日向市長等と協同、東京都練馬区情件 報公開および個人情報保護運営審議会委員、一般社団法人カメリアの活動を通じて前浜・気仙沼地域の商品が宮城県気仙沼市の「ふるさと支援寄付金」対象に選定、新宿まちづくりネットワーク会議事務局
および活動協力、東京都新宿区「消費者大学」講師、「SDGsスクール」講師、新宿・内藤とうがらしプロ
ジェクトへの活動協力、福島県新地町アーバンデザインセンターへの活動協力、都立戸山公園サービス
センターとの連携
社会デザイン学会（理事）、(公社)日本フードスペシャリスト協会（専門委員会委員）、日本マーケティング学会（理事）、一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会（顧問）、一般社団法人カメリア(代表理事）、一般社団法人社会科学総合研究機構（理事）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

6

件

都立千早高等学校運営連絡協議会委員、明星学園中学にて卒業研究ボランティア、埼玉県さいたま市
内小学校のPTA役員
その他社会貢献事業（高大連携など）

3件

32目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

社会学部社会情報学科

記入者氏名（役職）田中 泰恵（学科長）

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① カリキュラムの入れ替わりの期間であり担当コマ数のバランスを取るのが難しいが、閉講科目を含めて検討する。
② 勤続年数が短い教員も多いことから、カリキュラム内容や授業・卒業研究等についての情報共有を積極的に実施する。
教 ③ 宿泊を伴う学外授業については細かい規制もあり、予定した活動ができないゼミもあった。次年度は、ゼミ活動をより活性化させる。
育 ④ 学科が推奨している資格および副専攻の認知が低いため、これを周知し意欲を高める。
⑤ 1年生に中退予備軍の学生が1割強存在した。これらの学生に対応するためにも、よりきめ細かい支援の必要性がある。
学
生 ⑥ 最終的な就職内定率は高かったが、内定時期が遅めになった学生も少なくなかった。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 新カリキュラム完成年度である2024年度を視野に入れた担当科目を検討し、各教員の負荷を調整する。
含
む ② 学科FDの充実および特に卒業研究に関する情報共有(確認)を徹底する。
③ 各授業で積極的にアクティブラーニングを取り入れ、特にゼミ活動を活性化させる。
④ 「ベーシックセミナー」「専門とキャリア」および関連する授業内で資格や副専攻の説明をし、面談時などに受験等への呼びかけを実施する。
⑤ 副担任制を取り入れ、1～2年生との面談を教員全員で分担する。
⑥ 情報の共有を徹底し、年内の就職内定率を高める。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 精神的な配慮が必要な学生が複数発生したため一部の教員に負荷が生じたが、2024年度に向け概ね各教員の担当科目の調整ができた。
② 学科FDは対面で3回実施(卒業研究、PROG、学科の特色)、またそれ以外の機会を利用した卒業研究に関する情報共有を積極的に実施した。
③ COVID-19の感染状況も落ち着き、学外授業や臨地研修、ゼミ活動も活性化された。
④ 授業内で資格や副専攻の説明は実施したが十分ではなかった。
⑤ 副担任制を取り入れたが、面談の分担については各クラスの教員の裁量での判断となった。
⑥ キャリアセンター員により、学科連絡会議やメーリングリストなどで情報が共有された。
２．点検・評価（Check）① 過年次生が若干残ることとなったが、旧カリキュラムの非常勤講師担当の科目はすべて閉講させることができた。
② 卒業研究に関する情報共有は積極的に行ったが、共通理解は確立できなかった。
教 ③ アクティブラーニングを実施できる環境は整ってきたが、まだ十分に活動できない部分もあった。
育 ④ 資格の内、MOSの受検支援体制を年度末に構築することはできたが、それ以外の資格については告知や呼びかけが不十分だった。
⑤ 副担任が、有効には機能していない部分があった。
学
生 ⑥ 最終的な就職内定率は99.1%(2024年5月1日現在)であり、例年より高い水準となった。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 現カリキュラムの最終年度を迎え、また非常勤講師の任期を視野に入れ、適正な科目配分を検討する。
含
む ② 卒業研究に関する共通理解を図るとともに、カリキュラム内容・科目内容に関する相互理解のための情報共有を実施する。
③ 障がい等で配慮や支援が必要な学生を含めたアクティブラーニングに課題が残った。
④ 学生が資格取得や副専攻ゼミを積極的に履修する意欲を持てるような機会や仕組み作りが必要である。
⑤ 副担任の役割や積極的な活用について学科内で情報共有を行う。
⑥ 最終的に高い内定率となったが、進路に関する最終判断が遅くれる学生も見受けられた。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教員間の負荷バランスを考慮しながら、現カリキュラムにおける各教員の担当科目を確定する。
② 春学期における学科FDにおいて卒業研究に関する共通理解を確立し、秋学期の学科連絡会議などを利用し科目内容等の情報共有を図る。
③ プライバシーに留意しながら、障がい等で配慮や支援が必要な学生を含めたアクティブラーニングに関する学科内の情報共有を積極的に行う。
④ 資格や副専攻について計画的に「ベーシックセミナー」「専門とキャリア」を時間を活用して案内するとともに、支援講座等を開催する。
⑤ 担任と副担任の情報共有を積極的に行う。
⑥ 引き続き高い就職内定率を維持できるよう、また最終判断が遅くれる学生が減少するよう、情報共有を徹底する。
）

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 授業や業務とのバランスを取りながら、研究活動の充実を図る。
研 ② 次回の統一テーマは未定であるが、多くの教員が各専門分野の立場で執筆し、学生のみならず一般の方にも読んでもらえるような書籍とする。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 論文・著書等の研究成果の発信本数を増やすことができるよう、研究を支援する。
② 統一テーマを吟味し、書籍(ソシオ情報シリーズ)を発行する。

33

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 授業や業務をこなしながら、積極的に研究に取り組む教員が多く見られた。
② ソシオ情報シリーズ23『変容する社会と課題の認識・設計 -社会課題の解決に向けて-』を発行した。
２．点検・評価（Check）① 昨年に比較して、学会誌、紀要での論文発表本数が増え、また科研費申請において1名が採択された。
② 統一テーマのもと、学科の学びを踏まえた内容で、多くの教員が執筆することができた。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 学科教員の科研費採択は1名であったが、A評価・B評価の教員も複数おり科研費申請のための学内助成に採択された。
② 発行が年度内ギリギリになってしまったため、日程調整と締め切り厳守を徹底する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 科研費等対外的研究資金の獲得を目指し、十分な研究活動が確保できるよう業務の効率化および共有を図る。
② 引き続き統一テーマを設定した書籍(ソシオ情報シリーズ)を発行する。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① コミュニケーションは活性化されたが、役割担当者間の報告・連絡等が不十分な部分があったので改善したい。
② 本学における勤続年数が短い教員も多いため、適切かつ正確な情報を共有し協働できる体制を構築する必要がある。
管理 ③ 有期教員が多いため、無期転換に向けての準備を促し、適切な審査を実施する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科長に対する報告・連絡・相談だけでなく、役割担当者間の業務に関連する連絡・打ち合わせを活性化し、円滑な学科運営を目指す。
② 業務内容の共有を積極的に行い、業務の効率化、平準化および連携につなげる。
③ 無期転換2名と採用1名について、適切な審査を実施する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 役割担当者間の業務に関連する連絡・打ち合わせについては、前年度に比較して実施されるようになった。
② 業務内容の共有については、積極的に取り組む教員が多かった。
③ 無期転換2名(内1名は退職)と採用1名(助手)が予定通り実施された。
２．点検・評価（Check）① 役割担当者間の連絡・打ち合わせが実施されるようになったが、まだ不十分な部分がある。
② Googleドライブの活用などにより業務内容の共有・可視化がなされているが、まだ不十分な部分もある。
管理 ③ 適切な審査が実施された。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 打ち合わせ等が突発的に行われる場合がある。
② 構成員の入れ替わり、また担当者の変更に適切に素早く対応できる対応できる業務体制の構築。
③ 年度末に予定外の退職があり、2024年度は1名欠員の状態でスタートすることとなった。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 年間スケジュールを把握し、計画的な運営、またそれに伴う打ち合わせを実施できるよう努める。
② 業務内容の可視化に努め、業務の効率化、平準化および連携につなげる。
③ 欠員の後任の採用(1名)と無期転換(1名)および昇格複数名、その他について、適切な審査を実施する。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 2022年度は感染状況がまだ落ち着かず産学連携事業もやりにくい部分もあったため、2023年度は引き続き積極的に産学連携先を開拓する。
② 授業やゼミ活動などを通じて、引き続き地域連携事業を開拓するとともに充実させる。
社
会 ③ ここ数年できなかった海外での調査や遠方での学会発表も可能となった。学会活動やその他の社会貢献事業を推進する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① ゼミ活動と連動しながら、産学連携を広げていく。
② 地域連携事業の充実に向けて、学科内での情報共有を積極的に行う。
③ 引き続き、各教員が専門や個性を生かしたそれぞれの社会貢献の場を模索するよう働きかける。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 産学連携については、それぞれ専門を活かした充実した内容となっている。
② 学生の授業・ゼミ・サークル活動などと関連させながら、多くの地域連携が実施できた。
③ 多くの教員が積極的に社会貢献活動に取り組んだ。

34

２．点検・評価（Check）① 産学連携の件数は少なかったが、新規取り組みが見られた。
② COVID-19の感染状況が落ち着いたこともあり、地域連携が活性化した。
③ 当然のことではあるが、社会貢献活動は人生経験豊富な教員の方が参加が多い傾向にある。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 連携先の新規開拓が望まれる。

② 近年新たに連携が始まった団体等も多く、継続させていくことが重要である。
③ 若手教員の活動参加の場を積極的に提供することに努める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 引き続き、産学連携先を積極的に開拓する。
② 地域連携の継続性を高めるためにも、状況により複数の教員による協同を検討する。
③ 引き続き、各教員が専門や個性を生かしたそれぞれの社会貢献の場を模索し、また若い教員の参加を支援する。

35

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

地域社会学科

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

入 学 定 員80 名

収 容 定 員

330 名

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

1年

80 名

2年

78 名

3年

87 名

4年

91 名

計

336 名

1年

0 名

設置基準上の
必要教員数

専任教員数

8 名

教授内数

4 名

7 名

0 名

6 名

准 教授

2 名

0 名

2 名

専任講師

2 名

0 名

1 名

助

0 名

0 名

0 名

11 名

0 名

9 名

0 名

0 名

教

計

2年

0 名

手

1 名

3年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

10 名

計

0 名

助

春学期

50 コマ

秋学期

46 コマ

(年度末集計)

2 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

9 名

通年/その他

1 コマ

82 名

春学期

93 コマ

就

職

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)その他
計科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

授業科目数

9 コマ
内非常勤
担当

秋学期

89 コマ

2 名

通年/その他

0 コマ

0 コマ

84 名

学会誌

7 件

7 件

紀 要

1 件

1 件

1,430 千円

1 件

100 千円

開講総コマ数論文

数(年度末集計)※刊行日基準

件数

0

博士内数

授

教

専任教員数
（5/1現在）

特任内数

1 件

その他

書籍等出版物4 件

学会発表件数 (年度末集計)

6 件

具

体

11 コマ

1 件
内国外

1 件
4 件

内国外

6 件

例

件

【連携事業等】
・目白学園遺跡フェスタ2023
・SDGｓアクションフォーラム2023（共催：落合第二地区協議会共催、後援：新宿区、一般社団法人新宿
ユネスコ協会、ESD活動支援センター及び関東ESD活動支援センター）・一社）地域力発掘サポートネットとの連携事業
・埼玉県さいたま市岩槻区コミュニケーションネットワーク岩槻との連携事業
・東京都足立区立鹿浜未来小学校 カリキュラム共同開発
・お茶の水女子大学附属小学校 カリキュラム共同開発
地域連携（自治体・団体）

10件【講演・講師・アドバイザー等】
・北海道恵庭市、北海道文教大学共催による地域創造センター設立記念フォーラムにて基調講演・パネ
リスト）
・東京都中央区子育て協議会事業（講師）・宮崎県綾町都市再生整備計画立案アドバイザー業務
・宮崎県綾町公民連携事業アドバイザー業務36【学会：役職のある学会のみ記載】
・日本環境学会（副会長、幹事）
・日本風俗史学会（副会長、理事、関東支部長）
・日本観光研究学会(副会長）
・日本観光研究学会（交流促進委員会副委員長)
・人文地理学会（代議員）・社会調査協会（選挙管理委員長）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

18

その他社会貢献事業（高大連携など）

0【その他：役職のある団体・組織のみ記載】
・私立大学環境保全協議会(会長、理事、実施WG委員)
・戸田市環境審議会（会長）・公益財団法人東京観光財団（シティガイド検定委員会委員長）
・一般社団法人新宿ユネスコ協会（理事）
件 ・公益財団法人メトロ文化財団（評議員）
・品川区立品川歴史館（館長）
・観光庁「地域観光新発見事業事務局選定委員会」（有識者委員）
・観光庁「インバウンドの地方誘客や消費拡大に向けた観光コンテンツ造成事業」（有識者委員）
・埼玉県「魅力ある農業・農山村づくり検討委員会」（有識者委員）・一社）地域力発掘サポートネット（理事）・一社）カゼトツチ（理事）・NPO法人ファングリーン（理事）件37目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

教育課程

学部・学科

社会学部地域社会学科

記入者氏名（役職）飛田 満（2023年度学科長代行）／大西 律子（2024年度学科長）
2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① 在学生、卒業生、外部講師による生の声は極めて教育的効果が高いので継続していく。人選や書類手続きなど煩雑な面があるので、整理したい。
② ITCを利用したアクティブラーニングが一般化する分、事後学修として教科書や参考図書を提示して、学修の総合化や知識の定着化に努めたい。
③ 成績不良の学生に対して、本人への指導に加えて、保護者に向けた情報共有と記録化の必要があるのでガイドラインを設けたい。
④ ５類移行前から予防対策が形骸化しつつあるが、マスクの着用の有無による対人関係のトラブルにならないように状況を注視したい。
教 ⑤ 目標・記録シート（ポートフォリオ）やフォームへの記入に濃淡 の個人差をできるだけなくす指導をしたい。
育 ⑥ 入学前教育の受講者に対する詳細な検討と同時に全学生に高校別、選抜方法別の成績状況の把握に努めたい。
⑦ 学科の中で、学生に有効な資格検定およびボランティアなどの情報集約を試み、学生への情報提供を試みたい。
学
生 ⑧ 初めての取り組みだったアセスメントポリシーでは概ね良い結果が出てはいるが、検証する対象や数値目標を調整したい。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 人選等については各教員からの候補者提供を呼びかけ、書類手続きに関しては助手の協力を仰ぎつつ簡素化・集約化を試行する。
含
む ② シラバスによる参考図書等の記載に終わらせず、実際に学生が読むように指導を行い、知識の総合化と幅を持たせる教育指導を行う。
③ 教務委員ならびに学科長で成績不良者に向けてどのような指導を進めるかガイドラインを策定する。
④ 自主的な判断ではあるが、トラブルや嫌悪感がないような指導と理解を促す学生同士の協議の機会を設ける。
⑤ 目標・記録シートの記入枠や質問項目を精査し、就活でも使えるフォーマットの構築を検討する。
⑥ IRの報告書および部署の協力を仰ぎつつ、学科全体・学生個々の情報を精査して成績状況の客観的な把握に努め、問題点などを抽出する。
⑦ 教務委員とキャリア委員と協働して学科学生に有効な資格取得や検定についての総合的な情報提供のあり方を検討、実行する。
⑧ アセスメントポリシーにおける対象となる指標の再設定や数値目標の再検討を行う。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 両コースとも、在学生・卒業生・外部講師を予算の範囲内で積極的に登用した。インボイスの導入により精算手続きが若干簡素化した。
② シラバス以外にも参考文献を適時紹介して、授業の予習復習を習慣化し授業以外の学習時間を確保するよう指導することを心がけた。
③ 成績不振学生と出席不振学生について中退防止プロジェクトの一環でフォルダに記録を残すことで学生課との情報共有が促進された。
④ ５類移行後もマスクを着用している学生は見受けられるが、マスクの着用の有無による対人関係のトラブルがあったとは聞いていない。
⑤ 目標達成シート（ポートフォリオ）をしっかり記入しておくと就職活動における自己PRに活かせることを指導しフォーマットの改善を検討した。
⑥ フォローアップセミナーの段階からコースの学生の個別情報を整理し、高校別及び選抜方法別の成績・学生生活の状況把握に努めた。
⑦ 両コースにおいて学生に有効な資格・検定やボランティアなどの情報集約を試み、GoogleClassroomなどで学生への情報提供を行った。
⑧ アンケートを実施し、アセスメントポリシーの評価検証を行った。概ね良い結果が出たが、検証対象や数値目標の見直しには至らなかった。
２．点検・評価（Check）① フォローアップセミナーで在学生を数名、キャリア関連の授業や保護者対象就職説明会などで在学生・卒業生を数名、積極的に登用した。
② シラバスには事前事後に要する学習時間を明記しているが、授業評価アンケートの結果では予習復習にあてる学習時間が不足している。
③ 成績・出席不振学生に関する中退防止プロジェクトのフォルダに記録されていない学生が退学・除籍している点に注意を払う必要がある。
④ マスク着用の有無による対人関係のトラブルがあったとは聞いていないが、引き続き出席不振などの引き金にならないように配慮していく。
教 ⑤ 目標達成シート（ポートフォリオ）の記入を学生自身が自発的に行い、就職活動の自己PRに活かせるようなフォーマットの改善が望まれる。
育 ⑥ フォローアップセミナー段階からのコース学生の情報を蓄積・共有し、高校別及び選抜方法別のデータから指定校のチェックにも役立てた。
学 ⑦ 教員免許9名、学芸員資格4名、社会調査キャンディデイト資格6名など取得、国際旅行業務取扱管理者試験5名、歴史能力検定6名、地図地理検
定9名、世界遺産検定27名など合格。
生）

指 ⑧ アセスメントポリシーのアンケートによると、専門科目への取組みにおいて知識・技能の修得ができたと回答した学生は96.5％であった。
導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含む ① 【入学前教育】大学生活へのスムーズな移行及び学生生活との接続を考慮した包括的支援を目指す。
② 【初年次教育】主体的学修への転換誘導と段階的学びに向けた支援の徹底を図る。
③ 【学修成果の可視化】学修指導に有用なデータの枠組みを検討する。
④ 【現場接続型授業】学科の柱となる「現場に軸足をおいた主体的な学び」を徹底する。
⑤ 【キャリア教育】就活生及び社会人になる当事者性を早期に育み、適切な行動に繋げる。
⑥ 【中退予防】大学生活へのモチベーションが低下傾向にある学生や成績不良の学生を早期に発見し、適切な支援を実践する。
⑦ 【資格取得】主体的な学修意欲を育てる観点から、学科の学びに適応する資格・検定を設定し、主体的な受験行動を促す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【入学前教育】学生個々の状況把握及び大学生活でのパーソナルな関係構築に配慮したフォローアップセミナーを展開する。
② 【初年度教育】ベーシックセミナーや個人面談等を通じて、学生自らが目標を立案し、成果を評価するサイクルを運用する。
③ 【学修成果の可視化】IRと連携し、学修指導に有用なデータの精査と抽出を行う。
④ 【現場接続型授業】多様なスタイルでの現場接続型授業を設計し、運用する。
⑤ 【キャリア教育】専門とキャリアやゼミ等を通じて、就活に向けた適切な行動を働きかけ、支援する。
⑥ 【中退予防】学生の出欠に関するアラートシステム等を活用し、中退予備軍を早期に把握し、包括的なケアを試みる。
⑦ 【資格取得】専門とキャリアやゼミ等を通じて、学科の学びに適応する推奨資格・検定の周知を適切に図り、受験行動に繋げる。

38

項
目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 論文等の評価基準が学問分野によって異なるため、大学が示す凡例と業績プロの枠と自己点検報告書の記入枠との齟齬がある。
② 一部海外を除いては、国内での調査研究活動は通常の調査体制に戻ったと思われるので、積極的に取り組んでいきたい。
③ 大学の地域連携・研究推進センターおよび他学科・他大学との協働を検討し、教員個人の調査研究と大学の組織的な取り組みとの関係を整理確認したい。

研 ④ 若手・中堅教員の研究成果に比して、ベテラン教員の成果が若干薄かった理由や背景を精査したい。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学企画室などとの協議の場を設けて、評価基準の明確化を図る。
② 個人の調査研究、ゼミ活動の一環、行政や企業などの調査研究などさまざまな形の調査研究活動を整理しつつ、業績評価に反映できるように調整する。
③ 上記②とも関係づけながら大学の組織的な調査研究と教員個人の調査研究の差別化と整理を実施する。
④ 業務量などの精査を検討しつつ、学科FD等で教員の成果報告会を公開しながら調査研究の環境や気運醸成に努める。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 論文等の評価基準が学問分野によって異なることは事実だが、まずは教員業績評価のもとになる「研究業績プロ」の正確な入力・更新を徹底した。
② 個人の調査研究、ゼミ活動の一環、学会・協議会の出張など、さまざまな形での国内外での研究活動が再開され、教員各自積極的に取り組んだ。
③ 2022年度に引き続き、社会学部中期計画の一環で、学部教員の研究交流の場としてカフェ形式「クロストーク」を開催し活発な意見交換を行った。
④ 2023年度も若手・中堅教員の研究成果に比して、ベテラン教員の研究成果が薄かったが、理由や背景は様々で業務の量だけでは説明できない。
２．点検・評価（Check）① 学問分野による評価基準に関して、論文の質と量、単著と共著、研究発表の単独と共同、実務家教員の業績など、数値化しにくい部分もある。
② 個人の調査研究、ゼミ活動の一環、学会等の参加など、研究活動が本格再開され活発化してきたが、旅費・宿泊費の値上がりの問題がある。
③ 社会学部「クロストーク」は、学部教員の研究交流の場として実施体制は整ったが、今後は中期計画に掲げたように年２回の開催を目指したい。
研 ④ 若手・中堅・ベテランを問わず、ワークライフバランスの中で研究活動のための時間は確保されているか、教員数や業務量の精査は必要である。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【教育と研究のバランス】教育と研究にバランスよく取り組めるよう促す。
② 【研究成果の社会的還元】各教員の専門領域に適した成果出しを通じて、社会への還元を果たすよう促す。
③ 【業績プロの有効活用】「業績プロ」を業績の定期的公開ツールとして積極的に位置づけ、活用する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【教育と研究のバランス】学科FD等で、学科教員の実情を共有し、改善策の検討や情報交換を行う。
② 【研究成果の社会的還元】各教員の学会発表、論文、著作、報告書、講演、講師等の回数が年間１～２程度となるよう適宜奨励する。
③ 【業績プロの有効活用】業績プロの更新を、年に３回（７月、１２月、３月）促し、タイムリーな業績公開を行う。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① コース会議の議事録を残す。
② 各委員会の報告・審議に加えて、学生の情報共有、教育方法においては大いに効果があるので引き続き実施していく。
③ コース長の協議は必要に応じて適宜開催し、その記録と公開について学科会議などで実施する。
④ 「臨地研修」の説明会を5月にし、研修開始の時期を早め、最終的な報告書提出者を増やす。
管 ⑤ 教員の授業負担、各種委員等の負担度を洗い出し、検討会を立ち上げる。
理改善に向けての具体的な計画（Plan）
運
営 ① 各コースで実施し、学科会議等で報告する。
② 学科会議・コース会議における学生の情報共有は積極的に推進し、取り残さないようにし、対策を講じるよう努める。
③ コース長の議事は、記録化し、学科会議・コース会議で提示し、記録をドキュメント管理する。
④ 「臨地研修」の説明会を5月初頭に行い、早期に取組めるようにする。また、学生が主体的に研修できる環境を整備し、教員が支援する体制を確認する。
⑤ 教務委員と学科長（コース長）を中心に授業カリキュラムおよび委員会業務の内容を精査する検討会を組織する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コース会議は機動的に頻繁に行われたため都度の議事録作成は徹底されなかった。
② 学科会議・コース会議において学生の情報共有は絶えず行われ、教務委員を中心に成績不振学生や出席不振学生をチェックした。
③ コース長という呼称は使われなかった。担当者の協議は必要に応じて行われたが、コースに持ち帰り決議は学科会議で行われた。
④ 地域・ひとづくりコースで「臨地研修」の説明会＆報告会を実施した。教員がフィールドワーク型やボランティア型のプログラムを多数提供した。
⑤ 教務委員と学科長・コース長を中心としたカリキュラム及び委員会業務の内容を精査する検討会は組織されるまでに至らなかった。
２．点検・評価（Check）① コース会議はあまりにも頻繁に開かれたため議事録の作成は徹底されなかったが、学科会議で共通テーマは共有・審議はされた。
② 学科会議・コース会議において学生の情報共有は絶えず行われ、教務委員がきめ細かな履修指導と問題学生の洗い出しを行った。
管理 ③ カリキュラムや学生の進路もコースで異なるので、コースのことはコースで話し合い、学科のことは学科会議で報告され審議された。
運 ④ 地域・ひとづくりコースで「臨地研修」の説明会＆報告会を５月に実施し、報告会では最終報告書を提出した５人の学生が発表した。
営 ⑤ 学科長は秋学期直前から休職となり、学科長代行が業務をつないだが、非常事態下で検討会を立ち上げるような状況ではなかった。

39

３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【両コースの強みを生かした学科運営】両コースの取り組みを常時共有し、効果や課題等を検討する仕組みを構築する。
② 【学科の将来ビジョンの検討】学科ＤＰとカリキュラムの整合性を総合的に検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【両コースの強みを生かした学科運営】学科長と両コース長との連絡会議を定期的に実施し、必要に応じて拡大ワーキングを開催する。
② 【学科の将来ビジョンの検討】連絡会議を軸に、必要に応じて拡大ワーキングを実施し、カリキュラム改訂に向けた検討を始動させる。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 「臨地研修」開始時期を早めるとともに、研修内容をわかりやすく整理し、社会貢献活動ができる環境を整備し、報告者が多くなるよう指導する。
② 学科のイベント、ゼミの活動、学生の社会貢献、地域連携など公開が記録になるが、テーマが散漫で偏りもある。
社 ③ 1年間の記録を報告掲載する『学科年報』のため各種のドキュメント管理の徹底と、次年度入って早急にとりかかり6月のオープンキャンパスに間に
会
合わせる。
貢
献 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研修内容の整理や社会貢献活動の環境整備は、教員の事前調整に力を入れるとともに学生の主体的な取り組みと報告書提出をサポートする。
② ホームページに合わせて、お知らせ、イベント、授業紹介などテーマを整理して、広報していく。
③ 各コースで統括担当と執筆分担を明確にし、進行管理を徹底する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 地域・ひとづくりコースの「臨地研修」のテーマは「新宿区における地域貢献と社会連携」とし、研修の開始は説明会後、計画書の提出を経て６月中旬であった。
② 学科のイベント、ゼミの活動、社会貢献や地域連携など、年間を通じて大学ウェブサイトに積極的に記事掲載を行い、広報的にも学科紹介の一助とした。
③ １年間の教育活動をコースごとにまとめた『学科年報』の刊行にあたり、編集や校正はコースごとに行い、ぎりぎり６月のオープンキャンパスに間に合わせた。
２．点検・評価（Check）① 地域・ひとづくりコースでは、「臨地研修」のテーマに沿って、コース教員が自身の区内外の地域連携や社会貢献の活動に絡めたプログラムを多数
提供した。
社
会
貢
献

② 学科のイベント、ゼミの活動、地域連携事業、教員の社会貢献など、年間を通じて大学のウェブサイトに地域社会学科としては21件の記事投稿を行った。
③ 『学科年報』はコースごとにそれぞれの編集方針のもとに製作され、コース紹介、活動報告、教員紹介、ゼミ紹介、卒論題目などを取り上げまとめられた。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【国・地方自治体との連携】国・地方自治体等の要請に応じて、専門的知見を生かした連携を目指す。
② 【企業・NPO等との連携】企業・NPO等の要請に応じて、専門的知見を活かした連携を目指す。
③ 【現場接続型授業を通じた地域貢献】多様な現場接続型授業を通じて、地域貢献を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【国・地方自治体との連携】国・地方自治体等の要請に応じて、政策立案や関連調査の支援を行う。
② 【企業・NPO等との連携】企業・NPO等の要請に応じて、事業立案や関連調査の支援を行う。
③ 【現場接続型授業を通じた地域貢献】授業、ゼミ、臨地研修等を積極的に活用し、地域貢献を行う。

40

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名メディア学部メディア学科

記入者氏名（役職）

三上 義一 （学部長）

2023年度（令和5年度）(1)特筆すべき事項
・２０２３年度は新カリキュラム2年目となるが、特段問題なくスムーズに実施できている。カリキュラムについては随時丁寧に学生に説明している。
・新しい学科サイト、「mediaction」（社会連携プログラムの別名）は、学科の柱である「社会連携プログラム」の活動などを紹介して、２３年度も更新することができ、十分に活用できている。
・1５５人の新入生を確保することができ、約１５０〜１６０名を安定的に確保できている。
・前年同様９０名以上がインターンシップに参加、大学の外での活動を学びの柱としている学科にとって特筆すべきことである。インターンシップに参加するだけではなく、発表、報告書の執筆、報告の出版も継続している。
・２２年度の中退者が３０名を超えたが、23年度は１２名と大幅に減少、２０１８年の改組以来の10名前後に戻った。

（2）今後の課題
・メディア学科は設立されてまだ日が浅いため、社会的な認知度が低く、知名度、ブランド力が足りないことは否めない。そのため学科としてより優秀な学生の確保と、卒業までにさらに素質や才能を磨いて、社会に送り出していく努力が必要であろう。
・また、メディアの環境変化が激しいので、それに対応した学びを常に用意し、日本におけるメディア研究の拠点となるよう「新しいメディア学」の研究を模索・推進していきたい。例えば、e-sports などもカリキュラムに取り入れてもいいだろう。
・メディア学科の特徴であるインターンシップや社会連携プログラムをさらに拡大していく。（受け入れ先の拡充が必要）
・教員の退職や定年などのため後任を探す必要があるが、労働者不足もあり、なかなか適切な人材を探すことが困難になっている。特に助手、助教は難しいといえる。以上

41

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

メディア学科

評価対象年度入 学 定 員140 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

2023年度（令和5年度）

560 名
1年

163 名

2年

154 名

3年

147 名

4年

161 名

設置基準上の
必要教員数

専任教員数

14 名

教授内数

7 名

教

専任教員数
（5/1現在）

8 名

授

7 名

2 名

0 名

0 名

0 名

1 名

2年

1 名

3年

1 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

4年

2 名

非常勤講師数 （5/1現在）

19 名

計

5 名

助

教

計
助

手

2 名

0 名

2 名

19 名

3 名

4 名

1 名

0 名

0 名

春学期

58 コマ

秋学期

71 コマ

(年度末集計)14 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

12 名

通年/その他

2 コマ

春学期

123 コマ

秋学期

146

136 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

9 名

計

145 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

2 件

650 千円

7 件

2,070 千円

開講総コマ数

論

8

51

コマ

22 コマ
内非常勤
担当

26 コマ

通年/その他

0 コマ

0 コマ

学会誌

8 件

1 件

紀 要

5 件

数

(年度末集計)※刊行日基準

4 件

その他

書籍等出版物6 件

学会発表件数 (年度末集計)

9 件

具

件数

6

文

2 名

2 名

625 名

職

1 名

准 教授

計

就

博士内数

専任講師

1年

授業科目数

特任内数

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

理研ビタミン株式会社(理研ビタミン株式会社のマーケティング・商品開発担当者と連携)、株式会社教育
ネット(学生による教育用教材の研究と開発）。ifLinkオープンコミュニティに参加。(2020年12月より参加。
デンソーとのモビリティIoTの検討。)、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会(試験専門委員と件 して資格試験制度への協力) 日経広告研究所(メディア利用に関する調査にアドバイザーとして参加)、（公益財団法人）アダチ版画研究所とのコラボとして動画制作。

さいたま市オリンピック・パラリンピック部(さいたま市が会場となっているオリンピック競技の紹介動画の制作)、東武東上線大山駅前商店街、四街道市レクリエーション協会(Webサイトでの広報活動におけるシステム構築、運用サポート)、認定NPO法人「環境市民」(ニュースレター編集委員会・編集委員) 、調布市(調布映画祭においてケベック映画講座を開催)、新宿未来創造財団(新宿区の地域スポーツ・文化協件 議会の紹介動画の制作)、トキワ荘の「夢の虹」イベントに参加、イベントゼミでのPBL学習の課題として、
新宿区神楽坂エリアの地域活性化イベント企画提案のための実地調査。

日本メディア学会(研究委員会・メディア倫理法制研究部会副部会長),特定非営利活動法人学校インターネット教育推進協会（JAPIAS）、日本ケベック学会(理事)、日本広告学会、情報処理学会,情報処理学会(マルチメディア通信と分散処理研究会・運営委員),日本メディア学会(学会誌編集委員)、日本インターンシップ学会、日本ビジネス実務学会、日本出版学会、日本情報経営学会、イベント学会（理事）、
実践経営学会（理事）、International Environmental Communication Association, Association for
Education in Journalism and Mass Communication, International Communication
Association,International Association for Media and Communication Research, 情報通信学会、日本アクティブ・ラーニング学会、情報コミュニケーション学会、教育システム情報学会、日本教育工学会、情報処理学会、電子情報通信学会、ヒューマンインタフェース学会、AAJA (Asian American Journalist
件
Association)、EuroSEAS （European Association for Southeastern Asian Studies)、東南アジア学会ビル
マ研究会、日本広告学会、日本マーケティング学会、日本映像学会、日本教育メディア学会、教育シス
テム情報学会、電子情報通信学会、映像情報メディア学会、日本生活学会、日本社会学会、関東社会学会（学会誌編集委員）、日本教育工学会、教育システム情報学会、情報コミュニケーション学会、日本
広報学会、立教社会学会、European Association for Japanese Studies(EAJS)、同時代史学会、日本出版学会、日本デジタルゲーム学会、日本マンガ学会、 コンテンツツーリズム学会、 アニメーション学会、
芸術科学会、情報処理学会、電子情報通信学会、映像情報メディア学会、日本デザイン学会、一般社
団法人 国際P2M学会など。

42

その他社会貢献事業（高大連携など）

6

日本メディア学会(国際委員会委員),公益財団法人学習情報研究センター(学習ソフトウェアコンテスト審査員、評議員。公益社団法人ACジャパン(公益社団法人ACジャパンが主催する「第１8回ACジャパン広告学生賞」に参加。新聞広告部門で優秀賞を受賞、テレビCM部門で奨励賞を受賞。),情報処理学会(マ件 ルチメディア通信と分散処理ワークショップ・プログラム委員)、Google News Initiative に参画、Googleのツールの使い方を講演、第三十二回文学フリマ東京への参加など。

43

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

メディア学部メディア学科

記入者氏名（役職）平山 秀昭（学科長）

項目

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① オープンキャンパスで新カリの履修方法などを丁寧に説明。
② 再履修の授業を設定し、必修科目の取得を促した。
③ メディア表現学科の過年次生を卒業させるために細かく指導。
学
生 ④ 学生とのコミニュケーションをより頻繁にとり、問題があれば即改善するようにした。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① パンフや学科サイトなどで新カリを丁寧に説明していく。
含
む ② 単位習得数が少ない学生には注意を促していく。
③ メディア学科でも留年生をできる限り出さないように努力する。メディア表現学科の過年次生は残るところ1名、２３年度春卒業予定。
④ 「ベーシックセミナー」や「専門とキャリア」で面談を実施し、各学生に問題がないかチェックする。
（

教
育

）

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① パンフ、学科サイト、入学後はオリエンテーション、ベーシックセミナー、専門とキャリアで新カリを丁寧に説明した。
② 単位修得数が少ない学生、出席状況の悪い学生を洗い出し、指導を行った。
③ 留年生を出さないように担任、ゼミ担当教員が指導を行った。メディア表現学科の過年次生は特に注意深く指導を行った。
④ ベーシックセミナー、専門とキャリアで面談を実施し、各学生に問題がないかチェックした。
２．点検・評価（Check）
教 ① 新カリの目玉である分野の選択に偏りがある（社会:10, 文化:107, インタ:47, クリ:61, 映像:66, 情報:31）。
育 ② 単位修得数が少ない学生、出席状況の悪い学生に対し指導を行ったが、効果の度合いは明らかではない。
③ 留年生を出さないための指導を行ったが、効果の度合いは不明。メディア表現学科の過年次生は卒業できなかった。
学
生 ④ ベーシックセミナー、専門とキャリアで面談を実施したが、個々には問題を抱える学生が存在する。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 分野の選択が適切だったか調査する。
含
む ② 単位修得数が少ない学生、出席状況の悪い学生に対して実施した面接の効果の度合いを評価する。
③ 留年生を出さないための指導を実施すると共に、効果の度合いを測定する。
④ ベーシックセミナー、専門とキャリアでの実施した面談の結果で明らかになった問題を抱える学生を学科内で可視化・共有する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 分野の選択が適切に行われたのか調査を踏まえた上で、新カリを丁寧に説明していく（継続）。
② 単位修得数が少ない学生、出席状況の悪い学生を洗い出し、指導を行っていく（継続）。
③ 留年生を出さないようオリエンテーション、ベーシックセミナー、専門とキャリアで指導を行っていく（継続）。
④ ベーシックセミナー、専門とキャリアで面談を実施し、各学生に問題がないかチェックする（継続）。問題を抱える学生は学科内で可視化・共有する。
）

項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 大学lの助成金や外の競争的資金にチャレンジした。
② 論文を書かない（ないしは書けない）教員に研究・活字業績を促した。

研
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① メディアで長期研修は未だ実施されていないが、それが実現できるような環境整備。
② 大学の公務の一部を他の学部・学科に移行。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 長期研修が実現できるよう環境整備し、1名が2024年度に長期研修に入った。
② これまで研究業績が少なかった教員からも研究業績が生まれた。
２．点検・評価（Check）① 計画通り長期研修が始まった。
② まだ一部に研究業績の無い教員もいるため、毎年最低1件は研究業績を上げるよう会話した。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 今後も計億的に長期研修が行われるようにする。
② 全教員が毎年最低1件は研究業績をあげると共に、研究業績の質向上のため、学会によって異なる研究業績別の権威性を整理する。

44

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 長期研修実施者の取り組みを学科内に横展開する。
② 全教員が毎年最低1件は研究業績をあげると共に、学会によって異なる研究業績別の権威性を整理した上で研究の質向上を図る。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 採用した新助教は23年3月からアルバイトとして勤務。
② 次期学科長・学部長候補を検討。
管理 ③ 適切な人事で学科を運営していく。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 今後も助教として適切な人材を確保していく。
② 部長などの公務は2年任期であり、延長されても４年周期で交代するべき。
③ 教員が辞職した場合、どの専門分野が学科に適切かを考慮して、後任を公募する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 採用した助教が23年3月からアルバイトとして、4月から正式に勤務に就いた。
② 2024年度から新学科長が任を引き継いだ。
③ 辞職した教員の後任として、どの専門分野が学科に適切かを考慮し公募を実施した（映像分野）。
２．点検・評価（Check）① 助教2名体制が整った。
② 新学科長が業務を開始した。
管
理 ③ 応募数は19名だった（映像分野）。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 助教2名体制が途切れないように計画的な人事計画を立案する。
② 新学科長が業務を問題なく執行できるよう確認する。
③ 応募者に適任者がいるか確認する（映像分野）。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 2024年度に助教1名が任期満了となるため1年延長を図る。
② 新学科長が業務を問題なく業務を問題なく執行する。
③ 応募者に適任者がいれば面接実施、いなければ速やかな再公募を計画する（映像分野）。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① インターンシップ参加人数が増えたため、さらに受け入れ先を増やす必要が生じた。
社
会 ② 新サイトをどう拡散していくか、更なる広報戦略を考案・実施していく。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 実践的な学びを徹底させ、ゼミやインターンシップだけではなく、「mediaction」としても学科で一般公募していく。
② 23年度はコロナも治まり、さらに地域活性化、社会問題解決などに向けて課外活動に尽力していく。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 実践的な学び徹底のため、ゼミやインターンシップ以外に「mediaction」プロイジェクトを学科で一般公募し実施した。
② ゼミ、インターンシップ、mediactionによる課外活動が活性化した。
２．点検・評価（Check）① 「mediaction」プロジェクトの一般公募は定着している。
② 課外活動が十分にできていないゼミもある。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 「mediaction」プロジェクトの一般公募を継続する。
② 課外活動の方法を共有する。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ゼミやインターンシップ以外に「mediaction」プロジェクトを学科で一般公募する（継続）。
② 学科会議で課外活動の方法、特に機会の獲得方法を共有する。

45

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

経営学部

記入者氏名（役職）今林

2023年度（令和5年度）

正明（学部長）(1)特筆すべき事項①対面授業の復活：コロナ禍からの脱却（2年目）
2023年度は前年度にくらべて、学部専門科目の授業が対面授業を主とするものとなった。学生はもとより、教員も数年ぶりの元の形に戻り、対面授業を前提としてのリモート・システムの活用により、欠席者への授業対応、コロナ禍時代に作成した授業動画を用いた復習における利用で、コロナ禍前より、質の高い教育ができたと感じている。具体的には、23年度から導入されたSchooと、2020年より活用してきたZoomやGoogle ClassroomといったITツールの利用に教員も学生も良い意味で慣れてきた感がある。
②PBL（課題発見・解決型）の実施
23年度より、新カリに先駆けて「ビジネスゲーム」を試行し、課題を発見することができた。ビジネスゲームは、一方的な講義とは異なり、学生間相互の学びを前提とし、かつ、一期ごとの結果に応じて次期の意思決定を実施するという、極めて実践的な学習であり、経営学部の新たな試みとして重要なものといえよう。運用体制を整え実施し、運用上の問題点などを明らかにすることができた。
③入学定員充足について
2024年度4月入学者は、定員（130名）に対して165名（入学定員超過率1.27)であった。2023年度4月入学者は171名（入学定員超過率1.31）であったのに対し、2年続けて高水準を継続したといえる。文科省の入学者定員に対する管理方針が単年度から4年総数に変更されたことによる、いわゆる「定員厳格化」の影響は、2023年度入試に大きな影響を与え、24年度はその「揺り戻し」が来るものと想定していたが、特にいわゆる一般入試（全学統一・共通テ
スト利用を含む）を利用した入学者が想定より高水準に推移した結果であるといえよう。昨年同様、,学部特有の背景としては、他大学との競争環境の中で受験生の選択肢として、選ばれる目白大学経営学部の再構築をターゲットとして24年実施の新カリキュラム等学部改革に対する理解がこの入学者数
高水準の根拠となっていることを期待したい。引き続き広報活動等を通じて継続して学部改革への対外的な理解を深め、指定校入試とのバランスを取りながら入学者の確保に努める。
④新カリキュラム改訂2024年度運用開について
2023年度において、新カリキュラムを決定し、2024年度から運用を開始した。学長からの要請である「DXに強い経営学部」の組成、学部の人事構想との調和、新カリにおける各分野の設置科目や担当科目数における担当教員数のアンバランスを是正、受験生が求める経営学教育の未来に整合した学
生に取りより効果的な学習環境に整合したカリキュラムが完成したといえる。学科内に設置した「将来構想委員会」を中心にカリキュラムの改訂の議論をすすめた。その土台として、次世代を担う教員中心の構成メンバーの中で、本学の教育理念である「育てて送り出す」学生像についてのコンセンサスを踏
まえ、これからの経営学部のあるべき姿を再定義し、それらを実際の運用のシミュレーションを含め新カリキュラムに具現化していく作業を進めた結果といえる。
④教員人事について
23年度は前年度からの継続となる自己都合退職者の不補充1名と、23年度自己都合退職者1名の合計2名（マーケティングの欠員），助教不補充1名並
びに今年度定年退職者1名の補充（企業財務分野）を募集し、マーケティングの1名（23年度自己都合退職者分）と助教不補充1名並びに今年度定年退職者1名の補充（企業財務分野）の3名を補充することができた。しかし、継続となる自己都合退職者不補充（マーケティング）については該当者がなかった。この3名の補充により、完全ではないものの新カリキュラムの実施に有用な戦力を得たといえよう。

(2)今後の課題①新カリキュラムの2024年度運用開始について多くの修正を経てスタートした新カリキュラムであるが、運用初年度においては、あらゆる面においてカリキュラムについてのＰＤＣＡを回していく必要があり、さらに4年先に想定される次の新カリキュラムへの課題発見も進めて行かなくてはならないといえる。
②入学定員充足について
入学定員の充足に関するここ数年の経緯としては、2021年4月は入学者定員を充足できなかったものの、2022年度4月はかろうじて定員（130名）を確保
し、2023年度では171名を確保し、2024年は165名を確保した。また若干名の編入生、転学科生を加え、退学者・除籍者を差引き、総定員520名に近い数字を達成している。総定員の1.1倍程度、総在籍数572名の学生確保を行うという目標に沿った結果を得るためには、2026年度と2027年度には若干入学者を絞らなければならない事態が想定されるとはいえ、大学入試の現状は、数年後に激減を開始する18歳人口の受験生を奪い合い事態が想定される。
立地条件的に決して不利ではないと考えられる本学部であるが、学生の将来への希望の実現を担保するための、物的・質的環境の整備の大学を選択する際の要素となっている。よって、ライバルとなる大学経営学部・商学部の中から「選ばれる大学」「選ばれる経営学部」にならなければ生き残れない。
入試戦略としては、いわゆる年内入試（推薦・総合型）を中心としつつ、一般入試においては、各入試区分の過去の入試データの分析をもとに、特に、本学経営学部を明示的に志望している一般A日程入試受験生についての分析を、これまで以上に重視していきたい。経営学部創立時に40%台であった四年制大学進学率は、50%台半ばとなっている。しかし、これ以上の進学率増加を望むことは難しいといえよう。そのため、広報の方策について2年前にスタートした入試委員、入試対策ワーキンググループにおいて継続的に検討し、入学定員の確保にあたる所存である。
③対面授業が基本の時代における、授業及び働き方におけるICT活用の利点と課題
2023年度は対面授業が2年目となった。コロナ禍が人類における不幸であったことは言うまでも無いが、2020年度、突然の遠隔授業開始によって、過去の対面授業を根底から見直すことができたと話す教員は多い。コロナ禍前の授業を見直し、対面授業再開後も講義の進め方が変わったという教員もいる。さらに、2023年度は新たな試みとしてSchooの導入もあり、GoogleClassroom使用時の、課題について「学籍番号ソート」に無益な時間を割くことも無くなった。また、Schooの仕様により、講義終了時には、強制ではないにもかかわらず講義の感想を書いてくる学生も多い。ただ、現状では、コロナ禍において失ったもの得たものとICＴとの関連における総括が出来ているとは言えない。コロナ禍の記憶が消える前に、教育においても、働き方においても総括が必要であると考える。

46

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

入 学 定 員130 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

530 名
1年

171 名

2年

125 名

3年

116 名

4年

135 名

計

547 名

専任教員数

14 名

教授内数

7 名

教

専任教員数
（5/1現在）

授

8 名

特任内数

博士内数

0 名

5 名

准 教授

2 名

0 名

2 名

専任講師

6 名

0 名

5 名

助

0 名

0 名

0 名

教

16 名

0 名

12 名

0 名

0 名

0 名

1 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

0 名

4年

1 名

非常勤講師数 （5/1現在）

計

4 名

0 名

2年

2 名

3年

6 名

退学・除籍者数 (年度末集計)就

職

進 路 状 況進

(年度末集計)その他
計学

科学研究費等補助金

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

2 件※当該年度配分額

件数

3

計
助

授業科目数

8 名

春学期

63 コマ

秋学期

83 コマ

18 名

通年/その他

1 コマ

108 名

春学期

92 コマ

16 コマ
内非常勤
担当

97 コマ

12 名

通年/その他

0 コマ

0 コマ

120 名

学会誌

8 件

件

紀 要

2 件

1,300 千円

開講総コマ数論文

数(年度末集計)※刊行日基準200 千円

件
内国外

0 件

件

書籍等出版物0 件

件

学会発表件数 (年度末集計)

10 件

その他

内国外

具 体 例
・全国労働基準協会連合会（労働法教育に関するテキスト、アプリ等の作成）
・西武信用金庫（ビジネス・プランコンテスト参画）
・トライト(TRYT)グループ（介護におけるホスピタリティについての共同研究）
件

・厚生労働省東京労働局政策審議会 公益委員
・尾道サポーターの会 会長
・尾道観光大志(使)・ひろしま観光大使
地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

4

8

件

・マーケティング史学会 事務局員
・地域デザイン学会 フォーラム委員
・日本税法学会 常務理事
・ビジネスクリエーター研究学会 会長
・ホスピタリティ・マネジメント研究会 会長
件 ・特定非営利活動法人キャリアコンサルティング協議会 統括委員会委員
・NPO法人 産業技術活用センター メンター・労務理論学会 幹事及び編集委員

・栃木県立小山高校での講話
・栃木県立小山高校で『総合的な探究の時間』に係る進路探究型課題研究で研究指導
その他社会貢献事業（高大連携など）

2

16 コマ

秋学期

0 名

2 件

※当該年度配分額

産学連携（企業・団体）

設置基準上の
必要教員数

手

1年

(年度末集計)社会貢献関連項目

経営学科

件

47

件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

経営学部経営学科

記入者氏名（役職）伊藤 利佳（学科長）

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① 2024年度のカリキュラム改訂に向けて具体的な検討をおこなったので、新カリキュラムを完成させる。
② PBL型およびアクティブラーニングを積極的に導入するため、授業において実施する。
③ 初年次教育、キャリア教育等、学科の基盤教育のあり方について見直しを行ない、基礎力を高めるよう授業内容に反映させる。
④ 課題発見・解決能力の向上のため、引き続きアンケート調査を実施する。
教 ⑤ コロナ禍は収まってきたが、引き続き学生ケア、学生の心の問題に向き合っていく。
育 ⑥ 入学者選抜方法をさらに精緻なものにするよう指定校選定基準を見直す。
⑦ より進化する情報社会に向けて、さらに実践的な授業となるようにICTの活用を図っていく。
学
生 ⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行い、就職活動状況の把握に努め、情報共有を行う。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 2024年度のカリキュラム改訂に向けて具体的な検討をおこなったので、新カリキュラムを完成させる。
含
む ② PBL型およびアクティブラーニングを積極的に導入するため、授業計画に盛り込み、授業において実施する。
③ 将来構想検討委員会において、初年次教育のあり方について検討し、次期カリキュラムに成案を盛り込む。
④ 課題発見・解決能力を高めるためのデータとして引き続きアンケート調査を実施する。
⑤ 学生ケア、学生の心の問題に向き合うため、学生相談室と連携し、必要に応じて情報共有をはかる。
⑥ 入学者選抜方法をさらに精緻なものにするため、指定校選定基準を見直し、指定校枠について更新する。
⑦ ICTを活用し、より実践的な授業となるよう１年生を対象にBYODとしてPCの活用を図る。
⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行い、就職活動状況の把握に努め、情報共有ができるようにする。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 2024年度のカリキュラム改訂に向けた新カリキュラムを完成させることができた。
② PBL型およびアクティブラーニングを、授業の中に組み込み、実際に授業で実施することができた。
③ 将来構想検討委員会において、初年次教育のあり方について検討し、テストの内容を見直した。
④ 課題発見・解決能力を高めるためのデータとして今年度もアンケートをとることができた。
⑤ 学生の心の問題を知り、学生ケアを学ぶための一環として、学生相談室と連携し、FDを実施することで、学生ケアについて学ぶことができた。
⑥ 入学者選抜方法をさらに精緻なものにするため、指定校選定基準を見直し、指定校枠を変更した。
⑦ ICTを活用し、より実践的な授業となるよう１年生を対象にBYODとしてPCを活用する授業をおこなった。
⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行い、就職活動状況の把握に努めた。
２．点検・評価（Check）① 2024年度のカリキュラム改訂に向け、新たな教員を採用した充実した新カリキュラムが完成した。
② PBL型およびアクティブラーニングを、授業の中に組み込み、実際に授業で実施することができた。
③ 初年次教育として、ベーシックセミナーの中で、将来のキャリアデザインや就職活動について知ってもらう機会を設けた。
④ 課題発見・解決能力を高めるためのデータとして今年度もアンケートをとることができた。
教 ⑤ 学生の心の問題を知り、学生ケアを学ぶための一環として、学生相談室と連携し、FDを実施することで、学生ケアについて学ぶことができた。
育 ⑥ 入学者選抜方法をさらに精緻なものにするため、指定校選定基準を見直し、指定校枠を変更した。
⑦ ICT活用の観点から、ベーシックセミナーの授業でBYODとしてPCを活用する授業をおこなった。
学
生 ⑧ ゼミ担当教員が、ゼミ生との個人面談を定期的に行うことで、ゼミ担当教員による就職活動状況の把握はできた。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 2024年度から始まる新カリキュラムが円滑に進むよう、人事計画などを検討する。
含
む ② PBL型およびアクティブラーニングを推し進めて、新カリキュラムで来年度から始まるビジネスゲームに備える。
③ ベーシックセミナーの中で、キャリアデザインや就職活動についてさらに考えてもらう機会を設け、次年度以降につなげていく。
④ 引き続き課題発見・解決能力を高めるためのテストおよびアンケートをとっていく。
⑤ 学生ケア、学生の心の問題に向き合うため、今後も学生相談室と連携してFDを行い、必要に応じて情報共有をはかる。
⑥ 新たに設けた指定校選定基準枠がどのような効果をもたらすのかを注視し、翌年度につなげていきたい。
⑦ ICT活用をさらに進め、学生がPCを自然と扱えるようにBYODの強化をさらに推し進めていく。
⑧ ゼミ生との個人面談を通じて、それらの情報共有を行っていく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 2024年度から始まる新カリキュラムの科目について人員が不足しているところがあるので、不足分を補うよう人事計画を考える。
② 現在、導入としておこなっているさまざまなPBL型授業の実施を繰り返し行うことで、来年度のビジネスゲームに備える。
）③ ベーシックセミナーの中で、先輩の話や将来設計についての話などを盛り込み、次年度の「専門とキャリア」につなげていく。
④ 課題発見・解決能力を高めるためのPROGテストの際のアンケートをとりまとめて比較検討などを行う。
⑤ 学生相談室と連携してFDを行い、教員が1人で抱え込まずに必要に応じて情報共有をしていくようにする。
⑥ 新たに設けた指定校選定基準枠で入学者の学業に対する態度や学力についてフォローすることで、次年度以降の指定校枠の参考にする。
⑦ ICT活用をさらに進めるために、PCを活用する授業を増やし、学生がPCに触れる機会を増やしていく。
⑧ ゼミ生との個人面談を通じて、ゼミ担当教員の就職活動状況の把握は可能となったので、全体としてそれらの情報共有を行っていく。

48

項
目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、引き続き教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげていく。
② 他大学、他の研究機関などとにおける研究発表などを行い、研究活動を活発化させる。
研 ③ 発表を行っていない新規採用教員に研究発表をしてもらい、研究における交流をはかる。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、引き続き教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげていく。
② 他大学、他の研究機関などとにおける研究発表、意見交換を行い、研究を活発化させる。
③ 発表を行っていない新規採用教員に研究発表をしてもらい、研究内容を踏まえて意見交換などを行ない交流をはかる。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図り、教員間の適切なマッチングや競争的資金の獲得につなげていくことに努めた。
② 他大学、他の研究機関などとにおける研究発表、意見交換を行い、研究を活発化するよう努めた。
③ 発表を行っていない新規採用教員に研究発表をしてもらい、研究内容を踏まえて意見交換などを行ない交流をはかった。
２．点検・評価（Check）① 研究業績について「研究業績プロ」への更新を図ることはできたが、教員間のマッチング等は限定的となった。
② 他大学、他の研究機関において研究発表をするなど、研究を活発化することができた。
研 ③ FDとして新規採用教員に研究発表をしてもらうことで、研究内容を知ることができ、活発に意見交換を行うことができた。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 引き続き「研究業績プロ」の更新を適宜行い、教員間のマッチングや、研究成果を外部に発信していきたい。
② 他大学、他の研究機関において研究発表をしたり、これまで以上に研究を活発化していきたい。
③ 新規採用教員に研究発表をしてもらうことで、研究内容を学科内で共有して意見交換を行っていきたい。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 「研究業績プロ」の更新を適宜行うことで、研究内容を外部に発信し、他機関の研究者との共同研究を増やしていく。
② 他大学、他の研究機関において研究発表を行うとともに、学外での研究探索活動などを通して、研究を活発化していきたい。
③ 新規採用教員に研究発表をしてもらうことで、研究内容を学科内で共有して活発な意見交換を行っていきたい。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① メッセージングアプリ「Slack」の有料（Proアカウント）を効率的に用いて、資料の事前投稿によって、さらなる会議の効率化に務めた② 有料版「Slack Pro」を使用し、学科教員の非公式な打ち合わせの場を作り、業務の効率化を図った。
管理 ③ 前年までに採用できなかった教員および助教等の採用を実施する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① メッセージングアプリ「Slack」を効率的に用いて、資料の事前投稿によって、会議時間を有効活用する。
② 学科教員が速やかに意見交換できる場を作ることで、円滑な意思疎通を可能とし、業務の効率化を図る。
③ 幅広く募集を行うことによって、前年までに採用できなかった教員および助教等の採用を実施する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① メッセージングアプリ「Slack」を効率的に用いて、資料の事前投稿によって、会議時間を有効活用する。
② 学科教員が速やかに意見交換できる場を作ることで、円滑な意思疎通を可能とし、業務の効率化を図る。
③ 幅広く募集を行うことによって、前年までに採用できなかった教員および助教等の採用を実施する。
２．点検・評価（Check）① メッセージングアプリ「Slack」を効率的に用いて、資料の事前投稿によって、会議時間を有効活用することができた。
② 学科教員が意見交換できる場がそれほど多く作れなかったため、意思疎通が難しい面が出てしまった。
管理 ③ 幅広く募集を行うことによって、部分的には希望していた分野で教員および助教等を採用することができた。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 「Teams」を効率的に利用することによって、資料の配布や会議などについて時間を有効活用していく。
② 学科教員の意見交換の場を作ることで、円滑な意思疎通を可能とし、業務の効率化を図る。
③ 新カリキュラムのために幅広く募集を行うことによって、23年度に採用しきれなかった人員の採用を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 「Teams」の使い方を学び、効率的に利用することによって、資料の配布や会議などについて時間を有効活用していく。
② 今年度は学科教員が速やかに意見交換できる場を作ることで、円滑な意思疎通を可能とし、業務の効率化を図っていきたい。
③ 新カリキュラムのために幅広く募集を行うことによって、23年度に採用しきれなかった人員の採用を行う。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 地域や企業との連携計画を立案することができた。
② 従来の教員個人の活動に加え、コロナあけの他大学、研究機関との共同研究のあり方について立案する。
社③ ボランティアに対する学生の意識調査を実施し、学生のボランティア活動への意識調査データを蓄積する。
会
貢49

貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① 地域や企業との連携計画を立案することで、社会貢献を推し進める。
② 従来の教員個人の活動に加え、他大学、研究機関との定期的な共同研究を模索する。
③ ボランティアに対する学生の意識調査を実施し、引き続き、学生のボランティア活動への意識調査データを蓄積していく。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 地域や企業との連携計画を立案することで、社会貢献を推し進めた。
② 従来の教員個人の活動に加え、他大学、研究機関との定期的な共同研究を模索することができた。
③ ボランティアに対する学生の意識調査を実施し、学生のボランティア活動への意識調査データを蓄積した。
２．点検・評価（Check）① 地域や企業との連携計画を立案することで、社会貢献を推し進めた。
② 従来の教員個人の活動に加え、他大学、研究機関との定期的な共同研究を模索することができた。
③ ボランティア活動に対する興味を広げる機会を増やし、意識調査を実施し、データを蓄積することができた。
社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 地方の町おこしや地元企業などとの連携を深め、課題解決案などを計画立案して、社会貢献を推し進めていく。
② 他の研究機関との連携や、学会活動への参加によって、社会貢献していく。
③ 学生のボランティア活動に対する視野や興味を広げ、ボランティア活動への参加を促すよう努めたい。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 地方の町おこしや地元企業などとの連携を深め、課題解決案などを計画立案して、社会貢献を推し進めていく。
② 他大学、他の研究機関との連携や、学会活動などに参加することによって、社会貢献できるようにしていく。
③ 学生が、社会に対する視野や興味を広げ、地域社会を知る機会を設けることで、ボランティア活動への参加意欲を高めていきたい。

50

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

外国語学部

記入者氏名（役職）小林 寛 （学部長）

2023年度（令和5年度）(1) 特筆すべき事項【教育】① 授業・・・教育効果、学修効果を玉めるために、対面授業と遠隔授業の両方の長所を生かした授業手法を各教員が実施した。学科の方針や教育方法について理解を促進するために、英米語学科では非常勤講師を含めた教員の交流会、中国語学科と日本語・日本語教育学科では専任教員の合同
交流会を行った。
② ゼミ・卒業研究・・・学修成果を発表する場として、2022年度は遠隔で行った「卒業研究発表会」を対面中心で行い（一部補助的に遠隔を活用）3年生も参加を促した。
③ 留学・・・渡航を伴う留学が全面的に再開され、原則として現地での留学を実施した。一部、サイバー韓国外国語大学校での遠隔による語学留学を継続した。
④ 「外国語村」・・・授業外で学生が語学に触れる場としての「外国語村」の活動は、対面と遠隔のハイブリッドでの取り組まれた。
⑤ 資格・検定の支援・・・英米語学科ではTOEIC、中国語学科は中国語検定、韓国語学科は韓国語能力試験TOPIKの検定合格に向けた支援を行った。また、日本語・日本語教育学科では日本語教師の国家資格化に向けた対応の準備を始めた。
【研究】① 研究力の向上、研究活動促進のために、7月に言語文化研究会を英米語学科中心に行われた。
② 外国語学部創設20周年記念誌の制作を始めた。（2024年発行予定）【管理運営】① 各学科とも人員が限られており、委員会等を兼務している教員もいるなかで、校務の活動を行い、問題解決にあたった。
【社会貢献】① 学生による地域貢献として、他学科と連携した地域連携活動（子ども学科、メジカフェ）を英米語学科の辻川ゼミが行った。
② コロナ禍により中断している大久保映画祭等、地域との交流の再開に向けて検討する。

(2)今後の課題【教育】① 授業・・・LMS（SchooSwing）を使用した授業の習熟し、全学方針であるBYODに沿った教育効果の向上を目指す。
② 成績評価・・・評価の公平化を図るために、ルーブリック評価を全科目で導入することを目指す。
③ カリキュラム・・・・将来のカリキュラム改正に向けて、現行カリキュラムマップを検証する。
④ 留学・・・教育効果が高く安全な語学留学を実現するために、引き続き外国語学部留学部会と国際交流課との連携を促進する。
【研究】① 引き続き科研費の応募を推奨する。
② 外国語学部創立20周年記念誌の完成を目指す。
【管理運営】① 全学科の入学定員確保を目指し、各学科が連携してオープンキャンパス等の学生募集活動の取り組む。
② 第5次中期目標・中期計画に則り、委員会等の兼務を回避できるように業務分担を標準化する。
【社会貢献】① 地域の方々を対象とした語学講座の開講など、地域に貢献できる事業について検討を始める。

51

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

学科名

英米語学科

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

入 学 定 員80 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

設置基準上の
必要教員数

330 名
1年

67 名

2年

79 名

3年

55 名

4年

83 名

専任教員数

6 名

教授内数

3 名
特任内数

博士内数

3 名

0 名

2 名

准 教授

3 名

0 名

3 名

専任講師

11 名

0 名

6 名

教

専任教員数
（5/1現在）

授

計

284 名

1年

0 名

2年

1 名

3年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

18 名

計

1 名

助

教

計
助

0 名

0 名

0 名

11 名

1 名

0 名

0 名

春学期

74 コマ

秋学期

65 コマ

(年度末集計)14 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

14 名

通年/その他

1 コマ

春学期

145 コマ

秋学期

122

就

職

62 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

10 名

計

72 名

科学研究費等補助金

3 件※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

4 件※当該年度配分額

社会貢献関連項目

授業科目数

手

0 名
17 名

開講総コマ数

論

51 コマ

0 コマ

0 コマ

学会誌

3 件

3 件

紀 要

3 件

数

件
内国外

※刊行日基準600 千円

69 コマ
内非常勤
担当

通年/その他(年度末集計)6,370 千円

件数

産学連携（企業・団体）

文

コマ

その他

件

書籍等出版物3 件

学会発表件数 (年度末集計)

14 件

具

体

件

1 件
内国外

3 件

例

件

東京都登録要約筆記者の会 研修会での講演

地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

1

48

8

件

Comparative and International Educational Society, ELEC同友会英語教育学会（理事）,Society for
Neuroscience, 異文化間教育学会 , 日本知財学会, 映画英語教育学会 , 外国語教育メディア学会, 関東
甲信越英語教育学会, 国際色彩学会 , 社会言語科学会, 十七世紀英文学会, 情報処理学会, 新英米文学会, 全国英語教育学会（紀要編集委員）, 全国語学教育学会（JALT), 早稲田大学英文学会, 早稲田大
学英米文学研究会, 大学英語教育学会, 大学教育学会, 東北英語教育学会（紀要査読委員、理事）, 日
本アメリカ学会 , 日本アメリカ史学会, 日本アメリカ文学会, 日本シェイクスピア協会, 日本デザイン学会,
件 日本バーチャルリアリティ学会 , 日本ピューリタニズム学会, 日本ワーキングメモリ学会, 日本英語英文学会, 日本英語教育英学会, 日本英語教育史学会, 日本英語表現学会, 日本英文学会, 日本音韻論学会,
日本音声学会 , 日本建築学会, 日本言語テスト学会（会計監査）, 日本言語学会, 日本語教育学会, 日本
国際政治学学会, 日本国際理解教育学会, 日本実用英語学会, 日本色彩学会, 日本心理学会, 日本神経科学学会, 日本生理心理学会, 日本認知言語学会

・学校法人桐蔭学園評議員及び代議員
・社会福祉法人河田母子厚生会理事
・国際学術誌投稿論文査読（Scientific Report, Journal of Psycholinguistic Research, Humanities and件 Social Sciences Communications, Cognition, Frontiers in Psychology）
・日本言語学会大会発表賞審査52

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部・英米語学科

記入者氏名（役職）時本 真吾（学科長）

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① 学生気質が年々変化し、学生指導は確実に難しくなっているので、各教員が授業と学生指導に専念できる環境構築を継続する。
② 英語サークルには学年構成に若干の偏りがあるようなので、下級生の一層の参加が望まれる。
③ TOEIC (Listening & Reading)、TOEIC (Speaking & Writing)共に上級生の参加率が悪い。
④ 学生気質は年々変化していて、当事者意識、問題解決能力が大変低い学生が少なくない。
⑤ 卒業研究は学校教育の集大成だと考えるが、学生気質は刻々と変化していて、卒業研究指導は一層難しくなると予想される。
教 ⑥ 学生募集状況の変化に伴い、入学時の基礎学力に大きな変化がある。
育 ⑦ コロナ禍の収束に伴い、学生の就職状況は比較的良好だが、選考が一層早期化している。
⑧ 定員管理についての文科省の規制緩和、また学生気質の変化に伴い、合否判定が難しくなっている。
学
生 ⑨ 就職率は高いが、多くの学生が希望する進路に進めている訳ではない。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 不要な書類・会議を極力減らすとともに、言語文化研究会を含む教員ディスカッションの場を作る。
含
む ② オープンキャンパスやフレッシュマンセミナーなどでの活動を推進する。
③ TOEIC (Listening & Reading)、TOEIC (Speaking & Writing)共に授業時間内での受験に取り組む。
④ 留学準備科目での個別指導を徹底するとともに、あらゆる教育場面で学生の自立を促す。
⑤ 「卒業研究中間発表会」の準備を早め、早い時期からの指導を徹底する。
⑥ 学生気質の変化を学科内で周知し、より現実的な授業運営・教育を徹底する。
⑦ 最低学期一回の個別面談を徹底し、学生との信頼関係構築を徹底する。
⑧ 学生募集状況ならびに学生気質の変化に注視する。
⑨ 個別面談を徹底し、学習指導のみならず、卒業後の進路についても丁寧な指導を行う。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 各学期最低１回、担任が学生と面談をすることとし、教員とは個別に学問的議論の機会を持っている。
② 英語サークルの活動は低調である。
③ TOEIC (Listening & Reading)を授業内で実施した。
④ 各学期最低１回、担任が面談をすることとし、場合によって保護者にも説明を行った。
⑤ 各学期最低１回指導教員による面談に加え、3年次末に「卒業研究の概要」を提出し、卒業研究への取り組みを前倒ししている。
⑥ 学科会議で出席状況の悪い学生、配慮の必要な学生の情報を共有している。
⑦ 最低学期一回の個別面談を実施している。
⑧ 学生募集状況、学生気質の変化を踏まえ、必修科目のクラス編成を行った。
⑨ 最低学期一回の個別面談を実施している。
２．点検・評価（Check）① 担任の面談は定期的に行われているが、学問的議論の場を定期的に持つことはできなかった。
② 英語学習動機の低い学生が増加している。
③ TOEIC (Listening & Reading)は授業内実施によって受験率が大幅に向上したが、TOEIC (Speaking & Writing)は受験率が悪い。
④ 新規の派遣先が多く、手続きは一層煩雑になっているが、無事学生は帰日した。
教⑤ 卒業研究が未完成であるために卒業が延期になった学生は無く、修士論文としても遜色の無い卒業研究が複数でた。
育⑥ 定量的データを含め、学生気質の変化を周知している。
学 ⑦ 最低学期一回の個別面談を実施しているが、カリキュラム上、２年生時の対話が難しい。
生 ⑧ ８０名の新入生を確保した。
指
導 ⑨ 最低学期一回の個別面談を実施しているが、カリキュラム上、２年生時の対話が難しい。
含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む ① 学生指導に大変手間がかかるようになっているので、研究活動に注意を向けることが難しい。
② 学生の学習動機付けについて具体策が必要である。
③ TOEIC (Speaking & Writing)の受験率を高める。
④ 学生派遣に必要な書類・手続きが増加する一方で、人手不足が生じている。業務分担の効率化が必要である。
⑤ 学生気質の変化は著しいので、卒業研究の完成度を維持するために、種々の機会を捉えて学生への動機付けを行う。
⑥ 学生気質の変化はもちろん、個人差も一層大きいので、注意深く学生の学生・生活状況を見守る。
⑦ 学生との信頼関係構築の機会を教室以外に確保する。
⑧ 学生気質の変化を見極め、クラス編成、学生指導に配慮する。
⑨ 学生気質の変化はもちろん、個人差も一層大きいので、注意深く学生の学生・生活状況を見守る。
）

53

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教育活動の水準と動機付けを維持するために、教員間の学術的議論の場を設置する。
② 学生の学習動機付けの一助としてオンライン個別英会話を導入する。
③ TOEIC (Listening & Reading)ならびにTOEIC (Speaking & Writing)の授業内実施を試みる。
④ 派遣先の決定を早期に行い、種々の手続きに時間を確保し、業務分担を進める。
⑤ 卒業研究の概要、卒業研究計画書、卒業研究報告会の予定を早期に学生に知らせる。
⑥ TOIEC, PROG等、種々のデータ解析を進め、学生気質の理解を深める。
⑦ 最低学期一回の個別面談を徹底し、教室以外の場でもコミュニケーションの機会を作る。
⑧ 学生募集状況、アドミッションポリシーに十分配慮して合否判定に反映させる。
⑨ 個別面談の確実な実施と就職活動支援を連携する。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 単調に増加する書類と会議が研究と教育にとっても大きな障害である。
研 ② 学科教員の研究活動は総じて順調だが、個人差が大きい。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科教員の研究活動については継続して注意を向けると共に、定期的に研究会を設けて、議論の機会とする。
② 学科・学部合同の研究会、講演会を計画する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 授業以外の会議、書類は極力省き、教育活動の基盤となるべき研究環境の確保に努力している。
② 学科、学部合同の研究会、講演会は実施できなかった。
２．点検・評価（Check）① 学生指導と管理業務は単調に増加していて、研究環境の確保は、動機付けを含め、困難になっている。
② 研究会、講演会の計画をする余裕が無かった。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 管理業務を含む教育環境の変更は難しいので、各教員の研究活動に十分注意を払うことが必要である。
② 教員の研究動機付けにつながる議論の場が必要である。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学生指導が難しくなっている現状は変えられないので、管理業務を公平に分担する。
② 教員が学問的議論をできる場を確保する。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 選考での厳密さと公平さを徹底する。
管理 ② 一部教員に業務が集中する傾向がある。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 未完の採用人事と、昇進、無期転換人事を予定通り進める。
② より一層の業務の公平な分担を実現する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 専任教員の採用人事は無かったが、無期転換、昇進人事を実施し、非常勤講師を新規に５名採用した。
② 教育環境の確保のために管理業務の公平な分担を試みた。
２．点検・評価（Check）① 人事は厳密かつ公平だったが、外国人教員が人材不足で非常勤講師採用が難しかった。
② 残念ながら、特定の教員に業務が集中する傾向は無くなっていない。

管理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 英米語学科の英語科目は3/4以上を非常勤講師に依存していて、特に英語話者非常勤講師の人材確保が難しい。
② 公平な業務分担を継続して試みる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① できる限り公募期間を長く確保する。
② 管理責任の分散を計画的に進める。

54

項
目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 地域への貢献が乏しいと感じられる。
社
会 ② 校務が煩雑になる一方で、研究、教育に向けられる労力が損なわれているため、社会貢献も難しい。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 大学入学テストに対する公平な業務分担を継続する。
② 不要な書類・会議を極力省くとともに、研究と教育に向けられる時間と労力を確保し、地域に愛される学科・大学作りに取り組む。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 大学入学共通テストの分担は学科内で行った。
② 子ども学科の「おかいもの大作戦」に参加、要約筆記者の会で講演を実施、また学科教員が国内外の学術雑誌で査読を担当した。
２．点検・評価（Check）① 大学入学共通テストは未経験教員を含め分担し、理解を広めた。
② 学科教員の社会貢献は堅調である。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 引き続き、大学入学共通テストの公正、公平を期す。
② 引き続き、地域、学界への貢献を続ける。

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 引き続き、大学入学共通テストの分担を公平に行う。
② 引き続き、地域、学界への貢献を続ける。

55

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

中国語学科

評価対象年度入 学 定 員40 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）2023年度（令和5年度）

160 名
1年

33 名

2年

35 名

3年

44 名

4年

50 名

設置基準上の
必要教員数

専任教員数

5 名

教授内数

3 名

教

専任教員数
（5/1現在）

3 名

0 名

2 名

准 教授

3 名

0 名

2 名

専任講師

1 名

0 名

0 名

助

0 名

0 名

0 名

7 名

0 名

4 名

手

1 名

0 名

0 名

計

162 名

1年

0 名

2年

0 名

3年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

10 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

8 名

計

0 名

教

計
助

春学期

55 コマ

秋学期

52 コマ

10 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

10 名

通年/その他

5 コマ

春学期

69 コマ

秋学期

67

就

職

36 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

3 名

計

39 名

科学研究費等補助金0 件※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

0 件※当該年度配分額

社会貢献関連項目論件

地域連携（自治体・団体）

0

件

10

3

文

数

(年度末集計)※刊行日基準

コマ

33 コマ
内非常勤
担当

26 コマ

0 コマ

0 コマ

学会誌

0 件

件

紀 要

2 件

通年/その他

1 件

その他

書籍等出版物3 件

学会発表件数 (年度末集計)

15 件

件
内国外

件
件

0 千円

具

0

その他社会貢献事業（高大連携など）

開講総コマ数件数

産学連携（企業・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

0 千円

授業科目数

博士内数

授

(年度末集計)休 学 者 数

特任内数

体

内国外

件

例

中国語教育学会（会長・デジタルリソース委員会委員長）
歴史人類学会（役員）
社会文化史学会（役員）
東アジア社会教育研究会（副代表）
日本中国語学会（評議員・大会準備委員会委員長）
件 一般財団法人日本中国語検定協会（評議員）
e-Learning教育学会（理事）(株)ドワンゴ・教育事業部（中国語担当コンサルタント）
公益財団法人松下幸之助志財団「松下幸之助スカラシップフォーラム」（ブックレット委員）
日本台湾教育支援研究者ネットワーク（特別研究員）
NPO法人「SNET台湾」派遣による高校での台湾修学旅行事前講座（5校、計7回）
・私立上田西高校（5月）、 都立八王子東高校（11月,2月）、長野県松本深志高校（7月,1月）、長野県
松本県ヶ丘高校（2月）、神奈川県立大和西高校（3月）件 出張授業（都立杉並総合高校、12月）

56目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部中国語学科

記入者氏名（役職）

氷野 善寛（学科長）

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① 引き続き学部改組の作業段階と合わせ、学科内のカリキュラム改編に関する課題を検討し、授業運営に活かしていく。
教 ② ハイブリッド型授業の継続や拡大など、大学教育におけるICTの活用について学科内で検討し、学部改組に沿った改革を進めていく。
育 ③ 対面授業や留学の再開にともなう学生指導について、引き続ききめ細やかな教育的配慮をおこない、学生の成長を促す。
④ 学部改組の作業段階に合わせ、引き続き学科の専門科目カリキュラム改編を計画的に進め、より具体的な案を示す。
学
生 ⑤ 中国語検定試験における学科学生の受検率および合格率向上にむけて施策を講じる。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 学科内で定期的にカリキュラム改編に向けた会議を開催するほか、FD活動を活性化させて授業運営に関する課題の検討に取り組む。
含
む ② 学内のDX教育推進計画に沿ったICTの有効活用をめざし、学科専門科目の担当教員が率先して実践していく。
③ 「ベーシックセミナー」「専門とキャリア」「中国語専門セミナー」などの科目を活用し、学生の修学プランや留学計画、進路選択などの指導にあたる。
④ 前年度と同様に、学科FDなど議論の場を多く設定し、カリキュラム改編作業の工程を明確にしていく。
⑤ 授業や学科Google Classroomで中国語検定試験の受検を促すとともに、受検者にはフィードバックを実施して指導にあたる。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 学部全体のカリキュラム改編と歩調を合わせ、学科の専門科目に関する見直し作業を継続して行った。
② 学科専門科目のそれぞれの特徴を考慮しつつ、担当教員が率先してICTの有効活用に取り組んだ。
③ 「ベーシックセミナー」「専門とキャリア」「中国語専門セミナー」などの科目を活用し、積極的に学生指導を行うとともに、さまざまな学生を支援するために学科会議の中で情報共有したり、学生課との連携も図った。
④ 学科FDなど議論の場を多く設定し、カリキュラム改編についてより具体的な議論を行った。
⑤ 専門科目の授業や学科のGoogle Classroomで中国語検定試験に関する情報を学生に提供し受検を促した。また関連する科目を通じて合格率の向上を模索した。

（

２．点検・評価（Check）① 数年前に比べて多様な背景を持つ学生の入学割合が上がっており、これまでにない視点をカリキュラム改編に盛り込む必要がある。
教 ② 大学教育におけるICTの活用について学科内で検討し、授業のレベルや内容に応じて、より積極的にICTの活用を進める必要がある。
育③ 学生委員を中心に、積極的に学生対応を行うことができているが、より積極的に情報共有ができるよう努める。
学 ④ 学科の専門カリキュラムの改編作業は、学部改組の取組みと連動して検討する必要があるが、学部の改組の議論がいったんとまっているため、学科単体での改善に重きをおいた議論を行う必要があった。
生
指 ⑤ 学科全体として受験率と合格率の向上した。特に1年の合格率の向上が顕著であったので、この流れを継続させるよう努力することが求められる。
導含
む ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 学科内で定期的にカリキュラム改編に向けた会議を開催するほか、FDを積極的に活用し、授業運営に関する課題の検討に取り組む。改編にあたっては、中国語の教員免許を取得する環境を保持するために慎重に検討を重ねる必要がある。
）② 学内外のICTの活用事例を積極的に検証しつつ、必要に応じて授業に取り入れるよう努力する。
③ 学科FDなどを活用して、教員が多様な学生の情報を共有し、学生を取りこぼすことのないような体制をつくる。
④ 学部改組の作業段階に合わせ、引き続き学科の専門科目カリキュラム改編を計画的に進め、より具体的な案を示す。
⑤ 上位年次の中国語検定試験の受検率がやや低いので、より一層の改善が求められる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 引き続き学部改組の作業段階と合わせ、学科内のカリキュラム改編に関する課題を検討し、授業運営に活かしていく。
② 学内のDX教育推進計画に沿ったICTの有効活用をめざしつつ、学内外のICT活用事例を積極的に参照しつつ学科専門科目の担当教員が率先して実践していく。
③ 学生の修学プランや留学計画、進路選択などについて学生に積極的に情報を発信していく。
④ 前年度と同様に、学科FDなど議論の場を多く設定し、カリキュラム改編作業の工程を明確にしていく。
⑤ 積極的に受験する学生に、複数回学科の補助を用いて受験できるような仕組みを検討しつつ、上位年次が受験しやすい環境を整えるよう努力する。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 各自の研究活動のさらなる質の向上をめざし、インプットとアウトプットの機会を積極的に獲得するように努める。
研 ② 横断領域的かつ学際的な研究関心の設定を心がけ、多様なアプローチ手法を獲得するように各自が努力する。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 科研費獲得や査読付き学会誌への論文掲載など、各教員がそれぞれ目標を立てて実践する。
② 研究活動のための時間を確保するとともに、専門分野以外の学会・研究会にも積極的に参加していく。

57

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科教員の研究論文掲載数は、学会誌・紀要が2件、その他が1件、書籍出版数は3件であった。科研費の採択は0件であった。
② 学科教員の学会・研究会における口頭発表数は2件、研究関係の講演数は13件であった。
２．点検・評価（Check）① 各教員の研究活動は前年度と同程度の水準である。
② 学会などでの研究活動は積極的に参加し研究の幅を広げている。今後は、競争的研究費の獲得に向けても努力する必要がある。
研
３．課題と次年度の改善目標（Action）
究① 各自の研究活動のさらなる質の向上をめざし、インプットとアウトプットの機会を積極的に獲得するように努める。
② 横断領域的かつ学際的な研究関心の設定を心がけ、多様なアプローチ手法を獲得するように各自が努力するとともに、競争的研究費を取得できる
よう基礎的な研究をしっかり行うよう努力する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 競争的研究費の獲得や査読付き学会誌への論文掲載など、各教員がそれぞれ目標を立てて実践する。
② 研究活動のための時間を確保し、国内外の学会・研究会に積極的に参加していく。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 学科内の良好な連携体制を維持するとともに、学生の学力向上対策や進路指導、入試広報活動などをさらに効率的におこなう。
管理 ② 引き続き学科の専門科目カリキュラム改編作業を計画的に進める。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 教務委員、学生委員、入試広報委員が中心となり、学生指導や入試広報活動を積極的に進めていく。
② 学科FD活動をさらに活発化させ、今後の学科運営に関して学科教員全員が自由に議論できる機会を増やす。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科教員の連携を重視し、専門科目やキャリア関連科目、ゼミ活動などで情報共有をはかり、きめ細やかな指導をおこなった。入試広報活動として
は、SNSの積極的運用、学科リーフレットの作成、学科ウェブページの作成など、入試広報委員を中心に担当部署などとも連携し積極的な広報活動を展開した。進路指導については、OB、OGとの情報交換を行うなどした。
② 学科の専門科目カリキュラムについて、将来的なカリキュラムの大幅な改編を意識しつつ、FDや会議を重ね学科内で方向性や具体的な内容について検討を進めた。
２．点検・評価（Check）① 学科教員同士の情報共有と連携は問題なく、学生に対するきめ細やかな指導ができている。中国語学科の知名度向上については、2022年度の方針を維持しつつ、継続的により積極的な広報活動を実施することが求められる。またOB、OGとの情報交換を通じて、卒業生の現状を把握すること
で、現役学生の将来に対する明確なビジョンを提供することの必要性を感じた。
管② 専門科目のカリキュラム改編とともに学科運営全般に関する課題についても教員間で認識を共有することができた。
理運
営 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 前年度に行った広報活動の結果について分析を行い、今年度の学科としての広報戦略を検討するとともに、オープンキャンパスやSNSを通じて、学科に対する認知度を分析し、今年度以降の広報活動に積極的に取り入れるように努める。また入試広報委員だけではなく、教務委員、学生委員など
学科内の横の連携を意識しつつ、、入試広報活動を進める。
② 引き続き将来的な学部改組を意識しつつ、学科のカリキュラム改編を計画的に進めていく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科ウェブページを積極的に活用した広報活動や、学科の情報を積極的に発信していく体制を整える。
② 学科OB,OGとの意見交換の場を設け、卒業生との関係構築を進める。
③ FD委員と教務委員を中心としたカリキュラム改編作業を進めるとともに、学科FD等で随時検討や見直しをはかる。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）
社
会 ① 学科教員がそれぞれの専門性を活かし、地域や社会に直接かかわれるような機会を自ら獲得していくようにする。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 地域社会や関連活動団体などとの連携を深め、市民講座や講演などを通じて自身の専門性を活かす機会を得る。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 2023年11月に開催された日本中国語学会全国大会の運営や、各種学会の役職就任など、積極的に社会貢献活動を行っている。また高校での台湾
修学旅行事前講座への参加や、首都圏の高校における学科所属教員による模擬授業の実施も積極的に行っている。

社会
貢

２．点検・評価（Check）① 学科教員の専門ごとに一定の活動成果は見られる。

58

貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 学科教員の専門性と特性を活かし、より一層社会に貢献する活動を増やし、多様なネットワークを構築することを目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 引き続き地域社会や関連活動団体などとの連携を深め、市民講座や講演などを通じて自身の専門性を活かす機会を得る。
② 他業種他分野とのネットワーク作りも進め、主体的な社会貢献活動をするよう心がける。

59

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

韓国語学科

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

入 学 定 員60 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

240 名
1年

68 名

2年

67 名

3年

66 名

4年

66 名

設置基準上の
必要教員数

専任教員数

6 名

教授内数

3 名

教

専任教員数
（5/1現在）

0 名

准 教授

1 名

0 名

1 名

専任講師

1 名

0 名

1 名

助

0 名

0 名

0 名

7 名

0 名

6 名

手

1 名

0 名

0 名

計

267 名
0 名

2年

0 名

3年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

10 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

10 名

計

0 名

教

計
助

春学期

53 コマ

秋学期

49 コマ

5 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

6 名

通年/その他

17 コマ

春学期

83 コマ

秋学期

82

就

職

52 名

進 路 状 況進学

1 名

(年度末集計)

その他

4 名

計

57 名

科学研究費等補助金0 件※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）

1 件※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

0 千円

開講総コマ数論

文5

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

その他社会貢献事業（高大連携など）

2

10

学会誌

2 件

件

紀 要

件

その他

件

書籍等出版物具(株)三進トラベル(株)MINOSYS(株)シン・インターナショナル(株)KT・Japan件 韓国国際交流財団(KF）件「日本家庭教育学会」常任理事「日本道徳基礎教育学会」常任理事「国際韓国語応用言語学会」副会長「韓国日本語学会」理事「韓国二重言語学会」理事
件 「日本韓国語教育学会」副会長「学習者中心教科教育学会」国際交流委員「朝鮮語教育学会」「韓国言語文学文化学会」「日本語用論学会」

60

件

1 件

件

5 件

学会発表件数 (年度末集計)

件

件
内国外

※刊行日基準韓国語学習者初級検定試験(関東国際高等学校)
同 作問委員高等学校教育フォーラム
3

37 コマ
0 コマ

「ふれあい同好会」茨城県稲敷市
塩尻市伝統文化保護委員会
地域連携（自治体・団体）

42 コマ
内非常勤
担当

0 コマ

数

件数

コマ

通年/その他(年度末集計)200 千円

4 名

5 名

1年

授業科目数

博士内数

授

(年度末集計)休 学 者 数

特任内数

体

例

内国外

3 件

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部韓国語学科

記入者氏名（役職）徐 寅錫(学科長)

項目

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 学科全ゼミの卒業研究発表会を動画録画し、記録することを維持する。それを教員間で共有する。
② 外国語村を、遠隔・対面あわせて10回実施し、修了証を発行する。それに伴う外国語村実施連絡会も複数回持つ。
③ 授業は対面授業を主とする。
④ PROG受験100パーセントを維持し、リテラシーとコンピテンシーとも、昨年度より向上することを図る。

（

教
育⑤ 卒業時の学科専門教育全体の満足度80パーセントを達成する。
⑥ 優れた卒業研究の出版を図る。

）⑦ 就職率100パーセントを維持する。就職先の韓国語使用率を高める。大学院進学を維持する。
学
生 ⑧ 対面留学を再開する。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導① 学科7ゼミの卒業研究発表会を動画録画し、記録し、教員間で共有する。
含
む ② 外国語村を年10回、主として遠隔により実施し、対面も企画する。修了証を発行する。それに伴う外国語村実施連絡会も持つ。
③ 授業は対面授業を主とし、有効であれば遠隔授業を工夫して導入する。
④ PROG受験100パーセントが維持し、リテラシーとコンピテンシーとも、学科専門教育の中での向上を図る。
⑤ 卒業時の学科専門教育の満足度80パーセントを維持する。
⑥ 卒業研究の出版に向けて、より良い卒業研究を仕上げる指導助言をする。
⑦ 就職率100パーセントを維持する。大学院進学を維持する。
⑧ 対面留学を再開する。保護者説明会を再開する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 卒業年次生の卒業研究を全教員が閲覧し学科全ゼミの卒業研究発表会を対面で行った。
② 外国語村として韓国語村をオンラインで行い、参加者に修了証を発行した。
③ 授業は原則対面授業とし一部の科目は遠隔授業で行った。
④ PROG受験100パーセントを維持し、留学においてリテラシーとコンピテンシーの向上を意識して活動するように指導した。
⑤ 卒業時の学科専門教育全体の満足度80パーセント以上を達成できるように務めた。
⑥ 卒業研究は韓国語特別セミナーA・Bと個別指導で完成度を高めるように務めた。
⑦ 前年度に続き内定率100パーセントを目指して学科企業説明会、保護者対象就職説明会等を行った。
⑧ 2023年度春学期から対面による長期留学を正常化し留学準備等の指導を強化した。
２．点検・評価（Check）① 卒業研究の提出時期と教員の閲覧期間を調整し学科全教員の閲覧時間を確保し、学科全ゼミの卒業研究発表会を対面で行った。
② 外国語村として韓国語村をオンラインで行い、参加者に修了証を発行することによってモチベーションアップにつながった。
③ 授業は主として対面授業で実施し、一部科目は遠隔授業で実施し、一部科目は対面留学中の学生対応のためハイブリット型で行った。
④ PROG受験100パーセントを維持するために欠席者の追加受験を設け対応した。リテラシーとコンピテンシーが昨年度よりやや向上した。
⑤ 学科専門教育科目全体の授業満足度を向上し卒業時に80パーセント以上の満足度を達成できた。

（

教
育

）

⑥ 卒業年次生の卒業研究の完成度が向上した。卒業制作として翻訳（日本語訳）した学生の中には韓国の出版社から翻訳出版等について問合せがあった。
学
生 ⑦ 前年度に続き内定率は100パーセントを維持するために学科企業説明会を複数回行い、説明会開催企業に内定者がいた。
指 ⑧ 2023年度春学期に派遣した70名を対象に出願手続き(ビザ申請等)点検、留学初期点検、安否確認、春学期・秋学期の留学成果報告会等を開催
導し、無事に留学し、全員が留学先の所定の単位を修得し、TOPIK上級に合格する等の留学成果を確認した。
含
３．課題と次年度の改善目標（Action）
む① 初年次教育を強化する。大学の学修生活のために基礎スキルを身につけ、1年間および4年間の学習目標と計画をまとめるようにする。
② 1年次の専門教育科目の履修説明と教育を強化し一定の学修成果をあげるようにする。
③ 2年次留学のための事前準備（学修面と生活面）を強化し留学成果向上に努める。
④ 留学中の学修状況を把握し学期別の留学による成果を確認し指導する。
⑤ 3年次の専門分野の研究活動について目標を設定し計画的に活動するように指導する。
⑥ 卒業研究を計画的に進め完成度を高めるようにする。
⑦ 進路について学年ごとに目標を設定し計画的に取り組めるように指導する。
⑧ 対面による学科行事を充実させコミュニケーション力と協調性を高めるようにする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ベーシックセミナーⅠ・Ⅱにおいて基礎スキルを身につけ、1年間および4年間の学習目標と計画を提出させ指導する。
② 韓国語基礎(会話・文法・聴解・作文)科目の共通学修目標(1年次TOPIK3級以上受験)を提示しクラス別担当教員同士で授業内容等を共有し連携体制で指導し、7月のTOPIK受験に参加させる。
③ 韓国事情A・Bにおいて留学先となる協定大学の最新情報（学修面と生活面）を共有し各自計画的に準備していけるように指導する。

61

④ 2024年度派遣した68名とD.D.留学中の13名を対象に学修状況を定期的に把握し指導する。
⑤ 韓国語専門セミナーA・Bにおいて3年次ゼミ生が関心分野を専門分野の研究活動として目標を設定し計画的に活動するように指導する。
⑥ 韓国語特別セミナーA・Bにおいて卒業研究を計画的に進め中間発表し完成できるように指導する。
⑦ 1年次の専門とキャリアAにおいて筆記試験対策、業界研究、企業研究等について理解し、2年次留学ではリテラシーやコンピテンシーを向上し、3年次の専門とキャリBにおいて第1志望の業界や企業の研究を進め書類作成や面接のスキルを身につけるようにする。
⑧ 対面学科交流会(スポーツ大会・交流会)の再開等により受入留学生を含め在学生の縦のつながりと横のつながりを深めコミュニケーション力と協調性を高めるようにする。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 各学科教員がそれぞれ研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演の平均を年1.1回を維持する。
② 各学科教員がそれぞれの研究会、学科に平均１．１回参加することを維持する。
③ 教員同士の共同研究を維持する。

研 ④ 学科独自の出版物を1件発刊する。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各学科教員がそれぞれ研究発表、論文発表、講演、著作(テキスト作成を含む)、出演の平均年1.1回を維持する。
② 各学科教員がそれぞれの研究会、学会に平均１．１回参加することを維持する。
③ 教員同士の共同研究を維持する。
④ 学科独自の出版物を1件発刊する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 各教員が学内外の所属学会等において研究成果を1件以上発表することにする。
② 各教員が国内外の学会、研究会等の研究活動に1回以上参加することにする。
③ 教員同士で共同研究を模索するようにする。
④ 学科独自の出版物の刊行を検討する。
２．点検・評価（Check）① 学科教員の中で学内外で積極的に研究成果を発表した教員もいたが、研究成果がまとまらず翌年の発表予定に変更した教員もいた。
② 学科教員の多くは国内外の研究活動に積極的に参加したが、日程等が合わず阪できなかった教員もいた。
③ 教員同士による共同研究の成果発表はなかった。
研 ④ 学科独自の出版物の刊行は検討に留まった。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 各教員が学内外の所属する学会等において研究成果の発表を積極的に行う。
② 各教員が国内外の研究活動に積極的に参加する。
③ 教員同士による共同研究を引き続き検討する。
④ 学科独自の出版物の刊行を引き続き検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各教員が学内外の所属する学会等において研究成果を1件以上発表する。
② 各教員が国内外の研究活動に1回以上参加する。
③ 教員同士による共同研究を引き続き検討し研究成果を1件以上発表する。
④ 学科独自の出版物の刊行を引き続き検討し模索する。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 学科会議における事前準備を経て会議を1時間に収める。

② 学科内委員会の統廃合を進める。
管理 ③ 各種委員会活動を学科教員自ら年1件提出する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科会議における事前準備を徹底する。
② 学科内委員会の業務を各委員が学科会議で周知する。
③ 各種委員会活動を学科教員自ら報告する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科会議における事前準備を経て会議を1時間に収めるように務める。
② 学科内において委員会の合理的な運営を検討する。
③ 各種委員会活動を通して学科運営に役立つ案件を積極的に提案する。
２．点検・評価（Check）① 学科会議における事前準備を経て会議を1時間に収めるように務めたが、案件が多く1時間に収めることができなかった。
② 学科内において委員会の合理的な運営を検討したが、業務量や業務内容で兼務することにとどまった。
管理③ 各種委員会活動を通して提案され学科運営に役立つ案件もあった。

62

理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 学科会議の資料を事前共有し会議の効率化を図る。学科FDを年2回開催する。
② 各種委員会の業務と学科内の運営のための業務を総合的に検討し業務分担する。
③ 各種委員会の担当者は学科運営に役立つ案件を積極的に提案する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議の資料を事前共有し会議の効率化を図り、報告事項を簡略化し審議事項について意見交換を深める。学科FDを各学期末に開催し学期ごとの教育等を振り返り課題を共有し改善策を模索する。
② 各種委員会の業務と学科内の運営のための業務を総合的に考え業務分担し業務が特定の委員に偏らないようにする。
③ 各種委員会の担当者は学科運営に役立つ案件を年1件以上提案する。

項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 社会貢献活動を学科全体で各教員が1回実施する。

② 「各種研究会、学会活動」において、韓国語学科が主体となる学会の組織化1件を企図する。
社 ③ 「地域連携」の多様なあり方を学科教員ごとに模索し、並行して大韓民国大使館・韓国文化院・観光企業等と連携する学科活動を維持する。
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① 社会貢献活動を各教員が年1回、具体的実施をする。
② 「各種研究会、学会活動」において、韓国語学科が主体となる学会の組織化1件を企図する。
③ 「地域連携」の多様なあり方を学科教員ごとに模索し、並行して大韓民国大使館・韓国文化院・観光企業等と連携する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 各教員が社会貢献活動に積極的に取り組む。
② 各教員が所属する研究会、学会等の活動に積極的に活動する。
③ 各教員が産・学・官連携の事業を積極的に検討し提案する。
２．点検・評価（Check）① 学科教員が外国の教育機関の招待を受け講演をしボランティア活動(ラジオ出演、模擬授業等)を行った。
② 学科教員が「国際韓国語応用言語学会」の副会長、「日本韓国語教育学会」の副会長(学術大会運営委員長)、「日本韓国語教育学会」の理事等として活躍している。
③ コロナ以前から学科行事(韓国映画祭)に連携している大韓民国の国際交流財団(KF)の関係者が学科学生を対象に講演をし、企業説明会（㈱KT・JAPAN、㈱MINOSYS、㈱シンインターナショナル）を行った。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 各教員が社会貢献活動に1件以上に取り組む。

② 各教員が所属する研究会、学会等の役員として積極的に活動する。
③ 各教員が産・学・官連携の事業を積極的に検討し提案する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各教員が国内外の教育機関等における講演活動等に積極的に取り組む。
② 各教員が学会、研究会等において役員として積極的に活動する。本学における国際学術大会開催等を積極的に推進する。
③ 連携機関(国際交流財団(KF)）との新規事業企画、企業説明会に参加した企業（㈱KT・Japan、㈱MINOSYS、㈱シン・インターナショナル）と引き続き連携し、新たな機関・団体・企業との連携を模索する。

63

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

日本語・日本語教育学科

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

入 学 定 員40 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

160 名
1年

33 名

2年

41 名

3年

41 名

4年

54 名

設置基準上の
必要教員数

専任教員数

5

名

教授内数

3

名

教

専任教員数
（5/1現在）

4 名

授

2 名

0 名

1 名

0 名

1 名

助

0 名

0 名

0 名

9 名

1 名

4 名

手

0 名

0 名

0 名

3 名

2年

4 名

3年

8 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

10 名

4年

5 名

非常勤講師数 （5/1現在）

20 名

計

20 名

教

計
助

春学期

54 コマ

秋学期

48 コマ

(年度末集計)5 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

5 名

通年/その他

3 コマ

春学期

68 コマ

秋学期

58

38 名

進 路 状 況進学

2 名

(年度末集計)

その他

9 名

計

49 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

1 件

780 千円

1 件

100 千円

開講総コマ数

論

文

コマ

22 コマ
内非常勤
担当

17 コマ

通年/その他

2 コマ

0 コマ

学会誌

0 件

0 件

紀 要

5 件

数

(年度末集計)※刊行日基準2 件

その他

書籍等出版物0 件

学会発表件数 (年度末集計)

6 件

具

件数

2 名

3 名

169 名

職

1 名

准 教授

計

就

博士内数

専任講師

1年

授業科目数

特任内数

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

5 件

例

①JET日本語学校および九段日本語学校との交流会の企画・運営、②実践女子大学生涯学習講座：『古事記』中巻を読む（講師）
産学連携（企業・団体）

2

件①ベトナムハイフォン大学の日本語教員などを対象にした教師研修の実施（企画・講師）、②ユッカの会との交流および外国にルーツを持つ子どもの支援、③横浜市福祉事業経営者会（介護の日本語講座）との交流
地域連携（自治体・団体）

3件①多文化関係学会学術委員、②公益社団法人 日本語教育学会大会委員会（副委員長）、③小出記念
日本語教育学会編集委員、④ヨーロッパ日本語教師会査読委員、⑤日本語教育能力検定試験編集委
員、⑤上代文学会常任理事、⑥学びを培う教師コミュニティ研究会代表
所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

13

件①青山国際教育学院における第３５回スピーチ大会の審査員長として審査をおこなった。
その他社会貢献事業（高大連携など）

1

件

64目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

外国語学部日本語・日本語教育学科

記入者氏名（役職）池田 広子（学科長）

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① 今後も多様な学生を受け入れることになるので、より最新の情報収集を収集し、教員間で共有・対応できるようにする。
② 複数の日本語学校との関係を大切にしつつ、大学近隣の小中学校にアクセスし、「外国にルーツを持つ子ども」や留学生との交流も構築する。
教
育 ③ 引き続き「日本語教育実習」の主観評価の精査を行うとともに、他の教科においても調査が可能かどうか検討する。
④ 2つの資格（教職国語・日本語教師）を希望する学生が今後も続くことが予想されるため、ロールモデルの提示をするとともに、その体制を整備していきたい。
学
生 ⑤ ハイブリット、ハイフレックス形式の授業で、オンラインで授業を履修する学生と対面学生との交流が自然にできるように努める。
指導 改善に向けての具体的な計画（Plan）
含 ① 学科FDなどを活用して、教員が「多様な学生」の情報を共有し、学生を取りこぼすことのないような体制をつくる。
む ② 大学近隣で、以前交流のあった小学校との関係が構築できるような仕組みや取り組みを検討する。
③ アセスメントポリシーの主観評価の対象となりそうな科目の選定をおこない、「日本語教育実習」と同じ方法で測定することを検討する。
④ 2つの資格を取得して教職に就いた学生や修了生に協力を仰ぎ、後輩と情報を共有できるような仕組みづくりをおこなう。
⑤ 来年度からBYODや新LMS(SchooSwing)が導入される。このような環境を活用してハイフレックスの授業をより効果的に実施できるように努める。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 学科と学生支援室が連携してFDを開催し、中途退学を出さない工夫や障害学生を支援についての意識向上を図った。
② できるだけ多くの近隣の日本語学校との対面交流会などを企画・実施し学生と日本語学習者が交流できるように促した。
③ 昨年と同様、日本語教育実習の学習成果を客観的データで可視化した。
④ 2つの資格（教職：国語教員と日本語教師）に挑戦する学生の支援にあたった。
⑤ コロナ禍時代を通して遠隔授業の実践で得た技術を、新LMS(SchooSwing)にも活用した。
２．点検・評価（Check）① 全体の傾向や現状及び、学生当事者の意見などを聞く機会があり、貴重な機会をつくることができた。
② 複数の日本語学校や多様な日本語教育のフィールドとの交流が活発になった。一方で近隣の小学校や中学校との交流や連携には至っていない。
教 ③ 日本語教育実習の学習成果を客観的データで可視化することによって、一定の傾向を把握することができた。
育 ④ 2つの資格（教職：国語教員と日本語教師）に挑戦する学生を提示し、彼らの大学生活や履修モデルを提示することができた。
⑤ 遠隔授業の実践で得た技術を新LMS(SchooSwing)にも活用し、大きなトラブルがなく実施できた。
学
３．課題と次年度の改善目標（Action）
生
指 ① 引き続き最新情報の取集や共有に努めつつ、多様な学生や障がいのある学生に対応する際にその地知識を活用するようにする。
導 ② TEPROの情報を参考に、小、中学校における外国にルーツを持つこどもの情報を整理し、検討を進める。
含む ③ 今後も実習の成果を示すとともに、結果や知見を活かして教育実習の運営に生かしていく。
④ 引き続き学科で獲得できる特徴として位置づけ、2つの資格がスムーズに取得できるように計画的に学習指導をすすめていく。
⑤ 引き続き、学科教員が新しいICTの活用に対応できるような意識を持つように促す。
⑥ 国家資格としての「登録日本語教員制度」に関する申請作業を計画的に進める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 前年度と同様に学科FDなどを活用し、多方面からの情報を教員間で共有できる場を設定し、適切な指導にあたる。
② 小、中学校、日本語学校の情報を整理・検討しつつ、学科との連携を計画的に進めていく。
③ 昨年と同様に実習成果を追究し、調査の方法についても見直しを図る。
④ 教職担当教員、日本語教育実習担当教員などが学生に情報を提供し、率先して実施していく。
⑤ 新たなDX教育推進にそって、学科教員全体でICTの活用やデータ活用に取り組む。
⑥ 国家資格としての「登録日本語教員制度」に関する申請作業を計画的に進め、学科会議などで共通理解できるようにする。
）

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 来年度からは行動制限がなく自由に活動が行われると予想されるため、さらなる成果を目指したい。
研 ② 其々の形式（ハイブリット、ハイフレックス形式、対面形式）やツールを活用して研究活動を行う。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 対面の学会発表に積極的に参加し、研究者、専門家同士の関係性が構築され、研究がより活発になることを目指す。
② 其々の形式（ハイブリット、ハイフレックス形式、対面形式）やツールの最新情報を取り入れて効果的に研究ができるようにする。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科専属教員の学術論文（紀要を含める）は5件、学会発表は国内6件、海外5件であった。
② コロナ禍で実践した、さまざまな授業形式の知見や技術を研究活動にも活かすにように促した。

65

２．点検・評価（Check）① 教員の研究活動が活発になった。特に対面で行われる学会や国際大会に参加する傾向がみられた。
研 ② 遠隔授業で得た知識や技術を、研究活動や研究者同士の会議や交流にも広く活用していた。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① さらに研究が活発になっていくように、各自が積極的に研究活動に関わるように努める。
② 学科創設20周年記念論文集を通して、さらに研究活動が活発になるように努める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学術誌への論文掲載や著書などの掲載を目指し、各教員が自律的かつ積極的に計画を進めるようする。
② 学科創設20周年記念論文集を通して研究活動を進めるとともに、研究時間の確保にも努めるようにする。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 海外の提携校に留学中の学生がいた場合に、どこまで学科教員が対応するのかについて、共通認識をもつようにする。
管理 ② 来年度はさらに年度内入試（総合型選抜、推薦入試など）に軸足をおくことになるが、様々な角度から意見を取り入れ、柔軟に対応する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 学科会議で情報を共有し、認識や理解不足がないようにする。
② 最新の情報と多角的な情報を収集しつつ、本学科の強みを提供できるような広報や対応をおこなう。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 留学に関する学科教員間の情報の共有をおこない、（学科教員が）留学に関する意識をもつように促した。
② 近年の状況に対応するために、年内入試の見直しをおこなった。
２．点検・評価（Check）① 留学に関する学科教員間の情報の共有をおこない、共通認識を持つように努めた。
管理 ② 年内入試の見直しをおこない、新しい設定を図ったが、オープンキャンパスや広報活動をさらに充実させる必要がある。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 引き続き留学について教員間で情報を共有し、学科の学生の留学や他学科の交換留学生について対応できるようにする。
② 引き続き年内入試の検討を行うとともに、学科の強みを効率よく発信していくようにする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科会議やFDなどで情報を共有し、最新の情報について把握する機会を増やす。
② 年内入試の再検討を行うとともに、学科の強みを効率よく発信できるように努める。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 来年度はオンラインで繋いた交流関係を対面で実施できるように努める。
社 ② 来年度は行動制限がなくなるため、一層社会に貢献する活動を増やし、多様なネットワークができることを目指す。
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 日本語教育実習において海外協定校（高麗大学、東呉大学、世新大学）との対面実習を再開し、学生および教員同士の交流を一層盛んにするよう努める。
② これまで行ってきた活動を持続的に進め、対面とオンラインの双方のネットワークができるように努める。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 海外の提携大学での対面型の実習が再開された。また、地域日本語教室、夜間日本語学校、中国帰国者支援センター、ユッカの会、日本語学校などでは、対面での交流活動が再開された。
② オンライン、オフラインに加え、ハイフレックスの参加形態もおこなった。
２．点検・評価（Check）
社 ① 国内及び海外で対面の交流活動が活発になったが、これらが継続できるようにしていきたい。
会 ② コロナ禍の時代に培った技術や知識が広がり、教員間で差はあるものの、これらを効率的に使い分けるようになった。
貢
献 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 国内及び海外における関係機関との交流を計画的に進め、信頼関係を構築できるよう努める。
② さまざまな形態でネットワークが出来上がるように努める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 国内及び海外における関係機関との交流活動を計画的に進め、安定させる。
② さまざまな形態でネットワークが出来上がるように、教員が率先してICT活用に取り組むようにする。

66

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

保健医療学部

記入者氏名（役職）矢野 秀典 （学部長）

2023年度（令和5年度）(1)特筆すべき事項
１．教育（学生指導を含む）について
・新型コロナウィルス感染症の対応が5類に変更されたことに伴い、実技科目は学内において対面で十分な指導を行うことができた。一部、新型コロナウィ
ルス感染症を理由に実習を断る施設があったものの代替施設を探すなどして3学科の学生全員が外部施設にて実習を行うことができた。
・理学療法士・作業療法士法の指定規則が2020年度入学生から改定となりカリキュラムを改定したが、特段問題もなく改定後入学学生も今年度に卒業となった。来年度に言語聴覚士法の指定規則改定が予定されているので、同様に問題が出ないようにカリキュラムを運用していく。
・桐榮祭やスポーツフェスティバル、スパイスチャレンジなどで学生支援を行い、他学年や他学科学生との交流を促すことができた。
・チーム医療演習の授業を保健医療学部3学科から看護学科を加えて合計4学科で実施することができた。これにより、大きな学科間交流、学部間交流が生まれた。優秀な班に対しては、保健医療学部長賞・看護学部長賞を授与した。このチーム医療演習は外部からの評判も良く受験者を引きつける魅力にもなっている。
・新型コロナウィルス感染症が収まってきたことにより、中山医學大學との短期留学を再開することができ、6月には6名の留学生を受け入れ、3月には
我々保健医療学部3学科の学生7名が台湾に約2週間留学し勉強することができた。
・3学科ともに臨床実習評価において，ルーブリック評価を活用・実施することができた．
・GPAが低値である学生に対してより早期から各学科担任等により面接を実施してきめ細かな学習指導に努めた。
・東進ハイスクールの入学前教育プログラムを継続して実施しており、提出状況や成績に関して情報収集を行い入学前に3学科それぞれ実施しているフォ
ローアップ研修時の指導や入学後に関しての指導にも役立てた。
・障害を有する学生からの配慮申請が多くなってきているが、申請内容に応じて様々な対応を行った。
・初年次教育の一環として、各学科において1年次生を対象に臨床現場で活躍している卒業生を招聘して講演会を開催した。受講生からは、とても前向きな意見が出ており学習に対するモチベーション向上に寄与したものと考えられる。
・新型コロナ感染症蔓延の影響で一昨年度はかなり少なかったが、2023年度は教員が実施している活動に対して学生のボランティア参加を数多く促すことができた．
・就職施設等に関して教員間の情報共有を密に行い詳細で丁寧な就職指導を行ったことにより、3学科全てで就職率は100％であった。
・国家試験への対応については、全学科で少人数グループもしくは個別指導にて丁寧に時間をかけて実施した。2023年度受験者全体の国家試験合格率
は、全国平均値と比較して、理学療法学科+1.9％，作業療法学科-0.7％，言語聴覚学科+2.0％、新卒者のみでは,、理学療法学科-0.2％、作業療法学科3.0％（言語聴覚学科は新卒者の公表なし）とほぼ全国平均なみであった。
２．研究について・2023年度内に3学科合計で研究論文を65本発表（内国外9本）した（昨年は，68本内国外29本））。
・2023年度3学科での学会発表数は、95（内国外7）件であった（昨年は、110（内国外10））。
・2023年度出版物は、24件（昨年度は55件）であった。
・3学科ともに活発な学術活動を行っていたが、全体的に発表件数は昨年度よりも少なかった。
・保健医療学部の学部FD研修会として、学部内学術研究発表会を1回実施して意見交換等を行った。
・産学連携として、外部企業との共同研究も一部実施した。
３．管理運営について
・新型コロナ感染症が5類に変更されたことにより、多くの会議を対面形式に切り替えた。一部、オンライン会議も継続して取り入れていたが2023年度から
は全学科の学科会議を対面会議とする予定である。
・諸会議の際には、参加教員が積極的に発言できるような環境作りに心がけた。
・各学科内で初年次教育や国家試験合格率対策などの業務グループを作り、構成員間やグループ間でコミュニケーションをはかり、それぞれの役割を果たすよう運営した。
・言語聴覚学科では、耳科学研究所クリニックと隔月の勉強会を開催し連携を図った。
・研究業績プロを活用し、学科長が面談等により、それぞれの教員の適性を把握して業務を割り当てている。
・2024年4月入学生が前年度と比較して、理学療法学科：79名⇒103名，作業療法学科科：31名⇒53名，言語聴覚学科科：34名⇒51名と3学科すべてで大幅に増加し、保健医療学部入学者数は定員数を超えた。
４．社会貢献について
・保健医療学部教員は、日本めまい平衡医学会，日本リハビリテーション連携科学学会、日本予防理学療法学会、日本感性工学会、日本高次脳機能障
害学会、日本神経心理学会などの学術学会の理事や代議員、評議員などを務めている。また、日本言語聴覚士協会、埼玉県作業療法士協会、埼玉県理学療法士会など職能団体でも理事や役員、委員としての活動も積極的に係わっており、所属学会・団体・関連企業において合計87件もの活動を行っている。
・地域との連携事業にも多く携わっており、埼玉県車いすテニス協会、荒川区介護予防事業､墨田区協治（ガバナンス）まちづくり推進基金、港区失語症友の会など、3学科で計62件の地域連携事業に係わっている。

（2）今後の課題
１．教育について・理学療法学科・作業療法学科に続き、来年度から言語療法学科でも新指定規則が変更になるため、学生の負担にならないように新カリキュラムを運営する必要がある。
・対面での実技指導も十分に可能となったので、臨床現場を想定した実技指導を積極的に実施する。
・理学療法学科では、指導者になるために受講が必要となる臨床実習指導者講習会を2024年度は年1回開催する（作業療法学科は県士会単位での開催）。
・3学科ともに実習施設は近隣もしくは近県の病院や施設が多くなっており，今後も積極的にできるだけ学生負担減のため距離の近い実習施設を獲得す。
・感染症対策を十分に実施した上で、対面での十分な指導を行い、ディプロマポリシーに到達するような基礎学力や専門知識を獲得させる。
・2023年度から再開となった保健医療学部と台湾の中山医學大學との短期交換留学参加学生を増加させたい。
・現在、実施中の卒業生を招聘して講義を増やし、さらに在学生との交流を深める。
・低学力学生のみに基準を合わせるのではなく、より高度な知識・技術を求める学生にも対応できるような学習指導を行う。
・多学年から構成されるグループ活動を行い、先輩・後輩間の交流を促す。
・教員以外の学生を指導する立場のチューター制度の導入を検討する。
・上記したような施策により、在学生のモチベーションアップを図り中退者や留年者を減じて4年卒業率を向上させる。
・同時に国家試験合格率も向上させる。

67

２．研究について
・論文数、学会発表数、執筆著作物のすべてにおいて2023年度は前年度よりも減少していたので、現在進めている研究の発表件数を増やすように心がける。
・学部横断的な研究推進を検討する。
・外部企業や機関との研究を推進させる。
３．管理運営について
・入試広報職員の高校訪問時の教員も同席を継続し、さらに頻回に高校訪問を行う。
・地域限定枠の指定校推薦を随時見直す。
・オープンキャンパス・プログラムを再検討して、高校生やその親にとって魅力的なものにブラッシュアップさせる。
・中山医學大学との交換留学を積極的にアピールする。
・看護学部と保健医療学部とで行っているチーム医療演習を活性化させて高校生にアピールする。
・現在、小山高校と浦和学院高校の2校のみだが、他の高校との進路探求プログラム協力を増やす。
・スポーツ・サポートなど高校生が求めるコンテンツを前面に広報する。
・2024年度入学者数は前年度よりも大幅に増加したが、今後はこの入学者数を維持していく。
・保健医療学部20周年記念事業を行い、在校生の愛校心を高めるとともに地域に目白大学をアピールする。
４．社会貢献について
・産学連携活動や学術学会および職能団体の活動、社会貢献活動の数は、かなり多いと思われるので、これらの活動を維持していく。
・ただ、これらの社会貢献活動があまり外部から認知されていないので、今後は活動内容を外部にアピールしていく必要がある。

68

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

理学療法学科

評価対象年度入 学 定 員85 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

2023年度（令和5年度）

340 名
1年

79 名

2年

61 名

3年

68 名

4年

86 名

計

294 名

1年

0 名

2年

0 名

設置基準上の
必要教員数

専任教員数

11 名

教授内数

6 名
特任内数

博士内数

9 名

0 名

8 名

准 教授

4 名

0 名

3 名

専任講師

3 名

0 名

3 名

教

専任教員数
（5/1現在）

授

助

2 名

0 名

2 名

18 名

0 名

16 名

1 名

0 名

0 名

教

計
助

手

3年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

3 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

14 名

計

0 名

春学期

53 コマ

秋学期

53 コマ

(年度末集計)14 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

17 名

通年/その他

10 コマ

春学期

89 コマ

秋学期

81

就

職

58 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

3 名

計

61 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目
産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

3 件

3,640 千円

6 件

1,700 千円

授業科目数

開講総コマ数論

8

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

24

その他社会貢献事業（高大連携など）

025.5 コマ内非常勤担当

22.5 コマ通年/その他

24 コマ

0 コマ

学会誌

16 件

3 件

紀 要

1 件

数

(年度末集計)※刊行日基準

件数
3

文

コマ

1 件

その他

書籍等出版物7 件

学会発表件数 (年度末集計)

25 件

具

体

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

0 件

例

株）クラブツーリズム・ライフケア・サービス（介護予防に関する共同研究)
ケア・ブレイク「かっちゃま」(ハンドル形電動車いすの普及)
件 M＆メディカル株式会社（社員への技術研修）
埼玉県立岩槻高等学校(公立高校学校評議員)
荒川区健康づくり体操会場理学療法士巡回相談
埼玉県車いすテニス協会(彩の国川越水上公園車いすテニス大会フィジオブース運営止）NPO法人埼玉メディカルサポート（野球肘・肩検診事業））
件 さいたま市岩槻区役所（城下町岩槻健康ウォーキング
全日本空手道連盟（救護：全日本選手権大会、全日本体重別選手権大会、全日本少年少女空手道大会、全日本中学校空手道選手権、全日本パラ空手選手権大会）
埼玉パラドリームアスリート事業選考委員会
日本リハビリテーション連携科学学会副理事長
日本リハビリテーション連携科学学会理事（公社）埼玉県理学療法士会監事
埼玉県理学療法士会（理学療法編集委員）雑誌編集員
日本リハビリテーション連携科学学会編集員
埼玉県理学療法士会理事・学術局長
埼玉県理学療法士会臨床実習教育部員
日本オリンピック委員会強化スタッフ（医・科学スタッフ）
全日本空手道連盟選手強化会委員（医科学担当）
日本空手道研究会理事
日本武道学会空手道専門分科会理事
日本武道学会空手道専門分科会企画委員会委員長
件 リハビリテーションスポーツ学会(理事)
東京都知的障がい者陸上競技連盟理事
日本パラ陸上競技連盟医事委員
日本グラウンド・ゴルフ協会指導者講習会講師
日本リハビリテーション教育評価機構評価員
東洋はり医学会出版部副部長
日本感性工学会理事
総合理学療法研究会理事
日本予防理学療法学会評議員
日本予防理学療法学会編集委員
総合理学療法研究会学術局教育研修部長
一般社団法人日本Fascial Manipulation協会代表理事

件69目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

保健医療学部理学療法学科

記入者氏名（役職）工藤 裕仁 （学科長）

項目

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① 感染対策には、医療教育としての意義を持たせる。
教 ② 感染対策の徹底のもと、全ての授業及び実技練習を対面実施を継続。
育 ③ 国家試験合格率の低い過年次生及び既卒生への対応を強化する。
④ GPAの活用に高等教育研究所データを追加活用を試みる。
学
生 ⑤ 初年次教育担当チームを強化する。
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 感染状況が落ち着いても、実技系授業等においては医療現場での感染対策を参考にしマスク着用等を継続する。
含
む ② 感染状況が落ち着いても、実技系授業等においては医療現場での感染対策を参考にしマスク着用等を継続する。
③ 模擬試験成績不良者への個別対応を充実させる。
④ GPAの活用と高等教育研究所データを活用し提供可能な情報をまとめる。
⑤ 初年次教育担当チームメンバーを増員し、早期より活動計画を立て遂行する。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１。取組状況（Do）① 感染状況が落ち着いても、実技系授業等においては医療現場での感染対策を参考にしマスク着用等を継続した。
② 感染状況が落ち着いても、実技系授業等においては医療現場での感染対策を参考にしマスク着用等を継続した。
③ 模擬試験成績不良者への個別対応を充実させることができた。
④ GPAの活用は継続したが、高等教育研究所データの活用は行わなかった。
⑤ 初年次教育担当チームメンバーを6名から9名に増員し、早期より活動計画を立て遂行した。

（

２。点検・評価（Check）① 感染状況が落ち着いてきてもなお、十分な対応可能な状態を維持できた。
② 感染対策の徹底のもと、全ての授業及び実技練習を対面で実施した。
教 ③ 国家試験対策の早期化を図り、個別対応も実施。国家試験新卒合格率95.1%を達成した。聴講生の合格率は75%。
育 ④ GPAの活用に高等教育研究所データを追加活用するには至らなかった。
⑤ 初年次教育対策に新たな企画を試み、授業との連携も取れた。
学生
指 ３。課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 感染対策には、医療教育としての意義を持たせる。
含
む ② 感染対策の徹底のもと、全ての授業及び実技練習を対面実施を継続。
③ 過年次生及びの合格率の改善を図る。
④ 引き続きGPAを活用した学生の成績変動のデータを積み重ねる。
⑤ 初年次教育対策の新たな企画を試みる。
）

４。改善に向けての具体的な計画（Plan）① 感染状況が落ち着いても、実技系授業等においては医療現場での感染対策を参考にしマスク着用等を継続する。
② 感染対策の徹底のもと、全ての授業及び実技練習を対面実施を継続。
③ 早期からの対策で過年次生の合格率の改善を図り、既卒生には聴講生制度の活用を勧める。
④ GPAを活用した学生の成績変動のデータを積み重ねる。
⑤ 職業イメージ作り企画を授業との関連付けを持った形式での実施を試みる。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 研究リサーチ活業を徐々に回復させる。
研 ② 研究成果数を回復・維持。
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① リサーチ可能になったフィールドから活動を再開する。
② 共同研究の拡大を図る。
項目

2023年度 自己点検評価１。取組状況（Do)① リサーチ可能になったフィールドから活動を再開した。
② 共同研究を検討したが実施には至らなかった。

70※箇条書きにて記入

2023年度（令和5年度）

２。点検・評価（Check）① リサーチ可能になったフィールドから活動を再開したが、未だ再開不可の領域がある。
研 ② 共同研究を検討したが実施には至らなかったが、論文18編、書籍7、学会発表25の成果を挙げた。
究 ３。課題と次年度の改善目標（Action）① 研究リサーチ活業を徐々に復活させる。
② 研究成果数を回復・維持。
４。改善に向けての具体的な計画（Plan）① 状況に応じリサーチフィールドを回復させる。
② 学内での研究協力・連携を図る。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 国家試験合格率の低い過年次生及び既卒生への対応を強化する。
管理 ② 研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用した面談を継続する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 模擬試験成績不良者への個別対応を充実させる。
② 引き続き、研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用し、面談を通し自己点検評価の確認を行う。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１。取組状況（Do)① 国家試験対策チーム強化と対策の効率化を図り、早期からの国家試験対策を実施した。
② 研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用し、面談を実施した。
２。点検・評価（Check）① 国家試験対策チームの積極対応が国家試験合格率に反映された。
② 学科調面談後、学科長と学部長で面談・確認を行い、評価の妥当性のチェックを実施した。

管理
運 ３。課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 国家試験対策チーム、初年次教育対策、入試対策チーム（留年・中退予防対策も担当）の連携を図る。
② 研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用した面談を継続する。
４。改善に向けての具体的な計画（Plan）① ３つの対策チームの連携を図る② 引き続き、研究業績プロの「成果・実績報告書」と「目標設定・計画書」を活用し、面談を通し自己点検評価の確認を行う。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 臨床実習指導者講習会の実施継続。
② 連携自治体の活動再開に対応し、活動を拡大する。
社
会 ③ ボランティア活動の拡大を目指す。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 臨床実習指導者講習会の実施を継続。
② 大学の地域連携推進センター岩槻分署との連携を強化する。
③ ボランティア活動の拡大を目指す。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１。取組状況（Do)① 2回の臨床実習指導者講習会を対面開催した。
② 自治体の介護予防事業が徐々に再開され、これに対応したが地域連携推進センター岩槻分署との連携には至らなかった。
③ ボランティア活動を徐々に再開した。
２。点検・評価（Check）① 2回の臨床実習指導者講習会を対面開催した。
② 自治体の介護予防事業が感染症対策上の制限下で徐々に再開され、これに対応できた。
社
会 ③ 学外からイベント再開に伴い、ボランティアの依頼も再開してきた。
貢 ３。課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 臨床実習指導者講習会の実施継続。
② 連携自治体の活動再開に対応し、活動を拡大する。
③ ボランティア活動を拡大。
４。改善に向けての具体的な計画（Plan）① 臨床実習指導者講習会の実施継続.
② 大学の地域連携推進センター岩槻分署との連携を検討する。
③ 学外団体との地域連携を基にしたボランティア活動を図る。

71

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

作業療法学科

評価対象年度学生

入 学 定 員60 名

収 容 定 員240 名

数

（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

1年

31 名

2年
3年

設置基準上の
必要教員数

専任教員数

8 名

教授内数

4 名
特任内数

博士内数

7 名

0 名

6 名

5 名

0 名

3 名

専任講師

2 名

0 名

2 名

助

3 名

0 名

1 名

17 名

0 名

12 名

手

0 名

0 名

0 名

21 名

教

授

26 名

准

教授

専任教員数
（5/1現在）

4年

45 名

計

123 名

1年

0 名

2年

0 名

3年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

3 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

10 名

計

0 名

教

計
助

授業科目数

春学期

59 コマ

秋学期

57 コマ

(年度末集計)8 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

4 名

通年/その他

6 コマ

31 名

春学期

64 コマ

就
進

2023年度（令和5年度）

路

状

況

(年度末集計)

職

進

学

0 名

その他

4 名

計

35 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

4 件

3,380 千円

5 件

860 千円

開講総コマ数論

29

53.5 コマ通年/その他

14 コマ

5 コマ

学会誌

9 件

5 件

数

要

8 件

その他

12 件

紀

※刊行日基準書籍等出版物8 件

学会発表件数 (年度末集計)

41 件

具

体

例

NPO法人みんなのセンターおむすび理事長
株式会社アライブ
株式会社ミドリアートチャイルドケア株式会社
件 一般社団法人人間作業モデル研究所理事
株式会社みゅうちゅある
NPO学びあい理事
一般社団法人ケアの箱舟訪問カレッジBe Prauコーディネーター
板橋区地域自立支援協議会委員
墨田区協治（ガバナンス）まちづくり推進基金審査会長
埼玉県車椅子テニス協会
富士見市保健センター
さいたま市岩槻区タウンミーティング・地域連携推進会議
リハ南平野（デイサービス
野田市役所地域ケア会議
流しそうめん
春日部市地域ケア会議
板橋区高次脳機能障害部会長
豊島区高次脳機能障害専門相談員
越谷市(越谷市保育所巡回相談事業)
岩槻区民総合文化芸術祭
岩槻区内の地域包括支援センター
さいたま市岩槻区地域支え合い推進員連絡会
件 埼玉県車いすテニス協会
医療法人社団 成守会 はせがわ病院
板橋区身体障害者相談員（高次脳機能障害)
埼玉県障害者アーチェリー協会
春日部市第7包括センター
八王子市障害認定区分審査会審査委員
八王子福祉園リハビリアドバイザー
墨田区高齢者福祉課
墨田区八広はなみずき高齢者支援総合センター

72

15.5 コマ秋学期(年度末集計)

件数

8

文

20 コマ
内非常勤
担当

0 件
内国外

0 件
0 件

内国外

3 件

東京都リハビリテーション病院
特別養護老人ホームまきば園
岩槻区在宅支援センター
埼玉県 発達障害総合支援センター
さいたま市保健センター（岩槻区、緑区、南区、見沼区、中央区、北区、大宮区、西区）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

47

その他社会貢献事業（高大連携など）

0

筑波大学人間系博士論文外部審査員
埼玉県作業療法士会 地域包括ケア推進部・養成教育委員会・理事
日本リハビリテーション連携科学学会編集委員長・査読委員
日本作業療法士協会地域包括ケア推進委員会
日本作業療法士協会関東ブロック会議
日本作業療法士協会教育部養成教育課MTDLP教育推進班長・教育関連審査委員会
日本作業療法士協会教育部養成教育課臨床実習指導者講習会運営班
臨床実習指導者講習会基礎心理学研究編集委員
日本作業療法学会演題審査委員（複数名）、日本精神神経学会 災害支援委員会
日本作業療法教育学会理事、作業科学セミナー、一般社団法人 日本鍼灸療術医学会
厚生労働省指定臨床実習指導者講習会、日本リハビリテーション連携科学学会(理事)
クリニカル・クラークシップに基づく作業療法臨床教育研究会（複数名）
聖隷クリストファー大学 ・東京工科大学・東京都立大学非常勤講師・放送大学非常勤講師
日本トラウマティック・ストレス学会 会長・国際交流委員会 委員長・編集委員会 委員
International Society for Traumatic Stress Studies（国際トラウマティック・ストレス学会）演題審査
委員、European Journal of Psychotraumatology 編集委員 (Editorial Board)
World Psychiatric Association （国際精神医学会）Ecology, Psychiatry & Mental Health Section,
Board Member、独立行政法人 医薬品医療機器総合機構 専門委員
件 厚生労働省 厚生科学審議会 健康危機管理部会 委員
International Brain Injury Association
日本リハビリテーション臨床教育研究会副会長
埼玉県作業療法士会演題査読委員
作業遂行6因子分析ツール（OPAT6）研究会・会長
環境省「ジフェニルアルシン酸等に係る健康影響に関する調査研究」毒性研究班 班員（主任研究者）
日本解剖学会 代議員、日本生理学会 評議員
日本組織細胞化学会 評議員
大学共同利用機関法人自然科学研究機構 自然科学研究機構生理学研究所 外部研究員
日本スキー学会
日本保健科学学会誌査読委員
作業行動研究査読委員
日本基礎心理学会編集員会
Cognitive Science Society 査読委員
日本認知科学会 査読委員

件73

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

保健医療学部作業療法学科

記入者氏名（役職）

花房 謙一（学科長）

2023年度（令和5年度）

2023年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）① 学業不振や人間関係に起因する退学者を減少させる．
② 新卒合格率90％以上を再度目標する．1年生からの国家試験への意識づけを促進する．
③ 大学の行事や授業の工夫により，作業療法学科への帰属意識を持たせる．
④ 学生主導で交流会の実施を行えるようにする．
教 ⑤ 合理的配慮が必要な学生への学外実習における配慮のプロセスを継続して構築する．
育 ⑥ 学生にオープンキャンパスやボランティア活動を経験させ，奉仕の心や対人技術を学ばせる．
⑦ 目白大学臨床実習指導者全員の指導者資格取得を目指す．
学
生 ⑧ 台湾中山大学との短期留学プログラムについて先方と意見交換を継続する．
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 授業欠席のアラートシステムや各教員からの早い段階からの報告により，成績不良者の把握を早期から実施できるようにする．
含
む ② オンライン学習や集中講義の充実などにより，国家試験を身近に触れること，集中力を高め，記憶に残るシステムを作ることを行う．
③ 対面での交流を増やすことと，教員が積極的に学生を動員していくことに努める．
④ 学生主導の縦横のつながりを強化する．
⑤ 合理的配慮が必要な学生の臨床実習における対応について事例を蓄積する．
⑥ 奉仕の心や対人技術を学ぶことのメリットを伝えることで，学生を誘導していく．
⑦ 学科会議等で指導者講習会の受講を促す．
⑧ 2023年度に受け入れる台湾中山大学との短期留学プログラムの実施状況を見て修正を加えていく．
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 各学年の担任がロードマップを作成し，学生との面談やホームルームなどを設定することで学生を支援する体制と構築した．

（② 国家試験対策のアプリ導入により1年生から取り組める体制を構築した．4年生には夏休みに集中的な講義を外部講師を招いて実施した．
③ 新型コロナウイルスが5類感染症となり，対面での授業がやりやすくなったことで授業の工夫や自主学習の時間が作れるようになった．
④ 桐栄祭やスポーツフェスティバル，スパイスチャレンジなどの取り組みを支援した．
⑤ 教員間での情報共有を図り，担当する教員を支援できるように学科で取り組みを実施した．
⑥ オープンキャンバスでの学生ボランティアや各教員の社会貢献に学生を参加させた．
⑦ 学科会議で作業療法士資格を有する教員へアナウンスを実施した．
⑧ 担当教員を決定し，担当教員と先方でメールによるやり取りを実施した．
２．点検・評価（Check）① 転学科1名，退学者4名であった．
② 新卒合格率は88.6％であり，目標の90％以上には、わずかに届かなかった．
③ 桐栄祭やスポーツフェスティバル，スパイスチャレンジなどの学生参加率が向上し，帰属意識が向上していると評価できる．
④ 桐栄祭やスポーツフェスティバル等を通じて，他学年や他学科への関わりが生まれている．
⑤ 大きなトラブルになることはなく，授業や実習が遂行できた．
教 ⑥ 入試課の学生スタッフは11名，その他各教員の社会貢献にも複数名参加しており，徐々に学生の意識が変化している．
育⑦ 2023年度に新しく資格を取得できた教員はいなかった．
学 ⑧ 台湾中山大学から目白大学への留学生は6名，作業療法学科から台湾中山大学への留学生は2名であった．
生 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
指① 1年生の時間割がタイトで，大学生活への希望ややりたいことの支援が困難であることが課題である．時間的余裕を作ることが目標．
導含 ② 過年度生の合格率が低いため，過年度生に対する学習支援が課題である．新卒者の合格率90％以上が目標．
む ③ ゼミ担当者間での熱量に差があり，学生を十分に巻き込めていないことが課題である．授業だけでなく，多くの経験を積ませられることが目標．
④ 他学年，他学科などのと交流を育む仕掛け（サークルなども）がまだ少ない．学生が自由に使用できるスペースや時間を作ることが目標．
⑤ 個人情報の取り扱い上，すぐに目に付くところに対策を掲示できないため，各教員の認識を高めることが課題．トラブルなく進めていけることが目標．
⑥ 入学者が増えないことには集団の利点が使用できないことが課題．入学者を増やし，活気あふれる学科となることが目標．
⑦ 教員の業務が多く，教員自体も余裕がないことが課題．時間をかけなくてよい業務は減らし，教員のゆとりを増やすことが目標．
⑧ 留学生に対するプログラムがまだ十分に固まっていないことが課題．スケジュールが固定化してくれば，プログラムをその場しのぎでないものにすることが目標．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教務課と相談の上，1年生で取得すべき科目を他学年でも取得できるようにカリキュラムの改定を進める．
② 過年度生のクラスを作成し、独自の支援方法を検討する．
③ 教員間・担任間での話し合いを進め，学生を巻き込んで，多くの体験ができるようにする．
④ サークル活動の支援，学生が自由に使える施設や時間の周知を実施する．
⑤ 学科会議で周知徹底し，繰り返し情報に触れることで認識を高める．
⑥ 学生が感じたことを情報発信し，他学生に関心を持ってもらう．
）

74

⑦ 実習関連業務にとられる時間が多いため，実習関連業務のスリム化を実施する．
⑧ 留学生担当教員を中心にプログラムを立案する．
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 学科FD（研究発表），学部FD(研究発表会）を実施する．
研 ② 学科教員の研究能力向上を図る．
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科FD（研究発表ないしは勉強会）を1回，学部FD(研究発表会）1回を実施する．
② 教員ごとの得意分野の抽出と教育体制を構築する．
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 中退防止ロードマップに基づいた意見交換会を学科FDとして実施し，学部FDとして研究発表会を実施した．
② 希望教員でハワイ視察研修を実施した．
２．点検・評価（Check）① 学科FDは年3回開催し，学部FDでは教員2名の研究発表，1名が学科の中退防止策を発表した．
研 ② ハワイ視察は，教員5名・外部参加者3名の計8名が参加した．
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 研究発表会のスケジュールがうまく組み切れなかったことが課題である．次年度は早めにスケジュールを組むことが目標．
② 海外視察以外の取り組みがなかったことが課題．各教員の研究状況を共有できる場の設定が必要．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① FD委員を中心に4～5月までに年間スケジュールを立てる．
② Web上で各教員の研究テーマや進行状況を共有するファイルの設定など，負担を強いらない方法を検討
項
目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 学科内学習支援の仕組みづくり② 有効な広報戦略により志願者を増やす
管理 ③ 実習カリキュラムの変更準備
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 効果的な担任制の再検討② 志願者増に寄与すると学生スタッフの増員と教育③ 2024年度に資料が提出できるように準備を進める項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 基礎学年（1.2年）と専門学年（3.4年）に教員が分かれて支援している．3年生以降はゼミ担任制も導入．
② 「高校生のための作業療法学」冊子の配布，作業療法学科のリーフレット作成・配布．
③ 学科教員に1年生の実習から変更することの確認，教務課・実習担当への連絡実施．
２．点検・評価（Check）① 中退防止ロードマップに従って，面談やホームルームを実施．学科会議で問題のある学生情報の共有が出来た．
② 学校推薦型選抜において前年比172.7％と大幅に志願者の増加が認められた．
管 ③ 2025年度のレベルⅠ実習から改定できるようにスケジュールが組まれた．
理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 基礎学年と専門学年に分けていることで，基礎学年の教員は3.4年生との関わりが薄く，専門学年の教員は1.2年生の関わりが薄いことが課題．関
係性の改善が目標．
② 前年比では大幅に改善を認めたが，まだ定員には達していないことが課題．次年度は志願者をさらに増やし，入学定員を満たすことが目標．
③ モデルとなる実習施設の選定と教員の役割決定が課題．教員の業務を減らすことが目標．
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 1年生から４年生にまでの連続した担任制の検討② オープンキャンバスでの個別相談を充実させ，学生をしっかり取り込んでいく③ レベルⅠ実習担当教員と実習先の選定を進める
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 教員それぞれの専門性を生かすとともに，ごく一部の教員に偏りなく地域貢献ができる機会を提供する．
② 地域貢献活動に学生の参加を促し，専門職と地域の関わりを学ばせる．
社
会 ③ 地域貢献活動に地域住民を参加させる．
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 教員それぞれは関与している地域貢献活動を学科として集約し，教員の再配置を検討する．
② ゼミ活動を使って教員の地域貢献活動に学生を参加させる．
③ 地域住民が参加しやすい活動を検討する．

75

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 各教員が従来から実施している社会貢献に追加して岩槻地区での取り組みを実施している．
② 合同ゼミを企画し，学生の参加を促している．
③ 新型コロナウイルスが５類感染症となり，地域住民の参加が行いやすくなった．
２．点検・評価（Check）① 「オレンジカフェ目白のわ」が，さいたま市に「認知症フレンドリー企業・団体」として認定された．
② 地域の活動に学生が参加できている．
社
会 ③ 地域住民が地域貢献活動に参加できている．
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 各教員の専門性を生かし，単発ではなく継続した活動に繋げていくことが目標② 一部の学生だけでなく，消極的な学生を参加させられるような仕組みが必要③ 地域住民が参加しやすい広報活動を実施することが必要
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 教員の時間的ゆとりがなければ継続した活動が困難である．業務のスリム化を図り，時間的ゆとりを創出する．
② ゼミ担任や参加学生から積極的に誘導して参加させる．
③ 地域住民の目の付きやすいところへの広報提示

76目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

言語聴覚学科

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

入 学 定 員40 名

収 容 定 員

160 名

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）休 学 者 数

1年

34 名

2年

23 名

3年

26 名

4年

39 名

博士内数

授

4 名

0 名

4 名

准 教授

5 名

0 名

4 名

専任講師

3 名

0 名

1 名

2 名

0 名

0 名

14 名

0 名

9 名

手

0 名

0 名

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

2 名

2年

0 名

3年

0 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

15 名

計

0 名

春学期

58.5 コマ

秋学期

66.5

学

0 名

その他

9 名

計

33 名
3 件

5,200 千円

6 件

1,370 千円

授業科目数

開講総コマ数

論

25

文

コマ

23 コマ

4 コマ

学会誌

10 件

1 件

紀 要

7 件

0 件

その他

1 件

数

※刊行日基準書籍等出版物9 件

学会発表件数 (年度末集計)

29 件

具

21 コマ
内非常勤
担当

通年/その他(年度末集計)

件数

0

53 コマ

5 コマ

進

※当該年度配分額

春学期

4 名(年度末集計)特別研究費（除教育研究環境整備助成）

助

65 コマ

進 路 状 況※当該年度配分額

教

計

秋学期

24 名

科学研究費等補助金

助

通年/その他

職

その他社会貢献事業（高大連携など）

特任内数

教

0 名

就

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

4 名

122 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

地域連携（自治体・団体）

8 名

教授内数

計

4 名

産学連携（企業・団体）

専任教員数（5/1現在）専任教員数

1年(年度末集計)社会貢献関連項目

設置基準上の
必要教員数

体

2 コマ

内国外

0 件
0 件

内国外

4 件

例

件
港区失語症友の会「みなとの会」, 東京都港区障害者福祉課協力, 横浜市(教育委員会主催の通級指導教
室担当者研修での講演), 東京都教育委員会, 東京都言語聴覚士会(失語症者向け意思疎通支援事業), 調
布市立第一小学校 きこえの教室・ことばの教室（専門家診断 講師）, 杉並区難聴・言語障害学級研究協議会（担任研修会での講演）,新座市児童発達支援センター「アシタエール」(母親と保育士に子どもとのかかわり方を支援し、幼児に対して言語指導を実施。), NPO法人LD・Dyslexiaセンター(学習障害児者の臨床), 特定
非営利活動法人 足立さくら会, 埼玉県難聴乳幼児諸機関担当者会, 、埼玉県立越谷西特別支援学校（自立活動保護者説明会, 小学部・中学部合同学習会での講演）, さいたま市教育研究会（特別支援教育専門部での講演）, 千葉県言語聴覚士会（小児言語障害委員会小児ST研修会での講演）,、目白大学公開講座講師
件 （さいたま市共催）, 大阪学校法人白頭学院建国小学校（学習障害のあるバイリンガル児童への指導・支援）,
熊本県言語聴覚士会 失語症支援部会 .児童発達支援事業所フレンズスクエア(言語相談外部専門家），片平スピーチクリニック（聴覚障害児者等の臨床），日本言語聴覚士協会 生涯学習部, 日本言語聴覚士協会
臨床実習指導者講習会 ファシリテーター,システム情報系リサーチグループ，東京都教職員研修会（特別支援教育担当教員への講演），国立特別支援教育総合研究所（特別支援教育専門研修講師）,さいたま市PTA
会長研修会

高次脳機能学会(理事1名・代議員2名), 日本神経心理学会（評議員）、発達性ディスレクシア研究会（理事2名）、NPO法人LD・Dyslexiaセンター(理事2名)、日本めまい平衡医学会（代議員）、埼玉県言語聴覚士会（理事2名）、KOREAN SPEECH-LANGUAGE & HEARING ASSOCIATION（国際交流理事）, 認知神経心理学研究会（運営委員1名）、日本めまい平衡医学会（理事）、日本耳鼻咽喉科心身医学研究会（世話人）、埼玉県
めまい・難聴研究会（世話人）
16

件

6

ST＠(肢体不自由児へのAAC、外部スイッチの提供、おもちゃの改造、外部啓発等を行うST＠の活動協力、
地域連携研究推進センター事業2件(埼玉県車いすテニス協会との連携、耳鼻咽喉科医師、理学療法士、看護師、言語聴覚士を対象とした前庭リハビリテーション講習会主催、岩槻区作業所働く部会との防災訓練,
件 共生・多機能型デイサービス ダイアリー 失語症友の会「おにぎり」

77

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

保健医療学部言語聴覚学科

記入者氏名（役職）春原 則子（学科長）

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 新型コロナウイルス感染防止策を継続しながら、学年を超えた交流の機会のさらなる充実を図る。
② 引き続き、学科内で情報共有を行うことにより、よりよい授業の実施を目指す。
③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を引き続き推奨し、全員合格を目指す。夏休み、春休み期間について1年生から３年生において有効な活用を図る必要がある。
④ 引き続き、言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設けることが有用と考える。
⑤ 協力いただける近隣高齢者施設での会話演習の再開に向けて準備する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、また、事務方の協力も仰ぎ中途退学者の減少に努める。

（⑦ 時間の関係上、問題がある学生の情報共有を中心に行ったため、今後は問題のない学生も含めて全学生の情報を共有し適切な指導支援に繋げる必要がある。
⑧ 新たに配慮申請がなされた学生に対して有効な支援方法を検討していく。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員、実習指導者と学生および担当教員による事前の個別打ち合わせ、面談を継続する。実習
教
終了後に課題のある学生について担任とゼミ担が個別に指導した。実習施設との連携をさらに充実させ、よりよい実習のあり方について検討を継育続する。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、1年時から3年時の小グループでの学習指導を行ったが、時間割上、異なる学年の学生、教員の学習時間を合学わせることが非常に困難であった。新卒学生の国家試験の合格率が目標とした９０％を下回ったため4年時の国家試験対策をさらに充実させす必生要がある。
指 ⑪ 100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施する。
導含 改善に向けての具体的な計画（Plan）
む ① 新型コロナウイルス感染防止策を継続しながら、学年を超えた交流の機会のさらなる充実を図る。
② 引き続き学科内で情報共有を行うとともに、FD研修での授業見学を多くの教員に促しよりよい授業の実施を目指す。
③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を引き続き推奨し、全員合格を目指す。夏休み、春休み期間について1年生から３年生において有効な活用を図る。
④ 引き続き、言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設ける。
）⑤ 協力いただける近隣高齢者施設での会話演習の再開に向けて準備する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、より細やかな支援を行い中途退学者の減少に努める。
⑦ 学生の夏季休暇・春季休暇期間など比較的時間に余裕のある期間を活用し、学生全員の情報を学科教員で共有する場を設定する。
⑧ 新たに配慮申請がなされた学生に対して有効な支援方法を検討していく。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員、実習指導者と学生および担当教員による事前の個別打ち合わせ、面談を継続する。実習
終了後に課題のある学生について担任とゼミ担による個別指導も継続する。実習施設との連携をさらに充実させ、よりよい実習のあり方について検討を継続する。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、補修を充実させる。4年時の国家試験対策をさらに充実させる。
⑪ 100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 新型コロナウイルス等の感染防止に十分に留意し、学年を超えた交流の機会を複数確保した。
② 学科内で情報共有を行うとともに、FD研修での授業見学を多くの教員に促しよりよい授業の実施を目指す。
③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を引き続き推奨し、全員合格を目指す。夏休み、春休み期間について1年生から３年生において有効な活用を図る。
④ 引き続き、言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設ける。
⑤ 協力いただける近隣高齢者施設での会話演習の再開に向けて準備する。
⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、より細やかな支援を行い中途退学者の減少に努める。
⑦ 学生の夏季休暇・春季休暇期間など比較的時間に余裕のある期間を活用し、学生全員の情報を学科教員で共有する場を設定する。
⑧ 新たに配慮申請がなされた学生に対して有効な支援方法を検討していく。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員、実習指導者と学生および担当教員による事前の個別打ち合わせ、面談を継続する。実習
終了後に課題のある学生について担任とゼミ担による個別指導も継続する。実習施設との連携をさらに充実させ、よりよい実習のあり方について検討を継続する。
⑩ 国家試験合格率の向上を目指して、補修を充実させる。4年時の国家試験対策をさらに充実させる。
⑪ 100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施した。
２．点検・評価（Check）① 新型コロナウイルス等の感染防止に十分に留意し、学年を超えた交流の機会を複数確保した。
② より良い授業実施のために学科内での情報共有は良好に行えたが、FD研修での授業見学は少数の教員にとどまった。
③ 基礎学力向上のための、日本語検定は１年生全員が受験した。しかし全員合格には至らなかった。夏休み、春休み期間の有効活用が不十分で④ 言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設けた。
⑤ 協力いただける近隣高齢者施設での会話演習の再開に向けて準備はしたが、実施には至らなかった。

78

（⑥ GPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、担任中心に細やかな支援を行い中途退学者の減少に努めた。
引き続き、中途退学の減少に努めるとともに、退学に至らせないよう学習意欲の向上に努める必要がある。
⑦ 学生の夏季休暇・春季休暇期間など比較的時間に余裕のある期間を活用し、学生全員の情報を学科教員で共有する場を設定し、情報を共有した。今後も継続する必要がある。
⑧ 配慮申請がなされた学生に対して有効な支援を実施した。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員、実習指導者と学生および担当教員による事前の個別打ち合わせ、面談を継続する。実習
終了後に課題のある学生について担任とゼミ担による個別指導も継続する。実習施設との連携をさらに充実させ、よりよい実習のあり方について検討を継続する。
教⑩
国家試験合格率の向上を目指して、外部業者によるオンデマンド式の講義を導入した。しかし、特に過年度生の国家試験合格率が低迷した。
育⑪ 引き続き100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施する。
学 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
生
指 ① 学年を超えた交流の機会は確保されたが、学生主体の活動が不十分であった。
導 ② 引き続き、より良い授業実施のために学科内での情報共有を行うとともに、FD研修での授業見学を多くの教員が実施するよう促していく。
含 ③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を引き続き推奨し、全員合格を目指す。夏休み、春休み期間について1年生から３年生において有効
む
な活用を図る。
④ 引き続き、言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設ける。
⑤ 協力いただける近隣高齢者施設での会話演習を再開する。
⑥ 引き続きGPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、より細やかな支援を行い学習への意欲向上、中途退学者の減少に努めるた。言語聴覚学科の中退者数は減少傾向にある。
⑦ 学生の夏季休暇・春季休暇期間など比較的時間に余裕のある期間を活用し、学生全員の情報を学科教員で共有する場を設定し、情報を共有した。今後も継続する。
⑧ 配慮申請がなされた学生に対して有効な支援を実施した。新たな配慮申請がなされた場合、適切に対応する。
⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員、実習指導者と学生および担当教員による事前の個別打ち合わせ、面談を継続した。実習
終了後に課題のある学生について担任とゼミ担による個別指導も継続した。実習施設との連携をさらに充実させ、よりよい実習のあり方について検討を継続する必要がある。
⑩ 特に国家試験合格率が低かった過年度生への対応を強化する必要がある。
⑪ 引き続き100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施する必要がある。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学年を超えた交流の機会をさらに確保すべく、１－3年生の小グループを構成し学生主体の活動を促進する。
② 引き続き、より良い授業実施のために学科内での情報共有を行うとともに、FD研修での授業見学を多くの教員が実施するよう促していく。
③ 基礎学力向上のため、日本語検定の全員受験を引き続き推奨し全員合格を目指す。。文章力、読解力向上を目指した指導も行う。夏休み、春休み
期間について1年生から３年生において有効な活用を図る。
④ 引き続き、言語聴覚士を目指すモチベーションを確実にするために、当事者とその家族、言語聴覚士として働いている卒業生、言語聴覚士有資格の教員の話を聞いたり、目白大学耳科学研究所クリニックでの教員の臨床に参加する機会を設ける。
⑤ 協力いただける近隣高齢者施設での会話演習を再開する。
⑥ 引き続きGPA1.0未満の学生、GPA１以上で単位不認定科目があった学生等に面談を実施、より細やかな支援を行い学習への意欲向上、中途退学者の減少に努める。
⑦ 引き続き、学生の夏季休暇・春季休暇期間など比較的時間に余裕のある期間を活用し、学生全員の情報を学科教員で共有する場を設定し、情報を共有する。
⑧ 配慮申請がなされた学生に対して有効な支援を実施した。新たな配慮申請がなされた場合、個々の状況を踏まえて他部署とも連携し適切に対応する。
）⑨ 臨床実習をより充実させるため、実習指導者と担当教員、実習指導者と学生および担当教員による事前の個別打ち合わせ、面談を継続する。実習
終了後に課題のある学生について担任とゼミ担による個別指導も継続する。実習施設との連携をさらに充実させ、よりよい実習のあり方について検討を継続する。
⑩ 特に国家試験合格率が低かった過年度生については、教員２名体制で指導対応に臨む。
⑪ 引き続き100％の就職率を維持できるように、教員間の情報交換を密にし丁寧な個別指導を実施する。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 論文投稿、学会発表等の研究活動をより活発にしていくことが重要である。
② 「研究成果発表会」で発表を行う教員が、毎年固定されているため、全学科教員が何かしら発表を行うようにする。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行う。学生の会話能力を向上させるための指導教材作成を目的に、新たに研究費（特別研究や科研費）の獲得を目指す。

④ 個人レベルでの外部競争資金獲得は進んでいるが、複数の教員でチームを作り、ある程度大きい金額の外部競争資金の獲得も必要と考えられる。
研究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学部生・大学院生・卒業生、外部臨床化や研究者との共同研究を含め、国内外の学会での演題発表をさらに積極的に行うよう共通認識を持つ。学術誌への掲載論文数を増加させる。
② 学会発表を行っていない教員も研究中の課題について途中経過を報告するなど、学科FDとしての「研究成果発表会」の充実を図る。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行う。学生の会話能力を向上させるための指導教材作成を目的に、新たに研究費（特別研究や科研費）の獲得を目指す。
④ 複数の学科教員でチームを作り、基盤研究（B）以上の外部競争資金獲得を目指す。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 大学院生・卒業生、外部臨床家や研究者との共同研究を進めた。国内外の学会での演題発表を積極的に行った。学術誌への掲載論文数は現状維持にとどまった。
② 「研究成果発表会」で全学科教員が発表を行うことはできなかった。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究は少しずつ進められたが、学会発表、論文投稿には至らなかった。学生の会話能力を向上させるための指導教材作成のための研究費獲得にも至らなかった。
④ 複数の学科教員でチームを作り、基盤研究（B）以上の外部競争資金獲得を目指すことはできなかった。

79

２．点検・評価（Check）① 大学院生・卒業生、外部臨床家や研究者との共同研究は進められている。国内外の学会での演題発表も積極的に行われた。ただし、学術誌への掲載論文数は現状維持にとどまった。
② 「研究成果発表会」で発表を行う教員が、、全学科教員が何かしら発表を行うよう促していく必要がある。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行う必要がある。学生の会話能力を向上させるための指導教材作成を目的に、新たに研究費（特別研究や科研費）の獲得を目指すことも継続したい。
研 ④ 複数の学科教員でチームを作り、外部競争資金獲得を目指すことはできなかった。
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 大学院生・卒業生、外部臨床家や研究者との共同研究をさらに進める。国内外の学会での演題発表を積極的に行い、学術誌への掲載論文数は増加させる。
② 「研究成果発表会」で全学科教員が何かしら発表を行うようにする。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行う。学生の会話能力を向上させるための指導教材作成を目的に、新たに研究費（特別研究や科研費）の獲得を目指す。
④ 複数の学科教員でチームを作り、研究を進める。外部競争資金獲得を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学院生・卒業生、外部臨床家や研究者との共同研究をさらに進めるべく学科教員への意識付けを行う。国内外の学会での演題発表を積極的に行うよう促し、学術誌への掲載論文数の増加させる。
② 「研究成果発表会」で全学科教員が何かしら発表を行うよう促す。
③ 学生の会話能力に係る教育についての研究をさらに進め、学会発表、論文投稿を行う。学生の会話能力を向上させるための指導教材作成を目的に、新たに研究費（特別研究や科研費）の獲得を目指す。
④ 学科教員全員で卒業後の成果と要請教育との関連についての研究を進める。外部競争資金獲得を目指す。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 引き続き、科内運営に係る仕事量が偏らないように留意し、すべての教員が科内の役割を積極的に果たす。
② 1回/週の学科会議ですべての教員が建設的な意見を述べ、有益な議論を展開することによって学科のより良い運営に繋げる。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックと隔月の勉強会・情報交換を行うとともに、教員がそれぞれ日常的にクリニック職員との連携を図る。
管 ④ 引き続き、事務局と会議の場だけでなく、必要に応じて情報交換、意見交換を行う。
理
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意する。すべての教員が科内の役割を積極的に果たせるように学科の連携を密にする。
② 1回/週の学科会議ですべての教員が建設的な意見を述べ、有益な議論を展開することによって学科のより良い運営に繋げるよう意見のいいやす
い環境づくりを引き続き実施する。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックと隔月の勉強会・情報交換を行うとともに、教員がそれぞれ日常的にクリニック職員との連携を図る。
④ 引き続き、事務局と会議の場だけでなく、必要に応じて情報交換、意見交換を行う。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意した。
② 1回/週の学科会議ですべての教員が意見を述べることが多かった。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックと隔月の勉強会・情報交換を行った。
④ 事務局と会議の場だけでなく、必要に応じて情報交換、意見交換を行った。
２．点検・評価（Check）① すべての教員が科内の役割を積極的に果たせるように学科の連携を密にした。
② 学科会議は建設的な意見も多数でて、有益な議論を展開でき、活性化につながった。
③ 隔月の勉強会・情報交換を行い、さらに各教員が日常的にクリニック職員との連携を測ることで、有効な関係構築ができた。
管 ④ 会議以外に情報交換、意見交換を行うことにより、事務局と連携を強化した。
理 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
運① 引き続き、科内運営に係る仕事量が偏らないように留意する。すべての教員が科内の役割を積極的に果たせるように学科の連携を密にすることが営重要である。
② 引き続き、すべての教員が建設的な意見を述べ、有益な議論を展開する。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックと隔月との連携をさらに有効なものにする。
④ 引き続き、事務局との連携を強化する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 科内運営に係る仕事量が偏らないように留意する。すべての教員が科内の役割を積極的に果たせるように学科の連携を密にする。
② １回/週の学科会議を実施することで、すべての教員が建設的な意見を述べ、有益な議論を展開することによって学科のより良い運営に繋げるよう意見のいいやすい環境づくりを引き続き実施する。
③ 目白大学耳科学研究所クリニックと隔月の勉強会・情報交換を行うとともに、教員がそれぞれ日常的にクリニック職員との連携を図る。
④ 事務局と会議の場だけでなく、必要に応じて情報交換、意見交換を行う。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 引き続き、複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たす。
② これまでの活動で必要なものは継続、新規の活動にも積極的に協力していく。
③ 様々な機会をとらえて複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力する。
社
会 ④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施、1回/年は症例検討会を行う。

80

貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 引き続き、複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たす。さらに、埼玉県言語聴覚士会に理事を送る。
② これまでの活動で必要なものは継続、新規の活動にも積極的に協力していく。
③ 引き続き、様々な機会をとらえて複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力する。
④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施、1回/年は症例検討会を行う。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 引き続き、複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たした。さらに、埼玉県言語聴覚士会に理事を２名送った。
② これまでの活動で必要なものは継続、新規の活動も若干加えることができた。
③ 複数の教員がさいたま市での失語症友の会設立を行った。
④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施し、1回/年症例検討会を行った。
２．点検・評価（Check）① 引き続き、複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たす。埼玉県言語聴覚士会の理事を継続する必要がある。
② これまでの活動で必要なものは継続、新規の活動にも積極的に協力していくことが必要である。
③ 様々な機会をとらえて複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力した。継続する必要がある。
社 ④ 達成できた。
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 引き続き、複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たす。埼玉県言語聴覚士会の理事を継続する。
② これまでの活動で必要なものは継続、新規の活動にも積極的に協力していく。
③ 様々な機会をとらえて複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力する。
④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施、1回/年は症例検討会を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 引き続き、複数の教員が学術団体、職能団体の理事や代議員、その他の役職を果たす。埼玉県言語聴覚士会の理事を継続する。さらに言語聴覚士指定規則改定に伴う臨床実習指導者研修について埼玉県言語聴覚士会と協働していく。
② これまでの活動で必要なものは継続、新規の活動にも積極的に協力していく。
③ 引き続き、様々な機会をとらえて複数の地域で障害者支援活動に積極的に協力する。
④ さいたま市の言語聴覚士と連携し、学習障害のある児童の評価を実施、1回/年は症例検討会を行う。

81目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

看護学部

記入者氏名（役職）

糸井 志津乃（学部長）

2023年度（令和5年度）（１）特筆すべき事項
１） 教育①授業等でのBYOD活用は、教員側の準備が十分ではなかったが、講師会等で非常勤の先生方とともに次年度活用に向けて意見交換を行った。
②学生のキャリア支援の強化に向け、「キャリア教育4年間のロードマップ」の運用を始めた。同時に学生ポートフォリオ「夢の扉」を完成させた。
③Covid-19が5類となったが、実習施設との実習条件としての感染対策を継続して実施した。感染者把握のためのグーグルドライブの活用、報告のシステム化も安定化され、学習支援に繋げた。
④学科教員の大学人としての自覚と教育力向上のために、外部の研修として、日本私立看護系大学協会の研修や日本看護学教育評価機構による「教学マネジメント」のＷｅｂ視聴、実習指導に関する研修を支援した。
⑤学内研修として、「ＤＰ理解と教育方略」について行い、カリキュラムの理解に基づいた教育方法を検討することで「中途退学予防」に繋げる目的で実施した。方法論として、オンデマンドとグループワークの2部制を取り入れたことで、活発な討論と発表につながり受講率100%を達成した。
⑥入学前教育と入学後の成績との関連を統計的に確認し、現段階の入学前教育の効果を確認した。今後も各学年の傾向を把握し、継続的に入学前教育について検討を重ねる。
⑦選抜試験の適正化に向け、前期入試に看護学独自の実施要項を作成し実施した。入試課の協力を得て学校推薦型選抜における指定校や公募推薦の実績をデータ化し、ＧＰＡの高い指定校推薦枠の入学者数を増加することができた。
⑧4年ぶりに就職関連の行事「卒業生と語る会」「就職説明会」を対面で行った。9割以上の学生から「参考となった」以上の高い評価を得た。
⑨第113回看護師国家試験合格率(新卒）は96･0%(全国平均93･2%)、第110回保健師国家試験合格率（新卒）は100%(全国平均95･5%)であった。教員の個別指導および模擬試験、業者補講等をフル活用し、国家試験に向けての学習習慣育成のための成果をある程度出すことができた。
２）研究①勤怠システムによる勤務時間・業務内容の把握に努め、研究時間確保に向けた業務内容調整を図った。
②中山醫學大学との国際交流の実施年度(2年に1回）であり、受け入れ6名、留学10名であった。教員によるプログラムの成果を研究にまとめ発表することができた。
③学会等がハイブリッドや対面で開催されることが増え教員の参加率も向上し、研究への取り組みが増加した。
３）管理運営①新入職の教員は、夏季休暇前に個別面談をし、業務への適応に向けての調整を図った。
②2025年度に受審する分野別評価に向けて、2名が評価員研修を受講した。また、事務局との調整会議を設け協力を仰ぐことができた。
③各実習室の使用マニュアルの取りまとめ及び、実習室に保管している物品から、不要な物品等のリストアップを行い、教育環境を整えた。
④埼玉病院キャンパスを学生のための実習対応として有効活用できるよう教育環境を整えた。
⑤毎年実施している年間活動計画および報告書の作成を継続し、担任および委員会業務タスクを全教員にて情報共有化を図り、学科運営に役立てることができた。
４）社会貢献①5校の出張講義を実施した。栃木県立小山高校の進路探求プログラムを導入した。 高校生6名のインターシップを受けた。
②教員の専門性を活かし、産学連携15件、地域連携4件、所属学会活動11件、その他社会貢献事業12件と昨年度より増加した。

（２）今後の課題
１）現行カリキュラムと改正カリキュラムの円滑な運用。
２）学生の主体的な学習および学習意欲を維持・向上するための教育内容・方法の検討と実践。
３）中途退学予防による、低学年からの学習困難状況の早期把握と支援の実施。
４）実習担当教員の確保及び教育の質の維持・向上。
５）教員の研究日取得にむけた業務・環境調整。
６）2025年度の分野別評価受審に向けた準備。

82

目白大学・目白大学短期大学部

評価シート1

自己点検評価学科名

看護学科

評価対象年度入 学 定 員105 名

収 容 定 員

学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）2023年度（令和5年度）

420 名
1年

117 名

2年

116 名

3年

101 名

4年

101 名

計

435 名

1年

0 名

2年

0 名

設置基準上の
必要教員数

専任教員数

15 名

教授内数

8 名

教

専任教員数
（5/1現在）

13 名

0 名

9 名

准 教授

4 名

0 名

2 名

専任講師

7 名

0 名

2 名

助

11 名

0 名

1 名

35 名

0 名

14 名

0 名

0 名

0 名

教

計
助

手

3年

0 名

他学科等所属専任教員数 （5/1現在）

3 名

4年

0 名

非常勤講師数 （5/1現在）

30 名

計

0 名
授業科目数

春学期

55 コマ

秋学期

59 コマ

5 名

退学・除籍者数 (年度末集計)

8 名

通年/その他

16 コマ

春学期

64.5 コマ

秋学期

66

就

職

96 名

進 路 状 況進学

0 名

(年度末集計)

その他

4 名

計

100 名

科学研究費等補助金※当該年度配分額

特別研究費（除教育研究環境整備助成）※当該年度配分額

社会貢献関連項目

産学連携（企業・団体）

地域連携（自治体・団体）

所属学会、団体、企業等※役員等名も記載

6 件

9,880 千円

7 件

1,229 千円

開講総コマ数

論

4

11

コマ

21.5 コマ内非常勤担当

26.5 コマ
8 コマ

通年/その他

20 コマ

学会誌

30 件

1 件

紀 要

4 件

0 件

その他

0 件

数

(年度末集計)※刊行日基準

件数

15

文

博士内数

授

(年度末集計)休 学 者 数特任内数

書籍等出版物2 件

学会発表件数 (年度末集計)

15 件

具

体

内国外

0 件
0 件

内国外

4 件

例

・東京都看護協会主催研修会講師
・静岡がんセンター認定看護師教育課程（講師）・がん拠点病院研修会（大阪府・沖縄県など）（講師）
・日本心理学会研修会（講師）・国立研究開発法人国立がん研究センターがん情報サービス（作成協力者）
・日本癌治療学会第26回アップデート 教育コース（講師）・高崎健康福祉大学大学院（講師）・茨城県立医療大学 看日本専任教員養成講習会（講師）
件 ・母子保健研修センター助産師学校（講師）・川口市立医療センター看護部マネジメント研修（講師）・さいたま県看護協会看護研究発表会の講評担当（講師）・小田原保健福祉事務所（講師）・平塚保健福祉事務所（講師）・千葉県（講師）
・国立保健医療科学院（講師）・ さ いたま 市地域密着型サービ ス 運営委員会委員長
・ NCGM乳腺セ ン タ ー市民公開講座（ 講師）
・ 第 153回いたばし ボラ ン テ ィ ア ・ 市民活動フ ォ ーラ ム( 2024年2月3日) 講演会フ ァ シ リ テ ー
件 ター
・ 東京都「 いき いき ・ あんし ん在宅療養サポート ： 訪問看護人材育成事業」 事業提案者

・ 日本ニ ュ ーロ サイ エ ン ス 看護学会 理事
・ 日本脳神経看護学会 副理事長（ 関東地方部会長兼務）
・ 日本がん サポーテ ィ ブ ケア 学会ア ピ ア ラ ン ス ケア WG長・ 日本臨床死生学会 理事
・ 日本混合研究法学会理事、 選任査読委員、 年次大会実行委員
・ 日本看護研究学会評議員、 選任査読委員
・ 日本ク リ テ ィ カ ルケア 看護学会誌編集委員、 選任査読委員
件 ・ 日本がん看護学会小児・ AYA世代がん看護SI G主催学習会企画運営者
・ 日本看護倫理学会臨床倫理ガイ ド ラ イ ン 検討委員会委員
・ 日本看護倫理学会臨床倫理ガイ ド ラ イ ン 検討委員会主催看護管理者応援研修研修担当者
・ 日本赤十字看護学会選任査読委員

83

その他社会貢献事業（高大連携など）

12

・ 日本赤十字看護学会 編集委員
・ 日本高齢者虐待防止学会 広報委員
・ 高校への出張講義
・ 栃木県立小山高等学校「 進路探求プ ロ グラ ム」
・ NPO法人キャ ン サーネッ ト ジ ャ パン 外部評価委員
・ 長岡赤十字看護専門学校学校祭記念講演会（ 特別講演）
・ 一般社団法人日本脳卒中学会「 脳卒中相談窓口マ ニ ュ ア ル」 （ 分担執筆）
件 ・ 認定NPO法人 オレ ン ジ テ ィ （ 婦人科・ 乳がん体験者セ ルフ ヘルプ グループ ） 運営ス タ ッ フ
リ ン パ浮腫セ ルフ ケア プ ロ グラ ム企画運営者（ 月１ 回）
患者会企画運営者（ 東京おし ゃ べり ルーム、 11月26日）
患者会企画運営者（ 全国婦人科がん患者会ネッ ト ワーク コ グス ネッ ト 、 ９ 月１ ６ 日、 １ ２
月１ ６ 日）・ 任意団体： DC NETWORKダブ ルケア ラ ーを 対象と する カ フ ェ 開催： 2回( オン ラ イ ン ) 企画運営委員

84

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

シート2（学科長記入）評価対象年度

カテゴリー

教育課程

学部・学科

看護学部看護学科

記入者氏名（役職）武田 保江（学科長）

2023年度（令和5年度）

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 2023年度よりBYODの全学的実施に対して教員も授業で積極的に活用する。同時に活用時の問題や課題の発見に努める。
② 担任は学生が1年次からロードマップに沿って主体的・計画的に学習に取り組めるよう指導する。セメスター毎の面接で履修状況を確認する。
③ 新型コロナの感染症法の位置づけが「５類」移行後も学内においては感染症対策マニュアルVers.6に沿って対応し、実習では実習先の感染対策に従う。
④ 教員が参加した研修について、研究業績プロへの記載を促し、年度の教員自己点検報告書に反映する。
⑤ 学科FD研修のテーマは学科教員の課題に則したものとし、年度はじめにFD委員会で企画し学科会議で教員に図り決定する。
⑥ 総合型選抜入学試験の合格者を対象とした２０２３年度入学前教育（DVD講座） は従来の2講座に加えて、学科の特徴として、コミュニケーション能力向上に向けたDVD講座を任意で追加する。その効果をGPAなどの成績と総合的に評価する。
⑦ 2024年度入学者選抜においても年内の入学定員確保に努める。昨年度に継続して受験者確保に向けたオープンキャンパスを魅力あるものにする。

（

教
育⑧ 2023年度も「卒業生と語る会」、「就職説明会」の開催を継続する。開催時期、場所や方法などについて検討する。
⑨ 看護師・保健師国家試験の100%合格を目標に国試対策委員会を中心とし各委員会が連携しながら学修支援を行う。

）

学生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① BYODの全学的実施に対して各教員も授業や学生指導等で積極的に活用する。同時に活用時の問題や課題について学科会議等で確認する。
含 ② ロードマップによる指導に加えて、学生が自身の4年間の成長過程を記録しキャリア形成を促すことを目的として「ポートフォーリオ」作成に取り組む。
む③ 学内感染対策マニュアルに沿って感染対策を講じると共に保健室の協力を仰ぎながら感染者の早期把握に努め、授業や実習への影響を最小限にする。
④ 引き続き外部研修等の受講を推奨し、必要に応じて受講のための業務調整等を専門領域責任者や委員会と調整を行う。
⑤ 2023年度FD研修のテーマは2025年度分野別評価の受審に向けた課題に取り組む。また、教員の教育力向上に向けたプログラム開発も検討していく。
⑥ 昨年度に引き続き、各種成績データなどの多様な要因を分析して学習上の課題を有する学生を早期に把握しシステマティックな支援体制を構築する。
⑦ 2023年度より入試形態が変更されたことに留意して学生の成績等の分析を行い、年度内の入学者確保に向けて入試課等との連携を図る。
⑧ 昨年度「卒業生と語る会」や「就職説明会」の参加状況（派遣病院、参加人数、参加者アンケートなど）から参加者のニーズを分析し開催時期、場所や方法など検討する。
⑨ 低学年から国試対策に取り組むためにロードマップを有効活用し学生に応じた個別指導を継続実施する。各種委員会の連携を図り国家試験合格
100％を目指す。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 授業等でBYODを活用している教員は一部にとどまった。講師会ではBYOD活用をテーマに含め、専任及び非常勤講師間で意見交換を行った。
② 学科FDで検討し4月から「キャリア教育4年間のロードマップ」を運用、8月に評価調査後Ver.2を改訂した。同時に学生ポートフォリオ「夢の扉」を完成させた。
③ 実習施設との連絡会議で感染対策の方針を確認し、それに準じた対策を取ることができた。保健室からの感染者情報は学科の感染症状況ファイルに記載し共有した。
④ 日本私立看護系大学協会による新任教員向け研修「大学教育とは」や日本看護学教育評価機機構による「教学マネジメント」のWeb視聴を促した。
⑤ 分野別評価項目(DPに則した教育) と教育力向上を併せたテーマ「DP理解と教育方策についての研修」を実施した。また、新任教員に対する研修も実施した。
⑥ 入学前教育の成績とGPAの関連をPearsonの積率相関係数もしくはSpearmanの順位相関係数で確認し、無相関検定で統計的に有意か確認する。
データは直近3年間（2020-2022年度卒）のものを用い、有意水準は5％とした。
⑦ 選抜試験の適正化に向け前期入試に看護学独自の実施要項を作成し実施した。APに沿った受験生確保に向け入学者選抜基準を面接評価表に明示した。
⑧ ４年振りに対面開催した。対象3年生96名のうち、「卒業生と語る会」（2023/8/1）は91名、 「就職説明会」（2024/1/25）には90名出席した。語る会には、新たに特定看護師による講演を設け生涯キャリアを考える機会とした。説明会には、コロナ後最多の17実習施設44名の参加があった。就活道場
も3回実施した。
⑨ 「4年間の国試対策ロードマップ」を作成し、各学年の達成目標を明確にした。低学年（1・2年生）向け模擬試験や業者補講を実施し、国試への意識づ
けや学習習慣の定着を促している。
２．点検・評価（Check）① BYOD導入に関する情報収集不足によりBYODの活用度が低かったため、学科内では活用時の問題や課題を見出すまでには至らなかった。
② 学生のキャリア支援の強化に向け、担任・ゼミ担任は「4年間のロードマップ」と「夢の扉」の両方を活用することについて学科会議等で合意を得ることができた。
③ 学生は実習2週間前から終了後1週間まで健康管理表を記載し自己管理に努めることができた。教員は毎朝学生の健康状態を看護部に報告し実習準備を整えた。
④ 日本私立看護系大学協会及び日本看護学教育評価機機構による受講案内を学科教員に周知したことでほぼ全員の教員が受講した。

教
育⑤ 第1回FD研修会はオンデマンドとグループワークの２部構成にしたことにより活発な討論と発表につながった。第2回FD研修会の受講率は100％であった。
⑥ GPAと国語の入学前教育の成績との相関係数は0.501、生物との相関係数は0.493と非常に高かった。看護学と関連が少ない数学でも相関係数は0.275で、統計的に有意な相関が確認できた85

⑦ 入試課の協力を得て学校推薦型選抜における指定校や公募推薦の実績をデータ化し、GPAの高い指定校推薦枠の入学者数を増加できた。

学
生
指
導
含
む

⑧ 「卒業生と語る会」「就職説明会」ともに、9割以上の学生が「大変参考になった」「参考になった」と回答し、高い評価を得た。就活スキルを学ぶ就活道場も同様である。
⑨ 2023年度看護師国家試験合格96%,保健師100％であった。毎回の模擬結果を担任・ゼミ担で共有し個別指導に繋げたことや業者補講は効果があっ
た。

）

（

育

３．課題と次年度の改善目標（Action）① BYOD導入に関して大学「BYODサポートページ」等を確認し、BYOD及び学習支援システム（LMS）の理解を深め、教授活動に活用する。
② 「4年間のロードマップ」と「夢の扉」を1年間実際に活用することで改善点を見出す。実際の活用状況の把握に向けて学科会議等で教員の意見を聴取する。
③ 学生のコロナ感染者数は昨年度90名から60名と減少した。学年によって実習時期が異なるため学生間の感染拡大を避けるため年間を通じ感染対策の必要がある。
④ 日本私立看護系大学協会や日本看護学教育評価機機構から提供される基礎資料の多くは加盟校へのアンケート結果に基づくため、調査には引き続き⑤ 研修の結果、「新たな学びがあった」と回答する者も多く、今後は大学教員に必要な考え方や教員の指導力向上に向けたテーマを検討する。
⑥ 現時点で入学前教育の成績は入学後に実施しているPLOGや国語能力試験の点数よりも相関係数が高いため、改善の余地があまり見られないが、分析をより精緻にすることで改善すべき点を検討する。
⑦ フォローアップ研修の日程調整を行い参加率の向上及び入学後の成績向上に繋げる。
⑧ 卒業生と語る会、就職説明会、就活道場3部作を継続して行い、既に高い評価を得たが、より効果的で質の高い就職支援を目指したい。
⑨ 100％合格に向け模擬試験結果の振返りを十分行い、低学年から国家試験への意識づけを行う。業者提案の講義（無料）を活用し学生に合った教材を選定する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① BYODや学習支援システム（LMS）の活用に関する調査・評価を行い、効果的な教授活動の紹介や実施上の課題を見出し次年度の活動につなげる。
② 次年度学科運営方針にロードマップとポートフォリオの活用によるキャリア支援の強化を盛り込み周知を徹底する。年度末に教員及び学生の活用状
況を評価する。
③ 日常の大学生活においても感染症流行には注意を払い、必要時学生に注意喚起を促す。引き続き、保健室の協力を得ながら学科全体で感染者の情報共有をはかる。
④ 学科教員に対し外部研修等の受講を推奨し、専門領域責任者や委員会と業務調整等を図り受講しやすい環境を整える。
⑤ 次年度は「実習指導力向上と合理的配慮についての研修」を企画し、深い学びと実習指導力の向上につながる研修を目指す。また、新任研修を次年度も実施する。
⑥ 科目単位だけではなく講義単位での相関を確認し、より相関の高い講義に切り替えることを検討する。入学前教育の同業他社の取り組みについても調査する。
⑦ 引き続き入試広報に関わるデータ分析により、質の高い学生の確保に努める。
⑧ 卒業生と語る会、就職説明会、就活道場3部作の内容や時期、開催方法について、精査する。
⑨ 4年間の国試対策ロードマップの有効活用と各学年の目標達成にむけ個別指導を継続する。成績低迷者に知識低定着学習会（特別支援学習会）を開
催する。

項
目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 教員の研究時間確保に向けて、教員個々の業務内容や業務量の把握に努め、必要時領域や委員会で調整を行う。
② 中山医学大学受け入れについて、学生課や交際交流センターと連携を図り計画的に準備を進める。翌年３月（予定）本学からの派遣準備にも着手する。交換留学の再開を機に教員が国際的視野をもち研究活動に結び付けられるよう支援する。

研
究 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学部教授運営会議にて教員の研究時間確保に向けた学科方針として、各教員が自己の業務管理を行うことを指導し、学部長、学科長、各委員長、専門領域責任者が教員の業務量把握に努め必要時調整を行うことを周知する。
② 2023年度に本学学生を中山医学大学に派遣する際に研究を目的とした教員の派遣も検討する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 勤怠管理システムによる勤務時間・業務内容の把握に努め、時間外勤務が多い教員については個別面接や領域長による業務内容調整を行なった。
② 昨年6/28〜8/2中山醫学大學より６名の受け入れ、今年3/13〜24本学から10名が留学した。受け入れ時ボランティア学生にアンケートを実施し研究に繋げた。
２．点検・評価（Check）① 研究時間確保に向けた勤務勤務状況を学科教員全員で見直すことで、個人レベルでは勤務時間帯の調整が行われた。
② 学科の国際交流員会構成員により、「台湾中山醫学大學留学生受け入れプログラム」を紀要「人と教育」に寄稿した。学生アンケートについては分析中である。
研
究 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 業績プロに基づく面接で研究時間の確保が難しいと答えた教員数名に対し、領域や委員会業務との調整を図っていく。
② 学生アンケートをもとに、研究テーマ「国際交流の看護学生ボランティアの学びと意識変化」について成果をまとめ、今後の国際交流のあり方の基礎資料とする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 勤怠管理システムによる勤務時間・業務内容の把握を継続し、時間外勤務が多い教員については個別面接や領域長による業務内容調整を行う。
② 次年度は本学教員と中山醫学大學教員各4名を対象としたインタビュー調査「日本と台湾の看護教育に関する研究」に着手する。

86

項
目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 会議の効率化を図り所要時間を1時間程度とする。
② 教員の定着を図るため、問題や課題の早期発見と解決に向けた個別面談を実施する。
③ 分野別評価にむけて実習室環境を整備する。実習室使用マニュアル作成により学生の自主的な学習を促す。
管理 ④ 委員会業務の整理とマニュアル化によって業務量の縮小化を図り、タスク表に反映する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 現在も共有フォルダに会議資料を事前収納しているが、教員は事前確認を行う。
② 昨年と同時期（８月初旬）に教員面談を実施する。
③ 実習指導委員会と共同し、年度内に実習室使用マニュアルを作成する。
④ 分野別評価にむけて委員長を中心に学科の課題を洗い出し、準備を進める。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学科会議題募集時に発議者に内容を確認し、会議時間の適正化を図った。
② 新入職の教員は夏休み前に個別面談を実施、それ以外は業績プロ評価時、また、必要時適宜面談を実施した。
③ 各実習室の使用マニュアル（現行）を取りまとめ、実習室に保管している物品のリストアップを行なった。
④ 分野別評価に向けて２名が評価員研修を受講した。検討委員会も、コア会議、事務局合同会議、拡大会議に編成し直し体制を整え、各会議を定例化した。
２．点検・評価（Check）① 学科会議（13回）の所要時間は70〜120分(平均98分)であった。会議録書記は領域輪番制とし、会議録作成後約１週間教員の確認期間を設けている。
② 個別面談の結果、とくに業務改善が必要な課題はみあたらなかったが、研究時間の確保を課題に上げる教員が数名いた。
③ 学生がいつでも容易に看護技術の練習ができる実習室環境を整えるために、授業時間外の実習室利用状況を把握することが必要であった。
管理 ④ 受審までの工程表をもとに、評価項目と評価の観点に基づき現状を記載し改善点の明確化と未着手の項目に関して具体策を検討した。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 引き続き会議時間の適正化を図る。各委員会や領域会議などの開催状況を把握し業務に占める割合を把握する。
② 研究時間の確保に向けた支援を行う。大学及び学科への帰属意識を高め円滑な人間関係を築けるように学科全体でインフォーマルな親睦会を持
つ③ 教務課の協力を得て実習室利用の打刻履歴を入手し、利用状況を把握分析する。学生の主体的な学習をサポートする目的でKiriやMUSC演習室の活用を検討する。
④ 2025年度受審に向けた準備計画に基づき、学科と事務部門の協働により評価表を仕上げる。評価点検の過程で不足しているものについては補足していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各委員長や専門分野の領域長に会議時間の適正化を依頼し、開催状況に関する情報を得て必要時調整を行う。
② 研究時間の確保に向け業務内容の見直しを行い個別対応する。学科総務の担当により年内に親睦会を企画・実施する。
③ 実習室利用状況（打刻履歴、内容等）を把握し、工夫・改善点を見出す。学生の自主学習をサポートする専任の指導教員の配置を検討する。
④ コア会議、事務局合同会議、拡大会議を進捗状況に応じて定期的に開催し、各構成員に割り当てられた作業内容を確実に遂行する。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 昨年度に引き続き、看護協会や実習病院等への講師派遣は教員の専門性を活かして積極的に応じる。
社 ② 出張授業の実施を継続し、「進路探求プログラム」参加の可能性を検討し試みる。
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 地域貢献できる学部の組織体系を構築するために、2023年度の派遣状況をもとに年間の一覧表を作成し、教員の専門性を活かした活動ができるよう支援する。
② 「進路探求プログラム」について、本年度の出張講義担当教員で可能性を検討し、プログラム作成に向けて準備を進める。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 教員の専門性を活かし、産学連携（企業・団体）15件、地域連携4件、所属学会活動11件、その他社会貢献事業12件であった。
② ５校の出張講義を実施した。栃木県立小山高等学校の進路探求プログラムとして、「バイタルサイン」をテーマに高校生６名のインターンシップを受け入れた。
２．点検・評価（Check）① 業績プロ入力により派遣状況の把握が容易になった。コロナ後、事業の対面開催が増え、教員はその専門分野における社会貢献を積極的に果たすことができた。
社 ② 出張講義では一校あたり４０名前後の高校生が受講した。進路探求プログラムでは大学で看護を学ぶことの実際を体験してもらい、学生は興味深く参会加していた。
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 業績プロに基づく面接で社会貢献業績がほとんどない教員についてはその専門性を活かした活動ができるよう支援する。
② 将来看護師を目指す学生が増えるように看護への興味や関心が深まるテーマを選定し、教員の専門性を活かしながら毎年輪番制で担当できる体制を整えていく。
４．改善に向けての具体的な計画(plan)① 社会貢献事業への参加機会がもてるよう相談に応じ、業務の調整等適切な支援を行う。
② 次年度は脳卒中予防をテーマに取り上げ、青少年のうちから生活習慣病予防の必要性を理解し、脳卒中発症時に早期受療行動が取れることをめざ
す。

87

88

専門科目アセスメント・ポリシー

学位プログラムレベルの点検・評価（卒業認定・学位授与等の方針に関する規程第 7 条関連）

89

90

91

「心理実習（４年生）」に関しては、「心理実習自己評価票（実習生）」を基に自己の態度・知識・自己の目標達成度について評価する。

「学校心理学特講Ｂ（ピア・サポートＢ）／学校
カウンセリング特講３（ピアサポートＢ）（３年生）」に関しては、終了時に「自己評価シート」の提出を求めることで、自己の目標達成について評価する。

「臨地研修」に関しては、研修終了時に提出を求める「臨地研修終了報告書」を基に自己の成長度を評価する。

・・・①評価の指標【心理学部心理カウンセリング学科】

学生の主観的評価によるアセスメント

基準値 80％は継続コロナ禍の 2020 専門基礎力 1.基本的知識・理解の年より実際に申 （5）「社会と心理学との関係につい請する学生がい ての基本的知識と理解」
ないため、オリ 専門基礎力 2.基本的能力の(5)「現エンテーション 代社会の問題を反映した幅広い領域
等で「臨地研修」 において、柔軟に対応できる能力」
を周知徹底する 専門基礎力 3.基本的態度・志向性の（4）「多様性を前提とした共生社会こととしたい。
に貢献する積極的態度」に対応

Ａ―

6 つの評価項目のうち、3 つは肯定的回答が100％、2 つは 94.4％、
1 つは 66.7%であった。

2023 年 度 に お い て は「臨地研修」への希望者が数名いたものの実際の実施者なし「研修成果」欄において肯定的回答をした研修生が 60％
以上(本年度より「達成目標」の評価
項目はより適切な総合評価に変更したもの)「自己評価シート」の 6 つの評価項目(児童のリソースの理解・発見、傾聴スキル、ボランティアとしての基礎知
識・態度、問題解決的行動、チーム支援の理解・連携、報告書の作成)をできるようになったかという問いに対し、「少しあてはまる」「あてはまる」と肯定的に回答した履
修生が 80％以上

専門基礎力 1.基本的知識・理解の（5）「社会と心理学との関係についての基本的知識と理解」
専門基礎力 2.基本的能力の(5)「現代社会の問題を反映した幅広い領域
において、柔軟に対応できる能力」
専門基礎力 3.基本的態度・志向性の（4）「多様性を前提とした共生社会に貢献する積極的態度」に対応
専門基礎力 1.基本的知識・理解の(4)「個人・集団・文化の独自性・多様性に関する基本的知識と理解」
専門基礎力 2.基本的能力の（2）「共感力をもち、多様な人々とコミュニ
ケーションをとることができる能力」
専門基礎力 3.基本的態度・志向性の(3)「人間の心理と行動に関する多角的な視野を持ち主体的に行動・思考
する態度」
Ｓ

・
【十分できた】が 15 名
中 10 名（67％）
・【まあまあできた】が15 名中 5 名（33％）

「総合評価」欄の「十分できた」と回答した自己評価者が60％以上であること

基準値 60％は継続②達成目標④達成度評価の目安 Ｓ：達成度 100％④達成⑤次年度の改⑥DP とのＡ：80％以上
Ｂ：50％以上 Ｃ：50％未満
Ｄ：実施できず③実施結果（数値指標）
度
善点等
対応

目白大学 専門科目アセスメント・ポリシー（ASP） 2023 年度点検・評価と 2024 年度アセスメント計画

92

入学時、在学時、卒業時にルーブリックによって自己評価するアンケートを実施し、ディプ
ロマポリシーの達成度をする。

＜介護福祉士課程＞
・ 介護総合演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ：実習後の自己評価票（介護実習Ⅰ・Ⅱ）と振り返りシート（介護実習Ⅰ）で実習での学びから成長したことを評価する。

＜社会福祉士課程＞
・ ソーシャルワーク実習指導 1・2・3、ソーシャルワーク実習 1・2：実習後の自己評価レポートにより専門知識と技能を評価する。

＜社会福祉士課程＞
・ ソーシャルワーク演習、ソーシャルワーク演
習(専門)1・2・3・4：学生の授業評価により達成度を評価する。

・①評価の指標【人間学部人間福祉学科】

ソーシャルワーク（ＳＷ）演習は、4.09、ＳＷ
演習(専門)1・2 は 4.39、ＳＷ演習３は 4.48、ＳＷ演習４は 4.2 であり、演習授業全体の合計は、4.28 となり目標の 4.0を超えた。（データは、
Ｑ１～５までの評価を反映）
実習の自己評価票の80％以上の達成率が、実
習１は 100％、実習２は90％であった。

授業評価の全体平均が 4.0 ポイ
ント/5.0 以上

自己評価票の総合評価の B 評価
以上（ABCD の 4 段階評価）が80％以上

介護実習Ⅰの自己評価
11 項目について 4 以上（「やや理解できた」「とても理解できた」）の回
答が 57.1%であった。

57.1％

2024 年 3 月に在学生全員に自己評価アンケー
トを実施した。(卒業生の自己評価 2 以上は 3 項
目で 90％以上、9 項目で80％以上、1 項目が 70％以上だった。(別紙参照)

自己評価アンケートにおける「1．基本的知識・理解」
「2．基
本的能力」
「3．基本的態度・志向性」のそれぞれの項目において、卒業時に必要最低限な能力を示す数値 2 以上（0〜5 の 6 段
階評価）が 90％以上であること。

介護総合演習Ⅰ・Ⅱ（前半）
介護実習Ⅰの自己評価表において 4 以上の評価が 60％以上で、さらに振り返りシートにおいて、実習目標の達成ができたかどうか明記されている。
5 非常に良い
4 良い

③実施結果

Ｓ：達成度 100％②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

Ａ

Ｓ

Ｓ

Ｃ

④達成
度

修正なし

学生が自分の実
習１と２を客観的に振り返って評価できるよう指導する

昨年度と比較
し、卒業生の自己評価が低下しており、経時的に調査し、継続的に自己評価の低下が認められる場合は、DP 及
びカリキュラムの見直しに着手する
今後も担当教員間の連携を強化
して、すべての演習 科目が 4.0を超えるようにする

Ｄ：実施できず⑥DP との対応

Ｃ：50％未満

専門基礎力全 3 項目に対応

専門基礎力全 3 項目に対応

専門基礎力全 3 項目に対応

専門基礎力全 3 項目に対応

Ｂ：50％以上⑤次年度の改善点等

Ａ：80％以上

93＜介護福祉士課程＞
・ 介護過程Ⅲ・Ⅳ・Ⅴ：介護実習ⅡとⅢで実践した個別介護計画の内容により，自身の介護過程展開能力を評価する。

普通
努力が必要
かなり努力が必要

B 以上の評価が 60％以上である
こと

A 生活上の課題を抽出し、支援目標に沿った個別計画を立案できた
B 生活上の課題を抽出し、支援目標を明確にできたC 対象の利用者を決定し、アセスメントを行い、生活上の課題を抽出できた
D 対象の利用者を決定しアセス
メントを実施できた【介護過程Ⅲ・Ⅳ（介護実習Ⅱ）】

介護総合演習Ⅱ（後半）・Ⅲ
介護実習Ⅱの自己評価表において 4 以上の評価が 60％以上であること。
5 非常に良い4 良い
3 普通
2 努力が必要
1 かなり努力が必要

3
2
1

全員が対象利用者の対して生活上の課題を抽出し、支援目標に沿った個別計画を立案できた。

100%

振り返りシートに記載された実習目標について 92.1%が達成できたと明記していた。

92.1%

介護実習Ⅱの自己評価
11 項目について 4 以上（「良い」
「非常に良い」）の 回 答 が 80.0% で あ っ
た。

80.0%

振り返りシートに記載された実習目標について 95.2%が達成できたと明記していた。

95.2%

Ｓ

修正なし

専門基礎力全 3 項目に対応

94＜介護福祉士課程＞
・ 生活支援技術Ⅰ・Ⅱ（介護実習Ⅰ以前）とⅢ（介護実習Ⅱ以前）それぞれの授業終了時と実習終了後に実施する振り返りシートで自身の生活支援技術の理解と習熟度を評価する。

【生活支援技術Ⅲと介護実習Ⅱ】
生活支援技術Ⅲで学んだ内容を介護実習Ⅱで
A すべて理解したうえで実施ができた
B 6 項目以上理解したうえで実施ができた
C 6 項目以上見学でき理解がでB 以上が 60%であること【生活支援技術Ⅰ・Ⅱ、介護実習
Ⅰ】
生活支援技術Ⅰ・Ⅱで学んだ内容
を介護実習Ⅰで
A すべて見学でき理解したうえで実施もできた
B すべて見学でき理解できた
C 10 項目以上見学でき、理解できた
D 5 項目以上見学でき、理解できた

B 以上の評価が 60％以上である
こと

A 支援目標に沿った個別介護計画を立案し、実施できた
B 生活上の課題を抽出し、支援目標に沿った個別計画を立案できた
C 生活上の課題を抽出し、支援目標を明確にできた
D 対象の利用者を決定し、アセスメントを行い、生活上の課題を抽出できた【介護過程Ⅴ（介護実習Ⅲ）】

介護実習Ⅱの介護技術チェックリストについて B 以上の回答が 100%であった。

介護実習Ⅰの介護技術チェックリストについて B 以上の回答が 100%
であった。

93.3%
ほとんどの学生が支援
目標に沿った個別介護計画を立案し、実施でき
た

Ｓ

Ｓ

Ａ

修正なし

修正なし

専門基礎力 1.基本的知識・理解の(1)(2)(3)(4)
専門基礎力 2.基本的能力の(1)(4)
専門基礎力 3.基本的態度・志向性のすべてに対応

95

保育所実習・施設実習参加者は、各自の実習
日誌及び報告レポートから学習達成度と自己成長度を評価する。

教育実習（幼稚園教育実習）参加者は、各自の実習日誌、報告レポートから学習達成度と自己成長度を評価する。

社会的活動やボランティア等（子どもや子育て支援を対象とした施設等でのアルバイトを含む）の活動状況報告から学習達成度と自己成長度を評価する。

保育者効力感・スキルおよび学科適応に関する自己評価尺度（子ども学科で作成）により子ども学科 DP と対照して学習達成度と自己成長度を評価する。

・

・

・

・

①評価の指標【人間学部子ども学科】＜精神保健福祉士課程＞・ 精神保健福祉援助実習（新カリキュラムではソーシャルワーク実習 A・B）後の実習指導者と同様の評価項目から構成される評価票を用いて、自己評価する。
それらは、「社会人としてのマナー」「所属機
関の機能と役割についての理解」「精神保健福祉士に必要な法制度と専門知識の理解」「利用者理解と信頼関係の構築（かかわり）」「自己覚知の深まり」「自分で立てた実
習課題の到達度」など、計 19 項目から構成されており、それによって評価する。

④達成
度
Ａ

Ｓ

Ａ

Ａ

③実施結果
自己評価の平均点 2.1

実習後の自己評価の平均値 3.7
自己評価の平均値 2.2

1 年生①31.5 ②15.2③14.5
2 年生①25.5 ②15.2③14.5
3 年生①29.3 ②14.5

実習後自己評価 2.3 以上（3 段階
評価）
実習後自己評価 3.5 以上（5 段階
評価）
ボランティア体験を含む「子ども学基礎セミナー】の自己評価 2.3以上（3 段階評価）

各尺度の達成基準は以下の通りとする。
2021 年度 1 年対象調査で得られた「平均値】（以下記載）以上①保育者効力感、スキル 35.9

次年度は 5 段階
3.5 以 上に基準変更。
学科内で結果を共有していく。
修正なし
継続的に調査を実施していく。
学科内で、結果や傾向を共有し

修正なし
学科内で結果を共有していく。

修正なし
学科内で結果を共有していく。

⑤次年度の改善点等

Ｄ：実施できず学修目標①【知識・理解】
、学修目標
②【能力】
、学修目標③【態度・志向性】と対応

学修目標①【知識・理解】、学修目標③【態度・志向性】と対応

学修目標①【知識・理解】
、学修目標
②【能力】
、学修目標③【態度・志向性】と対応

学修目標①【知識・理解】
、学修目標
②【能力】
、学修目標③【態度・志向性】と対応⑥DP との対応

Ｃ：50％未満

専門基礎力全 3 項目に対応

Ｂ：50％以上

評価票については、今年度の実
習支援システム導入に伴い、項目の見直しを行
う予定である。

Ａ：80％以上

Ｓ②達成目標（数値指標）

Ｓ：達成度 100％

評価項目全 19 項目のうち 13 項目以上について、５段階中３以上の評価であった学生は、100％であった。

④達成度評価の目安

評価項目全 19 項目のうち 13 項
目以上について、5 段階中 3 以上の評価であった学生が 100％

C 以上が 70%であること

きた
D 3 項目以上見学でき理解ができた96
アンケートを実施。肯定的回答
70％以上

学部講演会については、各自の事後レポート
から学習達成度を評価する。

・

卒業研究単位の修得率 96％以上

心・和・感（山手ウォークラリー）参加者は、 事後アンケートを実施する肯定
ウォークラリーに参加する各自の様子と事後 的回答率 80％以上
レポートから達成感及び自己成長度を評価する。

卒業研究への振り返りから、研究への意欲的な取組み及び研究目的達成度を評価する。

Ｓ

Ｓ

女優・朗読家の秋元紀子氏
を講師に「演劇・朗読の教育的効果」の公演を実施した。事後アンケートは
11/15-11/21 の講演会の参加をふまえ、講演会後に実施した。以下の結果になった。
・「講演会の内容は理解できた」に対しては、「とてもあてはまる」・「あてはまる」が 94％。
・「講演会の内容は今後活Ｓ

Ｄ：実施できず⑥DP との対応

Ｃ：50％未満

目標を達成した。今後も、学生の関心によりそいながら有意義な内容となる講
師をお招きすることが大事である。
講師とのオンラインの懇談会

目標を達成した。更に参加学
生にとって有意義なものになるよう改善していく。

専門基礎力の以下に対応する。
2.基本的能力(3)学んだことを活かし、自らの生活を豊かにし社会に貢献する能力 、(4)他者と協働する能力
3.基本的態度・志向性(4)：多様な他者と共に、主体的に問題を解決しようとする態度

専門基礎力の以下に対応する。
2.基本的能力(4)他者と協同する能力、
3. 基本的態度・志向性(4)多様な他者と共に、主体的に問題を解決しようとする態度

目 標 を 達 成 し 学修目標①【知識・理解】た。今後は、各段 学修目標②【能力】
階で一層計画的 学修目標③【態度・志向性】に指導をしてい に対応する。
く。
学生に配布する「研究の手引き」においてルーブリック評価を提示し、適宜、確認することで意識的な取組を促す。

⑤次年度の改善点等

Ｂ：50％以上ていく。

Ａ：80％以上④達成
度

参加学生 54 名のうち、事後アンケートの回答
者は 51 名であった。
「達成感があった」、「まぁまぁの達成感であった」と回答した者が 47名であり、92％の肯定的回答が寄せられた。

卒業研究の提出予定者
48 名中 47 名が卒論を提出し、単位を修得した。
卒業研究単位の修得率
は 98％であった。

③実施結果

Ｓ：達成度 100％③14.3
平均達成度 91.7％以上④達成度評価の目安②達成目標（数値指標）

・・①評価の指標【人間学部児童教育学科】②学科適応 15.3
③学習到達度 15.7

97・

年度末学生集会（講演会を含む）については、 事後アンケートを実施する肯定
各自の事後レポートから自己成長度と講演会 的回答率 70％以上での学習達成度を評価する。

演劇ワークショップ（第一部）での学
びについては、先のアンケート項目①、③、④、⑤に対し て 、「 あ て は まる」「とてもあてはまる」が 60％程度と、低い項目が複数あり、課題があった。従来の講演形式ではなく、ワ
ークショップ形式
を初めて導入したが、目的を十分に理解できていない学生がいた可能性がある。今後は、目的を明確に伝えるとともに、体験するだけではなく、講演と組み合わせたり、ワークショ
ップ後に講師による解説や振り返りの時間を取ったりするなどの方法を検討する。

事後アンケートは 1/27 に実施した。以下の結果になった。
①「ワークショップの内容について興味をもったか」には、肯定的回答が 60％あった。
②「主体的にワークショッ
プに参加できたか」には、肯定的回答が 72%あった。
③「ワークショップの体験から、新たに知ることがあったか」には、肯定的回答
が 60%あった。
④「ワークショップの体験から、新たに考えることがあったか」には、肯定的回答が 58%あった。
⑤「ワークショップの体験を踏まえて、自分なりにこれから何ができるか考えてみたいと思うか」には、肯定的回答が 61％あった。
⑥「有意義な時間を過ごすことができたか」には、肯定的回答が 80%あった。
⑦「楽しい会になったか」には、肯定的回答が 81%あＡ

（学生の参加は任意）への学生の積極的参加を促す方法を考えたい。

かせるか」には、「とてもあてはまる」・「あてはまる」が 97％
・「講演の内容は充実していたか」には、「とてもあてはまる」
・「あてはまる 」が98％。
・「講演の内容は参考になったか」には、「とてもあてはまる」
・「あてはまる」が97％。
・「講演の内容は新たな学びがあったか」にちは、「とてもあてはまる」
・「あてはまる」が 95％。
・「講演会の全体的な感想」
については、「講演会に満足したか」には、「とてもあてはまる」・「あてはまる」が 92％。

専門基礎力の以下に対応する。
1.基本的知識・理解(4)多文化共生・環境保全のあり方に関する基本的知識・理解
2.基本的能力(3)学んだことを活かし、自らの生活を豊かにし社会に貢献する能力(4)他者と協働する能力
3.基本的態度・志向性(4)多様な他者と共に、主体的に問題を解決しようとする態度

98

小学校教育実習（４年次）参加者は、各自の教育実習日誌と最終レポート、「教職カルテ」から学習達成度と自己成長度を評価する。

臨地研修参加者は、各自の臨地研修日誌と臨地研修報告書から自己成長度を評価する。

・介護等体験参加者は、各自の事後レポート、「教職カルテ」から自己成長度を評価する。

・・

小学校体験活動参加者は、各自の実習日誌と事後レポート、教職カルテから自己成長度を
評価する。

・

「教職カルテ」による自「教職カルテ」による自己評価（ABC 評価）の A 評価 80％以上

事後アンケートを実施する。事後アンケートによる自己成長度に関する肯定的回答率 70％以上

報告書の評価 A 以上 80％以上（100%）「教職カルテ」による自己評価（ABC 評価）の A 評価 70％以上

今年度の臨地研修希望者はいなかった。

「教職カルテ」による自己評価 A 評価以上は95％

全員が成績評価 B 評価

成績評価 B 以上 70％

89％。

己評価の A 評価以上は

成績評価 B 以上は 97%。

教職カルテ」による自己評価の A 評価以上は83％。

「教職カルテ」による自己評価（ABC 評価）の A 評価 80％以上

成績評価 B 以上 80％

成績評価 B 以上は 97%。

成績評価 B 以上 80％

った。
⑧「1 年間を振り返るよい機会になったか」には、肯定的回答が 81%あった。

「教職カルテ」
について、より効果的な自己成
長度確認のツー
ルとなるように運用に関する検討を進める。
臨地研修の意義
やメリットについて学生に伝え、参加者を増やすなどの取り組みを行う。

Ｓ

Ｄ「教職カルテ」
について、より効果的な自己成
長度確認のツー
ルとなるように運用に関する検討を進める。

「教職カルテ」
について、より効果的な自己成
長度確認のツー
ルとなるように、運用に関す
る検討を進める。

Ｓ

Ｓ

専門基礎力の以下に対応する。
1.基本的知識・理解(1)児童教育学の方法論に関する基本的知識・理解2.基本的能力（4）他者と協働する能力
3.基本的態度・志向性(4)多様な他者と共に、主体的に問題を解決しようとする態度

学修目標①～③、専門基礎力の全てに対応。

学修目標①～③、専門基礎力の全てに対応。

学修目標①～③、専門基礎力の全て
に対応。

99
事後アンケートを実施する。事後アンケートによる自己成長度及び社会貢献意識に関する肯定的
回答率 60％以上

・

ボランティア活動参加者は、自らの活動を振り返り、可視化することにより自己成長度と社会貢献度を評価する。

児童教育学科が主催して行う海外臨地研修の 報告書の評価 A 以上 80％
参加者は、活動状況と毎日３回行う目標設定・ アンケートによる自己成長度に振り返りミーティングの各自の様子、臨地研 関する肯定的回答率 70％以上。
修日誌、臨地研修報告書から自己成長度を評価する。
【2024 年度策定】

・報告書の評価 A 以上が 80％
アンケートによる自己成長度に関する肯定的回答 70％以上

マレーシア臨地研修参加者は、活動状況と毎日３回行う目標設定・振り返りミーティングの各自の様子、臨地研修日誌、臨地研修報告書から自己成長度を評価する。
【2023 年度限りとする】

・

ボランティアに参加した学生の全員が「自己の成長」、「社会貢献の成果」について、肯定的評
価答を行っていた（肯定的回答率が 100％を占学科内で海外派遣に対する安全上の検討を行い、2023 年度のマレー
シア臨地研修について
は実施を見送ることを
決めた。

Ｓ

Ｄ

ボランティアに積極的に取組めるようにボランティア保険の加入をすすめる(社会福祉協議

今後、学科で主催して行う海外
臨地研修の実施については、学科内で検討中である。

専門基礎力の下記に対応する。
1．基本的知識・理解(4)多文化共生・環境保全のあり方に関する基本的知識・理解
2.基本的能力(1)児童教育に関わる問題を発見し解決する能力、(3)学んだことを活かし、自らの生活を豊かにし社会に貢献する能力、(4)他者と協働する能力、
3.基本的態度・志向性(1)児童教育に関する問題に関心を持ち、探究し続けようとする態度、(3)豊かな学びを希求し、社会のために貢献しようとする態度(4)多様な他者と共に、主体的に問題を解決しようとする態度
専門基礎力の下記に対応する。
1．基本的知識・理解(4)多文化共生・環境保全のあり方に関する基本的知識・理解
2.基本的能力(1)児童教育に関わる問題を発見し解決する能力、(3)学んだことを活かし、自らの生活を豊かにし社会に貢献する能力、(4)他者と協働する能力、
3.基本的態度・志向性(1)児童教育に関する問題に関心を持ち、探究し続けようとする態度、(3)豊かな学びを希求し、社会のために貢献しようとする態度(4)多様な他者と共に、主体的に問題を解決しようとする態度
専門基礎力の以下に対応する。
2.基本的能力(3)学んだことを活かし、自らの生活を豊かにし社会に貢献する能力（4）他者と協働する能力
3.基本的態度・志向性

100

・

・

アンケートを実施し、インターンシップ参加者の就業意識やコミュニケーション力、成長感について評価する。

アンケートを実施し、ボランティア活動参加
者の対人基礎力や成長感について評価する。

①評価の指標【社会学部社会情報学科】

対人基礎力の習得について 88.4%が肯定的回答。
成長感について、97.1%
が肯定的回答。

就業意識の向上について、89.5%が肯定的回答。
コミュニケーション力の習得について、80.7%
が肯定的回答。
成長感について、84.2%
が肯定的回答。

アンケートの肯定的回答 80%以
上

③実施結果

目標は達成しており、2022 年度よりボ
ランティアへの参加
人数は増加しているが、対人基礎力や成長感の肯定的回答のポイントが下がっているため引き続き同じ数値目標とする。
目標は達成しており、2022 年度よりインターンシップへの参加人数は増加しているが、就業意識やコミュニケーション
力、成長感の肯定的回答のポイントが下がっているため引き続き同じ数値目標と
する。

Ｓ

Ｓ

Ｂ：50％以上Ｄ：実施できず

学修目標 ① 【知識・理解】「社会・生活諸領域の基本的知識および社会調査など社会情報学的な手法・技法を理解した上で、社会
現象・社会問題にアプローチする
ための知識を習得する。
」に対応

学修目標 ③ 【態度・志向性】「社
会の一員としての自覚を持ち、探究的かつ寛容な態度で社会と連携し協働することができる。」に対応⑥DP との対応

Ｃ：50％未満(3)豊かな学びを希求し、社会のために貢献しようとする態度（4）多様な他者と共に、主体的に問題を解決しようとする態度（5）多様な背景を持つ他者への配慮的行動をとろうとする態度⑤次年度の改善点
等

Ａ：80％以上

会などの講座を通じて)。
大学、学科に寄せられるボランティア募集情報について、学生に告知するとともに、ボランテ
ィアへの積極的参加を呼びかける。

④達成度

Ｓ：達成度 100％

アンケートの肯定的回答 80%以上

②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

めた）
。

101

アンケートを実施し、産学連携参加者の学修
意欲や成長感、満足度を評価する。

・・

学科専用の google フォームによるアンケートまたは e ポートフォリオを活用して、地域社
会学科の学びのコアであるフィールドワーク
等、現場体験・学修の成果から、学生の意欲・達成度・成長感について評価する。

学科専用の google フォームによるアンケートまたは e ポートフォリオを活用して、地域社
会学科の学びのコアであるフィールドワーク
等、現場体験・学修の成果から、学生の知識・技能の修得度について評価する。

①評価の指標【社会学部地域社会学科】

・

アンケートまたは e ポートフォ
リオから意欲・達成感・成長感に関して肯定的回答 B 以上（5 段階評価）が 60％以上。

アンケートまたは e ポートフォ
リオから知識・技能の習得度に関して肯定的回答 B 以上（5 段階評価）が 60％以上。

②達成目標（数値指標）

アンケートの回答率を向上させ、データの収集を徹底すること。評価指標と達成
目標を再考すること。

アンケートの回答率を向上させ、データの収集を徹底すること。評価指標と達成
目標を再考すること。

ＡＡ

専門科目への取組みにおいて、知識・技能の修得ができたと回答した
学 生 は 96.5 ％ で あ った。とくにフィールドワ
ークやグループワークの体験から、知識・技能の修得ができたと回答
した学生は 93.7％であった。
専門科目への取組みにおいて、意欲・やる気を感じた、または成長感・達成感をもったと回答
した学生は 93.7％であった。とくにフィールド
ワークやグループワー
クの体験から、意欲・やる気を感じた、または成長感・達成感をもったと回答した学生は 93.7％であった。

⑤次年度の改善点
等④達成
度

Ｂ：50％以上

目標は達成しており、しかも学修意欲
や成長感、満足度の肯定的回答が 100%であった。ただし参加人数が限られていることから、引き続
き同じ数値目標とする。

Ａ：80％以上

Ｓ③実施結果

Ｓ：達成度 100％

学修意欲について、
100.0%が肯定的回答。
成長感について、100.0%
が肯定的回答。
満足度について、100.0%
が肯定的回答。

④達成度評価の目安

アンケートの肯定的回答 80%以上Ｄ：実施できず学修目標②【能力】の「地域の特性に合った解決策の提示とその実践に向けて行動する」、学修目
標③【態度・志向性】の「社会の一員となる」「他者への共感」「地
域社会と連携し協働」することに対応。

学修目標①【知識・理解】の「幅広い知識および社会調査に関する方法や分析力」、「現代社会の地域課題にアプローチする知識」の習得」に対応⑥DP との対応

Ｃ：50％未満

学修目標 ②【能力】「理論的に思考する力や実証的調査を行う力を習得し、複眼的な思考力で、生活を創造し、社会をデザインすることができる。
」に対応102

メディア学部インターンシップ授業で、イン
ターンシップ前に適性診断ビノベーションレ
ポート受検。テストから動機づけを行い、イン
ターンシップ後のアンケートで成長を図る。

・・

ジェネリックスキルテスト（ＰＲＯＧ・コン
ピテンシー）を１年次及び２年次において受検させ、対人・対自己・対課題基礎力の開発
状態を評価する。

①評価の指標

【経営学部経営学科】

インターンシップ・社会連携プログラム参加
者は参加報告書から、成長感を評価する。

・①評価の指標【メディア学部メディア学科】

アンケートで得られた結果から、「学生
生活の中で取り組むべき課題を見つけ、具体的な目標を立てている」という質問に対する回答が低かったことがわかった。そこで、次年度
は、学生がより具体

Ａ③実施結果
昨年に引き続き、1 年
次、2 年次にＰＲＯＧ
テスト実施し、学生のデータをフィードバッ
クした。2 年生を対象にアンケートでは、「大学に入学してレポートなどの情報収集能力が向上した」と回答した
学生が 80％以上というジェネリックスキルを養うため
1 年次および 2 年次に受検させ、結果を学生個々にデータをフィードバックし、それぞれの問題点や課題を認識させ、より有効な学習プランの構築に役立たせる。そのために、テスト実施後のアンケートで肯定的回答
70％以上を目標とする。

Ｂ：50％以上⑤次年度の改善点
等

Ｓ：達成度 100％

④達成度

④達成度評価の目安②達成目標（数値指標）

Ａ：80％以上

ビノベーションレポ 学修目標①【知識・理解】の「メートは他のインター ディアを批判的･主体的に読み解ンにおいても学習意 く能力を身につけた上で、社会の欲の動機付けに有効 諸問題について適切に評価し、解」であると想定される 決するための知識を習得する。
ため、予算が許せば、 に対応
他のインターン参加
者にも広げたい。
（予
算が許せばですが、クリエイティブ 20
名＋イベント 20 名
＝40 名）

Ａ

Ｄ：実施できず専門基礎力のうち、3.基本的態
度・志向性(1)から(6)すべてに対応する。
(1) 自ら課題を発見し、解決策を提案するための必要な探求心と知的向上心(2) 物事を主体的に取り組む姿
勢と、解決策を提案する態度(3) 多様性を受入れて尊重する姿勢と多くの人々と協働する態⑥DP との対応

Ｃ：50％未満

学修目標②【能力】の「メディアの機能や影響を理解した上で、適切な調査・表現・コミュニケーシ
ョンを社会との関わりにおいて実践することができる。
」に対応

学部インターンシッ
プ参加者全員を対象に、報告書の提出と事前事後の CAVT テストを実施し、アクションとビジョンの両側面から成長感を把握する。

Ｓのべ 93 名がインターン
シップに参加。全員が「専門とキャリア」内で報告会での発表、報告書を提出した。

Ｄ：実施できず⑥DP との対応

Ｃ：50％未満⑤次年度の改善点
等

Ｂ：50％以上④達成
度

Ａ：80％以上③実施結果

Ｓ：達成度 100％

アンケート結果
メディア学部インター
平均満足度 4 点以上（5 点満点）、 ンシップ参加学生（クリ成長できた 4 点以上（5 点満点） エイティブエージェン
シーに参加 20 名）にイ
ンターンシップ終了後にアンケートを行った。
その結果、ビノベーショ
ンレポートへの満足度
4.84、成長できた 4.84と高い数値を得た。（満点は 5）

インターンシップへの参加が 90
名以上であり、報告提出 100％、報告会発表 100％を行う。（過去最大の参加数）②達成目標（数値指標）④達成度評価の目安

103「ベーシックセミナー」の時間に、学生が学修
意欲・学習到達度・成長感等に関する目標を立て、各学期の最後に成長度を自己点検する。

入学時にキャリア形成に関する目標を立て、定期的に目標の達成度を自己点検する。

・・①評価の指標Ａ：80％以上

Ｂ：50％以上

学生気質は刻々と変化しているので、毎年の学生の満足度を維持することが当面の目標である。

Ｄ：実施できず

Ｃ：50％未満

Ｄ：実施できず専門基礎力 3.基本的態度・志向性(1)知的向上心(2)本質を究明しようとする科学的態度（探究心）に対応する。

⑥DP との対応

Ｃ：50％未満度(4) 豊かな人間性や高い倫理観を身につける姿勢(5) 複眼的・多面的な視点をもち、論理的・実証的に思考する態度(6) 専門的な知識を活用し、社会の発展のために積極的に関与する姿勢

アンケートの肯定的回答 60％以上アンケートの肯定的回答 60％以上肯定的回答が約 60％

肯定的回答が約 85％。
特に自己の「成長感」
を高く評価する学生が
多かった

Ｓ

Ｓ

次年度は中退防止策も含めた施策をおこ
なう

長期欠席者が数名いたので、次年度は参加率を増やす施策をおこなう

学修目標③【態度・志向性】に対応

学修目標③【態度・志向性】に対応②達成目標 ④達成度評価の目安 Ｓ：達成度 100％④達成⑤次年度の改善点⑥DPとの
Ａ：80％以上
Ｂ：50％以上 Ｃ：50％未満
Ｄ：実施できず③実施結果（数値指標）
度
等
対応

Ｓ：達成度 100％

Ｓ

「教育満足度」４段階評
価で「4」「3」の割合：
97％。
「専門知識・技能」
について「4」「3」の割
合：94％⑤次年度の改善点
等

Ｂ：50％以上的な目標をもつことができるようさまざまな選択肢を提示
し、学生が目標を持てるようサポートをしていきたい。

Ａ：80％以上④達成度

Ｓ：達成度 100％

③実施結果

④達成度評価の目安「教育満足度」についての 4 段階
評価で「4」「3」が 90%以上。
「専
門知識・技能」項目の該当チェッ
クが 70%以上

・ 卒業生アンケートにおける「教育満足度」ならびに「授業で身についたこと」の「専門知識・技能」項目。
【2023 年度策定】【外国語学部中国語学科】②達成目標（数値指標）④達成度評価の目安①評価の指標【外国語学部英米語学科】

結果が得られ、この点についての教育効果は確認された。

104

・「日本語教育実習（通年）」を履修した学生を対象に、3 つの実習の終了時にアンケート調査をおこない、4 つの観点（①知識の習得、②技術の習熟度、③主体性の獲得、④協働性）の達成度を評価する。

①評価の指標【外国語学部日本語・日本語教育学科】

学科独自のアンケートで、学生の満足度を評価する。
【2023 年度策定】

学科独自のアンケートで学生の成長を評価す
る。

・

・

ＰＲＯＧのコンピテンシー調査を行い、「自己成長度」と「社会人基礎力」の成長過程を
評価する。
◆実施時期
入学時：１年春学期、在学時：３年春学期

・① 評価の指標【外国語学部韓国語学科】⑤次年度の改善点
等
継続してアンケート
調査を実習前と後で行い、達成目標の設
定の妥当性を検討する。
実習報告書の記述などから質問紙項目を再検討し、より正確な達成度を可視化する。

Ｓ
4 つの観点ともに 5 段
階尺度の 3 以上の回答であった。目標に対して 100%達成。
また、実習前と後の平均の差をみたところ、③主体性の獲得（準備に置いて何が必要か考えて行動できる/自ら進
んで意見やアイデアを

アンケート全体の回答評価が 5段階尺度の 3 以上

Ｂ：50％以上④達成
度

Ａ：80％以上③実施結果

Ｓ：達成度 100％②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

ネイティブ教員・留学制度・能力別クラス分けの 3 点の満足度が高く、これを更に分析する。

学生の満足度との連関性を検証する。

Ｓ

学生の自分自身の成長につき、主観的評価が入学時より伸びたと評価する学生が 80 パーセ
ントとなった。

学生の自分自身の成長につき、主観的評価が入学時より伸びたと評価する学生が 80 パーセント以上となる。
Ａ

PROG への項目の導入を図る。

Ｄ

PROG の項目による測定はできなかった。

PROG 報告会で学科独自のアンケートを作成、調査実施し、「自己の成長」を項目化して測定する。

学科独自のアンケートを作成、調査実施し、「満足度」80 パーセントとなった。

更なる向上を図る。

Ｂ

PROG において、コンピ
テンシー3～4(リテラシー6～7)であることが解説会において報告された。

PROG において、コンピテンシー
3～4(リテラシー6～7)を目指す

満足度を 80％以上とする。

⑤次年度の改善点
等

Ｂ：50％以上④達成
度

Ａ：80％以上③実施結果

Ｓ：達成度 100％②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

Ｄ：実施できずＤ：実施できず専門基礎力の以下に対応する。
1.基本的知識・理解(4)日本語及び日本語教育に関する基本的知識と理解
2.基本的能力(1)日本語の高度な公共的使用能
力（リテラシー（読み書き能力）及びコミュニケーション能力）(2)日本語を相対化して捉える能⑥DP との対応

Ｃ：50％未満

専門基礎力の３項目全てに対応

専門基礎力の「知的向上心」、「探究心」

学修目標③【態度・志向性】のうち、「責任ある社会的行動をとることができる」と対応する。

学修目標③【態度・志向性】のうち、「責任ある社会的行動をとることができる」と対応する。

⑥DP との対応

Ｃ：50％未満

105

見学実習・評価実習・総合臨床実習・地域リ
ハビリテーション実習におけるポートフォリ
オを通して、学生自身の臨床的な意欲・知識・技術・達成度・満足度・成長度について
評価する。

・

Ｓ：達成度 100％

Ａ：80％以上

Ｂ：50％以上Ｄ：実施できず

Ｃ：50％未満

Ｄ：実施できず学修目標③【態度・志向性】に対応⑥DP との対応

Ｃ：50％未満力(3)外国語としての日本語を教える能力(7)グローバル化への対応力(8)文化的・社会的な多様性や地域性への理解力(9)問題解決のための具体的な提案を行う能力3.基本的態度・志向性(4)日本語教育実践から主体的に学ぼうとする態度

2 年秋学期の臨床実習
特講Ⅱ、3 年次春学期の臨床実習特講Ⅲにおいて会話能力育成プログ
ラムにおけるポートフ
ォリオを全ての学生が活用した。2 年春学期の特講Ⅰ、3 年秋学期の特講Ⅳについてはポート
フォリオは一部の学生

Ｃ

特 講 Ⅰ と Ⅳに お い ても 会 話 能 力育 成 プ ロ
グ ラ ム に おけ る ポ ー
トフォリオの 100％の活用を行う。臨床実習
特講Ⅳにおいて 50％の学生が項目平均 4 以上（5 段階評価）となることを目標とする。

学修目標①【知識・理解】、②【能力】、③【態度・志向性】、専門基
礎力の全てに対応②達成目標 ④達成度評価の目安④達成⑤次年度の改善点⑥DPＤ：実施できずとの④達成度評価の目安
Ｓ：達成度100％100％
Ａ：80％以上
Ｂ：50％以上 Ｃ：50％未満
Ｃ：50％未満
Ｄ：実施できず
Ｓ：達成度
Ａ：80％以上
Ｂ：50％以上③実施結果（数値指標）度等
対応④達成度評価の目安「 臨 床 実 習自 己 評 価シート」結果を定量評価するために，今年度の結果を踏まえ，ルーブ リ ッ ク の得 点 化 を図る．

Ｃ「臨床実習自己評価シート」（ルーブリック）を作成し，各実習終了後の面談等に活用した．
しかし，ルーブリックの得点化ができておらず，
評価得点化に至らなかった．

60％以上の学生で，自己評価ルー
ブリックを用いた学生自身による評価得点 60/100 点以上．

Ｂ：50％以上③実施結果

Ａ：80％以上⑤次年度の改善点
等

Ｓ：達成度 100％

④達成度

④達成度評価の目安②達成目標（数値指標）

段階的な会話能力育成プログラムにおけるポ 2 年春学期の臨床実習特講Ⅰ、秋ートフォリオを通して、学生自らが会話能力・ 学期の臨床実習特講Ⅱ、3 年次春
学期の臨床実習特講Ⅲ、秋学期のコミュニケーション能力について評価する。
臨床実習特講Ⅳにおいて会話能力育成プログラムにおけるポー
トフォリオの活用率 100％。
臨床実習特講Ⅳにおいてすべての学生が項目平均 4 以上（5 段階評価）となることを目標とする。

①評価の指標【保健医療学部言語聴覚学科】

・①評価の指標【保健医療学部理学療法学科】

出すことができる）、②
技術の熟達（わかりやすい表示）①知識の習熟度（学習者の日本語力を）評価する方法を学ぶ）について伸び率が確認された。

106

解剖見学を通して、解剖学の知識を確かなものとし、献体への畏敬の念や生命の尊厳について考え医療従事者を目指す自覚について、見学後のアンケートから評価する。

解剖見学の前後で、知識確認テストを行い、学習達成度を評価する。
【2023 年度策定】

卒業研究を通して、研究課題を見出し、主体的学習態度により看護学研究方法を習得し、論文作成プロセス及び研究論文について、自己評価表で評価する。

・・

ベーシックセミナーⅠ及びベーシックセミナ
ーⅡを通じて、自己理解を深めるとともに対
人関係・対人援助の在り方を学び、授業前後のアンケートでその成長度(対人援助の自信など）を評価する。
評価時期は、4 月授業Ⅰ開始時と 8 月授業Ⅱ終了時とする。

・・①評価の指標【看護学部看護学科】

得点 80 点以上が 80％である。

知識確認テストにおいて全体の平均得点が 10％上昇する。前後の試験で前回より得点が上回る
学生が 80％以上である。

実力確認では全体の平均 得 点 が 16 ％ 上 昇 した。前回より得点が上回
る学生が 86.2％であった。
評価が 80 点以上の学生が 90%であった。

終了時、自己理解・他者
理解・コミュニケーショ
ン能力の向上等について、90%以上の学生が高い肯定的評価を回答した。
4 月と 8 月に測定した対人コミュニケーション
能力指標の得点も、有意に向上していた。
解剖学の知識習得について 98％が肯定評価。
尊厳に関する記載は83％であった。

肯定的評価の増加した学生が70％以上である。

レポート内に①解剖学の知識修得、及び②献体への畏敬の念や生命の尊厳についての肯定的な記述をした学生が 70％以上であ
る。

③実施結果

Ａ

Ａ

Ｓ

Ｓ

得点 80 点以上が 90％へ変更。

肯 定 的 な 回答 の 割 合について、解剖学の知識修得については95％、生命の尊厳については 85％へ変更。
解 剖 見 学 の持 つ 倫 理
的 側 面 の 評価 に つ いて数量化を試みる。
修正なし

専門基礎力の以下に対応する
1.基本的知識・理解(5)看護を将来的に発展させるための知識と理解3.基本的態度・志向性(5)専門職に関する知的向上心と探究的態度

専門基礎力の以下に対応
1.基本的知識・理解(3)看護の実践に必要な基礎的な知識と理解

学修目標③【態度・志向性】の「高い倫理観に基づく人間の尊厳と権利を擁護する態度と専門職としての知的向上心を持つことが
できる。
」に対応

学修目標①【知識・理解】の「多様な健康上のニーズや生活背景、価値観をもつ人々を全人的存在として理解し、適切な援助関係を築くための知識を習得する。」に対応

Ｄ：実施できず

各 項 目 の 肯定 的 評 価がより 100％に近づく
よう、更なる内容の改善を試みる。

Ｃ：50％未満⑥DP との対応

Ｂ：50％以上⑤次年度の改善点
等

Ａ：80％以上④達成度

Ｓ：達成度 100％②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

のみの活用となった。
臨床実習特講Ⅳの OSCE
において項目平均４以上を達成できた学生は
1/29 名に止まった。

107

１〜4 年次までの演習と実習について、技術到達度チェック表で、看護の対象の健康状態やその変化に応じて実践する基礎的能力を卒
業時に評価するアンケート実施時期は、実践領域別実習前の２年次末と卒業時に実施する。
アンケート項目は、文科省より提案されている卒業時に見学以上の到達を必要としている
72 項目とする。

・・

看護実践領域（3 年次）、統合看護実習（4 年次）、基礎看護学実習Ⅰ（１年次）・Ⅱ（２年次）の実習アンケートで自己の取り組み（積極性・主体性、向上心、チームへの貢献度など
10 項目）を実習後に評価する。

・

Ａ

Ｂ

実践領域別実習後の結果は全領域 95%前後が肯定的解答であった。
統合看護実習後は 85％
以上が肯定的に捉えていた。
基礎看護学実習Ⅰ・Ⅱについても、95％前後
が肯定的評価であった。
到達度レベルⅡないしⅢが 56％であった。低い理由に COVID-19 禍による実習経験の不足が挙げられる。17 期生 2
年次末は到達レベルⅡないしⅢが 4 項目
(5.6%)、15 期生の卒業時の到達状況は、到達レベルⅡないしⅢのものが 10 項目(14%)であった。

アンケートの肯定的回答が 80％以上である。

技術到達レベルⅠ（見学）・レベルⅡ（指導下で実施できる）・レベルⅢ（指導下の許可を得て一人で実施）が 80％以上である。

目標達成のために、
アンケート項目を見直し数値指標を修正する。理由は身体侵襲を伴う技術が大半で経験することが難
しく、医療安全の観点から学生の単独実施が許可されることはほとんどない。このため、目標を到達度レベルⅠ以上が80％以上に設定する。

地域・在宅看護学実
習Ⅰ及び公衆衛生看護学実習Ⅰ・Ⅱに関しても同様の項目でアンケートを実施する。

専門基礎力の以下に対応する
1.基本的知識・理解の(3)看護の実践に必要な基礎的な知識と理解
2.基本的能力(2)科学的根拠基づき計画的に看護実践する能力(4)専門技能を実践の場で応用・実施できる能力学修目標②【能力】の「多様な人々とのコミュニケーションが取れる能力を養い、他職種と連携しな
がら科学的根拠に基づいた看護を実践できる」に対応

108
人間福祉学科専門教育科目

ソーシャルワーク実習 1・2

児童指導員任用資格取得率で学習成果を評価する

・＜社会福祉士課程＞
・ ソーシャルワーク実習 1・2：配属実習先の実習指導者の評価を元に、社会福祉士
課程における理解度を評価する

人間福祉学科専門教育科目

社会福祉主事任用資格取得率で学修成果を評価する。

①-2 対応科目

・①評価の指標【人間学部人間福祉学科】

Ｂ

今年度の取り組みを継続する

今年度の取り組みを継続する
ことと、Ｃ評価が一人も出ないように指導する。

Ｓ

Ｓ

卒業時の児童指導員
任用資格取得率は100％であり、目標を達成した。
実習指導者の評価
は、実習１はＡが９、Ｂが 23、Ｃが 1 だった。実習２は、Ａが７、Ｂが 23、Ｃが３だった。
実習指導者評価票の総合評
価 B 以上（ABCD の 4 段階評価）が 80％以上

今年度の取り組みを継続する

Ｓ

Ｄ：実施できず⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満

修正なし

④達成度

Ｂ：50％以上

卒業時の社会福祉主
事任用資格取得率は100％であり、目標を
達成した。

③実施結果

Ａ：80％以上（目標級 1 級以上の受検者 18 名のうち、特 1級合格者 9 名、1 級合格者 4 名）72％

心理学検定の団体受験を 2 回から 1 回と変更したため、達成目
標を受験者数 30 名以上と変更することとした。

Ｂ
(後期申込
者を含める
と A 以上の到達度となる予測)

Ｄ：実施できず⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満④達成度

Ｂ：50％以上

卒業時の児童指導員任用資格取得率が 100％

卒業時の社会福祉主事任用
資格取得率が 100％

③実施結果

Ａ：80％以上

31 名受検（なお、後期申込者
28 名の結果は集計に間に合わず、含まれていない）

Ｓ：達成度 100％②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

臨床心理学概論、心理学研究法、知 目標級１級以上の受検者の覚・認知心理学、学習・言語心理学、 合格率 80％以上
感情・人格心理学、神経・生理心理学、社会・集団・家族心理学、発達心理学、障害者・障害児心理学

・ 「心理学検定目標級１級以上」の合格率
から心理学に関する達成度を評価する。

②達成目標（数値指標）

Ｓ：達成度 100％

臨床心理学概論、心理学研究法、知 受検者数 40 名以上
覚・認知心理学、学習・言語心理学、
感情・人格心理学、神経・生理心理学、社会・集団・家族心理学、発達心理学、障害者・障害児心理学①-2 対応科目④達成度評価の目安

・ 「心理学検定目標級２級以上」の受検者数から心理学に関する学習意欲を評価する。

①評価の指標【心理学部心理カウンセリング学科】

授業科目の成績評価以外の能力面アセスメント

109
介護実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ

個人票、実習日誌を期日までに実習施設に提出することができる。
A 全て期日までに提出できた
B 6 点が期日までに提出できた
C 5 点が期日までに提出できた
B 以上が 60%であること

B【実習事後】

A【実習事前】

Ａ

修正なし

4 年次冬のアンケート結果や合格者の様子から、今後は、以下の取り組みが必要である。
・今年度の取り組みをおおむ
ね継続する
・外部業者活用 E ラーニング「ふくし合格ネット」と「赤マル福祉」の有効性に は高い評価をしているため 継続する・過去問題を重視した学習を指導する
・新カリキュラム対応の受験情報の収集に努め、適切に 情報提供していく・アドバイザー教員による定期的な励ましや学習方法のアドバイスを継続する
・受験に対する意欲があり、学習努力をしている者による受験を推奨する

Ｓ

2023 年度卒業生の社会福祉士国家試験合格率は 63.8％であり、目標を達成した。

【専門科目】
現役生の社会福祉士国家試
子ども家庭福祉論、ソーシャルワ 験合格率 40％以上
ークの基盤と専門職(専門)、高齢者福祉論、保健医療と福祉、ソーシャルワーク演習(専門)1・2・3・4、
ソーシャルワーク実習指導 1・2・
3、貧困に対する福祉、福祉サービスの組織と経営、ソーシャルワー
クの理論と方法（専門）1・2【共通科目】
医学概論、心理学と心理的支援、社会学と社会システム、社会福祉の原理と政策Ⅰ･Ⅱ、地域福祉と包括的支援体制Ⅰ・Ⅱ、社会保障論Ⅰ・Ⅱ、障害者福祉論、権利擁護を支える法制度、刑事司法と福祉、社会福祉調査の基礎、ソーシャルワーク
の基盤と専門職、ソーシャルワー
クの理論と方法Ⅰ・Ⅱ、ソーシャル
ワーク演習＜社会福祉士課程＞
・ 社会福祉士国家試験合格率で学習成果を評価する＜介護福祉士課程＞
・ 介護実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ：実習関連書類を実習施設に対し遅延なく提出することにより、社会人としての基礎的なマナーを評価する。
【実習事前】
・個人票 ・誓約書【実習事後】
・実習施設の概況 ・介護技術チェック
リスト ・介護実習自己評価表
・オリエンテーション実習を終えて・介護実習を終えて今年度の取り組みを継続する

Ｓ

社会福祉士課程の新卒就職率は 100％であり、目標を達成した。

社会福祉士課程の新卒就職率 95％以上

人間福祉学科専門教育科目における必修科目＜社会福祉士課程＞
・ 新卒就職率によって社会福祉の教養を備えた社会人としての基礎力を評価する

110
介護福祉コース

専門教育科目

介護実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ

介護実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ

精神保健福祉援助実習（ソーシャ＜精神保健福祉士課程＞・ 精神保健福祉援助実習（ソーシャルワー ルワーク実習Ａ・Ｂ）
ク実習Ａ・Ｂ）の評価票に対する配属実
習先の実習指導者の評価をもとに評価する。それらは、「社会人としてのマナー」「所属機関の機能と役割についての理解」「精神保健福祉士に必要な法制度と専門知識の理解」「利用者理解と信頼関係の構築（かかわり）」「自己覚知の深まり」「自分で立てた実習課題の到達度」など、
計 19 項目から構成されており、それによって評価する。

＜介護福祉士課程＞
・ 介護福祉士国家試験合格率で学習成果を評価する＜介護福祉士課程＞
・ 介護実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ：実習前中後に巡回
指導教員に必要な連絡や報告が出来ることにより、社会人としての基礎的なコミュニケーション能力を評価する。
【実習前】
事前オリエンテーションの報告【実習中】
実習スケジュールの報告【実習後】
実習後の最終日の記録の提出方法の報告、礼状の投函完了の報告＜介護福祉士課程＞
・ 実習報告会における報告により、プレゼ
ンテーション能力を評価する。

評価票については、今年度の実
習支援システム導入に伴い、項目の見直しを行う予定である。

Ｓ
B 以上が全体の94.4％で目標を達成した。

実習指導者の総合評価が、Aから D の 4 段階で、B 以上が全体の 80％とする

修正なし

修正なし

Ａ

Ｓ

78.0%
21.2%

修正なし

合格率 100%

A
B

Ａ

介護福祉士国家試験合格率
が 75％を上回ること

実習報告会におけるプレゼ
ンテーションを聞いた下級生のリアクションペーパー
から評価を算出する
A 大変良く理解できた
B よく理解できたC 理解できなかった、
D 全く理解できなかった
B 以上が 60%であること

C

実習指導者との事前・事後 【実習前】のやり取り、実習日程、予定の変更や緊急時に巡回指導 A
教員に報告・連絡ができる。
巡回指導教員に【実習中】
A ４項目全部報告できた
B ３項目報告できたA
C ２項目報告できた
B 以上が 60%であること
【実習後】

111

資格免許の取得状況から学習到達度を評価する。
幼稚園教諭一種免許の取得者数及び取得率

資格免許の取得状況から学習到達度を評価する。
保育士資格の取得者数及び取得率

・・①評価の指標【人間学部子ども学科】＜精神保健福祉士課程＞・ 精神保健福祉士国家試験合格率によって、専門職としての倫理観、専門的知識の修得について評価する

取得率 84.8％

取得率 97.1％

保育士資格取得率 95％以上

基礎実習指導、保育所実習指導Ⅰ,
Ⅱ、施設実習指導Ⅰ,Ⅱ、保育所実習 I,II、施設実習 I,II、子ども学専門セミナーA,B を中心に保育士
資格に関わる科目③実施結果

Ａ：80％以上

幼稚園教諭 1 種免許取得率
80％以上

②達成目標
（数値指標）

Ｓ：達成度 100％

Ｓ

Ｓ

Ｓ

④達成度

Ｂ：50％以上

新卒の国家試験合格
率は、88.9％であり、目標を達成した。

基礎実習指導、教育実習指導、教育
実習、教職実践演習（幼稚園）を中
心に幼稚園教諭免許に関わる科目①-2 対応科目④達成度評価の目安

精神保健福祉士指定科目
精神保健福祉士国家試験合【専門科目】
格率 65％以上
ソ ー シ ャル ワ ー クの 理 論と方 法（専門）A･B、精神保健福祉の原理
Ⅰ･Ⅱ、精神医学Ⅰ･Ⅱ、精神保健の課題と支援Ⅰ･Ⅱ、精神保健福祉制度論、精神障害リハビリテーショ
ン論、ソーシャルワーク演習、ソーシャルワーク演習（専門）A･B･C、
ソーシャルワーク実習指導 A･B･C【共通科目】
医学概論、心理学と心理的支援、社会学と社会システム、社会福祉の原理と政策Ⅰ･Ⅱ、地域福祉と包括的支援体制Ⅰ・Ⅱ、社会保障論Ⅰ・Ⅱ、障害者福祉論、権利擁護を支える法制度、刑事司法と福祉、社会福祉調査の基礎、ソーシャルワーク
の基盤と専門職、ソーシャルワー
クの理論と方法Ⅰ・Ⅱ、ソーシャルワーク演習

Ｄ：実施できず

現状の取得率が維持できるよう、実習関連授業を中心に学生の状況把握に努める。

現状の取得率が維持できるよう、実習関連授業を中心に学生の状況把握に努める。

⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満

修正なし

112

就職率から学習到達度を評価する。
保育・福祉関連の就職率就職率から学習到達度を評価する。
公務員試験の合格率

・・・①評価の指標小学校教諭一種免許状の取得率から学校教育、初等教育に関する学習達成度を評価する。

1【人間学部児童教育学科】

・①-2 対応科目

小学校教職科目1

3 年春時点での小学校教職課程履修者の、卒業時における小学校教諭一種免許状
取得率 90％以上を目指す。

②達成目標（数値指標）

免許・資格を生かした就職の利
点を学生に周知していく。

Ａ

教育実習を行えるように、必要な授業単位の取得ができるよ
うに、また、教育実習自体をしっかりやりとげることができるように指導及び支援をする。

Ｓ
受講者 44 人中 40 人
が小学校教諭一種免許状を取得した（91%の取得率：卒業の決定した学生）。

Ｄ：実施できず⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満達成度を高めることに努め、今後も調査を継続していき変化を把握する。

④達成度

Ｂ：50％以上

Ａ

受験者数を増やせるよう、キャリアセンターと連携していく。

高い就職率を安定的に保持するため、ゼミなどを通して個別就職指導を丁寧に実施してい
く。

Ａ

Ａ

目標指標を、取得人数 70 名以上に変更する。

取得するメリット、取得するために必要な科目などの学生への周知を図る。

Ｓ

Ａ

③実施結果

Ａ：80％以上

平均値 15.3
達成度 97.5％

受験者対する合格率
92.3％

卒業生総数に対する就職率 79.3％
就職希望者に対する就職率 83.5％

卒業生総数に対する就職率 92.9％
就職希望者に対する就職率 97.7％

Ｃ：50％未満
Ｄ：実施できず④達成度評価の目安
Ｓ：達成度 100％

各尺度の達成基準は以下の通りとする。
2021 年度 1 年対象調査で得られた「平均値 15.7」以上

公務員合格率 80％以上

保育・福祉関連就職率 90％
以上

すべての専門科目

子ども学科が独自に実施する公務
員試験対策講座

就職内定率 97％以上

取得人数 95 名

認定ベビーシッター資格取得人数 40 名以上

在宅保育論および保育士資格に関わる科目
キャリアデザイン科目群

取得人数 3 名

レクリエーション・インス
トラクター取得人数 5 名以上

子どもと遊び、子どもと遊び演習
１,２,５、教育実習、生涯スポーツ
1

卒業時調査（子ども学科で作成）から、
学習到達度・成長感等について評価する。 すべての専門科目資格免許の取得状況から学習到達度を評価する。
認定ベビーシッター資格の取得者数
就職率から学習到達度を評価する。
全就職率

・

・

資格免許の取得状況から学習到達度を評価する。
レクリエーション・インストラクター資格の取得者数・

113

・

MOS（Excel）の合格者数から、学習した
基本的な知識、技術が身についたかを評価する。

①評価の指標【社会学部社会情報学科】

漢検３級以上・英検３級以上の取得数で漢字力及び英語力を評価する。

教員採用試験合格率から学校教育に関する学習達成度を評価する。

・・

レクリエーション・インストラクター資格取得数からレクリエーションに関する学習達成度を評価する。

中学校教諭二種免許状の取得率から学校教育、中等教育に関する学習達成度を評
価する。

・

・

・

社会情報学方法演習３①-2 対応科目

国語、小学校外国語

MOS（Excel）の合格者数 20
名以上

Ｂ

Ｓ

Ｃ

Ａ

Ｃ

④達成度

Ｂ：50％以上

MOS(Excel)の合格者
数9名

③実施結果

Ａ：80％以上

卒業予定者の取得状
況をアンケートした
結果、英検 3 級以上の取得率が 61%。漢検 3 級以上の取得が47%であった。

教員採用選考試験合格率は 94%であった（過去最高。昨年よりも 19 ポイントのアップ）。
教員志望者の登壇率100%を達成した。

Ｓ：達成度 100％②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

卒業時の漢検３級以上、英検３級以上の取得率が各々50％以上を目指す。

教員採用試験合格率 50％以上を目指す。

対象科目を全て履修し修得した者 34 名のうち 3 名が申請した（８%の資格取得率）。

左記４科目（うち 2 科目から 1 科目選択必修）履修者のうち、資格取得率 20％以上を目指す。

レクリエーションの理論と方法、
子どもの発達とレクリエーション
支援、身体発達とスポーツ、教育実習

教育実践研究（教員採用試験突破
講座を含む）

受講者 5 人中 4 人が中学校教諭二種免許状を取得した（80%の取得率：卒業の決定した学生）。

3 年春時点での中学校教職課程履修者の、卒業時における中学校教諭二種免許状
取得率 90％以上を目指す。

中学校教職科目

Ｄ：実施できず

オリエンテーションや対応科目等で受検を促す。また講習会を実施し、合格者をより多く輩出することを目指す。

⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満

オリエンテーションや、科目でも取得の奨励を進める。

各自治体の教員採用選考制度等に対応出来るよう内容や支援を工夫していく。

取得に必要な科目などをガイ
ダンスなどで周知する。

設定されている資格取得ができるように支援や助言する。

114

統計検定の受検率から、学習した統計に関する知識や活用力が身に付いたかを評価する。

社会調査士資格取得予定者は、資格取得
課程の最終段階において作成・提出された調査報告書をもって学習到達度を評価
する。

・

・

・

学科専用の google フォームによるアン
ケートまたは e ポートフォリオを活用
し、インターンシップ・ボランティア等
への参加率から社会人基礎力・社会貢献力・成長感の向上を評価する。

①評価の指標【社会学部地域社会学科】

IT パスポートの受験者数から、IT の利活用能力を評価する。

・

地域社会学科の専門科目全般①-2 対応科目②達成目標（数値指標）
参加率が学科学生総数の内50％以上。レポートの 5 段
階評価 B 以上が 60％以上④達成度評価の目安

回答率が 43.5%であったため、学科学生総数のうち何名か正
確なデータを得られなかった。
改善点はアンケートの回答率を向上させ、データの収集を徹底すること。評価指標と達成目
標を再考すること。

Ｂ
ボランティアやイン
ターンシップに参加したと回答した学生
は 35％であった。ボ
ランティアやインターンシップに参加しなかったと回答した
学生が 65％もいたが、参加したと回答
した学生のうち、社会人基礎力や社会貢献力が向上または成長したと回答した学生は 96.4％であって、こちらは評価指標に適っている。

Ｄ：実施できず⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満

オリエンテーションや①-2 対
応科目、その他の授業やゼミ等
で認知と意欲を促し、受検者を増やすことを目指す。
②達成目標（数値指標）を「A 評
価以上の学生が 80%」に修正する。
今年度は該当者が 1 名であったため目標を達成しているが、複数名となった場合に現在の達成目標は適切ではないと判断した。社会調査士の資格取得者増加も目指す中、適切な数値指標を設定したい。

オリエンテーションや①-2 対
応科目、その他の授業やゼミ等
で認知と意欲を促し、受検者を増やすことを目指す。

④達成度

Ｂ：50％以上

Ｓ

Ｃ

Ｃ

③実施結果

Ａ：80％以上

該当者 1 名中 1 名がA 評価

A 評価以上の学生が 100%

Ｓ：達成度 100％

統計検定の受検者 0名

統計検定の受検者数 5 名以
上社会情報学方法演習３、
社会統計学、
データ分析アドバンス
社会調査法、社会情報学方法演習
１・２・３、社会統計学、データ分
析アドバンス、社会調査総合実習

IT パスポートの受検者数 1 名(内、合格者 0 名)IT パスポートの受検者数 5名以上

社会情報学入門３、AI データサイエンス 1、AI データサイエンス２

115

学科専用の google フォームまたは e ポートフォリオを活用し、キャリア形成に向けた資格・検定・免許等の受験率から学習意欲の向上と成長感を評価する。

日本語検定の合格者数から日本語表現力を評価する。
【2023 年度限りとする】

ＥＩＭイベントクリエーター、プレゼン
テーション実務士の資格取得から専門的知識習得を評価する。
【2024 年度改訂】
IT パスポート、WEB デザイナー検定、Microsoft Office Specialist から、専門的な知識と技術の習得を評価する。
【2024 年度改訂】

・

・

・

ＥＩＭイベントクリエーター、プレゼン
テーション実務士、WEB デザイナー検
定、Microsoft Office Specialist、IT
パスポート等の合格率から専門的な知識習得を評価する。
【2024 年度より２項目に分ける】

・①評価の指標【メディア学部メディア学科】

・【旧カリ】デジタル・プレゼンテー
ション I・II、イベント概論、等【新カリ】インタラクティブメデ
ィア分野科目【旧カリ】インターフェース論、プログラミング基礎、Web システム等【新カリ】
情報デザイン分野科目

日本語漢字能力検定
1 名、日本語検定 1名。

資格取得者 20 名以上

資格取得者 10 名以上

3 級以上の合格者を 10 名以
上メディア取材法、メディア文章表
現等

③実施結果
IT パスポート 7 名、Microsoft
OfficeSpecialist 3 名、日商簿記検定 1 名、
TOEIC 2 名、秘書検
定 6 名。

②達成目標（数値指標）

Ｃ

就職などに有利であることか
ら、さらに多くの学生が受検するように促していきたい。イベント系と技術系に評価を分け、目標を明確にする。
また、多種の資格、実務士にチャレンジすることを目標とする。
メディア学部科目の中で実務に繋がる資格を設定すること
とした。

Ｂ

Ｂ

Ｄ：実施できず⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満アンケートの回答率を向上させ、データの収集を徹底すること。しかし受験率や合格率を正確に把握するのは難しい。評価
指標と達成目標を変更する必
要がある。

④達成度

Ｂ：50％以上

デジタル・プレゼンテーション I・ メディア学部推奨資格取得
II、イベント概論、インターフェー 者数のべ 20 名以上
ス論、プログラミング基礎、Web シ
ステム等①-2 対応科目

Ａ：80％以上主なものとして教員免許は 9 名、学芸員
資格は 4 名、社会調査士キャンディデイ
トは 6 名が取得した。さらに国内旅行業務取扱管理者試験に 5 名、歴史能力検定に 6 名、地図地理検定に 9 名、世界遺産検定に 27 名が合格した。

Ｓ：達成度 100％

受験率が学科学生総数の内30％以上。目標の資格・検定等を取得した達成率が受験者の 60％以上④達成度評価の目安

地域社会学科の専門科目全般

116

・

・

ＩＴパスポート試験の合格者数から、学習したビジネスの基礎および情報通信技術（ICT）に関する知識・技能が身についたか評価する。

日商簿記検定試験の合格者数から、学生の学習成果を評価するとともに、学習指導や教育課程の改善に生かす。

①評価の指標

【経営学部経営学科】

情報リテラシー、情報システム論（系列）会計学分野①-2 対応科目

IT パスポート試験 20 名を目標とする。

日商簿記検定 3 級 20 名、同2 級 10 名を目標とする。

③実施結果

Ａ：80％以上

IT パスポート取得
者は 8 名という結果となった。
授業時間に IT パス
ポート試験のメリッ
トなどについて説明会を行って認知度向上を目指したが、他の資格取得に関心が広がったこともあり、IT パスポート受
験者数が伸びなかった。

Ｃ

24 年度は、資格取得支援ソフトを導入したことを積極的にアピールし、学習に役立ててもらうよう周知する。また、引き続き資格に関する説明会
を 1 年生の初期段階から実施
するとともに、社会での IT パ
スポート資格取得のメリットを伝え、資格の取得に対する意欲を高めることに努めたい。

簿記検定という観点においては、24 年度は簿記資格に関する案内と資格取得のメリットを周知するとともに、学科の資格取得支援体制についても周知する頻度を高め、資格取
得のモチベーションを高めるようにしたい。また、資格支
援ソフトの利用を促進することで、資格取得につなげていく。

ＣＤ：実施できず⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満④達成度

Ｂ：50％以上

日商簿記検定 3 級９名、2 級 2 名という結果となった。
資格取得について比較的関心が高く学習時間があると思われる 1・2 年次生に対して，必修の簿記会
計科目およびキャリ
ア教育科目の授業内
で各種資格の取得を促してきたが，受検意欲を十分に喚起できなかった。また、簿記以外の資格に興味が分散したことも要因として考えられるが、それ自体は良い傾向であると考えている。

Ｓ：達成度 100％②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

117

英語の公共的使用能力涵養の定量的評価として卒業までに TOEIC の得点で評価する。

中国語検定試験の受検率で成長度を評価する。

・

学科独自の「評価テスト」（韓国語運用能力測定テスト）を実施する。
実施時期
１年春学期
１年秋学期
２年春学期
４年春学期

①評価の指標【外国語学部韓国語学科】

・①評価の指標【外国語学部中国語学科】

・①評価の指標【外国語学部英米語学科】

検定韓国語演習、
TOPIK 分析、
韓国留学

② -2 対応科目

プレイスメントテストを継続実施する。

評価テストの適正レベルを学科内で評価する。

Ｓ

Ｂ

100 パーセントの実施により、入門・初級・中級・上級の各クラスを設定した。
前年度より平均点が上昇している。学生の 80 パーセントがそれぞれ 10 パーセ
ントの伸びを示すというまでには至っていない。
1 年次の受検率 100 パーセ
ントとする。能力別クラス
を 4 クラスに分ける。
２年次及び４年次に韓国語
運用能力測定テストを実施
し、各クラスにおいて、学生の 80 パーセントが、10パーセントの得点の伸びを示す。

⑤ 次年度の改善点等

Ｄ：実施できず④ 達成度

Ｃ：50％未満③実施結果

Ｂ：50％以上③ 達成目標（数値指標）

Ａ：80％以上科目履修者に限らず、学科生全般に受検を促し、受検率の向上をはかると共に、科目履修者の合格率を上げる。

Ｓ

受検率が検定中国語
1A･B・2A･B・3A･B 受
講者の約 70％

受検率が検定中国語 1A･B・
2A･B・3A･B 受講者の 60％以上

Ｓ：達成度 100％

⑤次年度の改善点等

Ｄ：実施できず④達成度

Ｃ：50％未満③実施結果④達成度評価の目安

検定中国語 1A･B・2A･B・3A･B①-2 対応科目

Ｂ：50％以上②達成目標（数値指標）

Ａ：80％以上

各学年、授業時間内で一斉に受検するように変更し、受験率が大きく改善したため、来年度以降も授業時間内受験を継続する。2020 年度入学者をピークに学生の入学時の英語能力が下がっていくため、目標設定の適切さについて毎年注視する必
要がある。

Ｓ

Ｄ：実施できず2020 年度入学者の達成率550 点以上：62.9％
470 点以上：87.1％

Ｃ：50％未満⑤次年度の改善点等

Ｂ：50％以上④達成度

Ａ：80％以上③実施結果

Ｓ：達成度 100％

卒業までの TOEIC 得点
550 点以上：44.1％
470 点以上：65.9％④達成度評価の目安

英語基礎力育成科目、高度英語力
育成科目①-2 対応科目

Ｓ：達成度 100％②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

118

韓国留学者数で、韓国語日常会話能力を確実に身に着けたかを評価する。

ＴＯＰＩＫ（韓国語能力試験）の実施により、「韓国語能力の向上」と「韓国文化へ理解度」の成長過程を評価する。
実施時期
１年秋学期
３年春学期
卒業時

・

・

・

日本語検定３級、準２級、２級の合格者
から、学習成果や日本語に関する知識が身についたのかを評価する。

①評価の指標【外国語学部日本語・日本語教育学科】

韓国語能力を留学前に身に着けて留学したか、韓国留学（長期）学生数で評価する。

・

日本語学概論、日本語教育概論、日本語教授法①-2 対応科目

受検者の合格率 80％③実施結果

Ａ：80％以上⑤次年度の改善点等
来年度は 2 級、3 級ともに受検者数を 30～40 名程度に増やすとともに 2 級の合格率 50%以上
をめざす。

Ｂ

Ｄ：実施できず④達成度

Ｂ：50％以上

・3 級合格率 84.6％（準認定者 1 名含む）
、13 名受検
・2 級合格率 40％（準認定者 3 名含む）
、15 名受検
2 級の受験者数および合格率はあがった

Ｓ：達成度 100％②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

Ｃ：50％未満

修正なし

Ｓ受検者のうち、80 パーセントが 3 級(中級以上)を取得した。

・受検者のうち、80 パー
セントが 3 級以上(中級以上)を取得する。

TOPIK について、学科学生の受検率を 80 パーセント以上にするように、受検回数を増やす
よう促すなど、企画する。

Ａ

コロナ禍の影響があり、受検率は 60 パー
セントにとどまった。

・TOPIK を学科学生の 80パーセントが受検する。

検定韓国語演習、TOPIK 分析、

留学 100 パーセントを示すことで、学科の学生全員が日常会話ができることを保証する。

Ｓ

韓国語学科所属学生
100 パーセントが留学し、学科学生全員
が「韓国語日常会話」ができる韓国語能力を身に着けた。

長期留学を本来の対面留学の在り方に戻して、80 パーセン
ト以上とする。同時に遠隔留学の可能性を探ることで長期留学 100 パーセントを目標とする。

Ａ・韓国留学(長期)につき、対面留学、遠隔留学を含め 80 パーセントが行う。韓国留学(長期)につき、対面留学、遠隔留学を含め留学に足る韓国語能力を身に着け 80 パーセントが実施した。

韓国留学(短期を含む)を100 パーセントが行い、実用韓国語能力を身に着けたことを証明する。

韓国留学(長期)ができる韓国語能力を身につけて、実際に韓国留学(長期)を 80
パーセントが行う。

専門基礎科目、韓国事情、留学科
目専門基礎科目、韓国事情、留学科目119

学士「日本語教育学」修了に関する人
数について評価する。

臨床実習において、臨床場面における態
度や知識・技術に関して学外指導者（臨床理学療法士）が評価する。

OSCE（客観的臨床能力試験）を行い、臨床場面で求められる態度や技術および接遇面を評価する。

・・・

作業療法士国家試験の結果から、作業療法士としての知識と技能の学修達成度を評価する。

①評価の指標【保健医療学部作業療法学科】

理学療法士国家試験の結果から、理学療法士としての知識と技能の学修達成度を
評価する。

・

①評価の指標【保健医療学部理学療法学科】

・

OSCE 通過者 100%

評価実習、総合臨床実習②達成目標（数値指標）
60％：168 点/280 点満点以上の得点を獲得する①-2 対応科目
すべての作業療法学科専門基礎科
目、作業療法専門科目

Ｓ：達成度 100％

学外指導者評価 60/100 点
以上

見学実習、評価実習、総合臨床実
習、地域リハビリテーション実習④達成度評価の目安

国家試験合格率 100%

合格率 83.3 %③実施結果

Ｄ：実施できず

技術練習時間の拡大・充実．

Ｓ

Ａ

④達成度

過年度生の対応を検討し，全体の合格率向上を目指す⑤次年度の改善点等

Ｄ：実施できず

評価方法にはルーブリックを用い評価者間のばらつきを少なくしているが，臨床実習指導者会議等で評価の視点等の説
明を再度見直し実施する．

Ａ

Ｃ：50％未満

留年生への学習強化．

⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満

継続して全体の半数以上が日
本語教育学の学位を取得できるようにプログラムの質を維
持する。

Ａ

④達成度

Ｂ：50％以上

OSCE 通過者 100%
（68 人中 68 人通過）

実習指導者評価目標
達成率
見学実習：94.5%
評価実習：82.8%%
総合臨床実習：95.2%
地域リハビリテーシ
ョン実習：98.0%

Ａ：80％以上

Ｓ

Ｂ：50％以上

新卒生合格率 95.1%(標準修業年限卒業
生の合格率は 100%)③実施結果

Ａ：80％以上

100％

Ｓ：達成度 100％②達成目標
（数値指標）④達成度評価の目安

学士「日本語教育学」が全体の半数以上すべての理学療法学科専門基礎科
目、理学療法専門科目①-2 対応科目

日本語教育実習（通年）が（2022 年度 10 名
受験合格率１０％）、3 級の受験者数が減少した。

120

OSCE（客観的臨床能力試験）を行い、臨床場面で求められる態度や技術および接遇面を評価する

Post OSCE（臨床実習後客観的臨床能力試験）を行い、臨床能力の習得度を評価す
る。

・

・

言語聴覚士国家試験の結果から、言語聴覚士としての知識と技能の学修達成度を評価する。

臨床実習において、臨床場面における態
度や知識技術に関して学外指導者（言語聴覚士）が評価する。

・・①評価の指標【保健医療学部言語聴覚学科】

レベル 3 総合臨床実習前知識試験を行い、作業療法専門科目および専門基礎科
目の習得度を評価する。

・

レベル 3 総合臨床実習前知
識試験 80％：160 問/200
問以上の得点を獲得する。

②達成目標（数値指標）
国家試験の合格率 90％以上を目標とする。

臨床実習Ⅱにおける学外指導者（言語聴覚士）の評価
で基礎的能力については全履修学生が段階 3 以上（5段階評価）
、臨床能力については全履修学生が段階 3以上（5 段階評価）、かつ50％以上の学生が段階 4 以
上（5 段階評価）となることを目標とする。

すべての言語聴覚学科専門基礎科
目、専門科目

見学実習、臨床実習

臨床実習Ⅱにおける学外指導者（言語聴覚士）の評価で、基礎的能力については
31/31 名(100%)が段階３以上、29/31 名(93.5%)が段階 4 以上を達成、臨床能力については 28/31 名（90.3%）が段階３
以上、10/31 名(32.3%)が段階４以上となった。

Ｂ

過年度生の合格が 1/6 名と少なかった。2024 年度も過年度
生が 6 名いることから早期からの対策を検討し、新卒学生の合格率 90％以上を目標とする。
今年度達成できなかった臨床能力についてさらに要因を検討し、個別指導を含めた対応を実施することによって、全学生が段階３以上となること
を目指す。

Ｂ

Ｄ：実施できず⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満④達成度

Ｂ：50％以上

全体での合格率は74.2％、新卒学生の合格率は 72.7％で
あった。

③実施結果

Ａ：80％以上

外部評価者による評価方法の統一が必要

現在は大学独自の OSCE であるが，今後協会レベル，全国レベルの OSCE が導入された際には，順次取り入れができるように準備を進めるＡ

レベルⅠOSCE：7 月 1
日実施 100％，レベ
ルⅡOSCE：1 月 11 日
実施 85.8％，レベル
ⅢOSCE:10 月 21 日実
施 88.9％7 月 28 日実施達成度
73.7％
Ｂ

達成度維持のため，事前学習の取り組み方を強化する

Ｓ

秋学期実施
達成度 100％

Ｓ：達成度 100％①-2 対応科目④達成度評価の目安

レベル 1 臨床実習、レベル 2 臨床 実技、記述ともに 3 点以上
実習、レベル 3 臨床実習（身体・他 /5 点満点を獲得する
領域、精神・地域領域、地域領域）

臨床実習特論Ⅰ、臨床実習特論Ⅱ、 実技、接遇ともに 3 点以上
臨床実習特論Ⅲ、レベル 1 臨床実 /5 点満点かつ、1 点の項目
がないこと
習、レベル 2 臨床実習

すべての作業療法学科専門基礎科
目、作業療法専門科目

121

OSCE（客観的臨床能力試験）を行い、臨床場面で求められる態度や技術および接遇面を評価する。

看護師国家試験の合格率で専門職としての知識と技能を評価する。

保健師国家試験の合格率で専門職としての知識と技能を評価する。

・・①評価の指標【看護学部看護学科】

・

合格率 100％②達成目標（数値指標）「保健師課程」疫学、保健統計学、 合格率 100％
保健福祉行政論、公衆衛生看護管
理論、公衆衛生看護学実習Ⅰ、公衆衛生看護学実習Ⅱ

す べ て の共 通 科 目及 び 専門科 目（「保健師課程」10 科目 16 単位除く）①-2 対応科目

新卒 100%（受験者 23 名）
既卒 75%（受験者 3 名）

新卒 96%（受験者 100 名）
既卒 50％(受験者 8 名)③実施結果

Ａ：80％以上

Ｂ

Ｓ①3～4 年次模試で成績不振の学生に対しステップアップ
教室を活用し学力強化を図る。
②低学年から国試対策に取り組む（学習指導、模試結果のフォロー、教材の提供等）③既卒生のフォロー
保健師課程の学生は、看護師と保健師の国試対策を両立する必要がある。合格率 100％維持に向けて、保健師国試に取り組む時期が遅れないよう個別指導していく。

Ａ

Ｄ：実施できず⑤次年度の改善点等

Ｃ：50％未満引き続き会話や臨床に向けた実践的能力の低い学生を早くに抽出し個別指導を行う。

④達成度

Ｂ：50％以上

OSCE において 60%以上の得点を得た学生
は、臨床実習特講Ⅰが 21/23 名（91.3%）、
臨床実習特講Ⅱが20/23 名（87.0%）、臨
床実習特講Ⅲが21/24 名(87.5%)、臨
床実習特講Ⅳが22/29 名 (75.9%) であった。臨床実習特
講Ⅰ・Ⅱ・Ⅲにおいては OSCE にて 60%以上の得点をとった学生の割合が昨年度より増加したが特講Ⅳでは低下した。

Ｓ：達成度 100％

臨床実習特講Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳの OSCE において全履修学
生が 60％以上の得点を得ることを目標とする。

④達成度評価の目安

臨床実習特講Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ

122

・

就職率で学科 DP の達成度を評価する。

す べ て の共 通 科 目及 び 専門科 目（保健師課程含む）

病院就職率 90％
病院以外（進学含）10％

99%
病院以外（保健師）
1%

Ｓ

実習病院との関係性維持のために、実習病院と実習病院以外の就職比率が不均衡にならないように学生への就職指導を行う。
保健師として就職を希望する
学生には、保健師課程教員が就
職相談や保健師採用試験合格に向け支援していく。

大

学

123

院

124

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名国際交流研究科

記入者氏名（役職）飛田 満 （研究科長）

2023年度（令和5年度）(1)特筆すべき事項＜教育・学生指導＞○前年度に引き続き、2022年度FD活動の目標として「修士論文指導体制の強化」を掲げ、年間を通じて研究科を挙げて論文指導の進め方を検討した。
また、所謂ゼミ（「国際交流研究演習」「修士論文指導演習」）を中心として、学術論文の書き方に関する様々なレベルでのきめ細かな少人数・個別指導を徹底して行った。
○修士論文中間発表会（7/30）と最終試験（1/30）をフルスペックの対面形式で実施した。最終試験では院生8名の発表と質疑応答が行われ、その結果を踏まえ、研究科委員会での審議の結果、8名全員について本研究科が定めた水準に達していると判断し合格とした。2名未提出であった。
〇論文審査においては「学位論文に係る評価基準」に則って、制定したすべての項目について評価を行った。審査体制、評価項目、評価基準についてと
くに課題として検討を要する点はなかった。
○2022年度からほとんどの授業が対面形式に戻り、修了生8名のうち5名は国内で就職が決まった。1名は他大学の修士課程に進学し、2名は中国に帰国した。学業不振の1名は満期退学となった。
〇ＣＰ・ＤＰの可視化及びカリキュラム体系の理解促進のため、全学的方針により本研究科でも3つの履修モデル（「国際的職業人育成のための履修モ
デル」「国際的教養人育成のための履修モデル」「文系研究者育成のための履修モデル」）を策定した。
＜研究・社会貢献＞○著書（共著）1件、論文（単著）6件、論文（共著）3件、学会発表（単独）2件、学会発表（共同）4件、講演・講師17件、その他（書評、報告書、共同研究、パネリスト等）9件。決して多いとは言えないが、基盤的・先取的な研究が堅実に遂行されていることが見てとれる。
〇学会・協議会・法人等の役員、国・地方公共団体の専門委員として、またコーディネーターやファシリテーターとして、各分野・地域で社会貢献活動を行っているものが多く見受けられる。
○社会学部地域社会学科＜地域・ひとづくりコース＞主催「第16回地域フォーラム」を共催した。さらに、目白大学地域連携・研究推進センター主催「地域の歴史と文化を考えるセミナー」に協力した。
＜管理運営＞○新入生・在学生オリエンテーション、学位記手交式は、コロナ前のように対面形式で行うことが出来た。ただし学生の出席がやや少なかった。
○今年度もZoomによる進学相談を実施した。コロナ禍で受験生は多くはなかったが、小論文試験と面接により厳正に選抜を行った。7名の新入生を受け入れ、うち4名は中国人留学生、3名は日本人（社会人と国内他大学の新卒学生）であった。
〇社会学部2学科をベースとする専門教育との連接を強化するため、社会学部社会情報学科から国際ビジネス研究を専門とする教員1名を論文指導補
助教員に加えた。また社会デザイン研究を専門とする論文指導補助教員を論文指導教員に昇任した。

(2)今後の課題＜教育・学生指導＞○引き続きゼミを中心としたきめ細かな個別指導を行い、新たな課題として「研究倫理教育実施計画」に基づき学生に対する研究倫理教育の実施を徹底する。
○中間発表会と最終試験（公開）における教員全体による論文指導体制を確立する。学位論文に係る評価基準の再確認を行い、これに則った論文指導をさらに強化する。
〇留学生に対しては、日本語能力の低下が指摘されているため、新設の共通科目「学術研究の技法ⅠⅡ」を履修するよう指導する。
○留学生も卒業後日本で就職するケースが多いので、引き続きキャリアセンターと連携しながら、ゼミをベースに進路指導・就職支援を行っていく。社会人も学んでいるので、能力開発やキャリア形成の点からリカレント教育の成果を検証する。
＜研究・社会貢献＞○論文投稿、学会発表、調査研究はもちろん、学会・協議会・法人等の役員や国・地方公共団体の委員など、各分野・地域での社会貢献活動を引き続き行っていく。
〇研究科ウェブサイトを活用し、教員の研究教育や社会貢献の活動成果について学部学科とリンクして効果的・積極的に情報発信を行うように働きかけていく。
○最終年度ではあるが、今年度も国際交流研究科主催の講演会は見送り、社会学部2学科、地域連携・研究推進センター等が主催する公開講座などの共催や協力を行っていく。
＜管理運営＞○コロナ禍をきっかけに受験者層に変化が見られる。留学生ばかりでなく、原点に帰って新卒者や社会人など多様な層からの学生の受け入れを促進する。策定した3つの研究科履修モデルも広報や指導のためのツールになりうるかどうか検討する。
○ほとんどの授業が対面形式、ごく一部の授業が遠隔形式で行われているが、大学院教育に関する全学的方針を踏まえた「遠隔と対面のハイブリッド型教育」をめざし、対面授業と遠隔授業の割合と新しい大学院教育のあり方を検討する。

125目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名国際交流研究科 国際交流専攻

記入者氏名（役職）廣重 剛史（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退学・除籍者数 (年度末集計)就
進 路 状 況(年度末集計)項目

シート3（専攻主任記入）

20
40
7
7
14
4
4
8
0
0

名
名

研究指導補助教員数

名
名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

教
授
准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

名

職

3

名

進 学
その他
計

0
3
6

名
名

授業科目数

開講総コマ数

春学期
秋学期
通年/その他
春学期
秋学期
通年/その他

名

2 名（
3 名

指導教員数（うち教授数）

設置基準で必要な専任教員数

8 名
3 名
1 名
0 名
12 名
4 名
17 コマ
17 コマ
0 コマ
28 コマ
40 コマ
0 コマ

2 名）

特任内数

博士内数

0
0
0
0
0

6
3
0
0
9

名
名
名
名
名

内非常勤
担当

名
名
名
名
名

3 コマ
4 コマ
0 コマ

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）
教
育 ① 次年度科目に論文の書き方などを学修する「学術研究の技法Ⅰ・Ⅱ」が開設され、その科目の受講者を増やす。
② 次年度も引き続き、大学院生の研究テーマを尊重しつつ、教員負担の均等分担化に取り組む。
学 ③ イベント等のチラシや案内状、大学院案内をメール・郵送での情報発信につとめる。
生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① 時間割配置を検討して、受講者を増やす。論文作成の基本マニュアルを整理して、大学院生に配布・配信して論文作成および日本語能力の向上を図る。
含
む ② １年次の春学期に研究テーマに関する院生との相談時間を設けて、研究課題、研究方法などの事前把握につとめる。
③ 学部・学科と協働しながら、講演会やイベント等の広報、大学ホームページでの露出度をアップする。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 論文作成の基本マニュアルの作成に至っていない。
② １年次に院生との相談時間を設けていない。
③ 研究科としての講演会やイベントは開催できなかった。
教
２．点検・評価（Check）
育① 予定していた計画を実行することが出来なかった。
学 ② 予定していた計画を実行することが出来なかった。
生 ③ 予定していた計画を実行することが出来なかった。
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 論文マニュアルに関して、市販の書籍等の活用を検討する。
む ② 指導教員の選択方法について再検討する。
③ 学部・学科と協働し、大学院生の学外研修の機会を増やす。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 市販の論文作成マニュアルに関連する書籍から本研究科学生にふさわしいものを探し、学生に紹介する。
② 学科のゼミ選択に関する研究手法等の調査を参考にし、希望指導教員の選択に「研究手法との合致性」も検討要因として含める。
③ 学科のボランティア、課外活動に大学院生の参加を促す。
）

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① カリキュラム・教育方法について情報の共有をはかる。とりわけ非常勤の教員との連絡調整を視野に入れる。
② 新型コロナ感染症の5類移行に伴い、日本での就職希望者増加が予想されることから、キャリアセンターとの対応を今まで以上に密にする。
管理 ③ 社会人を対象にした大学院入学を積極的に推進する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 研究科内でPTを編成し、適宜研究科委員会で協議の場を設ける。非常勤講師との連絡会を対面・オンラインなどで計画し、情報共有を図る。
② 1年次秋学期、2年次を通じて、適宜、大学院生との就職に関する連絡会をオンライン等で実施する。
③ 各学部学科、各研究科の学内催事で配布するとともに、HP等で社会人対象入試の情報を提供する機会を増やす。

126

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① カリキュラム・教育方法についての情報共有の場が設けられていない。
② 大学院生との就職に関する連絡会が開催されていない。
③ 社会人を対象にした取り組みをとくにおこなっていない。
２．点検・評価（Check）① 予定していた計画を実行することが出来なかった。
② 予定していた計画を実行することが出来なかった。
管理 ③ 予定していた計画を実行することが出来なかった。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① カリキュラム・教育方法についての情報共有の場を設ける。
② 研究科として修了年次生の進路希望を確認し、情報共有する。
③ 社会人入学の学生からヒアリングをおこなう。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究科委員会で、カリキュラムの反省と教育方法等に関する情報共有の機会を設ける。
② 研究科委員会で、指導教員から修了年次生の進路希望を確認する場を設ける。
③ ２名の社会人入学の学生から、本研究科の情報を入手した経路等のヒアリングをおこなう。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 大学と行政・民間企業の協働型の催事を計画することで集客力や宣伝効果を上げる。
② 組織的な企画計画と全学的なスケジュール管理のもとで社会貢献を実施する。
社
会 ③ 事務量の軽減と年度切り替え時に業務が集中するのを分散化する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 東京都や新宿区、企業や各種団体との協働型の催事を計画することで集客力や宣伝効果を向上させる② 各研究科および学部学科とのスケジュール管理を徹底し、企画室など社会貢献担当部署と調整を密にしながら効果的な社会貢献を実施する。
③ 複数書類の一元化および文字数の最低必要条件を検討調整する機会を設けて検討する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 自治体や企業、団体との協働型催事を計画するにいたっていない。
② 学科や社会貢献担当部署との連携による企画が実施できていない。
③ 年度切り替え時の業務削減が出来ていない。
２．点検・評価（Check）① 予定していた計画を実行することが出来なかった。
② 予定していた計画を実行することが出来なかった。
社
会 ③ 予定していた計画を実行することが出来なかった。
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 自治体や企業、団体などとの情報交換の場を設ける。
② 大学院生が参加できる社会活動、プログラムの機会を調査する。
③ 学科や社会貢献担当部署と連携できる企画を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新宿区内の自治会やボランティア団体と情報交換の機会を設ける。
② 専任教員に大学院生が参加できる社会活動、プログラムの機会をアンケートする。
③ 学科や社会貢献担当部署に、連携企画を提案する。

127

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名心理学研究科記入者氏名（役職）

庄司 正実(研究科長)

2023年度（令和5年度）(1)特筆すべき事項<教育>①授業および実習ともコロナ感染症の影響はすくなくなり通常状態に戻ってきていた。
②授業や学生指導は、対面と遠隔の両方を用いながら適切に運用することができた。
③臨床心理学専攻では入学者確保等の観点から24年度に向けて一部カリキュラムの改訂を行った。
④現代心理学専攻では大学新卒者、社会人経験者、現在社会人である者など学生のキャリアが異なるため、各授業の初回で学生の背景や心理学的知識の程度を確認し学生に応じた授業が運営された。
⑤臨床心理学専攻修了生は、今年度公認心理師試験において、第6回（2023年5月）では13名受検し12名合格（合格率92.3％）、第7回（2024年3月）では7名受検し7名合格（合格率100％）した。臨床心理士試験は、12名が受検し12名が合格（合格率100％）した。
<管理運営その他>①現代心理学専攻では学部からの進学をふやすため学部において現代心理学専攻の説明を行った②現代心理学専攻ではHP上に現代心理学専攻の学びのプロセスや教員の情報などについて掲載した。
③臨床心理学専攻の内部選抜試験では引き続き学力検査も実施した④臨床心理学専攻では受験者数や入学辞退者数などより入試傾向を分析した⑤博士後期課程では３名受験し最終の入学者は１名であった。

（2）今後の課題<教育>①現代心理学専攻では学生の背景や心理学的知識の程度が異なることを踏まえて教育を行う。
②現代心理学専攻では次年度も授業の特性や内容に応じて、対面授業あるいは遠隔授業（同時双方向型、オンデマンド型）を行う。
③臨床心理学専攻では臨床心理士試験および公認心理師試験で高い合格率を維持するように教育を行う④臨床心理学専攻では実習なども多く時間割などの検討が必要である⑤博士後期課程では今年度修了予定者が2名であり今年度学位をとれるよう指導する。
⑥博士後期課程は在学生が全員社会人であり、研究および論文作成にさける時間が限られているため、効率的指導が必要である。
〈管理運営その他>①現代心理学専攻では学園ＨＰなどを利用しさらに広報を充実させる。
②現代心理学専攻では学科の2～4年生の授業に対し現代心理学専攻の説明を積極的に行う。
③臨床心理学専攻では内部選抜試験の運用の見直し、一般入試の広報やカリキュラムの見直し、社会人入試についてはその継続について検討する。
④臨床心理学専攻では資格取得を鑑み担当者やカリキュラムについて調整する。
⑤博士後期課程では教員退職などによる人員構成を補充する⑥博士後期課程ではオープンキャンパスの利用などにより入学を促進する

128目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名心理学研究科 現代心理学専攻

記入者氏名（役職）河野 理恵(専攻主任)

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退学・除籍者数 (年度末集計)就
進 路 状 況(年度末集計)

20
40
3
15
18
0
1
1
1
2

名
名

名

教

名

准 教授

専任教員数
（5/1現在）

進 学
その他
計

0 名
2 名
10 名

担

非常勤講師数 （5/1現在）
春学期

名

8 名

専任講師

計

名
名

授

兼

名

職

項
目

研究指導補助教員数

名

名

授業科目数

秋学期
通年/その他
春学期

開講総コマ数

2 名（
3 名

指導教員数（うち教授数）

設置基準で必要な専任教員数

秋学期
通年/その他

7
1
1
0
9
3
11
15
1
12
16
14

名
名
名
名
名

2 名）

特任内数

博士内数

0
0
0
0
0

4
1
1
0
6

名

1
5
0

コマ

名
名
名
名
名

名
名
名
名

名
コマ
コマ
コマ
コマ
コマ

内非常勤
担当

コマ

コマ
コマ

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 現代心理学専攻では対面授業と遠隔（同時双方向型、オンデマンド型）授業を実施していくことから、特に遠隔授業において学生が授業内容をきちんと理解できているかなどの確認を行い、すべての授業が適切に実施できるようにする。

（

教
育

）

② 学生の背景や心理学的知識の程度を把握し、すべての学生が参加・理解可能な授業運営を考えることが必要である。
学 ③ 教員は各学生が自身の研究、及び修士論文執筆をつつがなく遂行できるよう支援・配慮するとともに、学生同士のコミュニケーションも保てるようにしていく。
生
指改善に向けての具体的な計画（Plan）
導
含 ① 授業の運営方法を確認し、それぞれの授業が適切に、また効果的に実施されたかを検討する。
む② 入学者の情報を教員間で共有し、すべての授業を学生に対応した公平で分かりやすいものにしていく。
③ 教員は各学生の修士論文作成のための研究、論文の執筆進度、あるいは構想発表に向けての準備の進捗状況などに留意し、個々の学生に応じた指導を行っていく。また、教員と学生のコミュニケーションの機会を設ける。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 授業の特性や内容に応じて、対面授業と遠隔授業（同時双方向型、オンデマンド型）が適切に実施された。
② 現代心理学専攻では、大学新卒者、社会人経験者、現在社会人である者など学生のキャリアが異なるため、各授業の初回で学生の背景や心理学的知識の程度を確認するとともに教員間でも必要な内容の共有を行い、学生に応じた授業が運営された。
③ M1には次年度4月の構想発表会に向け、M2以上には修士論文を提出できるように研究指導がなされた。また、授業時間以外にも、学生からの質問や相談（研究や修了後のことなど）を積極的に受けた。
２．点検・評価（Check）① 各科目における授業形態、及び学生の取り組みや成果などを確認し、大学院授業として十分な内容を確保できたと評価した。
② 学生が異なる背景や心理学的知識を有しながら授業に参加することから、授業の内容や進行を適宜検討し、学生に応じた指導、授業運営を実施した。

（

教
育

）

学 ③ 構想発表会での発表や修士論文作成のための指導において、担当教員は各学生に対して対面形式やZoomなどを通した遠隔形式で丁寧に論文指導を行った。また、学生同士のコミュニケーションの場を提供するとともに、教員は授業時間以外でも学生と話をする機会を設けた。
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 次年度も授業の特性や内容に応じて、対面授業、あるいは遠隔授業（同時双方向型、オンデマンド型）を行っていくが、学生が授業内容を理解することが重む要であり、すべての授業において適切な授業運営ができるようにする。
② 学生の背景や心理学的知識の程度が異なることを踏まえ、すべての学生が積極的に授業に参加し、授業内容を修得できるようにする。
③ 教員は担当学生が修士論文作成のための調査や論文の執筆をつつがなく遂行できるよう指導を実施する。また、担当学生以外の学生支援にも留意する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 授業の運営方法を確認し、それぞれの授業が適切に、また効果的に実施されたかを検討する。
② 在籍学生の情報を教員間で共有し、すべての学生に対応できる授業を構築していく。
③ 教員は担当学生の修士論文作成の進捗状況を把握し、調査実施や論文執筆、及び構想発表に向けた指導を行っていく。また、在籍学生の情報を教員間で共有し、必要な学生には配慮や支援を行っていく。

129

項
目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 学園の現代心理学専攻HPにおける情報の充実を図り、学外に向けて広報できるようにする。
管理 ② 目白大学心理学部の学生が現代心理学専攻に対して興味・関心をもつように促していく。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営① 各教員と連携しながら、現代心理学専攻の情報を学園のHPに掲載する。
② 目白大学心理学部心理カウンセリング学科2～4年生の授業において、現代心理学専攻の説明を積極的に行う。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学園の現代心理学専攻HP上に、現代心理学専攻の学びのプロセスや教員の情報などについて掲載した。
② 目白大学心理学部心理カウンセリング学科のの新卒者から現代心理学専攻への入学者を増やすために、心理カウンセリング学科の授業内、及び4年ゼミで現代心理学専攻に関する説明の時間を設けた。
２．点検・評価（Check）
管 ① 学園の現代心理学専攻HP上に掲載した情報の更新は多くなく、今後、専攻の情報を積極的に増やしていくことが必要である。
理 ② 目白大学心理学部心理カウンセリング学科の学生に現代心理学専攻を認知してもらえたとともに、当該学科新卒者から受験があった。
運
営 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 学園の現代心理学専攻HPにおける情報の充実をはかり、学外に向けた広報を充実させる。
② 目白大学心理学部心理カウンセリング学科の学生が現代心理学専攻に対して興味・関心をもつように促していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 入試広報委員、及び各教員と連携しながら、現代心理学専攻の情報を学園のHPに掲載する。
② 目白大学心理学部心理カウンセリング学科の2～4年生の授業において、現代心理学専攻の説明を積極的に行う。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 各教員の社会貢献活動について情報共有を行い、相互理解を深めていく。
社 ② 本専攻の卒業生のその後の活動について情報を収集し、本専攻で学んだことをどのように社会活動に活かしているかを把握する。
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 現代心理学専攻会議において各教員の社会貢献活動を共有し、現代心理学専攻としてどのような社会貢献が可能かを話し合う機会を設定する。
② 各教員が現代心理学専攻の卒業生等と連絡を取り、現在の活動について情報を収集する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 専攻会議などで、各教員が行っている社会貢献活動について話をした。
② 現代心理学専攻卒業生と連絡をとり、現在の活動や現代心理学専攻での活動とのつながりについて確認をした。
２．点検・評価（Check）① 教員それぞれが自身の専門性を活かし、教育、医療、福祉、産業、犯罪など多方面で企業や団体、法人などと連携して社会貢献としての活動を行っていることを理解でき、多様な領域において取り組みがあることが確認された。
社 ② 現在の仕事や活動内容について話を聞き、現代心理学専攻で学んだことがどのように活かされているのかについて把握した。また、今後の現代心理学専攻
会の教育活動や広報活動に対して協力を求めた。
貢
献 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 各教員の社会貢献活動について情報共有を行い、研究や活動への理解を深めていく。
② 現代心理学専攻卒業生の現在の活動について情報収集を行い、本専攻で学んだことや資格を取得したことをどのように社会活動に活かしているかを把握する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 現代心理学専攻会議などにおいて各教員の社会貢献活動を共有し、専攻全体の状況を理解する。
② 各教員が現代心理学専攻の卒業生などと連絡をとり、現在の活動について情報を収集する。

130

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価2023年度（令和5年度）

教育課程

研究科名・専攻名心理学研究科 臨床心理学専攻

記入者氏名（役職）杉本 希映（臨床心理学専攻主任）

学 生 数（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退学・除籍者数 (年度末集計)就
進 路 状 況(年度末集計)（教
育評価対象年度カテゴリー

入 学 定 員収 容 定 員項目

シート3
（専攻主任記入）

30
60
14
9
23
0
0
0
1
1

名
名

名

教

名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）
授業科目数

春学期
秋学期

開講総コマ数通年/その他
春学期
秋学期

名

職

7

名

進 学
その他
計

0
0
7

名
名

通年/その他名

2 名）

研究指導補助教員数
2 名
特任内数
博士内数

名
名

3 名（

指導教員数（うち教授数）

設置基準で必要な専任教員数

4 名
1 名
2 名
0 名
7 名
10 名
11 コマ
7 コマ
6 コマ
11 コマ
5 コマ
18 コマ

1 名
0 名
0 名
0 名
1 名

内非常勤
担当

2 名
1 名
2 名
0 名
5 名

6.47 コマ
0 コマ
15 コマ

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 授業 大きな課題はないが，COVID－19による影響が少なくなってきている点も鑑み，運用方針を調整していく必要がある。また，教員の異動や入学者確保に向けて，カリキュラムを見直す必要がある。
② 実習 大きな課題はないが，COVID－19による影響が少なくなってきている点を考慮しながら，円滑な実習運営を図る。
③ 修士論文指導 大きな課題はないが，オンラインによる指導も取り入れながら，発表会等は適宜対面に戻すなど，する。
④ その他 COVID－19による影響も少なくなってきたため，当初の実習体制に戻すとともに，ここ数年培ってきたオンラインでの学内外での連携の在り方について，再度整備する。

）

学
生
指
導 改善に向けての具体的な計画（Plan）
含 ① 授業 引き続き学生の積極的発言と意見交換を促し，学習効果を高める。また対面での交流を深めることでオンラインでの集団討論等を深める。
なお，入試対策に加え，大幅な教員異動があったため，カリキュラムを見直す。
む項目② 実習 引き続き，COVID-19の感染拡大状況に関する情報収集を行い協議する。内部実習では集団療法や心理検査の実施に向けて準備を進め③る
修士論文指導 引き続き，研究の実施環境を整備するために，積極的に学科と連携したり，専門業者に委託するなどの策を図る。
④ その他 引き続き，COVID-19のに伴う心理臨床実践の変化や新たに求められる事柄について，会議等で情報交換をする。
2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 授業 COVID－19による影響は小規模となり、徐々に通常の運営に戻すことができた。また入学者確保等の観点から、24年度に向けて一部カリ
キュラムの改訂を行った。大学の時程が変わったことにより、小休憩しか取れない中で、大学院生が4時間連続して授業が行われることになった。
② 実習 COVID－19による影響が少なくなってきたが、大きな支障もなく通常の形へ修正しながら運用ができていた。
③ 修士論文指導 大きな課題はないが，オンラインによる指導も取り入れながら，発表会等は適宜対面に戻すなどした。
④ その他 COVID－19による影響も少なくなってきたため，当初の実習体制に戻すとともに，ここ数年培ってきたオンラインでの学内外での連携の在り方について，再度整備する。

（

教 ２．点検・評価（Check）
育 ① 授業 時程については、年度当初に担当教員及び大学院生とともに調整し、必要時間を確保したうえで、授業時間の調整を図った。
② 実習 厚生労働省がCOVID－19に伴う特別な措置を終えるよう通達があった。
学 ③ 修士論文は、発表会等は対面に戻して実施した。2年生の7名が最終審査を受け、全員が合格した。
生
指 ④ 2023年度は、第6回（2023年5月）、第7回（2024年3月）が実施された。第6回は、13名受検し、12名合格（92.31％）、第7回は、7名受検し、7名合格（100％）した。臨床心理士試験は、12名が受検し、12名が合格（100％）した。
導含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む ① 授業 学生の福利厚生の観点からも、時間割の調整を行う。
② 実習 厚生労働省による特別措置の終了に関する通達を機に、あらためて実習計画や評価を見直し、通常の形での実習運営をはかる。
③ 修士論文 学生定員に対して修士論文指導を担当できる教員の数が少ない。
④ 高い合格率を維持しているため、引き続き、指導を行っていく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 授業 授業時間割を見直す。
② 実習 あらためて実習実態を把握するとともに、実習ガイドを見直し学生の指導体制を強化する。
③ 修士論文指導 教員の専門性、研究業績、教育歴等を鑑みながら、指導体制の強化を図る。
④ 合格率が高いので、引き続き、修了生も含め、指導や情報提供をしていく。
）

131

項
目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 入学試験 内部選抜試験については，運用を見直す必要がある。一般入試は受験者数が減ってきているため，広報やカリキュラムを見直す必要がある。
管② 資格 資格取得に関しては大きな課題はないが，入試や教員異動に伴いカリキュラムの見直しを図るため，資格取得に関するカリキュラムの整合
理性を図る。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営① 入学試験 内部選抜試験を二日に分けて実施する。カリキュラムを見直しながら，高い合格率を保つ。またHPなどに大学院での活動を積極的に広報する。
② 資格 専攻カリキュラムや授業担当者との見直しと，改善点を協議し，資格取得に関するカリキュラムを満たすよう調整する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 入学試験 内部選抜試験では引き続き学力検査も実施した。授業期間中でもあるので運用面では課題が残った。また入試傾向について，受験者数や入学辞退者数などを分析した。
② 資格 臨床心理士指定校中間評価の書類を提出した。COVID－19の影響で視察はなかったが，提出した書類には特に問題を指摘されなかった。
なお，2022年の試験では，公認心理師試験は12名が受験し，9名が合格した（75％）。臨床心理士試験は，13名が受験し12名が合格した（92％）。
いずれも全国平均を上回っている。
２．点検・評価（Check）① 入学試験 内部選抜試験は，授業期間中でもあるので運用面では課題が残った。社会人入試では、条件を満たしているのか決定するのが困難であった。

管理 ② 資格 臨床心理士指定校中間評価は問題は指摘されなかったが，各種資格試験の合格率はここ数年高まっていることから，公認心理師法案成立後に行った，カリキュラム変更の効果がみられている。
運
営 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 入学試験 内部選抜試験については，運用を見直す必要がある。一般入試は受験者数が減ってきているため，広報やカリキュラムを見直す必要がある。社会人入試については、継続するか議論する必要がある。
② 資格 資格取得に関しては大きな課題はないが，入試や教員異動に伴いカリキュラムの見直しを図るため，資格取得に関するカリキュラムの整合性を図る。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 入学試験 内部選抜試験を二日に分けて実施する。カリキュラムを見直しながら，高い合格率を保つ。またHPなどに大学院での活動を積極的に広報する。社会人入試については、継続するかを含めて検討する。
② 資格 専攻カリキュラムや授業担当者との見直しと，改善点を協議し，資格取得に関するカリキュラムを満たすよう調整する。

項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 心理カウンセリングセンターとの連携 研修生の活動を整備し，心理検査や集団療法などの実習を通して，院生の素養を養い，社会貢献を図る。

社
会 ② 修了生 引き続きカウンセリングセンターでの研修会に参加を呼びかけ，修了生との交流を深める。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 心理カウンセリングセンターとの連携 センター相談員や研修員（院生）と連携を図りながら，集団療法を実施する。
② 修了生 カウンセリングセンターでの研修会に参加を呼びかけ，修了生と交流する機会を設ける。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 心理カウンセリングセンターとの連携 センター相談員との連携を図りながら、研修員（院生）の実習を実施した。また研修員（院生）が主体となった集団療法も実施した。
② 修了生 カウンセリングセンターでの研修会に参加を呼びかけ，修了生と交流する機会を設けた。
２．点検・評価（Check）① 心理カウンセリングセンターとの連携 集団療法は参加者が少なく、運営が難しくなった。研修員（院生）が担当交代時に、ケース引継ぎの問題や
学外実習と調整が難しく課題が残った。
社
会 ② 修了生 6月および12月に開催したカウンセリングセンターでの研修会に積極的に呼びかけた。臨床心理学専攻の修了生のみを抽出できないが、
貢
目白大学関係者は150名以上の参加者となった。
献３．課題と次年度の改善目標（Action）① 心理カウンセリングセンターとの連携 院生の実習時間の確保とともに、各実習や授業・ゼミとの時間調整が難しく、課題が残った。
② 修了生 カウンセリングセンターでの研修会は、修了生にとってもよい学習機会となっているようであるため、引き続き継続して呼びかける。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 実習支援室とカウンセリングセンターとの連携を密にし、早い段階での授業、内部、外部実習の調整を行う。
② カウンセリングセンターと連携し、修了生も参加できる内容、時間、場所で実施していく。

132

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名心理学研究科 博士後期課程専攻

記入者氏名（役職）

庄司 正実(研究科長)

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
3 年
計
1 年
2 年
3 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退学・除籍者数 (年度末集計)
就 職
進 学
進路状況
(年度末集計)
その他
計
項
目

シート3
（専攻主任記入）

3
9
2
3
1
6
0
0
0
0
1
0
0
0
0
0

名
名

研究指導補助教員数
特任内数

名
名
名

教

専任教員数
（5/1現在）

名
名

授

准 教授
専任講師

名
名

2 名（
3 名

指導教員数（うち教授数）

設置基準で必要な専任教員数※研究指導教員と指導補助教員のみ

兼担

計

非常勤講師数 （5/1現在）

5 名
0 名
0 名
0 名
5 名
0 名

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

春学期

名
名

授業科目数

秋学期
通年/その他
春学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名
名
名
名

4 コマ
1 コマ
4 コマ
4 コマ
1 コマ
8 コマ

内非常勤
担当

2022年度 自己点検評価（）③ 外部論文への投稿のコツなどについて積極的に指導をおこなっていく。
2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① 2023年度も、博士課程の授業は遠隔授業であったが各院生に合わせた内容や指導を行った。
② 2023年度博士論文を提出する院生に対し十分な指導を行った結果、博士論文の提出ができた。
③ D1およびD2の院生5名の各研究課題に合わせた指導を行い、学会発表・外部論文への投稿指導を実施した。
教 ２．点検・評価（Check）
育 ① 博士課程の院生は、全員が社会人であったために、遠隔での授業を実施する方が、学びやすいという評価が院生より寄せられた。
② 一名の長期履修の院生に予備審査および論文審査を実施することができた点は、評価できる点である。
学
生 ③ 3名の博士課程の院生が、学会発表を実施できた点は評価できる。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 今年度修了予定者が2名であり、今年度に学位をとれるよう指導する。
含む ② 博士後期課程院生は全員社会人であり研究および論文作成にさける時間が限られているため、効率的指導が必要である。
③ 院生の学会発表および論文採択はまだ不十分である。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 修了予定者以外の院生5名も、論文投稿し採択されるよう指導する。
② 院生の定期的な学会発表を促す。
③ 社会人院生には遠隔による指導を積極的に使用する
）

項
目

博士内数

4 名
0 名
0 名
0 名
4 名

名

課題と2023年度の改善目標（Action）
教 ① 次年度も遠隔授業となるため、各院生に合わせた内容をしっかりと指導できるようにする。
育② 2023年度博士論文を提出する院生に対し、的確な指導を実施できるようにしていく。
学③ D1およびD2の院生5名に対して､各研究テーマに合わせた指導および学会発表・外部論文投稿の指導を継続しておこなっていく。
生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導① 遠隔授業が中心となっているが院生間で情報共有等ができるような機会を設定する。
含む② 各担当院生の進度や状況について教員間で連絡をとりあえるようにしていく。

項
目

2 名）

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 博士課程を担当できる教員を確保していく。
② 博士課程への受験者を今後も増やして行けるようにしていく。
管理 ③ 博士課程の院生に対しても授業評価等のアンケートを実施していく。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 2023年度、博士課程を担当できる教員を資格審査委員会で審議していただき次年度より担当できるようにしていく。
② 博士課程への受験者が今後も増えるように入試広報課とよく相談して広報（例：HPへの掲載）を行っていく。
③ 博士課程の院生に対しても授業評価等のアンケートを実施していく。

133

0 コマ
0 コマ
0 コマ

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 2023年度内に、2名の教授を博士課程を担当できる教員として資格審査の上、承認され、教員確保をできた。
② 今年度の博士課程への受験生は3名あり、そのうち2名に合格を出すことができた。
③ 博士課程の院生に授業の時に、授業や指導体制についての意見をきくことを行った。
２．点検・評価（Check）① 博士課程を継続して運営できる体制がとれていることは評価できる点である。
管理 ② 数年間にわたり受験生があり、合格者を出していることは評価できる点である。
運 ③ 博士課程の院生より寄せられた授業および指導体制への評価は高かった。
営 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 今年度にて2名の教員が退職するため、適切な補充人事が必要となる。
② 継続的に入学者があるように広報活動が必要である。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新規に博士後期課程担当教員を1名追加することにより設置基準を満たすことができる。
② 今年度もオープンなどを利用し博士後期課程への入学を促進する項
目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 次年度は、博士課程の院生の社会貢献についても積極的に話題提供をしてもらう。
社
会 ② 各専攻において教員の地域および社会への貢献について発表し活性化していくことを目標とする。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 次年度は、博士課程の院生の社会貢献について構想発表会などのときに話してもらう。
② 研究科委員会において教員の地域および社会への貢献について考えていく。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 授業の中で、博士課程院生自身の社会貢献について話してもらう機会を設けた。
② 各教員の地域および社会貢献について話し合う機会を設ける。
２．点検・評価（Check）① 博士課程の全員の院生が社会人であるため、仕事を通じて院での学びを生かしていることが明らかになった点は評価できる。
社
会 ② 各教員、一人一人は様々な社会貢献を行っていたが、それをまとめて発表する機会が持てなかった点は反省点である。
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 在籍中の博士課程大学院生の社会貢献活動が把握できていない② 博士課程修了後の大学院生の活動が把握できていない
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 社会人大学院生に社会貢献活動を報告してもらう② 博士課程修了生の活動について追跡調査を行う。

134

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名経営学研究科記入者氏名（役職）吉原 敬典 （研究科長）

2023年度（令和5年度）(1)特筆すべき事項【教育】コロナ禍の影響が落ち着いてきたため、経営学研究科の方針である学生同士がバズセッションやディスカッションを通じて相互学習を促進することができた。また、授業によっては遠隔授業とは異なる臨場感のある場づくりを行なうことができた。
【学生指導】① 授業科目によっては学生の求めを感知しつつ遠隔授業を行なった。昨年と同様に混乱なくスムーズに授業を進めることができた。また、様々なソフト
ウェアを使用することで円滑に効果的な学生指導を行なうことができた。
② 留学生については学生の所在や渡航の有無などの確認を行なったり、授業の際に学生に対して心身の健康状態などの確認を行なうことで、学生の健康をはじめとした状況把握に努めた。
【社会貢献】① 各教員が各自の分野において社会貢献活動を行ない、学会活動や地域連携活動に参加した。特に２３年度はコロナ禍の影響が落ち着いてきたこともあり、学会活動や地域連携活動などの社会貢献活動に参加することができた。
② ビジネスクリエーター研究学会第27回研究大会を１１月２５日に実施することができた。また、研究会活動を行なうことができた。これらを通じて研究活動の成果を外部関係者へ発信することができた。
【組織マネジメント】① 経営学研究科が求める人材を明確にした上でカリキュラムを改正することができたことで、学生の受け入れ準備を整えることができた。
② 多様な学生を受け入れるために、オープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を増やすとともに、ＳＮＳなどを駆使して情報発信することで経営学研究科の認知度を高めることができた。

(2)今後の課題【教育】① これまで以上に学生同士が直接バズセッションやディスカッションする機会を増やすことで相互学習を促進する。
② また、ＩＣＴの活用を通じて、社会人や地方在住の学生のニーズに応え授業満足度を高める。
【学生指導】
昨年度は学生の所在確認や渡航の有無、心身の健康状態などの確認を行なったので、今年度も昨年度と同様、引き続き学生の健康をはじめとした状
況把握に努める。
【社会貢献】
コロナ禍の影響が落ち着いてきたことから、学会活動や地域連携活動に参加するなど、社会貢献活動を活発に行なう。
【組織マネジメント】① 昨年度は大学院の認知度を高めるための種々の取り組みを行なった。今年度も引き続き、大学ＨＰならびに入学案内冊子、独自に作成したワンストップ入学案内、またＳＮＳを駆使して外部へ情報発信する。
② 多様な学生を受け入れるために、オープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を増やすとともに、情報発信することで受験生の利便性を高める。
③ 昨年度と同様、各教員が専門的に研究している科目を担当するとともに未開講科目をゼロにするなど、教育と研究の環境を整える。

135

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価研究科名・専攻名経営学研究科 経営学専攻

記入者氏名（役職）織田 薫（専攻主任）（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退学・除籍者数 (年度末集計)就
進 路 状 況(年度末集計)

（
）

学
生
指
導
含
む

項
目

2023年度（令和5年度）

教育課程

学 生 数

教
育

評価対象年度カテゴリー

入 学 定 員収 容 定 員項目

シート3
（専攻主任記入）

20
40
7
3
10
4
1
5
0
0

名
名

名

教
授
准 教授
専任講師

名

専任教員数
（5/1現在）

兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）
春学期
秋学期

名

職

1

名

進 学
その他
計

0
1
2

名
名

授業科目数

開講総コマ数名

4 名）

研究指導補助教員数
4 名
特任内数
博士内数

名
名

5 名（

指導教員数（うち教授数）

設置基準で必要な専任教員数

通年/その他
春学期
秋学期
通年/その他

8 名
2 名
1 名
0 名
11 名
0 名
20 コマ
20 コマ
2 コマ
37 コマ
37 コマ
4 コマ

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

内非常勤
担当

5 名
2 名
1 名
0 名
8 名

2 コマ
2 コマ
0 コマ

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① これまで以上に、学生同士が直接ディスカッションをする機会を増やし、意見交換することで、活気のある大学院にする。
② ICTの活用を推し進め、社会人や地方在住など多様な学生のニーズに応える。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学生同士が直接ディスカッションをする機会を設け、意見交換する機会を増やすことで相互学習を促進する。
② ＩＣＴを取り入れることで、忙しい社会人や遠隔地にいる学生でも受講しやすい利便性の高い教育環境を提供する。
2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 経営学研究科の方針である「院生間の相互学習の促進」を具体的に授業で実施した。
② 地方在住者の院生にはオンライン授業(zoom)で対応することができた。

（

教 ２．点検・評価（Check）
育 ① 土曜日授業では毎週、対面授業で学生同士が学年を超えて直接ディスカッションする機会をもつことができた。

）② 地方在住者は１ヶ月に１回は対面授業に出席して、遠隔授業とは異なる臨場感のある授業を経験することができた。
学生
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① 昨年度以上に学生同士が直接バズセッションやディスカッションする機会を増やすことで、学生自身の満足度が高い大学院にする。
含む ② ICTの活用をさらに推進し、社会人や地方在住者など多様な学生のニーズに応え授業満足度を高める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学生同士がグループで直接バズセッションやディスカッションする機会を設けて、大学院の方針である相互学習をさらに促進する。
② ＩＣＴを積極的に取り入れることによって、多忙な社会人や遠隔地在住の学生も受講しやすい教育環境を整備する。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 大学院内の受け入れ体制を整備するため、学内教員が受け持つ役割の範囲を広げる。
管 ② 今年度もオープンキャンパスならびに進学相談会の機会を設けるとともに、SNSなどを使って大学院のPRを実施して、受験者数の確保に努める。
理運
営 ① 大学院内の受け入れ体制を整備するため、学内教員が大学院で受け持つ役割の範囲を広げることでより充実した教育を行なう。
② 多様な学生を受け入れるために、引き続きオープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を設けるとともに、大学HPと入学案内冊子、またSNSなどを通じて情報発信を行なう。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 求める人材像を明確にするとともに、科目の新設、削除、科目名の変更などカリキュラムを改正して役割の範囲を広げた。
② 多様な学生を受け入れるために、オープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を増やし、経営学研究科で作成した入試から入学までがわ
かるワンストップ案内冊子やSNSなどを駆使して情報発信を行なった。

136

２．点検・評価（Check）① 求める人材像を明確にした上で、２科目新設、３科目削除、２科目の科目名変更等のカリキュラムを改正して役割の範囲を広げたことによって、学生の受け入れがしやすくなった。
② オープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を増やすことで受験生の利便性を高めるとともに、年に８回SNSなどを使って情報発信したこと
管で大学院のPRにつながった。
理運
営 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 大学院への受け入れ体制を整えることを目的にして、さらにカリキュラムを検討するとともに学内教員が受け持つ役割の範囲を広げる。
② 今年度もオープンキャンパスならびに進学相談会の機会を設けるとともに、SNSなどを駆使して経営学研究科をPRし受験者数の確保に努める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 大学院内の受け入れ体制を整備するため、学内教員が大学院で受け持つ役割の範囲を広げることで、より充実した教育を行なう。
② 多様な学生を受け入れるために、引き続きオープンキャンパスならびに進学相談会などの機会を設けるとともに、大学HPと経営学研究科独自に作成した入試から入学までがわかるワンストップ案内冊子、またSNSなどを通じて情報発信を行なう。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）
社
会 ① コロナ禍でこれまであまりできなかった学会活動や地域連携活動を積極的に実施し、社会貢献を推し進める。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 学会活動や地域連携活動などに積極的に参加し、社会貢献活動を推し進める。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① コロナ禍の影響が落ち着いてきたため、学会活動や地域連携活動に参加することができた。また、大学のHPなどを通じて、経営学研究科における社会貢献の活動情報を発信した。
２．点検・評価（Check）① ビジネスクリエーター研究学会第27回研究大会や研究会等を実施するとともに、日本トライアスロン連合主催の「西日本学生トライアスロン選手権
尾道因島大会」を積極的に支援し社会貢献活動を推し進めることができた。
社会
貢
献 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 次年度においても学会活動や地域連携などの活動を積極的に実施し、社会貢献活動を推し進める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ビジネスクリエーター研究学会第29回研究大会をはじめとして研究会活動を積極的に実施するとともに、地域連携活動などの社会貢献活動を推し
進める。

137

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

生涯福祉御研究科

記入者氏名（役職）

六波羅 詩朗 （研究科長）

2023年度（令和5年度）(1)特筆すべき事項【教育・研究等】①大学院のカリキュラム改革の重要性
・大学院担当教員の基盤学科である人間福祉・こども学科の教員に関して、積極的菜連家いをっとして、講義の運営を行った。その際は、魅力ある大学
院の科目枠組みや科目内容について進めていくことが必要とされた。
②研究指導について・修士論文の作成予定の大学院生に対し、倫理審査の仕組みと申請方法などについて研究科としてガイダンスを進めてきた。さらに、個別指導の体制強化ををすすめ、修士論文指導教員のほか審査にあたっては、2名の副査を置き、適切なサポートと評価を実施した。今後、新たに研究指導（補助）教員の担当者を充実させることにより、多様な研究分野の指導が可能となるよう、さらに研究指導体制の充実していく。
③公開講座や他研究科との連携
・研究科独自の公開講義(講座)を実施するとともに、他の研究科へのシンポジュームなどへの協賛を行った。
・人間福祉学科・子ども学科での公開講座などにあたり、共催として連携を図った。

（２）今後の課題①生涯福祉研究科の魅力を周知する
・積極的に公開シンポジウムや公開講義を実施していく。また、新しいパンフレットの作成や大学院のホームページの刷新などを行う。
・研究科のモデルカリキュラムを積極的に活用し、卒業生、実習施設、地域の社会福祉施設などへ積極的に情報の発信を行う。
②生涯福祉研究科の新たなカリキュラムの検討
・学科間の教員の研究や専門性をふまえた科目は意図と枠組みについて検討を進めていく。また、研究指導教員の充実を図っていく。
③関係学科に関係する多様な実習施設との連携を通して、大学院の存在をアピールしていく。
・実習等に協力施設との情報交換や連携を通して地域連携などの可能性を図る。
④社会人入試の積極的活用
・一般の社会人だけでな学科の卒業生を対象に社会人入試の周知をはかる。教員研究室訪問の機会などにより、大学院受験者を集め、入学者の増加につなげてる。
⑤退職教員の講義科目の補充や非常勤講師の辞退等による科目の調整などをすすめる。
・今後の大学院の教育体制の充実を目指して、カリキュラム内容の調整も含めて教員の科目分担、修士論文指導などの教育体制の充実・強化を目指した検討を行う。

138目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価研究科名・専攻名

生涯福祉研究科 生涯福祉専攻

記入者氏名（役職）

姜 恩和（専攻主任）（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退学・除籍者数 (年度末集計)就
進 路 状 況(年度末集計)

（
）

学
生
指
導
含
む

項
目

2023年度（令和5年度）

教育課程

学 生 数

教
育

評価対象年度カテゴリー

入 学 定 員収 容 定 員項目

シート3
（専攻主任記入）

20
40
0
3
3
0
0
0
0
1

名
名

研究指導補助教員数

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）
春学期

名

職

0 名

進 学
その他
計

1 名
0 名
1 名

授業科目数

秋学期
通年/その他
春学期

開講総コマ数

3 名（
3 名

指導教員数（うち教授数）

設置基準で必要な専任教員数

秋学期
通年/その他

5 名
1 名
0 名
0 名
6 名
7 名
15 コマ
16 コマ
0 コマ
23 コマ
24 コマ
0 コマ

2 名）

特任内数

博士内数

0
0
0
0
0

2
1
0
0
3

名
名
名
名
名

内非常勤
担当

名
名
名
名
名

5 コマ
5 コマ
0 コマ

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 課題としては、本研究科の院生は社会人が多く、ハイブリット型の授業や長期履修など社会人にとって履修しやすい履修方法を知ってもらうための広報をしていく必要がある。
また、学部生による内部進学する院生が増えるような、現代のニーズに即したカリキュラム改定を検討していく必要がある。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① ハイブリッド型の授業を効果的に実施するために、アプリなどの効果的な利用を工夫していく。
これらハイブリッド型授業を学生確保のための広報に結びつける。

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 学生指導は、コロナ禍の中、昨年に引き続き遠隔及びハイブリッド型の授業が実施されており、仕事を持つ院生にはメリットがあった。
学生が購入することが難しい書籍貸与に関しては郵送するなど手間がかかる面もあるが、論文や学生が書いた文書に関しては、ファイル共有などを利用することで問題なく指導できた。
（

教
育 ２．点検・評価（Check）① ほぼ1対１の授業や修士論文指導であり、遠隔及びハイブリッド型授業は十分機能した。
学生確保に関しては、留学生の受験生はいたが、日本語の習熟度や基礎的な専門分野の知識が十分とは言えず、合格とはならなかった。
学生② 院生確保のために取り組みが今後も必要であり、学部生の内部進学、リカレント教育の両方からさらに戦略を練る必要がある。
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 本研究科の院生は社会人が多く、ハイブリット型の授業や長期履修など社会人にとって学びやすいカリキュラムであることを広報をすることが重要でむある。院生の声を載せるなど、戦略を練っていくことが課題である。
）② リカレント教育としてアピールできるように、現代の福祉ニーズに即したカリキュラムを改定する必要がある。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 院生の声を載せるなど、広報戦略を練る。
② カリキュラム改訂について検討する。
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 原則として、今後もこれら運営方針を進めていく。
管
カリキュラム改定に関しては、今回は科目の整理を中心に実施されたが、今後の生涯福祉研究科の方向性や院生のニーズなどを含めて今後もカリ理
キュラム改定の検討を継続していく。
運
営 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 両専攻科の分担領域や、決定過程の明確化を、それぞれの課題で意識して取り組む。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 大学院の基盤学科の人間福祉学科と子ども学科の領域の明確な分担方式で運営した。研究科の方針を、研究科長が主に人間福祉学科から専攻主任が子ども学科のそれぞれ教員とで調整しながら運営の推進を協議し実行した。

管理
運

２．点検・評価（Check）① 明確な役割分担がなされている一方で、教員それぞれが業務内容が多く、研究科としての戦略を練るための検討時間は必ずしも十分とは言えな
い

139

運
３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 原則として、今後もこれら運営方針を進めていく。
カリキュラム改定に関して、生涯福祉研究科の方向性や院生のニーズなどを含めて検討を継続していく。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 両専攻科の分担領域や、研究科としてのあるべき姿について議論の場を設ける。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）
社
会 ① 今までの活動内容を基本的に継続していく。地域貢献については、新宿区、中野区など近隣の地域との連携を模索する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① コロナの状況も落ち着いてくることが予測されるので、学部とも連携しながら、地域と連携した活動を進めていく。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 2023年度実施したFDは、「国際社会において、今、求められるソーシャルワークとは」と題して木村先生の講演を実施した。
グローバルの視点から学ぶことができ、教員、院生にとって大変有益な時間となった。
２．点検・評価（Check）① FD活動、研究の発表、担当教員による地域社会貢献など、比較的広範に社会貢献が行われている。

社
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 今までの活動内容を基本的に継続していく。地域貢献については、教員同士の地域貢献についての情報共有を行い、研究科としての活動を検討す
る
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学部とも連携しながら、地域と連携した活動を進めていく。

140目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名言語文化研究科

記入者氏名（役職）鐙屋 一 （研究科長）

2023年度（令和5年度）(1)特筆すべき事項
2023年度は教育組織として例年通り通常の業務に徹した。昨年度同様、学生の募集難も継続している。内部進学者の獲得が難しい状況にあり、出入国が極端に制限されているため、激減しているアジア系外国籍の学生の志願が若干回復している。とはいえ引き続き早期の改善が必要と考え、入試広報部と連携して広報活動を展開するとともに、オープンキャンパスでの個別相談や研究室訪問を実施した。中国言語文化分野」と「韓国言語文化分野」の合格者も若干回復している。社会人入学者の要望に答える形で遠隔授業の持ち方について検討を行った。日本語・日本語教育専攻ではすでに実施している授業があり、効果をあげている。

（2）今後の課題
言語文化研究科における慢性的な学生募集難が組織の教育能力・研究能力の成長のさまたげとなっていることは前年と同様である。
本研究科の強みのひとつは、中国語、韓国語、日本語・日本語教育を専門とする学部学科組織をもとに設置された修士課程であることである。
したがって本研究科の今後の課題としては、第一に、学部との連携をはかることが今後の課題である。飛び級制度や海外研修や留学課程を盛り込むなど、学部卒業生の卒業後の進路として選択しやすくなるような教育内容・履修制度の構築を検討する。学部との連携を前提に「修士論文」に代えて「終了試験」を課すなど従来とは異なる修士課程のあり方の模索も必要である。
第二に、日本語・日本語教育専攻には深刻な募集難はない。この日本語教育学での実績は、本学のブランド力育成の拠点として機能させてゆくべき点であると考える。日本語・日本語教育専攻は学部組織と合わせることで本学のブランド力の中核となることができる専攻である。その点からいえば日本語
教育センターと大学院修士課程との教育組織上の関係を新たに構築し、修士課程の組織力や教育力を充分に発揮できるような、現状の日本語教育センターを拡張した教育組織、あるいは教育カリキュラムを設置する検討を行ことが今後の課題となる。現状では、学部・研究科の学生と教員の交流の機会をもつようにして相応の効果をあげている。
第三に、「言語文化研究」の「わかりにくさ」の解消が課題である。一昨年からの検討を今後も継続する。
第四に、社会人対応大学院として遠隔授業の拡充を図ることも今後の課題である。教員の負担増を抑制し、技術的な困難を克服しつつハイブリッド化の進展を検討する。日本語・日本語教育専攻の一部の授業ではオンライン遠隔授業を実施しており、社会人学生のニーズに応えている。

141目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名

言語文化研究科 日本語・日本語教育専攻

記入者氏名（役職）池田 広子（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退学・除籍者数 (年度末集計)就
進 路 状 況(年度末集計)項目

シート3（専攻主任記入）

10
20
5
9
14
2
4
6
0
0

名
名

研究指導補助教員数

名

教

名
名
名

専任教員数
（5/1現在）

授

准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）
春学期

名

職

2

名

進 学
その他
計

0
4
6

名
名

授業科目数

秋学期
通年/その他
春学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

名

3 名（
2 名

指導教員数（うち教授数）

設置基準で必要な専任教員数

3 名
3 名
0 名
0 名
6 名
2 名
18 コマ
47 コマ
0 コマ
21 コマ
19 コマ
0 コマ

2 名）

特任内数

博士内数

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

3 名
2 名
0 名
0 名
5 名

内非常勤
担当

7 コマ
4 コマ
0 コマ

2022年度 自己点検評価（

教 課題と2023年度の改善目標（Action）
育 ① 引き続きコロナ化で影響を受けた院生留学生のサポート体制を強化する。同時に社会人（日本人）と留学生が共に学び合うことができるような環境整備をつづけていく。
含む学
生 改善に向けての具体的な計画（Plan）
指 ① 社会人（日本人）と院生留学生が互いに学び合える環境が、さらに維持できるように努める。
導）項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）
教 ① コロナ禍で入国が遅れた院生（留学生）や研究が滞っていた院生の支援および指導に努めた。
育２．点検・評価（Check）
学 ① コロナ禍で計画的に進まなかった院生の支援を積極的におこなった。春学期に1名、秋学期に5名の院生が所定の単位と修士論文を提出し、修了することができた。
生
指導 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
含 ① 引き続き多様な背景と経験をもつ院生に寄り添い、かれらの其々が計画的に研究が進められるように指導する。
む
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 引き続き多様な背景と経験をもつ院生に寄り添い、（院生の）其々が計画的に研究が進められるように努める。
）

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）
管 ① 大学院のハイブリット形式、ハイフレックス形式の授業の可能性や限界を可視化し、検討する。
理
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 大学院のハイブリット形式、ハイフレックス形式の授業について、これを実際に行った教員や学生からの声を収集して、その可能性を整理する。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 対面のみならず、オンラインやハイブリット、ハイフレックス型で授業をおこない、社会人院生のニーズに応えた。
２．点検・評価（Check）
管 ① ハイブリットやハイフレックスを取り入れた結果、一定の院生は継続して授業をうけることができた。
理運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① ハイブリットやハイフレックス型の授業がどの授業でも継続的にできるように進めていきたい。教員間で対応に差があるため、検討していきたい。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ハイブリットやハイフレックス型について、対面授業を受けている学生との間で不公平にならないように、様々な点に目を配っていくよう努める。

142

項
目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 継続的に学部の学生と社会人院生がコミュニケーションできる機会をつくる。
社
会 ② 定期的にオンラインで交流できるように、計画的に進める。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 日本語学校の訪問以外に、学部の授業に参加してもらうような機会をつくり、一層両者の交流の場を広げることを目指す。
② 院生が主導となって、オンライン交流会を企画・実施できるようにすすめる。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 学部の学生と院生がゼミ活動を通じて交流できる機会を設けた。また、「日本語教育実習」の教壇実習において、留学生（院生）がモデルスチュー
デントとして参加できるように促した。
② オンラインのみならず対面の学会・研究会に参加し、研究発表をするように促した。
２．点検・評価（Check）① 学部生も院生の双方に刺激があり、充実した機会になったが、学科や大学院の全体に情報を共有し、広く参加するようにする必要がある。
社
会 ② 大学院生の学会発表は5件（日本語教育学会：口頭発表3件、研究会：口頭発表2件）行われ、他大学の研究者や関係者から助言をもらうことができた。
貢
献 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 継続的に学部生と大学院生がつながる場を設けていきたい。
② 学会発表だけでなく、修士論文をまとめて学術誌に投稿することを促すように努める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 継続的に学部生と大学院生がつながる場ができるように、今年度のような企画を計画的に進めていきたい。
② 院生の在学中または修了後に学会発表や学術誌の投稿ができるように、積極的に働きかけるようにする。

143目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名

言語文化研究科 中国・韓国言語文化専攻

記入者氏名（役職）

金 河守（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退学・除籍者数 (年度末集計)就
進 路 状 況(年度末集計)

10
20
2
7
9
0
4
4
1
0

名
名

研究指導補助教員数
特任内数

名

教

名

准 教授

名

専任教員数
（5/1現在）

授

専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）
春学期

名

4 名

進 学
その他
計

0 名
0 名
4 名

2 名（
3 名

指導教員数（うち教授数）

設置基準で必要な専任教員数

名

職

項
目

（

教
育

シート3
（専攻主任記入）

授業科目数

秋学期
通年/その他
春学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

6 名
0 名
1 名
0 名
7 名
1 名
22 コマ
51 コマ
0 コマ
34 コマ
36 コマ
0 コマ

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

内非常勤
担当

2 名）

博士内数

6 名
0 名
1 名
0 名
7 名

9 コマ
6 コマ
0 コマ

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 学生の研究活動が発表できる水準になるよう指導する。学生(院生)が自身の研究成果を発表する機会を周知する。発表の機会を年2回獲得する。

）

学② 専攻における研究教育や学生指導のFDを設け、教員が相互に学び、知見を深める場を設ける。
生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導① ゼミ教育を論文指導に充実する。研究会・学会情報を学生に提供する。専攻でも研究発表会を設ける。
含む② FD研修会を年2回実施する。専攻内の学術的交流の場を設ける(教員と学生と共に学び意見交換をする)。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 学生の研究指導(論文指導)を全教員が実施し、学内外で開催される研究会・学会への積極的参加を学生に促し、海外で学会発表の2件を数えた。
② 大学院における社会人受け入れの在り方や社会人の「学び直し」に関するFD研修会を実施し、教員が一定の知見を得た。
２．点検・評価（Check）① 論文指導の内容が把握できていない。専攻における学生の研究発表の機会を修士論文発表会で設けた。積極的に研究活動をする学生も現れた。

（

教
育

）

学 ② 研究科主催のFD研修会を実施した。それ以外は、教員の意見交換の場を具体的に設けられなかった。
生
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導① 学生の研究活動が学会発表できる水準になるよう指導する。学生(院生)が自身の研究成果を発表する。発表の機会を年2回獲得する。
含む② 専攻における研究教育や学生指導のFDを年2回設ける。教員が相互に学び、知見を深める場を設ける。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ゼミにおいて論文指導を研究会・学会発表水準に高める。専攻でも研究発表会を実施する。
② FD研修会を年2回実施する。研究科や専攻の学術的交流の場を設ける(学会を招致する)。

項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 社会人学生受入を強化した多様なニーズに応えられる研究科をめざし、入試広報活動を積極的におこなう。

② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離に関して、継続的な課題としてとらえて構想する。
管理 ③ 研究科全体で修了生の就職や進学に関するデータを収集し、進路状況を網羅的に把握する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営① 入試広報部と連携を取りつつ、オープンキャンパスの個別相談に力を入れ、パンフレット・チラシを作成する。
② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離について、研究科内での意見交換の場を設ける。
③ 修了生の進路状況をデータ化し、研究科内で学生のキャリアパスに関する議論の場を設ける。

144

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 入試広報部と連携して、オープンキャンパスでの個別相談を充実させた。中国関連のパンフレット・チラシを作成配布した。
② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離について、構成員個々が検討した。
③ 修了生の進路や就職状況について、分野別に情報を収集し、とりまとめた。
２．点検・評価（Check）① 中国関連のパンフレット・チラシが作成でき、広報できた。
② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離に関しては、大きな進捗はみられなかった。
管
理 ③ 分野別の修了生の進路状況の把握はおこなったが、専攻全体の情報集約は実施できなかった。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 社会人学生受け入れを構想する多様なニーズに応えられる研究科をめざし、カリキュラムを再検討する。
② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離案を提示する。
③ 研究科全体で修了生の就職や進学に関するデータを作成する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 入試広報部と連携を取りつつ、オープンキャンパスの個別相談を更に充実し、韓国関連のパンフレット・チラシを作成する。
② 中国言語文化分野と韓国言語文化分野の分離について、研究科内での意見交換の場を設ける。
③ 修了生の進路状況データをもとに、専攻内で学生のキャリアパスに関する議論を始める。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）

社
会 ① 専攻内の各教員の社会貢献活動の成果や情報を集約する。
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① 研究科会議などで社会貢献活動に関する情報共有をおこなう。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 各教員が各自の専門分野の知見を活かし、地域社会などで意欲的な活動を展開した。集約はできていない。
２．点検・評価（Check）① 各教員が社会貢献の意義を理解し積極的に活動した。専攻や研究科全体でその情報を共有・活用する段階には至っていない。
社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 専攻内で各教員の社会貢献活動の成果や情報をデータ化し、今後の活動方針を策定する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究科会議で社会貢献活動に関する情報共有をおこなう。

145

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名

リハビリテーション学研究科

記入者氏名（役職）

會田 玉美 （研究科長）(1)特筆すべき事項① 修士論文評価システムにより該当年次の院生の修士論文の審査が円滑に行われた。
② 主査・副査を中心に発表会や発表会後の指導が行われ、すべての学生が高い評価だった。
③ 2022年度は4名の学生が修士論文を書き上げ修了した。評価点第1位の院生が修了式の総代を務めた。
④ 研究科担当教員の学会発表は51件、研究論文・著作は33本であった。院生や修了生を引き続き指導し、2論文が採択され、専門誌に掲載された。
⑤ 社会貢献・広報活動として、リハビリテーション学研究科主催の公開フォーラムを11月に開催し、「がんリハビリテーションの基礎と最近の動向」というテーマで、理学療法士の福島 卓矢先生（関西医科大学）にご講演いただいた。Zoom開催で、院生、学部生、一般から１６８名の参加があった。なお、大学院の広報を行うため、フォーラムの第2部として本研究科修了生に在学中の思い出や修了後の進路について発表してもらった。参加者からのアン
ケートでは、オンライン開催は好評であり、「非常に良かった」が8割を占めた。
⑦ ハイブリッドによる授業や発表会を実施した。しかし、統計などの校内の機器を用いた演習は対面授業が有効であり、今後も対面授業で行うこと、
また最終発表会は院生の経験のため、対面での発表をすすめた。
⑧ 組織マネジメントとしては、毎月、保健医療学部教授会の前後にリハビリテーション学研究科委員会を開催して（計12回）、研究科の運営、情報の共有を図った。教務委員と入試広報委員を各学科2名決め、合同で月１～2回委員会を開催し（計11回）、研究科運営に関わる企画立案、推進を担当した。研究科予算の立案、執行について研究科長・専攻主任を補佐する担当教員を置いた。岩槻キャンパスでの円滑な予算執行を実現できた。
⑨ 受験生確保を目指して、就職説明会の案内送付時に大学院案内とフォーラムの案内を同送させていただいた。大学院案内は実習訪問にも持参し、配布した。東京作業療法学会誌、機関誌作業療法、理学療法科学への広告掲載、埼玉県言語聴覚士会にて大学案内を配布するなどの広報活動を行った。

（2）今後の課題① 研究科の広報活動である公開フォーラムの参加を拡大するため、計画的に全国的な広報活動を進めたい。
② 全員参加のFD活動を目指して、発表会の学生指導をFD活動とする。
③ 公開フォーラムはより広報効果を高めるためにリハビリテーション関連職種の興味関心を考えた講演内容にする。また、同時に教員FDの場とする。
④ 新しい修士論文の指導と評価の進め方により該当年次の院生が修士論文を書き上げた。新しい評価の運営も順調に進んだ。学生からの評価（感想）も良好であった。今後も中間発表や、最終発表、1年生の構想発表でコメントシートの活用やルーブリック評価を活かし、主査・副査の指導を充実させ、質の高い修士論文完成に繋げる。
⑤ 発表会は院生の発表経験、終了後教員に意見を聞ける場を確保するため、対面を中心としたハイブリッドで開催する。
⑥ 院生確保のため、学部生や専門学校、実習地、学会・研究会での大学院の広報、および専門雑誌への広告掲載を継続する。
⑦ 今後の運営に資するため、修了生アンケートを実施する。
⑧ 大学院入学者の増加と学部卒業生の進路選択の一つとして学内入試を検討する。
⑨ 院生の海外視察旅費助成を検討し、院生と教員の研究のための自己研鑽を促進し、広報につなげる。

146

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価評価対象年度

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

教育課程

研究科名・専攻名

リハビリテーション学研究科 リハビリテーション学専攻

記入者氏名（役職）

森 つくり（専攻主任）

入 学 定 員収 容 定 員
学 生 数
（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退学・除籍者数 (年度末集計)就
進 路 状 況(年度末集計)項目

シート3（専攻主任記入）

15
30
6
7
13
1
0
1
1
0

名
名

名
名

専任教員数
（5/1現在）

教
授
准 教授
専任講師
兼

名

担

名

計

名

非常勤講師数 （5/1現在）

名

職

4

名

進 学
その他
計

0
0
4

名
名

授業科目数

開講総コマ数

春学期
秋学期
通年/その他
春学期
秋学期
通年/その他

名

4 名）

研究指導補助教員数
6 名
特任内数
博士内数

名
名

6 名（

指導教員数（うち教授数）

設置基準で必要な専任教員数

13 名
8 名
2 名
0 名
23 名
4 名
17 コマ
13 コマ
3 コマ
15.5 コマ
16 コマ
46 コマ

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

内非常勤
担当

12 名
7 名
1 名
0 名
20 名

2.4 コマ0.97 コマ
0 コマ

2022年度 自己点検評価（

課題と2023年度の改善目標（Action）
教 ① ルーブリック評価表の客観性、妥当性の検証および適正な運営を行う。
育 ② 参加しやすく、活発な討議、質疑応答が出来る発表会を開催する。
③ 授業の出席率を高め、教員との交流を深める。
学生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導 ① ルーブリック採点結果を積み重ね、客観性、妥当性のモニタリングを行う。また、ルーブリック評価表の使用手続きなどの再確認、検討を行う。
含 ② ハイブリッド開催とするなど、教員の参加率を高め、対面、オンラインのメリットを活かした発表会を行う。
む③ オンライン授業など社会人が出席しやすい開講方法を検討しつつ、発表会など対面の際は終了前後の時間や可能であれば懇親会などで院生との交流を促進する。
）

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入（

１．取組状況（Do）① ルーブリック評価表の客観性、妥当性を研究科委員会（学位論文審査）を開催して検証し、適正な運営を行った。
② 参加しやすく、活発な討議、質疑応答が出来る発表会を開催した。
③ 授業の出席率を高め、教員との交流を深めた。
２．点検・評価（Check）
教
育 ① 4本の修士論文についてルーブリック評価表の客観性、妥当性を検証した。
② 発表会は年3回開催した。
学
生 ③ 授業の出席率はおおむね１００％であった（４科目）。
指 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
導 ① ルーブリック評価表の客観性、妥当性を検証する科目数を増やす。
含
む ② 参加しやすく、活発な討議、質疑応答が出来る発表会の年3回の開催を継続する。
③ ハイブリッド型授業などを行い、学生と教員との交流を深める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ルーブリック採点結果を積み重ね、客観性、妥当性のモニタリングを行う科目数を増やす。
② 発表会への教員の参加率を高め、対面、オンラインのメリットを活かしたハイブリッド型の発表会を継続する。
③ ハイブリッド型授業など社会人が出席しやすい開講方法を継続しつつ、発表会の終了前後の時間や親睦会などで院生との交流を促進する。
）

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 入学者数を増やすこと。
② 若者にリーチできる広報活動を検討する。
管理 ③ 関東圏を中心に全国から入学者を募ることが出来る体制を検討する。
運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営 ① 卒業生や在校生（4年生）への働きかけやセラピスト（PT、OT、ST）への広報活動を積極的に行う。
② 広報活動は、紙媒体だけでなく、SNSなどの利用も検討する。
③ 完全ハイブリッド型の授業を目指し、全国から入学できる体制を整備する。

147

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 入学者数はやや減少した。
② 若者にリーチできる広報活動を検討した。
③ 臨床実習施設への郵送物にチラシを入れ、関東圏を中心に全国から入学者を募った。
２．点検・評価（Check）① 入学者数は３人に減少した。
② 機動性チラシ、SNSなどで広報活動を展開した。
管 ③ 臨床実習施設（500施設）への郵送物にチラシを入れ、PT・OT・ST関連学会誌に広告を掲載した（年２回）。
理
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営 ① 入学者数のさらなる増加を目指す。
② 広報活動の拡大を検討する。
③ 全国から入学者を募ることができる体制を拡充する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 卒業生や在校生（4年生）への働きかけやセラピスト（PT、OT、ST）への広報活動を積極的に行うとともに、学内推薦入試を検討して計画・準備を行う。
② SNS、機動性チラシ、学会誌への掲載、関連学会でのブース設置などを積極的に行う。
③ 完全ハイブリッド型の授業を行い、全国から入学できる体制を整備する。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 多職種に役立ち、参加しやすいフォーラムの開催を目指す。

社
会
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献 ① 多職種が興味のある題材、内容を検討する。オンライン（もしくはハイブリッド）開催として参加しやすい開催方法とする。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 多職種に役立ち、参加しやすいフォーラムを開催した。
２．点検・評価（Check）① 「がんリハビリテーションの基礎と最近の動向」（2023.11.4）関西医科大学 福島卓矢先生による公開フォーラムを実施し、約170名の参加を得た。

社会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献 ① 多職種に役立ち、多くの人が参加しやすいフォーラムを開催する。

② 院生の海外リハビリテーション視察を支援する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 多職種が興味のある題材、内容を検討する。多くの人が参加しやすいオンライン型の開催とする。
② 院生の海外リハビリテーション視察助成に向けて準備・計画を行う。

148

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート４（短大学長・学部長・研究科長）

評価対象年度カテゴリー

教育課程（総括）

学部名・研究科名看護学研究科記入者氏名（役職）

糸井 志津乃 （研究科長）

2023年度（令和5年度）(1)特筆すべき事項【教育・研究】①修士論文評価基準について、研究科委員会で教員に周知し、新年度オリエンテーションで院生への説明を行った。Google classroomにアップロード
し、修士論文の審査にあたる教員と学生が、いつでも確認できるようにした。
②特別研究は３つの分野毎に指導を行っている。対面と遠隔授業のハイブリッドでの指導により、分野内での教員で研究内容を深める時間を作り実施した。2年課程1名と長期履修生1名の計2名の学生が、学会で研究の一部を発表することができた。
③研究計画書審査および論文審査では、学生の専攻分野とは異なった分野の教員が主査・副査となるため、研究の成果および教員の指導力向上を目的として、分野内のみならず学生と教員間で話し合う機会を設けることの必要性について意見が挙がった。
④学生の専門的な視野の広がりと深化、教員の指導力向上のために、可能な限り主指導教員と補助教員の組み合わせで指導を行っている。しかし、学部との実習指導等によって過剰業務になりやすく、運用が困難であった。
⑤研究指導の質の向上のため、講師を招いて「論理的思考を高める研究指導－看護職生涯発達学の視点から－」をテーマに10月に講演を行った。他の研究科教員からも参加者があり19名が参加した。
⑥2023年度に修士論文を提出した1名は、2年課程の院生であり、最終試験に合格し課程を修了した。
【組織マネジメント等】①2024年4月より新宿キャンパスを使用するため入試広報部と連携し、受験生への周知に力を入れた。都内看護専門学校41か所、都内病院43か所、目白大学看護学部実習施設111か所計195か所に看護学研究科のちらしを送付した。修了生の職場訪問を行い受験生の紹介を受けた。看護学研究科のオープンキャンパスを7月8月9月に2023年度より新たに新宿キャンパスで実施しオープンキャンパスに8名の申込みがあり10月の進学相談会に2名の申込みがあり相談を実施し、7名の受験生を確保することができた。
②分野長会議を8回開催し、看護学研究科の教員の専門性を活かしたカリキュラムの構築に向けて継続して検討したが、DPおよび過去の入学者デー
タ、社会のニーズの視点から、現行の3分野の教員配置とし、認定看護者育成プログラムのための科目内容を整えた。マネジメントやウィメンズ分野の教員配置上、課題も残り、カリキュラムはいまだ検討途中である。
【社会貢献等】研究科の講演を修了生にも聴講できるよう案内し周知した。

(2)今後の課題①院生確保：学部の卒業生や大学院の修了生のネットワークの活用により院生確保に努める。
②キャンパスが埼玉病院キャンパスから新宿キャンパスに移動したため、大学院生の学習（学修）活動に支障がないよう、事務局との連絡調整等、連携を強化する。
③学部の人事構成との調整を図り、大学院の教育体制を整える。

149

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価シート3（専攻主任記入）

教育課程

研究科名・専攻名看護学研究科 看護学専攻

記入者氏名（役職）風間 眞理（専攻主任）

学 生 数（5/1現在）※含留学生

留学生数（5/1現在）

15
30
6
2
8
0
0
0
0
1

1 年
2 年
計
1 年
2 年
計

休 学 者 数 (年度末集計)
退学・除籍者数 (年度末集計)

進 路 状 況(年度末集計)名

研究指導補助教員数
特任内数

名
名

教

名

准 教授

専任教員数
（5/1現在）

名

春学期

名

0 名
0 名
1 名

担

計
非常勤講師数 （5/1現在）

名
名

進 学
その他
計

授

専任講師
兼

名

1 名

6 名（
6 名

指導教員数（うち教授数）

設置基準で必要な専任教員数

名

職

就

（

教
育

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

入 学 定 員収 容 定 員項
目

評価対象年度

授業科目数

秋学期
通年/その他
春学期

開講総コマ数秋学期
通年/その他

10 名
2 名
0 名
0 名
12 名
5 名
10 コマ
9 コマ
5 コマ
9.5 コマ
12 コマ
16 コマ

0 名
0 名
0 名
0 名
0 名

内非常勤
担当

4 名）

博士内数

7
2
0
0
9

2.5
4
0

名
名
名
名
名

コマ
コマ
コマ

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 修士論文の評価基準２５項目については年度最初に周知を図る。
② 院生と教員が対面で話せる機会を増やすことや指導教員以外の教員も院生の研究内容を知っておく。

）③ 研究指導の質向上にはさらなる研修や自己研鑽が必要である。
学生
指 改善に向けての具体的な計画（Plan）
導① 必ず、年度最初に修士論文の評価基準２５項目の周知を図る
含
む ② 分野毎に院生と教員が集まり研究の進捗状況や内容についてのディスカッションを行うことなどから多くの教員と話をする機会を作る。
③ 研究指導教員と指導補助教員間で相互作用的に影響が起きるようにして研究指導の質の向上を図る。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 研究科委員会および新年度オリエンテーションで修士論文評価基準について説明を行った。また、Google classroomにアップロードし、いつでも確認できるようにした。
② 特別研究の授業内で分野毎に院生と教員が対面で研究に関する話をする時間を作り実施した。
③ 研究指導担当教員を研究指導教員と指導補助教員の組み合わせにしたが十分な運用にはならなかった。

（

教 ２．点検・評価（Check）
育 ① 研究科委員会の中で説明することで研究科教員の理解を図ることができた。院生には評価基準に照らし合わせながら論文の作成ができるようにいつでも確認できるようにした。
学 ② 分野内では院生の研究内容を周知することができた。しかし、他分野の研究内容については周知できていない。
生
指 ③ 研究指導に活かせる内容（生涯発達学の視点から論理的思考を育てる研究指導について）のFD研修を実施したことで教員の指導方法や内容の振り返りや見直しになった。主指導教員と補助指導教員の連携が十分ではなかった。
導含 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
む① 年度初めだけの周知ではなく繰り返し周知を図る。
）② 他分野の研究を知る機会を設ける。
③ 研究指導力の向上を目指すために研修会の開催や勉強会等の参加を促す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 年度初めおよび修士論文作成時期には評価基準を教員および院生に示す。
② 中間発表会を行い、院生の研究を知る機会にする。
③ 自己研鑽のため研修会や学会等に参加して知見を蓄える。FD研修会を実施する。
項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 教員の専門性とカリキュラムを合わせながら教員構成を考える。
② 教員間の情報共有を十分に行い、院生の進捗状況を把握する。

管理③ 大学院の周知方法を工夫し、さらなる院生の確保を進める。
④ 相談者の相談に丁寧にのる。必要ならば遠隔で相談にのる。

150

運 改善に向けての具体的な計画（Plan）
営① 計画的に教員構成とカリキュラムを検討する。
② 院生の様子や研究進捗状況について会議の中で報告をする。
③ オープンキャンパス、SNS等および修了生のネットワークを活用し、院生を確保する。
④ 相談者の相談について、遠隔で相談にのることや教員間で情報を共有するなどして受験につなげる。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 教員の専門性とカリキュラムの合致がうまくいかず検討途中となっている。
② 教員間で情報共有が充分ではなく、院生の進捗状況については一部の教員が知っている状況である。
③ 修了生に声を掛けることやチラシを作り実習病院および施設、専門学校に配布した。SNSにも適宜イベントをアップした。
④ 受験希望者の相談には迅速に対応し、分野長に相談にのることを依頼した。
２．点検・評価（Check）① カリキュラムの確認を行い、教員の専門性を活かした科目を検討したが、その科目の確実性が不透明である。
② 教員間の情報共有について院生に関係した教員だけが知っている状況が起こっていた。
③ 院生確保として十分な活動ができた。
管理 ④ 受験希望者で相談してきた者はほぼ全員受験したが、事情により辞退する受験者もいた。
運 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
営① 教員の専門性を活かしたカリキュラム構成にするにはさらなる検討が必要である。
② 分野内の縦の繋がりと分野を超えた横のつながりが充分に機能していない様子が伺えた。縦と横の繋がりで情報を共有していく必要がある。
③ 次年度も同様な活動を行う④ 受験希望者の相談には迅速な対応を取り、相談内容に的確に回答していくことが必要である。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 現在のカリキュラム構成の確認を行い、教員の専門性を活かした科目の検討を行う。
② 教員間の情報共有が不十分にならないように適宜、情報を研究科委員会で報告していく。
③ オープンキャンパスやチラシ、SNS等、修了生および学部卒業生のネットワークなどを活用して院生の確保を行う。
④ 受験希望相談者には迅速な対応を取り、相談内容に的確に回答していく項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）

社
会 ① 新型コロナ感染症の取り扱いも変化してくることから遠隔による社会貢献を検討する
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① 遠隔による特別講演の計画を立案し実施する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 特別講演の実施には至らなかったが、コミュニティ看護学特論２の授業１コマを用いて外部講師（川島みどり先生）を招いて修了生や学科教員にも参加できるようにした。
２．点検・評価（Check）
社 ① 特別講演ではなかったが、院生に向けてだけではなく、修了生や看護学科教員に向けて講演を行うことができた。
会
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 実現可能な特別講演の企画を検討し修了生も参加できるよう実施する
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 特別講演の企画を検討し実施する

151

152

付 属 施 設

153

154

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価地域連携・研究推進センター

関連委員会・センター

地域連携・研究推進センター運営委員会（18名）、センター員会議（19名）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）今野 裕之（センター長）、野澤 桂子 (分室長）

会議概要（実績回数）

地域連携・研究推進センター運営委員会（1回）、センター員会議（0回）

添付エビデンス

地域連携・研究推進センター運営委員会資料、議事概要※人員数は５月１日現在

項
目

専任

非常勤・パート

センター員数（新宿）（5月1日現在）

140

分室員数（岩槻）(5月1日現在）

5

0
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 規程に則し、研究紀要を発行する。研究紀要の学内配付方法及び印刷数の見直し。
② NIIによるジャイロクラウドのシステム移行（WEKO2からWEKO3へ）に対応する。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）の利用実績を伸ばす。
研④ 本センターの研究推進事業の目的と方針を検討する。
究
推 改善に向けての具体的な計画（Plan）
進① 研究紀要編集委員長会議にてスケジュール等の周知を図る。より効率的な学内配付方法を検討し、印刷数も適正な数にする。
② リポジトリシステム変更について、変更前後の管理作業を滞りなく行う。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント発行の対象を全研究者とし、研究目的での利用を促進する。
④ 研究推進事業を見直すための体制をつくる。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 研究紀要編集委員長会議を実施。研究紀要6誌を発行した。また、紀要の廃棄数・保管数減少を目的として、著者以外の教員への冊子
体配付⽅法を変更。希望する教員が学内に設置したラックから⾃由に持っていく方法に変更した。
② 目白大学リポジトリを運用し、研究紀要等の研究成果をインターネット上に公開した。システム移行（WEKO2からWEKO3へ）は2023年8月に完了した。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント発行の対象を全研究者とし、研究目的での利用を促進した。
２．点検・評価（Check）① 編集委員長会議（2023年5月31日配信、メール審議形式）で決定したスケジュールに基づき、年度内に全紀要を発行することができた。冊
子体の配付方法変更についてはスタッフネットで周知し、冊子体の不足等、問題は発生しなかった。
② 目白大学リポジトリで、97点のアイテムを公開。本学の研究成果を広く発表する機会となった。システム移行（WEKO2からWEKO3へ）は無事に完了し、掲載アイテムは全て新システムで公開済みである。移行に際し、書誌情報の点検も行い、誤字や誤情報を修正することもできた。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のアカウント登録の申し込みは、2023年度中に10件あり、希望者全員にアカウントを発行した。
研
究推進 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 規程に則し、研究紀要を発行する。研究紀要の学内配付方法の変更を受け、印刷数を更に見直す。また、著者抜き刷り数の変更も検討する。
② 「目白大学・目白大学短期大学部 オープンアクセス方針」及び「目白大学・目白大学短期大学部 リポジトリ運用方針」に沿ってリポジトリを運用し、研究成果の公開活動を活性化する。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のヴァージョンアップに適切に対応する。利用継続について検討する。
④ 本センターの研究推進事業の目的と方針を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 研究紀要編集委員長会議にてスケジュール等の周知を図り、著者抜き刷り数の変更について検討する。併せて、関係規程の改正も行う。
② リポジトリで公開する研究成果の種類について、関係省庁等からの通知を参考に検討する。
③ 剽窃チェックツール（iThenticate）のバージョンアップを周知し、必要な作業を行う。次年度の利用更新について、代替システム・サービス
を探し、それらと比較検討する。
④ 研究推進事業を見直すための体制をつくる。

155

項
目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 例年行っている事業を1件、運用の仕方を工夫し、より効果的な方法でイベント等を実施する。
地② センター事業を継続事業と萌芽的事業に分類することで、適正かつ柔軟な地域連携を推進するための仕組みを整える
域
貢 改善に向けての具体的な計画（Plan）
献① 事業の年間計画・計画内容を確認し、相互効果が高められるような運用を行う。
② 活動計画書に基づくプロジェクト型の活動に移行するため、準備し実行する項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 事業の年間計画・計画内容を問い合わせ等があった際共有し、学科を超えて連携した活動が行われる場面もあった。なお、2023年度の地域連携イベントは、遺跡フェスタ、メジカフェ、新宿区福祉作業所のパン・菓子販売等の５事業であった。
② 活動計画書に基づくプロジェクト型の活動の施行年度として、学内での募集を行った。
２．点検・評価（Check）① センター員会議を実施できなかったため、年間のセンター事業や他機関からの要望等の情報共有を行うことができなかった。
② 活動の募集→実行→報告（WEB記事作成）という流れをつくることができた。各教員からの事業報告を決められた書式で行うことができなかった。
地域
貢 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
献① 会議形式にとらわれず、参加しやすい・取り組みやすい形で、センター員への情報共有や参画を促す。
② 各事業について、定型書式での事業報告書の提出を求め、取り纏めたものを公表する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 年度内の前半に、センター員への情報共有の場を設ける。
② 事業報告書の書式を作成し、提示する。回収した事業報告書を取り纏め、冊子の作成やウェブサイトでの公表等を行う。地域連携・研究推進センターのウェブページを更新する。

項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）
産① 本学に合う形での産学連携活動の模索。
学連 改善に向けての具体的な計画（Plan）
携① アンケート調査等での実態把握と、本学の産学連携活動の方針を確認する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 産学連携活動について、従前の各企業との取り組みを精査し、予算規模を縮小し地域連携活動に重点を置くことを確認した。
２．点検・評価（Check）① 教員が個別に依頼を受けて行っている産学連携活動の把握には着手できなかった。

産
学連 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
携① 産学連携について、本学の方針に則って学内の実態調査・支援等対応を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 年に一度、産学連携について本学の方針や対応について確認する機会を設ける。

項目

2023年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 新規・継続事業共に事業経費の妥当性を点検する。
岩② 学生ボランティアの参加人数目標を150名とする。
槻
分 改善に向けての具体的な計画（Plan）
室① 新規・継続事業共に予算計画を点検し、必要に応じて経費削減提案を行う。
班② オープンキャンパスの際にポスター掲示等を通じた受験生に向けたPRを行い入学後のスムーズなボランティア学生の確保に繋げる。在学生についても、学生がアクセスしやすい一元化したプラットフォームの開設を検討し、効率的な募集を目指す。

156

項
目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do)① 応募のあった事業計画書・予算案は分室長・学生課にて妥当性を検討した。新規事業についてはヒアリングを実施の上、翌年度事業を採択した。なお、2023年度の車イステニスプレーヤー支援、就業支援事業所との連携事業（パン販売）、埼玉県男女共同参画との共催等の18事業であった② オープンキャンパスにおいてポスターを掲示し受験生に向けた地域連携事業のPRを行った。
年度初めのオリエンテーションにおいて、学生ボランティア募集のチラシを配付した。また新入生に向けては勧誘動画も再生した。加えて、学生がアクセスしやすい一元化したプラットフォームの開設準備を行った。
２．点検・評価（Check）① 計画書点検の過程で、過去に実施した事業と新規事業の共通点が発見され、教員間の連携に繋げることができた。また全体予算は前年
岩
度予算額を超過しないよう調整した。
槻② 受験生に向けて、地域との交流を通じた実践的な学びの場があることを周知することができた。
分
コロナ禍前と同程度の学生(延べ263名)がボランティアとして参加した。
室
３．課題と次年度の改善目標（Action）
班① 事業代表者の負担軽減、事業継承をスムーズに行うため、応募時に原則複数の教員が関わることをルール化する。
② 地域連携事業の学内認知度向上を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 次年度事業募集時に事業代表者の他に事業分担者(仮)を設けることをルール化する。また、教授会等の機会に地域連携分室班会から参画を呼びかける。
② 地域連携事業ポスターを学内に複数設置し、年間を通じて学生のボランティア参加を促す。また、教職員の目にも触れさせ認知度向上を図る。

157

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

心理カウンセリングセンター

関連委員会・センター

心理カウンセリングセンター運営委員会（16名）、心理カウンセリングセンター所員会（16名）

担当部署

心理学研究科臨床心理学専攻

記載責任者（役職）杉本 希映 （センター長）

会議概要（実績回数）

インテークカンファレンス（毎週水曜日13：30～ 実績45回)、センター所員会議1回(5/18)

添付エビデンス

所員会議資料(前年度との対比資料)※人員数は５月１日現在

センター構成員職

種専

任

非常勤・パート

派

遣

6 名
名

名

事務職員

2 名
1 名

そ の 他

名

名

名

相 談 員

3 名

計

相談件数

４月
273

５月
291

名

6 名
６月

７月

303

292

0 名

8月

９月

254

10月

298

295

11月
292

12月
278

１月
264

２月
300

３月
350

合計
3490 件2022年度 自己点検評価項目

課題と2023年度の改善目標（Action）① コロナ感染症の感染予防対策を継続しながら，オンラインで実施していた面接等を対面形式に戻すなど，通常運営体制へ徐々に戻していく。
② 公開講座・公開セミナーは，対面やオンラインなどのそれぞれの形式の特徴を生かして実施する。また一部は修了生や在学生の学習機会とするような場として活用する。
③ 相談員研修はオンライン形式であっても支障がなかった。また対面形式であっても，情報共有の利便性などの点でも良さを再確認した。
④ 集団療法の準備を進めてきたがコロナ感染症の影響を受けていたため開催規模が大きくなく，相談員や研修相談員間の模擬実施にとどまってい事る。
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容① 引き続き，感染症対策を取った上でなるべく面接および大学院生実習を継続できるようにする。
② 公開講座・公開セミナーは，参加者の希望を参考にし，現在臨床心理学領域で注目されているトピックスをもとに選ぶ。また修了生を中心に再学習の機会になるよう工夫する。
③ 相談員の研修会はzoomなどを活用し，遠隔実施を予定する。内容についても，所員の意見を聞きながら内容を再検討する。
④ 集団療法は，コロナ感染症の感染状況もおさまり，また実施準備も進めてきたためこれを継続し，7-8月をめどに参加者の募集し，運用していく。

項目

2023年度自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 新型コロナ感染症の感染症対策を見直したうえで，心理面接および大学院生実習を継続した。
② 6月と12月に対面による公開セミナーを行った。
③ 相談員の研修会は、対面形式で4回実施した。
④ 子どもを対象とした集団療法（SST）を夏期、および冬期に計画し、準備を進めた。しかし、応募者が少なく（２名程度）かつ個別の事情で欠席が多く、計画通りの運営ができなかった。
２．点検・評価（Check）① 相談面接数は前年度(3,392件)比で103%ほどであった。新型コロナ感染症の感染対策として相談室の換気・消毒を継続し徹底しつつも，オンラインでのカウンセリングから対面に移行し，アクリル板を撤去した。マスクについては相談員は継続的に着用していた。今年度は、この感染症による支障は生じなかった。厚生労働省より，新型コロナ感染症による大学院実習の弾力的な運用は23年度をもって廃止され，できる限り速やかに従前の教育体制を整備することになっているが，すでにセンターでは従前の対応に戻しており，大きな支障はなく、実習時間を確保できた。
② 公開講座はすべて対面で行った。また6月研修（外部講師）は学内関係者（修了生および院在学生）のみを対象に実施し，120名程度の参加者であった。12月の公開講座（本校黒沢幸子先生）は修了生を含み60名程度の参加者であった。いずれも在学院生，修了生の学習機会にもなった。
③ 相談員研修は，対面形式に戻し、4回実施した。第4回は、研修相談員（院生）も参加した。
④ 集団療法の参加者数が少なく、運用が難しかった。また集団で活動できるスペースがセンター内にない点も課題として挙げられた。
事
業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容① コロナ感染症の感染予防対策を継続しながらも，通常の運営体制に戻したが、大きな支障は生じなかった。来年度も、感染対策と感染者が出た時の迅速な対応を継続し、感染拡大を防いでいく。
② 公開講座・公開セミナーは，対面やオンラインなどのそれぞれの形式の特徴を生かして実施する。また、一部は修了生や在学生の学習機会とするよ
うな場として活用する。
③ 相談員研修は、一部を研修相談員（在学生）にも参加可能とすることで、実習の機会の確保と質の充実につながったため、今後も内容を検討しながら、参加できる研修を増やしていく。
④ 集団療法の準備を進めてきたが、院生の他の実習との時間の調整の難しさ、参加者の安定確保などに課題がある。担当教員の専門性もふまえ、再検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 引き続き，感染症対策を取った上で、安定して心理面接および大学院生実習を継続できるようにする。
② 公開講座・公開セミナーは，参加者の希望を参考にし，現在臨床心理学領域で注目されているトピックスをもとに選ぶ。また、修了生を中心に再学習の機会になるよう工夫する。
③ 相談員研修は、対面とオンラインのハイブリットなど、所員が参加しやすい方法で実施する。内容についても，所員の意見を聞きながら内容を検討する。
④ 集団療法は，担当教員の変更もあることから、どのような実習が提供できるかを再検討する。

158

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価高等教育研究所

関連委員会・センター

高等教育研究所運営委員会（21名）、高等教育研究所（6名）

担当部署

高等教育研究所

記載責任者（役職）今野 裕之（所長）

会議概要（実績回数）

運営委員会（年1回）、所員会議（年9回）
運営委員会議事録、所員会議議事録、高等教育研究、人と教育、外部評価委員会資料、全学FD資料
情報公開HPhttps://www.mejiro.ac.jp/kyouiku/department/ir/disclosure/

添付エビデンス※人員数は5月1日現在

構成員
職員

1

専任研究員

2

名

兼任研究員

3

名

名

助

1

名

名

手

名

開催時期
2 月

公開講座等開催

テーマ・内容等「学修者本位の大学教育へ：学修成果を可視化できる教育と学修支援」

9 日 （桐蔭横浜大学学長特別補佐：成田秀夫氏）

月
月

項目

286

日
日

名
名
名

刊行時期
機 関 紙 等

受講者数

テーマ・内容等

3 月

31 日 所報『人と教育』第18号（特集テーマ：学修成果の可視化）の刊行

3 月

31 日 『目白大学高等教育研究』第30号の刊行
2023年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 【目白大学高等教育研究】投稿論文の量と質の向上をはかる。

② 【所報「人と教育」】学内教員の自由な論考を発表する場として、投稿数の向上を図る。
③ 【全学FD研修・公開講座】9月、2月の全学FDの支援を行う。TA・SAマニュアルを活用した研修を行う。
④ 【学修成果アセスメント】国語に関するアセスメントテストと実施体制(CBTか授業内実施か）の見直しを行う。
⑤ 【学修成果アセスメント】社会人基礎力（キャリア教育）アセスメントの結果の活用の再検討と、アセスメントテスト・実施体制等の見直しを行う。
⑥ 【IR分析】多様なアセスメントを行っているが、FDや各種委員会での活用が充分ではない。
⑦ 【IR分析】入試・学修・進路を結び付けたエンロールマネジメントに関する分析を開始する。
事 改善に向けての具体的な計画（Plan）
業
内 ① 【目白大学高等教育研究】投稿論文の量と質の向上をはかるため、論文採録基準の明確化を行い、学内教職員への周知強化を行う。
容 ② 【所報「人と教育」】一般寄稿の投稿数を向上と刊行までの対応を万全に行うため、募集スケジュールの早期化と早期公示を行い、投稿基準の整備
による投稿し易い環境を整え、対応する。

③ 【全学FD研修・公開講座】9月、2月の全学FDの支援を行う。TA・SAマニュアルを活用した研修を行う。
④ 【学修成果アセスメント】全学における国語力強化の観点から、授業で活用しやすい国語アセスメントテストを選定し実施体制を構築する。
⑤ 【学修成果アセスメント】社会人基礎力アセスメントについて、負担の少ない実施体制を構築する。
⑥ 【IR分析】各種アセスメント結果の共有をメリハリのあるもの、ポイントを絞るなど行い、学科・各種委員会等での活用を促進する。各種アセスメント結果をIR推進部門内で十分に共有・理解し、現状の課題や仮説から更に分析を行い、該当部門との情報共有を図ることで、改善策の策定に繋がる活動を行う。
⑦ 【IR分析】入試・学修・進路を結び付けたエンロールマネジメントに関する分析を開始し全学的会議で報告する。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【目白大学高等教育研究】編集委員会を組織して編纂した。執筆要項を改訂し、2023年度版を作成した。執筆要項をもとにチェックリストを作成・配布した。募集スケジュールを2022年度から半月早め、早期周知をした。提出期日も早め、審査期間を確保し、丁寧な査読・閲読を行い、質の向上も図った。
② 【所報「人と教育」】一般寄稿の投稿数の向上と刊行までの対応を万全に行うため、募集スケジュールを2022年度から1ヶ月前倒し、募集スケジュー
ルの早期化と早期公示を行った。

③ 【全学FD研修・公開講座】9月の全学FD研修では、授業評価アンケート結果を報告した。2月全学FD研修では「学修成果の可視化」をテーマに、公開
講座とオンデマンド動画（3名の教員による学修成果の可視化における事例報告と所長による学修成果を可視化する目的の説明）を配信した。TA・
SAマニュアルの冊子を教員、TASAへ配付した。

④ 【学修成果アセスメント】各種アセスメントを予定通り実施した。なお、現在の日本語運用能力試験が2024年度で終了になるため、2024年度は日本
語運用能力試験を１年次の未実施することしたが、2025年度からの新アセスメントは検討できなかった。

⑤ 【学修成果アセスメント】基礎力アセスメントは、PROGを予定通り実施した。なお、2024年度はリアセック社からベネッセiキャリアのGPSAcademicへ変更することで執行部より承認を得られ、準備に入った。実施にあたっては実施学年を全学１年次に変更し、ベーシックセミナー授業内での実施を原則とした。

159

＜アセスメント実施人数（標準化されたテストによる客観的評価）＞
・英語アセスメントTOEIC１年次（入学前） 実施人数 1,186名・英語アセスメントGTEC3年次（11月） 実施人数 775名

【実施率前年度よりUP】

・国語アセスメント「日本語能力運用試験」１年次（6月）実施人数 1,130名
・国語アセスメント「日本語能力運用試験」2年次（12月）実施人数 887名

【実施率前年度よりUP】

・社会人基礎力測定「PROG」実施人数：1,185名 ※必須学年（新宿CPは２年生（ただし韓国語学科は３年生）、さいたま岩槻CPは１年生）＜アンケート実施人数（主観的評価）＞ 2023年度内公表分
・2022年度（大学）授業評価アンケート実施 秋学期 回答率

45.3%

・2022年（短大）授業評価アンケート実施度 秋学期 回答率

66.1%

・2022年度（大学）卒業生アンケート実施 回答率

86.9%・2023年度（大学）新入生アンケート実施 回答率

94.5%

・2023年度（大学）在学生アンケート実施 回答率

14..1%

・2023年度（大学）授業評価アンケート実施 春学期回答率

45.7%

・2023年度（短大）授業評価アンケート実施 春学期回答率

66.1%

・2023年度（大学）卒業後アンケートの実施 回答率

15.9%・2023年度（大学）就職先アンケートの実施 回答率

23.1%

前年度比較

外部公開

DOWN
DOWN
UP
-DOWN
DOWN
UP
DOWN

報告書HP掲載済み

DOWN

報告書HP掲載済み
報告書HP掲載済み
報告書HP掲載済み
公開準備中
報告書HP掲載済み
報告書HP掲載済み
報告書HP掲載済み
報告書HP掲載済み⑥ 【IR分析】2023年度卒業生アンケート項目、2024年度新入生アンケート項目を再度整理した。なお、卒業後アンケート、就職先企業アンケート（３年目）は、結果を学部長等会議にて学務部長（進路担当）より報告いただくこととした。
⑦ 【IR分析】外部アセスメントと入試種別や入学後のGPAとの関連を、人間福祉学科、子ども学科、児童教育学科のFDで活用した。また外部評価委員
会にて報告した。

⑧ 【IR分析】データから見る目白大学生Vol.3を作成した。
２．点検・評価（Check）① 【目白大学高等教育研究】以下の通り。2022年度と比較し、投稿件数は前回より増加したが、質の確保の結果、採録件数は下回った。
エントリー件数：20件（2022年度18件）
投稿件数：14件（2022年度13件）
採録件数：9件（2022年度10件）② 【所報「人と教育」】一般寄稿の投稿数は8本であり2021年度から変動はないが、募集スケジュールの1ヶ月早期化と早期公示を行ったことで、一般
寄稿の辞退数が2021年度3本、2022年度2本、2023年度1本と過去3年で最も少ない結果となった。

③ 【全学FD研修・公開講座】
事業内
容・9月の全学FD研修の授業評価アンケート結果の報告では、授業評価と学習実態について学科別のデータと経年比較に重点を置いて行った。なお、授業評価アンケートは回答率が年々低くなることも取り上げ、実施における課題であるとして提示した。
・2月全学FD研修では学内参加者も286名（95.2％）であり、前年度（96.3％）より1.1％減少した。なお、満足度がとても満足+満足が90.6％であった。
・TA・SAマニュアルは配付後にTA・SAへアンケートを行ったが、回答が5件と非常に少なく、効果が測定できなかった。また、研修も実施できなかった。

④ 【学修成果アセスメント】英語アセスメントと国語アセスメントの経年は学科の協力もあり、実施率が前年度より高かった。2023年度卒業生アンケート
は手交時に紙で実施できず、回答532名（回答率40.9％）となり、前年比-46％（2022年度卒業生の回答数1063名（回答率86.99％））であり、ＷＥＢ実施での課題が残った。また、卒業後アンケートの回答率が昨年比-4.9％、就職先企業等アンケートの回答率は昨年比-2.2％であった。

⑤ 【学修成果アセスメント】PROGの結果は十分な活用状況ではなく、IRでの各種データとの関連の分析はできていない。よって、ＤＰとの紐づけが行いやすい点（DP検証やAP検証に活用しやすい）、結果のスコアが100点評価である点（分析しやすい）、学生へのフィードバックが充実していうる点からGPS-Academicにテストを変更することとした。
⑥ 【IR分析】英語アセスメント結果は外国語教育部会、国語アセスメントは国語教育部会、社会人基礎力は学務部長（進路担当）、就職支援部長へ
フィードバックしたが、教務、学生委員会へは報告できなかった。
⑦ 【IR分析】エンロールマネジメントに関する分析結果を全学会議では報告できなかった。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【目白大学高等教育研究】
・リポジトリが充実し紙媒体での紀要の必要性が低下していることから、印刷冊数を見直す。
・執筆要綱に従い編集委員会で決議し、査読・閲読を2回までとしたが、質を確保し、一方採録件数も増やすために、最大で3回まで実施できるよう、
スケジュールの前倒しを検討する。
・投稿段階での質の確保のため、論文執筆に関するFDの企画などを検討する必要がある。

② 【所報「人と教育」】
・リポジトリが充実し紙媒体での所報の必要性が低下していることから、印刷冊数を見直す。
・原稿種別によって校正スケジュールが異なり煩雑化しており、スケジュールの遅れが生じていることから、スケジュールの見直しを行う。

③ 【全学FD研修】引き続き、各教員の教育力向上を目指した全学FDを展開する。9月は授業評価アンケートの分析、2月は公開講座と全学FDを行う。
④ 【学修成果アセスメント】国語・英語アセスメントの経年測定の実施率向上と適切な教育効果を測定するために、経年実施学年の変更を行う。また、第５次中期目標・中期計画に合わせ、アセスメントの再検討を開始する。

⑤ 【学修成果アセスメント】各種セスメントの実施率向上と教育効果を高める。
⑥ 【IR分析】各種アセスメント（アンケート含む）を学修成績、GPA、入試種別等との相関を分析し、関連部署にフィードバックする。
⑦ 【IR分析】第5次中期目標・計画に則った学生データ一本化を行い、エンロールマネジメントの土台を構築する。
⑧ 【TA/SA】スキルと教育効果向上のための対策を検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【目白大学高等教育研究】
・印刷冊数の見直し、削減を実施する。また学内への配布方法の検討をする。
・引き続き、編集委員会を組織して編纂する。スケジュールの前倒しによる周知の早期化、および査読・閲読を最大3回まで行う運用とする。
・投稿段階での質の確保のため、論文執筆に関するFDの企画などを検討する。

160

② 【所報「人と教育」】・全員に配付していたが学内に配付ブースを設け、学内配付方法を変更したこともあり、余りが多くなっている現状を踏まえ、学内外の配付数の確認と印刷冊数の見直しを行う。
・一部原稿種別へのイラスト挿入によりスケジュールの遅れが生じていたことから、一律でイラスト掲載なしとし業務を簡素化し、スケジュール調整を実施する。

③ 【全学FD研修】2月は「AIデータサイエンス教育」をテーマに取り上げ、公開講座と全学FD研修を行う。
④ 【学修成果アセスメント】英語アセスメントの経年測定は教養英語科目が終わる2年時秋学期とする（外国語教育部会と調整済み）。なお、2026年度
教養科目を改訂する第5次中期目標計画に合わせ、英語と国語アセスメントの再検討を開始する。

⑤ 【学修成果アセスメント】国語と基礎力アセスメントを、学科長、各学科１年生担当と連携して、ベーシックセミナー授業内での実施を行う。また、教育効果を高めるために、授業内での動画を視聴することで結果の振り返りを行う。

⑥ 【IR分析】各種アセスメント（アンケート含む）の活用を促進するために、内部質保証委員会（大学部会）、外国語教育部会、国語教育部会、ベーシッ
クセミナー担当の初年次教育部会（教務委員会）等の各部門への報告を行う。また、１年次GPS-Academicの結果をAPと関連付け、各学科にフィードバックを行う。

⑦ 【IR分析】情報システム課との打ち合わせを行い、データ一本化を行う。
⑧ 【TA/SA】スキルと教育効果向上を目的とした研修動画の作成とマニュアルの改訂版の準備を行う。

161

162

各種委員会・センター

163

164

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

研究支援

担当委員会・センター（構成員数）
担当部署

教務部研究支援課

記載責任者（役職）今野裕之 副学長、小松由美 副学長

会議概要（実績回数）

添付エビデンス

特別研究費審査委員会（2回）、研究倫理審査運営委員会（1回）、人文社会科学系研究倫理審査委員会（5回）、医学系研究倫理審査委員会（5回）「目白大学・目白大学短期大学部における研究データ等の保存・開示に関する細則」、「目白大学人文社会科
学系研究倫理審査委員会細則」、「目白大学医学系研究倫理審査委員会細則」、「目白大学・目白大学短期大学部客員研究員における研究費取り扱い細則」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究活動上の利益相反マネジメント方針に関する規程」、「目白大学・目白大学短期大学部における研究活動上の利益相反
マネジメント委員会細則」、「2023年度版 目白大学・目白大学短期大学部 研究費不正使用防止計画」
2023年度_特別研究費_採択一覧、2024年度科研費の申請状況について、2023年度 人文社会科学系研究倫
理審査委員会審査概要、2023年度 医系研究倫理審査委員会の審査概要、2023年度第１回全学FDSD研修
会報告、2023年度科研費申請添削サービス利用者リスト、2024年度 科研費における課題件数・配分額について項目

2022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① 「目白大学・目白大学短期大学部における研究データ等の保存・開示に関する細則」で規定する研究データの保存期間等について、研究倫理審査に応用できるよう、研究倫理審査委員会と連携する。また、防止計画推進部署は、当該細則に則り、データの保存確認を行う。
② 特別研究費審査委員会にて、学術書出版助成の対象要件（学外の著者の扱い）について、次年度に修正する必要がある旨が議論された。
③ 科研費の研究計画調書添削サービスを継続して実施する（2023年度の新規事業として申請）。本学全体の科研費採択数向上を目指す。
④ 関連する学園規範及び関連省庁の要請事項に基づき、本学の研究不正防止体制及び研究支援体制について、引き続き整備する。

事
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内 ① 2023年度 研究倫理審査委員会運営委員会で周知する。防止計画推進部署は統括管理者と相談の上、研究データ保存確認を2023年度中に計画・容実行する。
② 2023年度の特別研究費募集要項の作成時に、見直しを行う。
③ 科研費の研究計画調書添削サービスを継続実施する一方で、前年度の利用者についても採択実績を確認する等、より効果的な申請支援を検討する。
④ 「研究不正防止対策の基本方針」や利益相反、安全保障貿易管理をはじめとした規範やルール作りに着手する。また、学内で規範やルール策定のための協力体制づくりをする。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【研究不正防止対策】「目白大学・目白大学短期大学部における研究データ等の保存・開示に関する細則」に基づき、研究データ保存確認を実施した。また、研究倫理審
査の審査基準にも反映した。
② 【学内研究費】
特別研究費について、助成種目及び募集要件の見直しを行い、2023年度は、教育向上関連プロジェクト助成の新規募集を当面の間停止し、佐藤弘
毅記念教育研究助成金に一元化を図った。また、学術書出版助成の対象要件について明確にした。
2024年度に向け、学術研究プロジェクト助成の募集停止と外部研究費獲得に伴う研究助成を廃止した。それに代わり、国際学術誌への学術論文投
稿助成と科研費研究課題における成果発表のための助成を新設することとした。
③ 【科研費】
科研費の研究計画調書添削サービスを継続実施し、利用者に感想アンケートを実施、前年度からの採択実績を確認する等、効果測定も行った。加
えて実際の添削を経て、「研究計画調書作成ポイント集」の作成に着手した。
科研費の新規申請について、日本学術振興会より申請スケジュールが変更されたが、教授会で事務手続きを周知の上、希望者全員が応募することができた。
本学で初めて科研費を使用する研究者を対象にした「科学研究費助成事業の執行説明会」を、2023年6月28日（水)・29日（木）にオンラインで開催した。
④ 【研究支援体制整備】
利益相反マネジメント体制の整備のため、規程及び細則の原案作成に取り組んだ。
日本学術振興会主導により、2024年度科研費から実施される、研究課題ごとの研究データマネジメントプランの作成について本学の対応を検討した。
「目白大学・目白大学短期大学部客員研究員における研究費取り扱い細則」を新設した。
⑤ 【研究倫理審査】
新宿キャンパスで人文社会科学系研究倫理審査委員会、さいたま岩槻キャンパスでは医学系研究倫理審査委員会を運営した。加えて、研究倫理
審査運営委員会を開催し、本学全体で研究倫理に関しての情報共有ができた。同委員会では、「2023年度の研究倫理教育実施計画」が承認された。学園公式ウェブサイト及び厚生労働省の運営する研究倫理審査報告システムにおいて、2022年度実施概要を公開した。
「目白大学人文社会科学系研究倫理審査委員会細則」及び「目白大学医学系研究倫理審査委員会細則」を改正した。
⑥ 【研究不正防止対策】
学長・副学長が、2023年7月12日（水）実施の経営企画本部会議にて、「2023年度 研究費不正使用防止計画」を説明。学園全体で審議の上、策定された。
当該計画に則り、コンプライアンス教育・研究倫理教育を第1回全学FD・SD研修会（9月8～15日：オンデマンド形式）において実施。統括管理責任者である副学長が「研究不正の種類や様態」や前年度の内部監査結果をもとに研究費の適正な使い方について説明し、研究不正防止の意識向上を
図った。

165

２．点検・評価（Check）① 【研究不正防止対策】
終了してから5年経過した科研費研究課題を抽出し、3名の教員に対して、データ保存が適切に行われているかを確認した。結果、全員が「目白大学・目白大学短期大学部における研究データ等の保存・開示に関する細則」に則り、研究データ等を保存していることが確認でき、保存期間満了まで引きつづき適切に管理することとした。人文社会科学系倫理審査委員会では、研究データの保存期間は細則に即し、10年を基準として申請要項に明記した。
② 【学内研究費】
第1回特別研究費審査委員会を2023年5月18日（水）に新宿キャンパスで、5月19日（木）にさいたま岩槻キャンパスで開催。第2回特別研究費審査委
員会は新宿キャンパスのみ9月6日（水）に開催した。2023年度を通して、特別研究費の助成件数は85件、配分総額15,739千円であった。

事
業
内
容

③ 【科研費】
添削サービス利用者は6名で、うち1名が2024年度科研費に採択された。前年度の利用者も含めると、採択には至らないが、順位がA又はBの高評
価を得る課題が14件中少なくとも8件と徐々に効果が現れていることがうかがえた。引き続き添削サービスを実施し、科研費獲得率向上の一助とすることとした。「研究計画調書作成ポイント集」は、次回申請の機会に研究者に配布するよう計画している。
科研費の申請件数は、大学59件、短大3件であった。採択結果は2024年2月に発表され、本学から申請した者の内、大学で12件が採択された。
「科学研究費助成事業の執行説明会」には、17名の教員が参加した。
④ 【研究支援体制整備】「目白大学・目白大学短期大学部における研究活動上の利益相反マネジメント方針に関する規程」及び「目白大学・目白大学短期大学部における研究活動上の利益相反マネジメント委員会細則」を策定。2024年10月1日より施行することとした。
「独立行政法人日本学術振興会の事業における研究データの取扱いに関する基本方針」に従い、2024年度より研究課題ごとに研究データマネジメ
ントプランの作成を研究代表者に依頼することとした。なお、研究データ等の取扱いは、未だ流動的な分野であり、関連省庁等や他大学の今後の動向を踏まえ、将来的に学内の規範等を整備することとした。
「目白大学・目白大学短期大学部客員研究員における研究費取り扱い細則」により、本学で受け入れている客員研究員が学外研究費に応募する場
合または学外研究費を本学で管理する場合の条件等を整備できた。
⑤ 【研究倫理審査】
人文社会科学系研究倫理審査委員会、医学系研究倫理審査委員会は年間5回、開催。それぞれ審査件数は、人文社会科学系が60件、医学系が65件であった。
研究倫理審査運営委員会は、2023年8月17日（木）～24日（木）を審議期間として、メール配信による書面審議形式で実施した。
2023年度 研究倫理教育実施計画に基づき、専任教員は第1回全学FDSD研修会の一環で研究倫理教育を実施し、大学院修士学生への研究倫理
教育は、年度末に実施報告を求め、全研究科において実施されていることが確認できた。博士課程の学生には防止計画推進部署より研究倫理eLearning受講依頼を出し、対象者全員が受講した。
関連する２細則の改正により、実態に即した申請書等を整備できるようになり、より柔軟な運用が可能となった。
⑥ 【研究不正防止対策】
研究不正防止計画の策定にあたり、2023年6月12日（火）に監事・監査室・研究支援課の連絡会を実施。計画に前年度の内部監査結果より把握した
不正発生要因と具体的防止策を反映させた。
コンプライアンス教育・研究倫理教育の受講率は100％であった。
その他、「2023年度 研究費不正使用防止計画」及び「2023年度の研究倫理教育実施計画」を予定通り遂行できた。

３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【研究支援体制整備】
関連する学園規範及び関連省庁の要請事項に基づき、本学の研究支援体制について、引き続き整備する。
② 【研究不正防止対策】
関連省庁の要請及び学園規範等に則り、研究不正防止対策を強化する。
③ 【学内研究費】
新設された特別研究費種目を募集し、適正な審査の上、配分する。
④ 【科研費】
本学全体の科研費採択数向上のための対策を検討・実施する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【研究支援体制整備】
利益相反マネジメント委員会を発足させ、審査を開始できる体制を整える。その他、研究インテグリティ確保のための体制整備や研究成果即時オー
プンアクセス化について、積極的に情報収集し、本学での対応を検討する。
② 【研究不正防止対策】
昨年度の内部監査結果から、特に注意すべき点を特定し、コンプライアンス教育において教員に周知する。
学内研究費の執行ルールにおいて、よくある質問等をまとめ、教員向けの簡便な資料を作成し、不正使用防止に繋げる。
③ 【学内研究費】
特別研究費の申請に基づき、適正な配分・審査を確立する。各費目の配分条件を遵守し、執行する。
④ 【科研費】「研究計画調書作成ポイント集」を完成させ、教員に配布する。科研費申請時の応募要件変更に対応する。

166

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

障がい等学生支援担当委員会・センター（構成員数）
担当部署
記載責任者（役職）
会議概要（実績回数）

障がい等学生支援室会議（ 18名）

大学事務局新宿キャンパス学生課 及び さいたま岩槻キャンパス学生課（障がい等学生支援室）
石川正憲（障がい等学生支援室長）、仲本 なつ恵（同副室長） 、高橋寛（学生部長）、鎌田京子 （修学支援部長）
障がい等学生支援室運営会議（１回）、合同障がい等学生支援室会議（1回）
新宿キャンパス支援室会議（1回）、さいたま岩槻キャンパス支援室会議（4回）

添付エビデンス
項目

委員会・センター

上記会議の資料及び議事概要
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 【情報共有（業務改善）】 学生課内での共有及び理解促進を図る。
② 【共有ドライブの活用（業務改善）】 第三期中退プロジェクトのドライブをより積極的に活用し支援の質的向上につなげる。
③ 【支援機器の活用】 各種支援機器の管理及び運用面において課題が残った。
④ 【障がい等学生増加への対応】 障がい等学生の急激な増加への対応が大きな課題となっている。
事
業 ⑤ 【障がい者支援に関するFD等】 2022年度と同様の課題（マニュアル、FD）について再度取り組むこととする。
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 【情報共有（業務改善）】 組織内での事務作業マニュアルの共有を図るとともに、学生対応マニュアルの整備についても検討する。
② 【共有ドライブの活用（業務改善）】 現在使用中である支援室のドライブに関係教職員がアクセスできるようにする等の運用改善について検討する。
③ 【支援機器の活用】 各種支援機器の管理・運用体制について改善を図る。
④ 【障がい等学生の増加への対応】 現在コーディネーターが対応している定型的業務を組織で可能な限り組織全体で分担できるよう検討する。
⑤ 【障がい者支援に関するFD等】 既存の「支援の手引き」に取り組み事例等を加筆し内容の充実を図るとともに、学内FD研究会を実施する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【情報共有（業務改善）】必要に応じてコーディネーターが新たに担当となった課員に個別の業務ごとの指示書を作成した。
② 【共有ドライブの活用（業務改善）】 個人情報管理の観点から、中退プロジェクトのドライブの活用については行わないこととした。
③ 【支援機器の活用】支援機器への付番及びホワイトボードでの使用状況の共有を行った。
④ 【障がい等学生増加への対応】 課内のジョブローテーションにより、障がい学生担当のうち1名を交代させた。（経験者を増やすことが目的のひとつ）⑤ 【障がい者支援に関するFD等】 学科ごと（児童教育、日本語・日本語教育）のFD研修会を実施した。
２．点検・評価（Check）① 【情報共有（業務改善）】業務ノウハウの共有が図られ、業務遂行の円滑化と新任者のOJTに有用であった。
② 【共有ドライブの活用（業務改善）】 個別にコーディネーターが関係教職員と必要な情報を共有し連携することにより特段の支障は生じなかった。
③ 【支援機器の活用】支援機器の紛失防止、効率的な使用に効果的であった。
④ 【障がい等学生増加への対応】 新任者は日常的な定型業務を担当し、コーディネーター及び先任職員の業務負担軽減にもつながっている。
⑤ 【障がい者支援に関するFD等】 FD研修会に卒業生を招き、支援を受ける側の視点から考えるといった内容が大変好評であった。

事
業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容① 【情報共有（業務改善）】限られた人的資源を前提に支援の質を高めるため、担当職員の業務スキルの更なる向上を図る。
② 【支援機器の活用】保有する支援機器について学内で十分に周知されておらず、機器の積極的活用を図る上でのマイナス要因の一つとなっている。
③ 【障がい等学生増加への対応】 新任者の更なるスキルアップによる、組織としての対応力向上を図る。
④ 【障がい者支援に関するFD等】 改正障害者差別禁止法の施行を踏まえ、教職員に対する教育及び情報提供を継続する。
⑤ 新規【実習授業の支援】教育実習先や医療機関等、学外施設での実習に関する支援を効率的かつ効果的に実施する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【情報共有（業務改善）】コーディネーターと担当者との間のコミュニケーションを密にし、コーディネーターが進捗状況の確認を適宜行う。
② 【支援機器の活用】支援機器の一覧を作成し学内で共有する。
③ 【障がい等学生増加への対応】 コーディネーター及び先任職員がより丁寧なOJTを行い、担当業務の幅を広げるとともに精度の向上を図る。
④ 【障がい者支援に関するFD等】 学科ごとのFD研修会を引続き開催するとともに、『支援の手引き』の改訂作業を行う。
⑤ 新規【実習授業の支援】オンライン会議の活用等により、業務の効率化と実習先との連携強化に努め支援の実をあげる。

167

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

情報教育

担当委員会・センター（構成員数）

情報教育センター（23名）※さいたま岩槻キャンパス含める

担当部署

情報教育研究室※さいたま岩槻キャンパス含める

記載責任者（役職）皆川 武（センター長）、西尾 典洋(センター次長)

会議概要（実績回数）

情報教育センター・情報教育部会合同会議 全10回
［ 実施日：4/19, 5/17, 6/14, 7/12, 10/11,11/8,12/13,1/17, 2/14, 3/13 ］

添付エビデンス

情報教育センター・情報教育部会合同会議 議事録
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① ・新宿キャンパス ネットカフェおよび10号館4,5,9階に整備したBYODに係る学習環境の利用を促進することを目指した取り組みを行う
・あらたに学生ヘルプデスクを配置してBYODなどに係る学生サポートを強化する② ・ADサーバの統合について問題の確認や授業への影響などの調査を十分に検討し実施する・サーバ群の移動に伴い情報研究室の内サーバ室を改修し、情報研究室の職場環境改善に取り組む③ ・情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等について、教員や学生から指摘された手順がわかりにくい箇所や説明が不足している点などを整理して課題をあらいだしながら内容を更新する④ ・2023年5月〆切とする「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」を文部科学省に申請する
・2022年度情報活用演習の授業評価などから教材の改訂や授業内容を検討しながら授業を展開する
・2024年度の「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）プラス」の認定を目指して準備をすすめる⑤ ・新宿キャンパスの1505教室AV設備や1号館5階ラウンジプリンタの使用対応期間経過に伴い、2023年度中にリプレイスを実施する
・岩槻キャンパスの情報演習室1,2の設置PCの使用対応期間経過に伴い、2023年度中にリプレイスを実施する⑥ ・今後のBYODの推進やあらたなLMSの導入などを含めて、関連する他委員会やWG等と連携しながら、全学的な学習環境の整備を検討する
・これらの業務に対応するため、情報教育センターの助手や職員などを含めた構成要員を検討する
事
改善に向けての具体的な計画（Plan）
業
内 ① ・新宿キャンパス ネットカフェおよび10号館4,5,9階に整備したBYODに係る学習環境の利用を促進するようWebページなどで情報を発信する
・新年度授業開始に間に合うよう学生ヘルプデスクを募集して4月から運用できるようすすめる
容② ・ADサーバの統合について問題の確認や授業への影響などの調査を十分に検討し、夏休み期間に実施する計画で対応を行う
・情報研究室の改修工事を2023年度要望書として申請し、情報研究室の職場環境改善を実施する③ ・引き続き情報活用演習を担当する教員と連携しながら、情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等を見直し、かつMicrosoft365のバージョンアップ
などによる変更箇所なども含めて随時更新を実施する④ ・2022年度の情報活用演習の授業評価をもとにAI・データサイエンス教育検討委員会において自己点検・評価を実施する
・自己点検で指摘された改善点を踏まえ2023年度授業に向けて授業内容の見直しや教材の改訂・開発をすすめると同時に、株式会社Schooと連携しあらたに導入されたLMS(Schoo Swing)を活用した授業を展開する
・2023年度の授業実績を踏まえ2024年度の「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）プラス」に向けて申請の準備をすすめる⑤ ・新宿キャンパス1505教室AV設備等のリプレイスについて2023年度予算を申請し、年度内に完了する計画で対応を行う
・岩槻キャンパスの情報演習室1,2のリプレイスについて、今後のBYODの推進を前提とした環境整備も踏まえて2023年度予算を申請し、年度内に完了する計画で対応を行う⑥ ・今後のBYODの推進やあらたなLMSの導入などを含めて、AI･データサイエンス教育検討委員会の情報環境整備検討WGなどの他委員会と連携し、全学的な学習環境の整備を検討および実施する計画で対応を行う
・情報教育センターの業務や体制の整理をすすめることにより、助手や職員などを含めた構成要員を検討する計画で対応を行う

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① ・新宿キャンパス ネットカフェおよび10号館4,5,9階に整備したBYODに係る学習環境の利用を促進するため、新たな提示物の作成や情報教育センター特設サイトによる情報発信を実施した
・4月より学生ヘルプデスクを配置して、新入生のBYODなどに係る学生サポートを開始した② ・ADサーバの統合を実施することにより、情報教育センターが運用する認証サーバ等の整理を完了した
・2023年度春休みに新宿キャンパス情報教育研究室の改修工事を実施し、職場環境を改善した③ ・情報教育センター特設サイトの各種マニュアルの改善や、あらたに「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」に係る情報を追加した④ ・2022年度の授業評価をもとにAI・データサイエンス教育検討委員会において自己点検評価を行い、「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」を文部科学省に申請し認定された・自己点検評価による改善点を踏まえて教材の改訂・開発をすすめ、LMS(SchooSwing)を活用しながら授業を展開した
・「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）プラス」に向けて検討した⑤ ・計画通り新宿キャンパス1505教室AV設備等のリプレイスを完了した
・計画通り岩槻キャンパスの情報演習室1,2のリプレイスを完了した⑥ ・全学的なBYODに対応した学習環境の整備について、一般教室への電源コンセントの設置および来年度以降の計画を検討した
・新宿キャンパスにおける情報教育センターの体制の見直しを行った

168

２．点検・評価（Check）① ・BYODに係る学習環境の利用促進として、掲示物による案内や情報教育センター特設サイトの更新などを実施した
・学生ヘルプデスクとして新宿キャンパス春学期8名、秋学期4名を登録して学生サポートを実施した② ・情報教育センター管理のADサーバ AMINET を 情報システム課管理のADサーバ MUNETに統合した・情報教育センター管理のサーバを整理することにより内側サーバ室を撤去し、センタースタッフのスペースを拡張工事することにより職場環境を改善した③ ・情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等について、教員や学生から指摘された手順が分かりづらい箇所や説明が不足している点などを整理改善し、あらたに「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」に関連する情報として自己点検評価の報告を含むページを公開した④ ・2023年5月に「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」を文部科学省に申請して8月下旬に認定された・2023年度の情報活用演習IIにおいて、講義やExcelを利用した演習だけではなく、械学習やプログラミングなどの演習を取り入れた授業を展開し、前年度より総じて肯定的な授業評価を得ることができた
・「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）プラス」に向けて検討をすすめたが、申請まで至らなかった⑤ ・夏休み期間中に新宿キャンパス1505教室AV設備等のリプレイスを完了し、秋学期より運用を開始した
・夏休み期間中に岩槻キャンパス情報演習室1のPCリプレイス,および情報演習室2のPCを撤去してBYOD対応教室への改修を完了し、秋学期より運用を
開始した
事
業
内
容

⑥ ・全学的なBYODに対応した学習環境の整備として、新宿キャンパスの必要な教室に電源コンセントの設置工事を実施し、さいたま岩槻キャンパスにおいては電源コンセントの設置教室の検討や計画を行った
・新宿キャンパスにおける情報教育センターの体制として、助手および職員、派遣職員を含めた構成で運用をはじめた

３．課題と次年度の改善目標（Action）① ・BYODに係る学習環境の利用を促進することを目指した取り組みを継続し、情報教育センター特設サイト等における情報発信をすすめる
・2023年度の活動実績を踏まえて学生ヘルプデスクによる学生サポートの継続および改善をすすめる② ・情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等について、教員や学生から指摘された手順がわかりづらい箇所や説明が不足している点などを整理 しながら内容の追加・更新を継続する
・「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」に係る情報の追加・更新を継続する③ ・2023年度の授業評価等から教材の改訂や授業内容を検討しながら授業を展開する
・「数理・データサイエンス・AI教育プログラム(リテラシーレベル)プラス」の検討をすすめる④ ・関連する他委員会やWG等と連携しながら、全学的な学習環境の整備を検討を継続する
・BYODに対応した学習環境の整備として、新宿キャンパス1号館5階の情報演習室(3教室)のPCを撤去し学生ノートPC利用の環境を整備する
・新宿キャンパスにおける情報教育センターの体制として、あらたに助教を採用することにより運用および教育面を強化する⑤ ・全学的な共通科目見直しに伴い、今後の情報教育関連科目について検討する

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ・情報教育センターの主たる教員およびスタッフにより定期的に打合せを行い、BYODに係る学習環境の利用促進の検討をすすめる
・新年度授業開始に間に合うよう学生ヘルプデスクを募集することや、情報教育センターの教員やスタッフおよび学生間の連携ができる仕組みを改善するための方策を検討していく② ・情報活用演習を担当する教員と連携しながら、情報教育センター特設サイトの各種マニュアル等を見直し、変更箇所なども含めて随時追加・更新を継続
していく
・「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」に係る情報として、AI・データサイエンス教育検討委員会において2023年度の情報活用
演習の自己点検評価を実施し報告書を公開する③ ・自己点検評価等で指摘された改善点を踏まえ、情報教育関連科目を担当する主たる教員により定期的に打合せを行い、授業内容の見直しや教材の改訂・開発をすすめる・2023年度の授業実績を踏まえ「数理・データサイエンス・AI教育プログラム(リテラシーレベル)プラス」に向けた検討をすすめる④ ・今後のBYODの推進やLMSの活用などを含めて、教務課や関連する委員会等と連携しながら、学習環境整備の検討をすすめる
・新宿キャンパス1500,1501,1502教室のBYOD対応教室への改修について2024年度予算を申請し、年度内に完了する計画ですすめる・新宿キャンパスにおける情報教育センターの体制として、2024年度内に助教を公募し、2025年度より2名体制で運用を開始できるようすすめる⑤ ・教養教育機構等で議論される初年次教育のあり方の方針を含め、今後の情報教育関連科目や授業内容について検討する

169目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教養教育（大学）担当委員会・センター（構成員数）

教養教育機構①総合科目教育部会、②国語・日本語教育部会、③外国語教育部会、④スポーツ・健康教育
部会、⑥初年次教育部会、⑦さいたま岩槻部会、⑧キャリア教育部会、⑨副専攻部会、⑩企画・調整部会

担当部署

教養教育機構、企画・調整部会

記載責任者（役職）土井 正（教養教育機構副機構長、企画・調整部会長、副学長）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス
項目

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 秋以降に退職を申し出る教員が一定数出ることはやむを得ず、急遽人事が必要になるケースも多いが、全般的に補充人事申請のタイミングが遅い。
② ブランディングの点から、副専攻の狙いや内容、取得するメリットについて、学内外への周知・広報活動が十分でない。
事 ③ さいたま岩槻キャンパスにおいて、新宿キャンパス開講の総合科目（オンデマンド型）が受講できるよう検討する。
業 ④ 学生の国語力、基礎学力及び学修能力の向上のための施策を全学的に講じる必要がある。
内改善に向けての具体的な計画（Plan）
容① 次年度の担当科目や必要人員等を、各部会で可能な限り早いタイミングで見積もり、計画を確立する。
② 来年度の副専攻ゼミ開講に伴い、学内外に十分な周知及び募集・広報活動を行う。
③ さいたま岩槻キャンパスの学則（共通科目）を改正する。
④ ベーシックセミナー・テキストの抜本的改訂に着手する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 年度初めに各部会長と面談し、人事計画のすり合わせと全体調整を行った。
② 副専攻について、オープンキャンパス第2回（6/18）で相談ブースを、同第3回（7/19）では説明会を開催するなど、積極的な広報活動を展開した。学内2年生向けには、副専攻ゼミ・パンフを作成し、ゼミ募集説明会を複数回実施した。
③ 学則を改訂し、さいたま岩槻キャンパス2024年度入学者から、新宿キャンパス開講の総合科目-分野横断科目4科目の受講が可能となった。
④ 学長補佐および中途退学対策検討委員会初年次・基盤教育部会と連携し、ベーシック・セミナーテキストの改訂について検討したが、具体的に内容の更新はできなかった。BYODに合わせ、テキストの印刷を止め、書き込みできるフォームを挿入したPDF化を図ったことが改善点である。
２．点検・評価（Check）① 昇任、任期更新、欠員補充は計画通りに実施できた。教育専担（1名）の退職申し出があったが、来年度は非常勤で補充することとし、手当てした。
② 副専攻の制度自体に対する浸透度について、学科によってバラツキがある。外部向けの広報がまだ不足している。
③ とりあえず一歩前進と評価はできるが、第5次中期目標・中期計画に盛り込まれているとおり、両キャンパスの科目共通化と相互交流を実現しなければならない。
事 ④ 初年次教育や基盤教育の重要性、求められる観点等についての議論は深まっているが、具体的な作業が思うように進まなかった。
業内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 教育専担や助教など無期化できないポストについて、採用が難しくなっている。任期途中での離職も多い。第5次中期目標・中期計画で、共通科目のカリキュラム改訂が計画されているが、中期的視点に立ち、人員計画を立案する。
② 学生に対し、副専攻の意義及びメリットを継続的に周知する。外部向けの広報を拡充する。
③ 第5次中期目標・中期計画に従い、2026年度開講を目指し両キャンパスの共通科目カリキュラムを改訂する。
④ 2026年共通科目カリキュラム改訂に合わせ、ベーシックセミナーをはじめとする初年次教育のあり方について再検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 共通科目改訂案の作成作業と並行して、教養教育機構の中期的な人事計画を立案する。
② 副専攻ゼミが始まることから、実際の履修者の声を活かし次年度以降の募集につながるような周知活動を行う。外部向けには、入学案内や東洋経
済ムック等の媒体を通じた広報を積極的に展開する。
③ 両キャンパスの共通科目の共通化を前提とした新しいCPを作成する。
④ 共通科目の2026年度改訂CPに、初年次教育ならびに基盤教育の新たな枠組みを盛り込む。

170

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

内部質保証

担当委員会・センター（構成員数）

内部質保証委員会（52名）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）

太原孝英（委員長・大学学長）、山田隆文（副委員長・短期大学部学長）、池村えみ（内部質保証担当）

会議概要（実績回数）

添付エビデンス

項目

評価シート7

本委員会3回、大学・大学院部会2回、短期大学部部会1回、大学外部評価委員会１回、短大外部評価委員
会１回
目白大学・目白短期大学部における内部質保証に関する規程（2023年3月1日改正施行）、内部質保証委員
会会議資料・事概要、短大外部評価委員会報告書録・高大連携に向けた懇談会実施報告・企業との懇談会
実施報告、大学外部評価委員会報告書、大学学生評価委員会報告書・各学科専門科目アセスメントポリ
シー
第５次中期目標・中期計画https://www.mejiro.ac.jp/gakuen/pdf/mt_plan_2024-2028.pdf
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 「部門別自己点検評価年次報告書」に具体的数値や達成目標を掲載できるようなフォームを検討する。
② 短大：内部質保証、FDSD活動について、規程を改正し体制を整備し、短期大学部の取り組みとしてHPに公開する。
③ 大学：外部評価委員会での評価が不明確であるため、明確にするの施策を検討する。学生評価委員会の学生選抜と開催を滞りなく行う。
④ 大学：認証評価受審に向けて、評価書執筆、各種エビデンスの収集を滞りなく行う。
⑤ 大学：IRの各種アセスメント結果について、各学科FDや委員会等の活動において有効利用を促進する。
⑥ 大学：専門科目アセスメントポリシーに基づく評価結果を内部質保証委員会大学部会で検討・評価する。
⑦ 大学：APの再点検を入学前教育の充実を図る。
⑧ 短大：学修成果確認試験の評価基準を明確にするための対策を行う。
事
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内 ① 「部門別自己点検年次評価報告書」に達成目標を記載するフォーム改善を行う。
容 ② 短大：内部質保証、FDSD活動のHP公開にあたり、短大独自の活動を掲載する。
③ 大学：外部評価委員会の事後アンケートによる評価を充実させ、現状の評価を可視化し、多様な意見を学内で共有できる体制を整備する。また、学生評価委員の選抜等を春学期中に行い、意見聴取をスムーズに行い、会議がより有意義なものなるよう事前に調整する。
④ 大学：認証評価受審に向けて、6月内部質保証委員会で評価書の承認を受けて完成し、その後の評価機構からの疑義の対応を行い、10月の実地調査に向けて、大学が一丸となり、万全の体制で臨む。
⑤ 大学：IRの各種アセスメント分析について、学科別に結果を示すことで、各学科や担当者の関心を高め、分析に役立てる。そのうえで、達成目標を検討する。
⑥ 大学：専門科目アセスメントポリシーに基づく評価結果を内部質保証委員会大学部会で検討・評価する。
⑦ 大学：内部質保証員会大学部会での検討から、APの課題、入学前教育の課題を明確にする。
⑧ 短大：学修成果確認試験の評価基準にルーブリックを活用する。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【部門別自己点検年次評価報告書】に達成目標や具体的数値を記載するフォーム改善は行えなかった。
② 【短大：内部質保証】短大の取組として短大HPに、内部質保証活動とFDSD活動を公表した。
③ 【大学：外部・学生評価委員会】外部評価委員会は、第二期となり、構成員を改編した。10月には全構成員が確定し、テーマはアドミッション・ポリ
シー（入試、入学前教育、入学後の状況）として2月16日に委員会を実施した。学生評価委員は学科等に協力いただき、年末までに委員が確定し、さいたま岩槻キャンパスは1月25日、新宿キャンパスは2月2日に委員会を実施した。
④ 【大学：認証評価受審】複数回のワーキングと各部門でのデータ収集と報告書作成を経て、6月内部質保証委員会で評価書の承認を受けて公益財団法人日本高等教育基準機構へ提出し、実地調査を迎えた。
⑤ 【大学：IRの各種アセスメント分析】アセスメント結果を学科別に示した。ことで、各学科や担当者の関心を高めることができた。
⑥ 【大学：専門科目アセスメントポリシーに基づく評価結果】専門科目アセスメント・ポリシーの結果を検討・評価できなかった。
⑦ 【大学：AP、入学前教育】外部評価委員会でテーマとして取り上げ、外部有識者の評価・意見をいただいた。また、学生評価委員会では「入学前教育」を取り上げ、学生視点での課題を抽出した。
⑧ 【短大：学修成果確認試験】ビジネス社会学科の学修成果確認試験の採点・評価にルーブリックを活用した。
２．点検・評価（Check）① 【部門別自己点検年次評価報告書】2023年度は目標を記載するようなフォームに改訂できなかったが、2024年度は認証評価受審を受け、2023年度の年次報告書では、データ記載シートには基準教員数（大学設置基準で定められた基準数）を記載することとした。
② 【短大：内部質保証】公表したFDSD活動は、研究交流会、研究発表会、学科FD活動、教員相互の授業参観について公表した。
③ 【大学：外部・学生評価委員会】外部評価委員会は、「事後アンケート」を「事後評価」に４段階評価に変更、自由記述を評価できる点、改善を要する点として分けることで、評価と改善すべき点を明確にした。第１回学生評価委員会は、学生により建設的な意見が発信された。また事後アンケート
でも前向きな感想をいただき、引き続き、活動を継続し活発なものになるよう工夫する。
④ 【大学：認証評価受審】6月内部質保証委員会で評価書の承認を受け、機構へ提出し、10月の実地調査を迎えた。学長及びLOのリーダーシップのもとで大学教職員が一丸となり、万全の体制で臨み、優れた点として4項目が挙がり、改善を要する点は３項目であった。結果は「適合」であり、改善を要する点のうち、教授の基準数は年度内に改善したが、引き続き第５次中期目標・中期計画に項目を加え、改善を図る。

171

⑤ 【大学：IRの各種アセスメント分析】アセスメント結果を学科別に示したことで、各学科や担当者の関心を高めることができたが、「達成目標」は検討できなかった。
⑥ 【大学：専門科目アセスメントポリシーに基づく評価結果】大学執行部で各学科の状況、課題を共有した。次年度は新3方針の策定に合わせて、アセ
スメントポリシーの改訂も行う。
事業内容⑦ 【大学：AP、入学前教育】外部評価委員会では、APの受験性への浸透、学力入試で入学した学生への入学前教育の改善が必要であると指摘を受けた。学生評価委員会では、入学直後にすでに関係性が出来ている年内入試に比べ学力入試で入学した学生への支援の充実が意見された。
⑧ 【短大：学修成果確認試験】ビジネス社会学科の学修成果確認試験の採点・評価にルーブリックを活用し,74名（2023年度卒業生）が合格した。

３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【部門別自己点検年次評価報告書】報告書の実質化を図るために、2025年度に向けて、第5次中期目標・中期計画を反映させる項目の追加と目的を記載するなどの改善を検討する。
② 【短大：外部評価委員会】第５次中期目標・中期計画に基づき、外部評価（外部有識者、高校、就職先）を行い、教育活動の点検、妥当性の確認、改善による質の向上を目指す。
③ 【大学：外部・学生評価委員会】外部評価委員会及び学生評価委員からの評価と改善すべき事項を明確にし、学内周知を図り、教育の質の向上を推進する。
④ 【大学：IRの各種アセスメント分析】効果的なIR活動、IRの高度化を行うために、第5次中期目標・中期計画に則り、各種アセスメントの見直しを行う。
⑤ 【大学：新3方針の策定】外部評価委員会での評価を受けAPの改善に取り掛かると同時に、第５次中期目標・中期計画に則り、DPも含め、新３方針の策定に取り掛かる。
⑥ 【短大：新3方針の策定】第５次中期目標・中期計画に則り、新３方針の検討、コンピテンシー教育の基本方針を策定する。
⑦ 【第５次中期目標・中期計画】目標・計画に則り、教育・研究活動の向上を図る。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【部門別自己点検年次評価報告書】2025年度では、各項目が自己評価できるように改善することと、目的を明確にするフォームへ秋学期はじめ頃
までにフォームを確定する。
② 【短大：外部評価委員会】高校とは授業見学会の開催を行うなど新しい試みを行い、高大連携を強化する。
③ 【大学：外部・学生評価委員会】外部評価委員会の指摘事項を抽出し、各部門（委員会等）へ周知した後、各部門での改善進捗を確認する制度を構築する。学生評価委員会からの改善提案は教務ポータルなどで状況報告し、説明責任を果たす。
④ 【大学：IRの各種アセスメント分析】基礎力はGPS-Academicと全学科１年のベーシックセミナー内で行う。また、国語アセスメントアもベーシックセミ
ナー内で行う。授業内で行うにあたり、各アセスメントを単なる分析活用だけでなく、各学生の教育効果と学修成果の可視化に役立てる。年度内に新国語アセスメント方針を策定し、2025年度の準備を整える。
⑤ 【大学：新3方針の策定】第５次中期目標・中期計画に則り、新３方針の秋学期初頭には各学科・各部門へ発表できるように検討する。
⑥ 【短大：新3方針の策定】第５次中期目標・中期計画に則り、各学科のビジョン、学修成果の明確化を行う。また、新３方針の策定、コンピテンシー教
育の基本方針の検討を開始する。
⑦ 【第５次中期目標・中期計画】2024年度の計画を遂行し、進捗を管理する。

172

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教学運営

担当委員会・センター（構成員数）

学部長等会議（64名）、学部長等会議（大学院部会）（32名）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）

太原孝英（委員長・学長）、岡 かおる（大学企画室）

会議概要（実績回数）

月１回定例（第3水曜日大学院部会15：00～、学部長等会議15：30～）
2023年度実績：大学院部会8回＋臨時書面会議1回、学部長等会議10回、大学運営評議会10回＋臨時1回
開催※原則、全会議ともWEBにて開催

添付エビデンス

各会議資料、議事概要
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 中退防止に関しては、プロジェクト設置当初の、「2025年度までに全入学者の9割以上が卒業する」という達成目標に向けて、各部門が協力し全学体制で対応する。
② コロナ後の各行事の再開、特に大学の入学式・学位授与式に関しては引き続き感染防止に留意しつつ、合理的・効率的な運営を目指し、学生の交流機会を創出する。
事
業
内
容

項目

③ 教員業績評価制度に関しては、円滑な評価活動を目指して、早期より評価活動の意識を高め、同時にベスト・ティーチャー、ベスト・リサーチャー賞
決定に向けて、適切な選考に努める。
④ 外国語学部に関する将来構想については、学部教員による検討を継続する。
改善に向けての具体的な計画（Plan）① 中途退学対策委員会規程を制定し、委員会を組織化して各部会を置き、環境整備・初年次教育も含め、全学的な体制で多角的アプローチを図る。
② 式典に関してはキャンパス合同開催を推進。イベント等で学生間の交流を図るとともに本学への帰属意識を喚起する。
③ 教員業績評価では、教員業績評価の入力等、進捗状況を随時確認する。情報システム課と密に連携し、必要に応じてシステムの修正を行う。
④ 外国語学部の将来構想においては、学部としてのグランドデザインを明確にしながら、将来構想委員会で更に検討を重ねる。
2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入
１．取組状況（Do）① 中退防止については、部門横断で実効性の高い予防策の立案、実施を図るべく「目白大学・目白大学短期大学部中途退学対策検討委員会」を2023年5月に立ち上げ、同月の第2回学部長等会議で規程を制定した。当該委員会は大学・短大だけでなく法人本部も含めた全学的組織のため、初年次・基盤教育、設備・環境整備、プロジェクト管理運営の3つの部会を設けて、実効性を挙げるべく個別かつ専門的に協議・検討できる教職員
協働の体制とした。
② 各式典については、新型コロナ感染症の5類移行に伴い、感染防止に留意しつつも、全学部・研究科合同の学位授与式に戻した。特に会場変更を余儀なくされた大学学位授与式は、様々に検討を重ねた結果、新たにキャンパス合同で大宮会場で開催した。また入学式では学生の課外活動発表の一環としてチアリーディング部の協力を仰ぎ、大学・短大の両方において演技披露を行い、新入生を激励するとともに、部活動の存在をアピー
ルし喝采を浴びた。
③ 教員業績評価は、本格的実施の初年度として「研究業績プロ」に関するマニュアルをもとに学内周知を図った。またベストティーチャー賞・ベストリ
サーチャー賞を選考した。
④ 外国語学部の将来構想に関しては、学部教員による検討を継続しているが、次期中期目標・中期計画との関連を考慮し、具体的に進展させることは困難であった。看護学部及び看護学研究科の将来構想に関しては、研究科の新宿キャンパスへの移転決定に伴い、2024年度学生募集に向けた活動、及び関係諸規範の整備などを順次行った。
⑤ 大学が、7年に1度の機関別認証評価を受審するにあたり、担当副学長を中心に各部門・各部署で作業を進め、諸規程整備や報告書・資料集作成、実地調査対応を行った。
⑥ 学園全体の第5次中期目標・計画の策定に関して、大学部会、短大部会としてそれぞれ適宜ヒアリングを行う等、検討を重ねた。
２．点検・評価（Check）① 「第三期中退防止プロジェクト」の取組状況は、前述の「中途退学対策検討委員会」のうち、プロジェクト管理運営部会が取り纏めを行い、具体的な対策は継続されている。2023年5月学部長等会議で報告された同プロジェクトの取り組みについては、コロナ後の対面授業の復活による影響が見られ、キャンパスによって増減の変化はあるものの、概ね取り組みが有効であることが確認された。
② 式典については、コロナ下により2019年度学位授与式以降、中止やオンライン、あるいはキャンパス別の規模縮小などで開催していたが、2023年
度は5年ぶりの合同開催に向けて早期より準備を重ね、円滑に挙行された。なお学位授与式は、中野サンプラザの閉館により新たに大宮ソニックシ
ティ大ホールを会場としたため、式典後の学位記手交に関して、時間的制約が生じる点や、さいたま岩槻キャンパスへの移動の問題など、学生間の交流を図る上で改善を求める声が聞かれた。

事
業
内
容

③ 教員業績評価は本格的導入の初年度のため、一部、手順や方法について十分な理解が進まず、2022年度評価に関して各自の記入・評価・面談等が予定スケジュールから遅れるケースがあった。またベストティーチャー賞・ベストリサーチャー賞については、大学・短大それぞれに選考・審査を行い、大学ベストティーチャー賞1名、ベストリサーチャー賞1名、短期大学部ベストティーチャー賞1名を選出し、2024年4月の第1回学部長等会議にて受賞式を挙行して、全学に周知した。また、新任者向け研修会において「研究業績プロ」に関して概略を説明し、入職前に周知を図った。
④ 学園全体の第5次中期目標・中期計画において、組織運営・体制の見直しもあることから、外国語学部内だけで検討するのでなく、全学的な動きの中で行う必要がある。また、看護学研究科のキャンパス移転に伴う諸業務について円滑に進められた。
⑤ 認証評価受審については予定通り準備を進め、諸規範の整備、整理等を順次行った。一部、不備に関する指摘があったが、直ちに対応して改善を図り、日本高等教育評価機構から、2023年度末に「適合基準を満たしている」と承認された。
⑥ 大学院各研究科委員会の議事概要の提出を、従来の紙ベースでなく、共有ドライブへの保存に変更することで、部門・部署間での閲覧・回付の効率性を高めた。

173

３．課題と次年度の改善目標（Action）① 2023年度の退学・除籍者数は、大学全体では微減、短大では横ばいとなった。総じて女子の退学者増加、及び1年次の退学者増加の傾向がある。
現在行っている丁寧な指導と対応が引き続き必要である。2025年度までに全入学者の9割以上が卒業する、という当初の目標を目指す。
② 2024年度学位授与式に関しては大学執行部として検討の結果、さいたま岩槻キャンパスは別開催をすることになった。大宮開催時の学位記手交を行う際の、十分な時間と場所の確保は引き続き課題であり、合理的・効率的な方法を検討する必要がある。また、9月の学位授与式（新宿キャンパス）に関しても、形式性よりも実質的な要素を重視して、少人数の式典にふさわしいものに変更する。
③ 教員業績評価に関しては、2024年度は2年目を迎えるが、前年度の評価が未完了のため新年度内容の入力上も支障を来すことがあった。特に、年度区切りによって学科長の交代がある場合は、入念な引継ぎが必要となる。各自の入力、及び評価者との面談までの流れは、年度内の完結を目標とする。
④ 2024年度から５ヵ年で行われる第５次中期目標・中期計画の策定にあたり、大学部会は6回、短期大学部会は10回の会議を経て、2月に第一案を学園へ提出し2024年4月の学部長等会議にて全学で共有した。2024年度より1年目が開始され、各部会で進捗を管理する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 中途退学の防止については、検討委員会各部会で具体的な施策をさらに協議・実行する。特に1年次の退学者を予防するため、初年次教育を引き続き重視し、またゼミ等での個別の指導をより手厚くして「2025年度までに全入学者の9割以上が卒業する」という当初目標の達成を目指す。
② 式典に関して、まず3月の学位授与式の運営については、両キャンパスの要望・状況を勘案して執行部等と協議し、可能な範囲で調整を図る。また、新宿キャンパスの9月学位授与式の開催は、2024年度より平日昼の時間で、本館会議室に変更し、実質的で適正な規模の式典とする。
③ 教員業績評価については、年度前半からあらためて学内周知を図ると同時に、年度ごとに変更するのではなく、恒常的に使用できる業績評価マニュアルを確立する。また次年度に跨がることなく、年度内に入力・面談が終了するよう、早めの作業を促す。ベスト・ティーチャー賞、ベスト・リサー
チャー賞に関しても、選考・表彰の時期を早める。
④ 第5次中期目標・中期計画では、大学、短大共に3方針の再策定、学修者主体の教育を目指し、それぞれの課題に全学として取り組み、組織改編を含め、教育研究活動の更なる向上を目指す。なお、進捗は半期ごとに確認を行い、計画の進行状況を随時確認し、適宜計画の検証を行う。

174

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

FD活動（新宿キャンパス）、全学FD研修会

担当委員会・センター（構成員数）

FD実施委員会

委員会・センター

担当部署

教務部研究支援課、高等教育教育研究所

記載責任者（役職）今野裕之 大学新宿キャンパスFD実施委員長/高等教育研究所所長、小松由美 短期大学部FD実施委員長

会議概要（実績回数）

キャンパス合同FD実施委員会（１回）「目白大学新宿キャンパス各種委員会規程」、「目白大学短期大学部各種委員会規程」、「目白大学・目白大
学短期大学部FD・SD推進委員会規程」

添付エビデンス

項目

2023年度第1・2回FDSD推進委員会資料、2023年度 第1回全学FD研修会実施概要、2023年度 第1回全学FD
研修会報告、2023年度 第2回全学FD研修会実施概要、2023年度 第2回全学FD研修会報告、2023年度 FD実
施委員会（キャンパス合同）議事概要、目白大学・目白大学短期大学部 ＦＤ活動の目標、2023年度「ＦＤ活動実施計画書」一覧、2023年度「ＦＤ活動実施報告書」一覧
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 全学FD研修において、高い参加率を保ちつつ、教育力の向上・研究活動の活性化のため、研修内容を充実させる。

事
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 「目白大学・目白大学短期大学部FD・SD推進委員会規程」に基づき、組織的にFD及びSDを実施する。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【全学FD研修】第1回全学FD研修を2023年9月8日～9月15日にGoogleClassroomでの資料掲出・オンデマンド動画方式で行った。
実施内容
１）コンプライアンス教育（SD)/研究倫理教育２）研究成果発表
３）授業と評価に関する研修（授業評価アンケートの結果より）とした。なお、実施後はGoogle Formより、コンプライアンス教育/研究倫理教育の理解度チェックを含めたアンケートを実施した。
② 【全学FD研修】第2回全学FD研修を「学修成果の可視化」をテーマに、2024年2月9日に対面で講演会（後日オンデマンド配信）と2月7日から3月11日まで事例動画の視聴で行った。
実施内容
１）講演会：「学修者本位の大学教育へ：学修成果を可視化できる教育と学修支援」成田 秀夫氏（桐蔭横浜大学 学長特別補佐）
２）「学修成果の可視化の目的」
３）「事例報告」
なお、実施後はGoogle Formよりアンケートを回収した。
③ 【部門別FD研修】2023年度の部門別FD研修にあたり、中退防止をテーマに取り上げるように依頼した。全学部・学科・研究科より計画書が提出された。
④ 【FDSD推進委員会】授業評価アンケートの実施あたり、短期大学部のアンケート内容の改訂を行った。授業評価アンケートの回答率は昨年度より下がった。
⑤ 【新任者SD】新任者研修をSDとして位置づけ、2024年3月29日に人事課主催の新任者研修の午後の部で40分程度行った。
⑥ 【学生相談室FD】新宿キャンパスにて中退防止の一環として学生相談室に関するFD研修を教授会終了後（5月から10月まで）に各学部、短期大学部
で順次行った。
２．点検・評価（Check）① 【全学FD研修】第1回全学FD研修
研究成果発表は9名の教員による発表が行われた。教員参加率は100％（301名）であった。
１）コンプライアンス教育（SD)/研究倫理教育の満足度（とても満足+満足）は96％、理解度は（理解できた）99.3～99.7％と高かった。
事２）研究成果発表の満足度（とても満足+満足）は92.3％と高かった。
業
３）授業と評価に関する研修（授業評価アンケートの結果より）の満足度（とても満足+満足）は89.3％であった。
内
容 ② 【全学FD研修】第2回全学FD研修
教員の受講者は286名（95.2％）であり、100％参加率の学科が8学科であった。
「事例発表は」新宿CPは藤巻先生、井口先生、さいたま岩槻CPは野村先生、短期大学部は上岡先生に発表いただいた。
講演会の満足度（とても満足、満足）は90.6％、オンデマンド部分の満足度（とても満足、満足）は92.6％と高かった。
③ 【部門別FD研修】各部門で計画通りFD研修を行った。なお、中退防止を扱った学科は8学科であった。
④ 【FDSD推進委員会】授業評価アンケート実施にあたり、短期大学部のアンケート内容の改訂を行った。授業評価アンケートの回答率は昨年度より下がった。
⑤ 【新任者SD】新宿キャンパスにて35名の新任教員が参加して行われた。内容は研究業績プロ、研究支援に関する説明であった。
⑥ 【学生相談室FD】学生相談室の利用状況や相談内容について理解を深め、学生支援につなげた。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【全学FD研修】高い参加率を保ちつつ、教育力の向上・研究活動の活性化のため、全学ＦＤ研修内容を充実させる。
② 【部門別FD研修】引き続き、各学部学科の特色を生かした教育・研究の質の向上を図るため、部門別ＦＤ活動を推進する。
③ 【新任者SD】新任者が本学の理解を向上させスムーズな業務遂行を行うため、新任者SDの充実を図る。
④ 【FDSD推進委員会】教育活動の活性化のため、TA/SAのFDを検討する。

175

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【全学FD研修】全学FD研修を引き続き開催する。なお、第2回全学FD研修のテーマは「AI・データサイエンス教育」とした。
② 【部門別FD研修】部門別FD研修では2024年度FD研修にあたり「授業のねらいの明確化」や「ルーブリック評価」等の学修成果をテーマに取り上げるよう依頼した。
③ 【新任者SD】年度末の多忙な時期ではあるが、新任者SD研修の内容を更に充実させるため、両キャンパスの教務課の協力を得る。
④ 【FDSD推進委員会】新しいFDとして、TA/SAのFDを動画で行えないか、高等教育研究所で検討を開始する。

176

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教務支援

担当委員会・センター（構成員数）

教務委員会（大学：26名、短大：3名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス教務部教務課

記載責任者（役職）

雪吹 誠（学務部長（教務担当））、堀 崇一郎（教務部長）

会議概要（実績回数）

11回

添付エビデンス①「遠隔授業について」 → 2023年度総合科目授業形態、休講時の補講について②「SchooSwingにつて」 → SchooSwing説明会について、種別ごとのコンテンツ数③「共通科目について」 → 学年暦（新宿キャンパス）④「臨地研修について」 → 「臨地研修」に関する申し合わせ（2023年度改訂案）⑤「シラバスについて」 → 2024年度シラバス執筆依頼、2024年度 シラバス点検のポイント（セルフチェックのお願い）、2024シラバス点検依頼、2024年度シラバスルーブリック評価使用状況⑥「出欠アラートについて」 → アラートシステム運用について
2022年度 自己点検評価項目

課題と2022年度の改善目標（Action）① 遠隔授業について、・新入生に対してオンデマンド型の周知が徹底されておらず、大学内にて受講すると考えていた学生が多く混乱が生じた。
・総合科目はオンデマンド型の授業が定着してきた。その他にも例えば学部共通科目などの講義科目において、オンデマンド型の授業でも教育効果が得られる科目は、新LMS（SchooSwing）を活用した授業実施形態の検討を各学科に依頼していく。
② BYODについて、2023年度よりBYODの実施が始まり、BYODに対応可能な新LMSとしてSchooSwingを導入する。2023年度はGoogleclassroomと併用しながらの運用とはなるが、徐々にSchooSwingの知見を蓄積していき、情報を共有化を目指す。
③ 共通科目について、2023年度以降、共通科目内の総合科目は学年のバラツキをなくすよう検討した方法（該当学年と該当学年以外の学年を分け事前抽選をする）を実践し、より最適な仕組みへと改善していく。
④ 臨地研修について、教務委員会での報告一覧では、学生個々の活動内容・活動時間を確認することができない。単位数相当の時間数を確保しているか確認できる仕組みを検討する。
⑤ シラバスについて、2024年度より全科目についてルーブリック評価の導入を予定しているが、教員にルーブリック評価自体の理解不足や浸透していない状況である。

事業
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 遠隔授業について
・新LMS（SchooSwing）を活用し、共通科目での遠隔授業（オンデマンド型）を積極的に展開していく。
② SchooSwingを利用しての授業（対面・遠隔・ハイフレックス）のモデルを公開し、教員の利用実績を高めていく。2024年度はSchooSwingを全ての授業で使用し、BYOD化に対応する。
③ 2024年度より岩槻キャンパスとの共通開講を実施するため、学年暦の違いに関連する問題や事前抽選の在り方について2023年度中に検討する。
④ 臨地研修について、2023年度の報告より、教務委員会に報告一覧を提出する前に学生個別の報告書を教務委員に共有する。教務委員は報告書を確認し、疑義がなければ教務委員会に提出することにし、また、質の確保が担保できるよう仕組みをより良い形に改善していく。
⑤ シラバスについて、ルーブリック評価を必須化するため、2023年度内に教員へのFDやルーブリック評価作成マニュアルなどを検討する。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 遠隔授業について
・2022年度より原則対面授業となったが、共通科目内の総合科目区分の授業については、2023年度も引き続きオンデマンド型の授業を積極的に導入した。
・遠隔授業（オンデマンド型）はSchooSwingを原則使用した。
・休講時の補講について、課題提出のみの補講を廃止し、SchooSwingを使用してのオンデマンド型を認めた。
・新宿CP・さいたま岩槻CPとの合同授業（分野横断科目）に関して、2024年度より導入に向けて準備を進めた。
② SchooSwingについて
・基本操作の確認とオンデマンド型授業の作成を目的として、2023年8月25日（金）にZoomにて研修会を実施した。
③ 新宿・岩槻の共通開講について・課題が多く実現には時間が必要。新宿CP・さいたま岩槻CPとの合同授業（分野横断科目）の開講にあたっては、課題提出日に行事等が重ならないよう設定した。
④ 臨地研修について
・学生個人の研修報告書を教務委員会2週間前までに提出し、全教務委員に共有することとした。
⑤ シラバスについて
・2024年度より学修評価を明確化するため、ルーブリックを使用しシラバスを作成した。但し、ルーブリックでの評価が困難な場合においては評価の観点を3項目以上を必ず記入することとした。
２．点検・評価（Check）① 遠隔授業について
・共通科目の総合科目で、47科目中41科目を遠隔授業（オンデマンド型）で実施した。
・SchooSwingを使用することにより、学生の視聴履歴を管理することができた。
・補講をオンデマンド型を認めることにより、授業時間を確保することができた

177

② SchooSwingについて・2023年度秋学期時点において、2023年度春学期よりも、オンデマンド型のコンテンツ数が320から1382へと大幅に利用が増えた。
事業内
容③ 新宿・岩槻の共通開講について
・新宿CP・さいたま岩槻CPとの合同授業導入（分野横断科目）に関して、キャンパスごとに履修者数に制限を設け、より多くの学生が受講できるよう工夫をした。
④ 臨地研修について
・研修時間について詳細に報告を義務化し、研修時間確保に努めることができた。
・2024年度以降オンラインのみでの臨地研修は承認しない。※オンラインを利用しての情報収集は継続。
⑤ シラバスについて
・2024年度シラバスはルーブリックを用いての作成が、大学63.2％、短期大学部76.31％となった。
・全てのシラバスについて、評価の観点が3項目以上となった。

３．課題と次年度の改善目標（Action）① 遠隔授業について
・共通科目内の総合科目については、遠隔授業（オンデマンド型）が定着してきた。さらに専門教育科目も導入に向けて検討を進めていく。
② SchooSwingについて・オンデマンド型授業での利用は増えてきたが、BYODに対応した対面授業での利用が進んでいない。
③ アラートシステムについて
・2022年度秋学期より退学防止の観点より導入したが、全科目が対象となっていたためアラートの回数が多くなりすぎてしまい、教員・学生共に対応に追われるケースが散見された。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 遠隔授業について
・専門教育科目については、オンデマンド型でも十分教育効果が得られる科目の授業実施方法を検討していく。
・対面授業とオンデマンド型を組み合わせた授業やクォーターで完結する授業での教育効果を検証していく。
② SchooSwingについて・システムを利用しての授業（対面・遠隔・ハイフレックス）のモデルを公開し、教員の利用実績を高めていく。2024年度はSchooSwingを全ての授業で使用し、BYOD化に対応する。
③ アラートシステムについて・アラート対象科目の見直しを行い、1・2年次の必修科目とする。
・アラート算出の期間や条件の見直しを行う。

178

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

学生支援（厚生補導）担当委員会・センター（構成員数）

学生委員会（18名） ※事務局職員を除く

担当部署

大学事務局新宿キャンパス学生部学生課

記載責任者（役職）長崎俊秀（学務部長学生担当）、高橋寛（学生部長）

会議概要（実績回数）

10回

添付エビデンス

学部長等会議議事概要、学生委員会議事概要、大学Webサイト、特定支援団体運営委員会資料、桐光会総会及び奨学委員会資料、学生相談室連絡会議資料
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 【なんでも相談窓口】 学科によってハイリスク学生の共有フォルダの活用の度合いに濃淡があった。
② 【特定支援団体（チアリーディング部】 競技レベル向上のためにも、今年度以上の入部者確保を目指す。
③ 【学生相談室】 より多くの学生にメンタルヘルス予防としてのセルフケアの周知・学生同士の交流の機会を提供する必要がある。
④ 【新入生データ関係業務】 WEBでの作業を完結出来ていない学生のための対応スケジュールを準備しておく必要がある。
⑤ 【桐光会奨学金】 多子世帯の定義について、2024年度からの修学支援新制度の拡充（多子世帯への支援強化他）の動きとの整合性を図る必要がある。
事 ⑥ 【桐和祭】 今年度より飲食を含む通常開催に戻す予定であるが、実行委員会の運営能力を如何に向上させるが成功の大きな鍵となる。
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 【なんでも相談窓口】 学科長及び学生委員に対し、共有フォルダの活用を呼び掛けるとともに、アクセス方法等について丁寧に周知する。
② 【特定支援団体（チアリーディング部】 従来の取組に加え、学内の合同クラブ説明会、オープンキャンパスにも積極的に参加し、受験生への浸透をはかる。
③ 【学生相談室】 学生の成長・支援に役立つようなワークショップ、グループ活動の実施、交流が図れるような居場所づくりをすすめる。
④ 【新入生データ関係業務】 不備がある学生の場合のスケジュール・対応を事前に別途用意しておき、新年度の作業負担・混乱を軽減させる。
⑤ 【桐光会奨学金】 多子世帯の定義について、修学支援新制度上の基準を準用する。
⑥ 【桐和祭】 実行委員会と学生課との協働をより強化し、4年ぶりの完全開催を成功に導く。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【なんでも相談窓口】 ハイリスク学生の共有フォルダへのアクセス方法に関するマニュアルを新たに作成し活用を促した。
② 【特定支援団体チアリーディング部】 チア推薦入学者以外への声掛けを強化するとともに、部員確保のためチア推薦基準の緩和（2025年度～）を行った。
③ 【学生相談室】全学生にむけて、学生相談室主催のワークショップ｢剛柔流空手・形（カタ）から学ぶ護身術講座｣を開催した。
④ 【新入生データ関係業務】Webページの内容を整理し簡潔且つ明瞭なものとした。あわせて手続きに不備がある学生への対応手順を定め、業務負担軽減と円滑化を図った。
⑤ 【桐光会奨学金】 多子世帯の定義について修学支援新制度の基準（被扶養者となっている兄弟姉妹3人以上）を準用した。
⑥ 【桐和祭】準備作業に若干の出遅れはあったものの、実行委員会組織の再構築及び学生課との連携が功を奏し、4年ぶりの完全開催にこぎつけた。
２．点検・評価（Check）① 【なんでも相談窓口】 一部の学科の取組みに一定の前進があった。
② 【特定支援団体チアリーディング部】 一般の入学者（経験者等）への個別の声掛け等により、2024年度はチア推薦1名以外に4名の入部があった。
（前年度チア推薦1名、チア推薦以外3名）③ 【学生相談室】 11名が参加し、自分の身を守る護身術を学ぶとともに自分の体に意識を向け落ち着きや集中力を養う体験をし、セルフケアを高めた。
④ 【新入生データ関係業務】 問合せ件数の大幅減（Web方式導入前の2019年度比3割減、106件→75件）と、全新入生について授業開始前の手続完了を実現した。
事業内
容⑤ 【桐光会奨学金】 多子世帯として申請のあった6件の審議が円滑に行われた。
⑥ 【桐和祭】飲食関係の出店に一定の制限を設けたものの、ほぼコロナ前の規模での開催となり6,178名の来場者があった。（昨年度6,069名）
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 新【課外活動の活性化】 学生会による「課外活動の活性化のための補助事業」を実現する。
② 【特定支援団体チアリーディング部】 2025年度入学者については、2024年度卒業予定者数6名を上回る新入部員の確保を目指す。
③ 【学生相談室】学生への周知活動、教職員との連携を今まで以上に強化し、大学全体としての学生支援体制を充実させる。
④ 【新入生データ関係業務】 引続き業務効率化を進めるとともに、入試手続きのWeb化を契機として更なる業務改善を図る。
⑤ 【桐光会奨学金】 2024年度から2025年度にかけて実施される国の修学支援新制度の拡充の動きを踏まえて、制度のあり方を検討する必要がある。
⑥ 【桐和祭】通常の対面開催とはなったものの入場者数が伸び悩んだ。また模擬店で小火（ぼや）が発生し、火気の取扱いについて課題を残した。

179

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新【課外活動の活性化】 2025年度からの実施を目指し、学生会及び学生会本部団体と連携し、要綱作成等に取り組む。
② 【特定支援団体チアリーディング部】 チア推薦指定校への働きかけ、チア推薦の新基準の周知、類似競技経験者への声がけ等に注力する。
③ 【学生相談室】相談室からの情報発信（パンフレットをわかりやすく刷新するなど）を強化し、教職員との連携を積極的にはかる。
④ 【新入生データ関係業務】 入学予定者の手続きフローを入試広報部と連携し整理するほか、手続きに不備があった学生への学生証交付手順等をより効率化する。
⑤ 【桐光会奨学金】国の修学支援新制度の拡充による影響を見極めながら、奨学金拡充の要否等について議論を行う。
⑥ 【桐和祭】 開催コンセプトの明確化、本部企画の充実、広報活動の強化等を通じて来場者数の大幅増（目標8,000人）を目指す。火気取扱について
は、出展団体への事前指導と当日の巡回等を徹底し、再発防止を図る。

180

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

進路指導

担当委員会・センター（構成員数）

就職・キャリア委員会(32名)

担当部署

就職支援部

記載責任者（役職）

牛山佳菜代学務部長（進路担当）、鈴木あ久利（就職支援部長）

会議概要（実績回数）

2023年度就職・キャリア委員会議事概要（11回）

添付エビデンス
項目

評価シート72023年度就職・キャリア委員会議事概要（11回）、キャリアブック、保護者のための就職活動支援ガイド
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 正課授業のキャリア教育について、新たな「キャリア演習」の開講に伴い、低学年から学生に充実したキャリア教育の場を提供し、学生の就職リテラ
シーを高める。
② 内定率について、卒業年次の4月より、各月ごとに前年との比較を行い、状況を確認して、学生に対して適切な対策を講じていく。
③ キャリア研修について、「キャリア研修Ⅰ」がインターシップの入り口として機能し、その後の学生の就活にまつわるアクションにつながっていくかどうか検証する。
④ 個別の学生相談について、配慮が必要な学生、障害をもつ学生に対しては、学生相談室および学生課とより密に連携し、適切な支援をしていく。
⑤ 学生の状況把握について、より円滑に、漏れなく行えるよう、学生からの内定報告や進路希望提出について年間スケジュールを作り、委員会でも共有する。
⑥ 正課外の講座について 授業のキャリア科目担当教員と連携しつつ、年間の就活スケジュールの中で、厳選した講座を効率よく実施する。
⑦ 保護者対象就職説明会について、事前送付冊子で保護者による認知度を高め、対面の説明会で保護者からの一定の満足度を得られるよう、やり方を工夫する。
⑧ 合同企業セミナーについて、アフターコロナの環境下、学生が参加しやすく、満足度の得られるセミナーのやり方、関心に繋がる参加企業のリストアップを検討する。
⑨ 卒業生アンケートおよび企業アンケートの結果を精査し、今後の学生たちの就職活動や自己啓発に供するものとする。
事
業 ⑩ 資格取得について、就職・キャリア委員会を通じて、各学科の学びと連動した、役立つ資格の取得を奨励していく。
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 新共通科目 「キャリア演習」において、履修者は就職活動に役立つようなコミュニケーション能力を向上させていることをフィードバックにより確認する。
② 内定率について、全学生への面談を推進するとともに求人検索ナビへの状況登録を強化し、早い時期から実態を掴めるようにしていく。
③ キャリア研修について、履修した個々の学生について、在学中の就職活動での活動量や社会で活かせる資格取得等を行ったかを追跡する。
④ 特に個別の支援を要する学生の発見や各学生の就職活動を取り巻く状況や取り組み方を知るために、卒業前年次の全学生面談を実施する。
⑤ 就職・キャリア委員会において、就職活動に関する最新の情報や就活生のおかれている状況が直接把握できるような、教員のための勉強会を実施する。
⑥ 3大ガイダンス(インターンシップ、キックオフ、直前）では多数学生の意識を底上げし、個別講座では時流の中でのニーズを掴んだ講座を実施する。
⑦ 保護者対象就職説明会のアンケート項目に、事前送付の冊子「保護者のための就職活動支援ガイド」に関する項目を追加し、前回アンケート結果に基づく改善を検討する。
⑧ 合同企業セミナーについて、学生がセミナー参加後は実際の就職活動へスムーズにシフトできるよう、2月～3月の学内就活講座を充実させる。
⑨ アンケートについて、大学卒業後の卒業生アンケートおよび卒業生が就職した企業へのアンケートの活用方法について、就職・キャリア委員会で検討し、実践する。
⑩ 資格取得について、便覧とは一線を画したキャリアセンターによる「資格リーフレット」を作成し、社会に出てから役立つ資格取得について情報発信と支援を行う。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 正課授業のキャリア教育について、新たに共通科目「キャリア演習」を開講し、低学年からキャリアリテラシーがはぐくまれるような機会を設けた。
② 内定率について、卒業年次生の進路および内定状況を掴むべく、2023年度は内定状況に関する電話かけを例年より早く、6月より実施した。
③ キャリア研修について、「キャリア研修Ⅰ」に続く「キャリア研修Ⅱ」を検討し、新しい運営会社「株式会社メンバーズ」を採用し、2023年度春、新規に実施した。
④ 全員面談を実施し、配慮学生・障がいを持つ学生については、学生課・学生相談室と月に一度、当該学生の状況を話し合う場を設けた。
⑤ 学生の状況把握について、学科における取り組みがわかるよう、就職・キャリア委員会後に勉強会を行い、学科毎の取り組みやベストプラクティスなどを共有した。
⑥ 正課外の講座について、学生の状況を全員面談やガイダンスでの様子で確認しながら、柔軟に開講した。
⑦ 保護者対象就職説明会について、事前に保護者向けの冊子を送付し、より意識を持ってもらうようにした。
⑧ 学内合同企業セミナーでは、1月に対面で6社を集めて1日間、2月にZoomに48社を集めて6日間、対面と遠隔を組み合わせた形で実施した。
⑨ 卒業生アンケートおよび企業アンケートの結果を就職・キャリア委員会に提出し、卒業生の意識や企業側のニーズについて共通理解を深め、その後HPで公表した。
⑩ 資格取得について、就職・キャリア委員会を通して、学生便覧の資格欄を見直し、新規に資格リーフレット「就職に役立つ資格・検定ガイド」を作成した。
２．点検・評価（Check）① 共通科目「キャリア演習」では2年次からキャリア教育専門の専任講師による授業を行い、授業内ワークという経験を重ねて、社会で生きていく力の蓄積を試みた。
② 早期スタートした電話かけを継続的に行うことによって、キャリア支援の頻度が増し、ひいては98.9％という前年度よりも高い就職率に繋がった。
③ 未来志向を養成するという趣旨の「キャリア研修Ⅱ」を初めて実施し、「キャリア研修Ⅰ」の参加者を含む11名の履修学生は新たな視点を身に付けることができた。

181

④ 全員面談では、84.9％の学生が参加し、その後のキャリアセンターの継続利用や問題をもつ学生、就職に苦労しそうな学生の発見ができた。

事
業
内
容

⑤ 委員会の勉強会では春学期3回は学内カウンセラー、キャリア教育の専任講師や会社の人事担当者による講演、秋学期4回は学科ごとの事例報
告により問題意識を共有した。
⑥ 正課外の講座について、クラスルームのみならず、一斉メールや全員面談の機会もとらえて、個別の学生に講座案内を届けて集客に努めた。
⑦ 保護者対象就職説明会の事後アンケートの結果は「大変よかった」と「よかった」の合計が89.5％と概ね好評で、全体としては成功したといえる。
⑧ 学内合同企業セミナーでは、対面と遠隔を組み合わせた形で実施し、終了後には、すぐに就活準備に繋がるような個別対策講座を設定した。
⑨ 卒業生アンケートおよび企業アンケートの質問の仕方や項目の文言等について、わかりやすい、適当なものになっているかどうか、検討し見直した。
⑩ 卒業生アンケート等を元に、様々な資格・検定を選別し、実際に取得した学生の声も掲載し、学生に必要な情報がなるべく一目でわかるような誌面作りをした。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 正課授業のキャリア教育について、「キャリア研修Ⅰ・Ⅱ」及び「キャリア演習」、「仕事と社会」のつながりを重視し、更なる内容の充実を図っていく。
② 内定率について、引き続き電話かけを6月から実施し、早い段階で教員と連携し学生の個々の情報を共有していく。
③ 「キャリア研修Ⅰ」と「キャリア研修Ⅱ」それぞれの内容の充実を図り、学科・学年等を含め、参加者の拡大に努める。
④ キャリアセンターは話しやすい所だという学生からの信頼を得られるように、より話しやすい環境を提供し、参加率を伸ばす。
⑤ 就職・キャリア委員会の勉強会がとても為になったという委員が多い為、学内外の講師を適切に選出し、内容を更に充実させて実施していく。
⑥ 正課外の講座について、参加人数を増やすために内容を精査し、学生への早めの周知を図っていく。
⑦ 保護者対象就職説明会について、開催時期がやや遅いのではないかとの意見があり、インターンシップの申込みの時期に合わせて開催時期を検討する。
⑧ 対面で早期化しているアフターコロナの就職活動の中で、学内合同企業セミナーのあり方を再度検討する。
⑨ 卒業生アンケートおよび企業アンケートを行う際には、検討した内容を反映して行う。また結果を適宜、学生への就活支援、保護者への対応に活かす。
⑩ 「就職に役立つ資格・検定ガイド」の発行によって、初年度フィードバックされた意見を参考に次回発行について検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 正課授業のキャリア教育について、より高い効果を得るために各科目で実施している内容の精査をしていく。
② 電話かけをして学生の状況を掴むことと合わせて、各学科、ゼミ教員との情報連携を深め、電話かけをする件数をなるべく少なくしていく。
③ 「キャリア研修Ⅱ」の受講要件を前年度同様汎用性の高いものとし、早めに周知して広範囲の学生が履修できるようにする。
④ 全事前に職員がカウンセラーのもと研修を行うことで共通の土台作りをし、全員面談後にはアンケートを実施して学生の生の声を掴む。
⑤ 就職・キャリア委員会の勉強会では、これまで実施してきた内容のフィードバックを行い、新たな内容を加えていく。
⑥ 正課外の講座について、参加人数を増やすための方策として大きいのは教員に声がけをしてもらう事であり、そこを強化していく。
⑦ 保護者対象就職説明会について、昨今の早期化に呼応し、大学生の保護者対象説明会を３か月早め、６月に実施することとする。
⑧ 学内合同企業セミナーへの参加人数の直近の比較により、来年度以降の開催方法や対策を要するかどうかを含めて検討する。
⑨ 卒業生アンケートおよび企業アンケートの実施に際して、まずは多くのデータが得られるよう、回収率を上げる努力や工夫をする。
⑩ 「就職に役立つ資格・検定ガイド」について、キャリア関係科目や保護者対象就職説明会での配付後、学生・保護者・教職員からの意見等につき、記録しておく。

182目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

図書館

担当委員会・センター（構成員数）

新宿キャンパス図書委員会（20名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス教務部教務課図書館担当

記載責任者（役職）石井貫太郎（図書館長）、堀崇一郎（部長）

会議概要（実績回数）
添付エビデンス
項目

評価シート7

第1回委員会2023年5月24日、メール審議2023年9月20日、第2回委員会2023年11月15日、第3回委員会2023
年12月20日、第4回委員会2024年1月24日
第1回、メール審議、第2回、第3回、第4回委員会資料、および議事録

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 効率的委員会の運営のため、今後もＺＯＯＭ会議形式で良い。
② 「読書推進プログラム」の応募要領について「剽窃」に対する意識を高めるよう啓発する。「目白の100冊」は新しい情報が入った内容に更新する。
③ データーベース化できるものは紙面資料から切り替える。
④ オンライン選書システムについて、問い合わせの教員へ解り易い説明を行った。
⑤ 図書館の企画展示・新着情報を今後も積極的に行う。資料費予算の大幅減により選書は厳選しなければならない。
事
業 ⑥ 資料の管理については、規程に基づき厳格におこなう。
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 今後もZOOM会議形式で行う。
② 引き続き継続する。
③ 大部分は学外からのデータベースアクセスが可能だが、医中誌はリニューアル後に問題があり、業者・情報システムと協働で解決する。
④ 現状を継続する。
⑤ 現状を継続する。
⑥ 現状を継続する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 年度内に（メール審議を除く）委員会を4回実施し、開催時間では対前年度で約30％短縮となった。
② 「読書推進プログラム」応募要項にChatGPTの使用に関する注意事項を加筆した。応募21作品中、「目白の100冊」を選択したものは4作品あった。
③ 医中誌への学外アクセスは、IPアドレス認証形式からIDPW認証形式に変更することで問題を解消した。
電子版と重複する冊子体３タイトルの購読を停止した。
④ オンライン選書システムについて、新任者を中心に問い合わせがあり、説明を行なった。
⑤ 各科に配分した選書予算の執行率は82％となった。コロナ禍で停止していた新宿区立図書館との連携を再開した。
⑥ 蔵書点検の結果、7冊の所在不明且つ追跡不能資料を確認した。
２．点検・評価（Check）① リモート会議で時間及び場所等の制約が緩和されたこともあり、対前年度で委員会出席率が5％（89％→94％）改善した。
② 「剽窃」にあたる応募作品はなく、「目白の100冊」の掲出はプログラム参加・作品選定における契機として一定の有効性は認められる。
③ アクセス障害は学外アクセス環境に依拠して稀に発生するため完全な対策は難しいが、極小化できている。
④ 必要な操作手順書等はスタッフネット等で周知しているものの、新任者等の問い合わせは一定数あり、都度の対応は必要と考える。
⑤ 前年度予算執行率75％に比べ、選書厳選のうえ予算を有効利用できたと評価する。
事 ⑥ 不在資料のうち図書館予算外の個人研究費等により購入したものの取扱いが標準化されていなかった。関係部署と協議し整備する。
業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容① 外国雑誌、電子ジャーナル及び学術情報データベースの購入費用の大幅上昇による、その他図書の購入予算圧迫や、各部門に割り当てた図書選
書予算の執行が不十分であったことなどにより、近年では図書受入数が対前年度80％程度ずつ減少しているため歯止めをかける。
② 図書館書架の狭隘化によって受入可能冊数に制約が生じる状況となっているため、現状の環境改善を進めるための検討や要望を集約しつつ、受入可能書架の確保に努める。
③ 2023年５月にコロナ感染症が5類感染症へ移行分類されて社会は常態回帰する流れとなったが、図書館利用状況はコロナ禍前の2018年度対比で来館者数は46％、貸出冊数は56％に留まっているため、利用数が増加推移となるよう取り組む。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① ・図書選書予算を割り当てた部門への働きかけを積極的に行い、確保した予算の執行率を向上させる。
・判断可能な分析資料を整え、次年度以降の予算において、より適切かつ効果的な資料収集となる予算配分に見直す。
② ・図書館書架の狭隘化を改善するため、図書委員を通じて、各学科等の要望を集約する。
・書架を要しない電子書籍への転換や、不要資料の除籍を行ない、受入可能書架を確保する。
③ ・ガイダンスの見直し、データベース検索方法の案内動画の拡充や、来館せず貸出可能な電子書籍の拡充など図書館の利便性向上を図る。
・図書館行事の活性化等を通じて、学生が図書館を利用する機会の促進を図る。
・教員に、課題や研究を通じて学生が図書館を利用する機会の創出を働きかける。

183

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

学生募集

担当委員会・センター（構成員数）

入学センター（14名）／新宿キャンパス入試広報委員会（28名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス入試広報部

記載責任者（役職）

太原 孝英（入学センター運営委員会委員長）／鷲谷 正史（入試広報委員会委員長）

会議概要（実績回数）

入学センター運営委員会（9回）、入試広報委員会（9回）

添付エビデンス

入学案内、各種募集要項
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 【募集活動】進学ガイダンスは受験生の情報源であるため、3年生対象だけでなく1、2年生対象も積極的に参加する。高校訪問は、首都圏（特に一都三県）を中心に訪問する。高校教員対象説明会は引き続き実施し、来場いただいた高校には指定校推薦に関する情報提供ができるように学内の決定を1か月前倒しする。
② 【入学者選抜日程】2023年度の日程を踏襲する。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】総合型選抜及び学校推薦型選抜による入学者を2023年度以上に確保する。
④ 【一般選抜】受験生に併願校として選んでもらうため、③と同様にこまめな情報提供を行う。また、前期日程の入学者数は大きな割合を占めるため、入学者数の確保と偏差値の維持を視野に入れながら慎重に合否判定を行う。
⑤ 【OC】来場型をメインとする運営を前提として、2022年度の受験生来場者数（大学：4710人、短大：591人）を超えることを目指す。また、「WebOC」ページなどWebコンテンツを充実させる。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】本学HPの受験生応援サイトに、2022年度に充実させたコンテンツを活かし、受験生の動向に即したプログラムを随時発信する。オープンキャンパスへ来場できなかった受験生にむけて、Web上で必要な情報を提供することに注力する。
⑦ 【制作物（紙）】受験生等の本学への志望度、出願へのモチベーションアップにつなげられる制作物を目指す。
⑧ 【広告】進学情報サイト（リクルート、マイナビ、ベネッセ等）やSNSを活用し、効率的に本学の受験生応援サイトに誘導する環境整備を行う。広告掲出
後の本学ホームページへのアクセス・イベント参加・出願などの数値を計測する。
事 改善に向けての具体的な計画（Plan）
業 ① 【募集活動】高校訪問は引き続き首都圏を中心に行なう。訪問にあたっては、直近の入学実績、OCの来場者所属校、模擬試験受験時の志望校情報
内等を活用し、効果的に訪問先を選定をする。また、質問されそうな想定問答を学科と検討し、的確な説明ができるよう情報共有を行う。
容② 【入学者選抜日程】2024年度入学者選抜の日程（2022年度中に審議・決定）について、年内入試は2023年度入学者選抜を基に日程を組んだうえで、
総合型選抜A・C日程は志願者との面接を行って選考することとした。一般選抜は受験生が併願しやすい日程を検討し調整を図る。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】総合型選抜、学校推薦型選抜の志望者は、直接キャンパスへ足を運ぶことで志望度が高くなる傾向にある。そのため、高校訪問、進学ガイダンスにおける説明やWeb媒体やSNSからホームページへの誘導を図り、オープンキャンパスの来場者増を目指す。また、来場者の満足度を上げ出願に結びつける。これにより、総合型選抜及び学校推薦型選抜の入学者を2023年度以上に拡大する。短大は、総合型選抜及び総合型選抜において入学定員を確保する。
④ 【一般選抜】一般選抜の志望者は、進学ガイダンスにおける説明、受験媒体やHPの情報から志望校を検討し、高校教員と相談して併願校を決定している。そのため、受験生の情報収集の行動から漏れないように、高校や塾への訪問、進学情報サイト、WebDM、SNS等を中心とした情報発信を行い、志願者を増やし、全学科の入学者定員確保を目指す。
⑤ 【OC】来場者の出願率を高めるため、各学科のアピールポイントが出し易いプログラムや受験生と在校生の接点が多くなるようなプログラムを実施する。来場者には、SNSを活用し、定期的に情報を提供する。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】サイトトップページから、オープンキャンパスや学科イベントの申込ページまで、受験生応援サイトの導線の利便性を高める。また、当サイトに長く滞在してもらうため、コンテンツの内容を充実させる。
⑦ 【制作物（紙）】Web媒体とのバランスをとりつつ、それぞれの特長を生かしながら制作する。
⑧ 【広告】進学アクセスオンライン、Studyplus Marketing PlatformやGoogleアナリティクス4等のWeb分析システムのデータを活用し、より効果がある媒体広告の選定と展開を行う。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【募集活動】高校訪問、進学ガイダンスへの積極的参加（4～12月、3月）、高校教員対象説明会（5月）の実施。
② 【入学者選抜日程】日程は、原則的に前年度を踏襲した。運用面では、総合型選抜による選考を重視し、A日程において受験者全員と面接を行った。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】安全志向の受験生を取り込むべく、年内入試（総合型、推薦）での入学者確保を目指した。
④ 【一般選抜】中期・後期日程の受験者数の減少を見込み、前期日程（特に、全学部統一選抜・一般選抜A日程）による確保を目指した。また、合否判定において、IRから提供された入学後のGPAに関する資料を活用した。
⑤ 【OC等】予約制の来場型オープンキャンパスを計6回（4月、6月、7月、8月（2日間）、9月）開催した。11月は、一般選抜対策講座をオンデマンドで開催した。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】WEB媒体から流入できるコンテンツを充実させた。（「ゼミNavi！」に新規14名の先生を追加、受験生の導入及び合格者のぶどまりサイトして情報を両立させた「MEJINAVI」の制作、学生生活の雰囲気を伝える「キャンパススナップ」の定期更新など）⑦ 【制作物（紙）】＜入学案内＞にWebサイトのページへ遷移するQRコードを16学科分設置追加し、受験生サイトへの導線を強化した。また、概要が分かるTOPICSのページを設け、初見でも興味・関心を引く工夫をした。＜OCチラシ＞各時期の告知内容に併せて制作した。（第一弾）3月上旬～4月上旬に「サキドリ！」の告知（第二弾）4月中旬以降、大学が特待生奨学金、短大は製菓学科体験実習の告知。「MEJINAVI」や各告知内容のWebサイト
ページへ遷移するQRコードを設定。
⑧ 【広告】Web媒体から本学ホームページへのアクセスを強化した。既存の紙媒体(冊子・DM・FAX等)は、時期や対象（受験生、高校等）を絞って発信した。

184

２．点検・評価（Check）① 【募集活動】高校訪問及び進学ガイダンスは、岩槻入試課と協働して首都圏を中心に行なった。高校訪問：1764件（前年比：114％）、進学ガイダン
ス：410件（前年比：168％）。高校からの要請に可能な限り応えた結果、2022年度を上回る訪問活動を行い、多くの高校教員や受験生に接触できた。
高校教員対象説明会（5月）は、44校が来場した。
② 【入学者選抜日程】年内入試の日程は、前年度の日程を踏襲しつつ、A日程で全員面接を実施するなど運用面の改善を図った。一般選抜は、前期日程の入学手続期限と中期日程の試験日を2日後ろ倒しした。（2/20⇒2/22）③ 【年内選抜（総合・推薦）】年内選抜による確保のため、高校教員への広報やオープンキャンパスの動員に注力した。大学の入学者は対前年で115％となった。短大は、志望者が四年制大学に流れる等の影響を受けたことにより、前年並だった。
④ 【一般選抜】大学の一般選抜は、受験生の年内入試シフトの影響を受けて志願者が減少した。例年、全学部統一及び一般選抜A日程は本学への志望度が高い傾向にあるが、前年度比で全学部統一が69％、一般選抜A日程が80％だった。ただ、一般選抜の減少を想定して年内入試による確保を目指していたため、全体の入学定員を超えることができた。
⑤ 【OC】高校訪問や進学ガイダンスによる開催告知、進学情報サイトやSNS等、ホームページで予約しやすい環境を整えたことにより、受験者数 大
学：5,182名、短大：531名の来場者を確保することができた。来場者には、「学科の学び」の理解が深められるような構成にしたこと、在校生との接点を増やすことで来場者アンケートの「満足度」95％を確保できた。
一般選抜対策講座は、前年度に引き続きWeb開催とした。オンデマンドにしたことで視聴しやすくなり、申込者数が前年度を上回った。（458名 前年比126％、2021年度：361名）⑥ 【HP（受験生応援サイト）】WEB媒体からの流入を意識した動線を構築したことにより、オープンキャンパスのユーザー数：64,380（前年比：137％）、入学者選抜情報ページのユーザー数：21628（前年比：128％）となった。特に、2月上旬に公開した「MEJINAVI」は、2か月間を比較してユーザー数：
21844（前年比126％）だった。
事業内
容⑦ 【制作物（紙）】入学案内やOCチラシは、資料請求者への郵送や進学ガイダンスで受験生に手渡す資料として活用した。QRコードを設置することで、Webに移行しやすい環境を整備した。
⑧ 【広告】アクセス解析を活用して各広告の効果測定を図り、広告媒体の見直すことができた(掲出時期の変更を含む内容を見直した企画数：26件)。広
告媒体から受験生応援サイトへの導線を整備したことにより、アクセス数が対前年で5％を上回った。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 【募集活動】2023年度は、入試システムの導入に伴い、入試担当が関連する業務に従事したため高校訪問、進学ガイダンスのマンパワーが限られることとなったが、業務を調整しながら極力参加するように努めた。高校訪問、進学ガイダンスは高校教員、受験生の重要な情報源であるため、2024
年度は入試担当が外出しやすい環境づくりを行い業務効率化を推進する。
② 【入学者選抜日程】2024年度の日程を踏襲する。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】総合型選抜及び学校推薦型選抜による入学者を2024年度以上に確保するため、学校推薦型選抜の出願要件を各学科と検討し、高校ランク別に評定平均値をきめ細かく設定した。
④ 【一般選抜】受験生に併願校として選んでもらうため、③と同様にこまめな情報提供を行う。また、前期日程の入学者数は大きな割合を占めるため、入学者数の確保と偏差値の維持を視野に入れながら慎重に合否判定を行う。
⑤ 【OC】2023年度の受験生来場者数（大学：5183人、短大：549人）を超えることを目指す。また、「WebOC」ページなどWebコンテンツを充実させる。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】本学HPの受験生応援サイトに、2022年度に充実させたコンテンツを活かし、受験生の動向に即したプログラムを随時発信する。オープンキャンパスへ来場できなかった受験生にむけて、Web上で必要な情報を提供することに注力する。
⑦ 【制作物（紙）】受験生等の本学への志望度、出願へのモチベーションアップにつなげられる制作物を目指す。
⑧ 【広告】受験生が利用する進学情報サイト（リクルート、マイナビ、ベネッセ等）を活用し、効率的に本学の受験生応援サイトに誘導する環境作りを継続する。広告掲出後の本学ホームページへのアクセス・イベント参加・出願などの数値を計測し、対象となるターゲットにむけてWEB広告を発信する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 【募集活動】高校訪問は、引き続き首都圏を中心に行なう。また、首都圏以外の地域については、全学部統一選抜の学外会場の周辺地域を優先して展開する。
② 【入学者選抜日程】2025年度入学者選抜の日程（2023年度中に審議・決定）について、年内入試は2024年度入学者選抜を基に日程を組んだうえで、
総合型選抜A・C日程は志願者との面接を行って選考することとした。一般選抜は受験生が併願しやすい日程を検討し調整を図る。
③ 【年内選抜（総合・推薦）】総合型選抜、学校推薦型選抜の志望者は、直接キャンパスへ足を運ぶことで志望度が高くなる傾向にある。そのため、高校訪問、進学ガイダンスにおける説明やWeb媒体やSNSからホームページへの誘導を図り、オープンキャンパスの来場者増を目指す。
④ 【一般選抜】一般選抜の志望者は、進学ガイダンスにおける説明、受験媒体やHPの情報から志望校を検討し、高校教員と相談して併願校を決定している。そのため、受験生の情報収集の行動から漏れないように、高校や塾への訪問、進学情報サイト、WebDM、SNS等を中心とした情報発信を行い、併願の志願者を増やす。
⑤ 【OC】オープンキャンパス来場者の出願率を高めるため、各学科のアピールポイントが出し易いプログラムや受験生と在校生の接点が多くなるようなプログラムを実施する。来場者には、SNSを活用し、定期的に情報を提供する。
⑥ 【HP（受験生応援サイト）】サイトトップページから、オープンキャンパスや学科イベントの申込ページまで、受験生応援サイトの導線の利便性を高める。また、当サイトに長く滞在してもらうため、コンテンツの内容を充実させる。
⑦ 【制作物（紙）】Web媒体とのバランスをとりつつ、それぞれの特長を生かしながら制作する。
⑧ 【広告】進学アクセスオンライン、Studyplus Marketing PlatformやGoogleアナリティクス4等のWeb分析システムのデータを活用し、より効果がある媒体広告の選定と展開を行う。

185

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

国際交流

担当委員会・センター（構成員数）

国際交流センター(16名）、日本語教育センター（8名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス学生部国際交流課 （岩槻キャンパス修学支援部学生課）

記載責任者（役職）今野 裕之（国際交流センター長兼日本語教育センター長）、高橋 寛（学生部長）

会議概要（実績回数）

国際交流センター会議5回、国際交流センター運営委員会2 回、国際交流センター外国語学部留学部会10
回、日本語教育センター会議1回、日本語教育センター運営委員会1回

添付エビデンス
項目

評価シート7

上記会議の資料及び議事概要、教授会議事概要、学部長等会議議事概要
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 【国際交流センター会議外国語学部留学部会】 国際交流セクション（センター及び課）と学部学科との業務分担については、一部に認識の共有が不十分な点があった。
② 新_【地域連携】 受入留学生と本学学生及び近隣地域との交流の機会を創出する。
③ 【留学生寮】 受入留学生の利便性、外部寮確保のための費用負担及び年末年始の寮の管理体制等について課題が残った。
④ 【日本語教育】 派遣を伴う交換留学が再開し、2023年度秋学期も交換留学生受入数の増加が見込まれるため、プログラムが拡大（開講レベル数の増加）に向けて各種準備を行う。
事 ⑤ 新 【留学の実施形態】 学生の幅広い留学ニーズ（安心安全の確保、語学学習に専念できる環境など）に対応する必要がある。
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 【国際交流センター会議外国語学部留学部会】 外国語学部留学部会において、引続き丁寧な説明とわかりやすい資料の作成等に努めて行く。あわせて学生向けのリーフレット等を作成し周知する。
② 新 【地域連携】2022年度コロナ感染防止対策として実施したチューター活動等を2023年度も継続するとともに、next（学生サポートスタッフ）の活動
再開、地元町会等と連携した交流活動等を行う。
③ 【留学生寮】 2023年度秋学期から桐和国際寮を再開する。
④ 【日本語教育】 「外国としての日本語」担当教員間で定期的な情報交換を行い、学習者の学習進捗状況を把握する。また、問題がある場合には早期に対応し課題を解決する。
⑤ 新_【留学の実施形態】 学外のリソースを活用した海外語学研修を一部の学科と連携し積極的に導入する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 【国際交流センター会議外国語学部留学部会】留学部会の議事を通じて学科と認識の共有を図るとともに、国際交流課に関する学生向けの資料を作成した。
② 【地域連携】中井町会主催の各種行事への参加、同町会長の交換留学生入学式・修了式への出席等、近隣との交流に注力した。
③ 【留学生寮】 秋学期より桐和国際寮Ⅲへの留学生受入れを再開した。
④ 【日本語教育】海外協定校（韓国・台湾・中国・イギリス）の交換留学生を対象に、「外国語としての日本語」の授業を対面にて実施した。
⑤ 【留学の実施形態】PowerEnglish2については学外業者による留学プログラムを活用し、豪州及びニュージーランドの大学に39名を派遣した。
２．点検・評価（Check）① 【国際交流センター会議外国語学部留学部会】学科と国際交流課との役割分担について、学科及び学生と国際交流課との間の認識の共有が図られ、前年度との比較において状況が改善した。
② 【地域連携】留学生の日本への理解が深まるとともに、近隣地域と本学との良好な関係構築にも寄与した。
③ 【留学生寮】全体として大きな混乱はなかったものの、委託先業者の対応に改善すべき課題（管理人への指揮、清掃等）を認めた。
④ 【日本語教育】春学期20 名、秋学期30名をの交換留学生を対象に、大学の学習に必要な日本語力（アカデミック・ジャパニーズ）の向上を目的とした指導を行った。
事⑤【留学の実施形態】業者によるプログラムを活用することにより、学生の安心安全、語学学習に専念できる環境確保等の課題を解決することができ業た。
内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 新 【短期留学の推進】第5次中期目標・中期計画の実現のため、長期休業期間中の短期留学を推進する。
② 【地域連携】日本学生支援機構の海外留学支援制度（受入）に採択されたことを踏まえ、中井町会との更なる連携強化を図る。
③ 【留学生寮】業務委託契約上の課題を解決し、桐和国際寮Ⅱの再開を円滑に進める。
④ 【日本語教育】2024年度以降も海外協定校からの交換留学生受入数の増加が見込まれるため、日本語プログラムの充実のために各種準備を行う。
⑤ 【留学の実施形態】 PowerEnglish2について、安心安全を含む学習環境の確保、円滑な渡航手続き、費用負担等の視点から、更なる改善を図る。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新 【短期留学の推進】英語圏を含む多様な選択肢を用意するとともに、教務ポータル等を活用し積極的に学生に周知する。
② 【地域連携】中井町会、外国語としての日本語教育部会、国際交流課が連携し、町会主催の各種行事への留学生の参加を促す。
③ 【留学生寮】桐和国際寮Ⅲ再開の経験を活かすとともに、委託先業者には業務改善を強く要請し解決に向け連携して対応する。
④ 【日本語教育】「外国語としての日本語」担当者間で緊密な情報共有を行い、学習者の進捗状況を把握する。また、問題がある場合には早期に対応し、解決する。
⑤ 【留学の実施形態】 留学の実施状況、業者の対応、学生からのフィードバック等を踏まえ、プログラム（業者）の選定、見直しを行う。

186

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教職支援活動担当委員会・センター（構成員数）

教職課程センター（ 12 名）

担当部署

大学事務局新宿キャンパス教務部教務課資格支援担当

記載責任者（役職）石田 好広（教職課程センター長）、堀 崇一郎（教務部長）

会議概要（実績回数）

教職課程センター会議 第１回：2023年 4月12日（水）、第２回：2023年5月17日（水）、第３回：2023年6月7日（水）、第４回：2023年9月13日（水）、第５回：2023年11月15日（水）、第6回：2024年2月14日（水） 合計6回

添付エビデンス

2023年度教職課程センター構成員一覧、教職課程センター業務について(4/12資料)、ワーキンググループ実
施方針(4/12資料)、2023年度教職課程センター議事録、2023年度目白大学教職課程センター年報（自己点検評価の結果を含む）、2023年度第2回教職課程センター運営委員会議事録
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 全国私立大学教職課程協会の研究大会や、関東私立大学教職課程協会の研究大会に参加するのが一部の教員に限られている。
② 2022年度はコロナの影響で留学する学生がいなかったため、教職科目の単位修得状況も問題なかった。今後留学が再開された際に検討していく
可能性がある。
③ 新入生や、新たに配慮が必要になった学生の実習における合理的配慮について、引き続きケース会議を実施し検討する。
④ カリキュラム・時間割・免許更新講習検討ワーキンググループリーダーを中心に、2024年度実施に向けて具体的な実施計画を立案する。
⑤ 説明会やガイダンス関連記事は充実したものの、授業に関する記事を昨年度同様に1件しか投稿できなかった。受験生にもイメージを持ってもらえるよう、教職の授業に関する記事の投稿も増やしていく。
⑥ 報告書をホームページ上に公開するだけでなく、全国私立大学教職課程協会に提出し審査を受けるための準備体制を整える。講座の受講者数を増やし、教員採用試験の合格率を高める。
事 ⑦ 教職課程年報の内容を更に充実させる。
業改善に向けての具体的な計画（Plan）
内
容 ① 教職課程センター独自のＦＤの実施が難しい中、教職課程センター会議構成員の先生方には、全国私立大学教職課程協会の研究大会や、関東私立大学教職課程協会の研究大会に積極的に参加するすることを促していく。
② カリキュラム・時間割・免許更新講習検討ワーキンググループでは、学生の教職科目の履修状況を把握し、時間割を検討していく。教員免許状更新講習が発展的に解消されたことから、ホームカミングデーの要素を取り入れた勉強会などの開催を視野に入れて検討していく。
③ ケース会議を年2回（7月・11月）実施し、対象学生の共有及びスケジュール確認、問題発生時の対応方法について検討を進める。
④ 各学科の卒業生（教職従事者）へ、どういったニーズがあるかを春学期中に調査し、卒業生のニーズに合ったイベントの実施を検討する。
⑤ ホームページ内の記事の内容を豊富にするため、教職の授業を担当されている先生方へ授業風景の写真撮影をお願いしたり、実習先での様子について記事の作成を依頼したりする。
⑥ 報告書の正確性を精査し、より具体的なエビデンスの収集を行う。教員採用希望者への案内・周知を徹底し、学生のニーズに合った講座等を用意する。
⑦ 教職課程年報の内容を充実させるために、現在掲載されていない教職科目の紹介や先生方の研究論文などを掲載することを視野に検討していく。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 全国私立大学教職課程協会の研究大会や、関東私立大学教職課程協会の研究大会に参加。参加した時の内容を基に、学内ＳＤ・ＦＤ活動を実施した。内容は「 教育実習におけるハラスメントについて」。
② ホームカミングデーの要素を取り入れた勉強会などの開催を見据えて教職履修をした卒業生37名にアンケートを実施。
③ 要配慮申請、配慮申請が見込まれる学生5名について、ケース会議を2回実施。
④ 教職課程センター会議で了承された「教員採用試験対策支援パッケージ」による取り組みを行い、一定の成果を上げることができた。
⑤ 目白大学教職課程センターのホームページ上で、各学科の特色を紹介した「トピックス」を5件掲出した。
２．点検・評価（Check）① 「目白大学における教育実習等におけるハラスメントの防止及びその適切な対応等に係る取り組み方針」を策定した。
② ホームカミングデーについて、アンケート結果より卒業生より「現場で活かせる講習会や研修会」「お世話になった先生にお会いしたい」希望があった。
③ ケース会議で各部署での役割分担と対応方針について審議した。
④ 1次試験対策として：協同出版の「教員採用対策講座」動画は 4年生8名、3年生1名がテキストを購入。
2次試験対策として：面接、論作文指導（春学期 土3限）の実施 4年生7名が参加。
3月に卒業する現4年生の就職実績は 正規採用3名、私学専任講師1名（任期有）、臨時的任用教員1名。
⑤ 教職課程センターのホームページでは最新情報を今後とも掲載していく。
事業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容 ① 2024年度より関東地区私立大学教職課程研究連絡協議会（関私教協）幹事校に就任した。
② ホームカミングデーの実施時期や希望場所はアンケートに多かった内容で次年度は実施する。次年度も卒業生アンケートを継続して実施。
③ 実習の内容によって、教育委員会、学校、施設への連絡訪問を適宜対応する。
④ 教員採用試験の早期化・複線化への対応の必要性など、改善すべき課題も明らかになってきた。講座の学生のテキスト代負担が、9,000円とやや高額であった。

187

４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 関私教協幹事校として、2023年12月より幹事校会に出席。今後の教職課程の最新情報を教職課程センター員に情報提供をしていき、ＦＤ・ＳＤ活動につなげていく。
② ホームカミングデーについて、2023年度第2回教職課程センター運営委員会で説明、学長裁量経費で実施する予定。
③ 配慮申請の学生については、障がい等学生支援室と連携して教員免許状取得まで学生を支援していく。
④ 1次試験対策の動画教材の購入、 2次試験対策（対面）の充実、 春土3限に行った面接、論作文対策講座を2024年度も継続、春土4限に合計2回
模擬授業対策講座（外部講師招聘）を実施。テキスト代を1650円にして学生負担と減らす。教員採用試験の早期化・複線化への対応の必要性について検討していく。
⑤ 学生への情報提供用のGoogle Classroomの開設と運用。

188

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教員任用・資格審査担当委員会・センター（構成員数）

教員資格審査委員会（学部_新宿 ９名+案件により変動、大学院 10名+案件により変動）

担当部署

大学企画室

記載責任者（役職）今野裕之（委員長）、本勝公二郎（大学企画室課長）

会議概要（実績回数）

学部_新宿は第４水曜日15：30～、大学院は同15：00～を月例（変動月あり）を原則とし、臨時に開催することもある

添付エビデンス

目白大学教員選考手続規則、教員資格審査申し合わせ（予備選考委員会）
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 予備選考委員会は滞りなくおこなわれているが、実質面で改善の余地がある。特命学長補佐や他学部長の役割を中心に点検・見直しをはかっていく。
② システムや書式、ツールのユーザビリティ向上は一連の手続きに不利益がないことから、関連各部からの意見やアイディアを汲み取り随時反映していく。
③ （会議にかかる）負担軽減という全学的な観点から、委員会の実施方法や開催時期・回数に関して、より踏み込んで検討・検証をおこなう。
④ ヒアリングにおける人事計画合意や優先順位等整理の有益性から2023年度も継続して実施したい。その方法や時期については検討・検証をおこなう。
⑤ 認証評価に向けた準備で明らかになった課題改善に取り組む。また引き続き法人と連携して定数のあり方について検討をおこなう。また、その窓口となる。
⑥ 委員会（会議）自体の改善は大きく進んだ一方、任用・公募・予備選考・最終面接・その前後手続きに関連した課題にも着目し、順次改善していく。
事
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内 ① 各部での受付と（専門性観点からの）初期選抜、予備選考での特命学長補佐や他学部長の関与、最終面接後の学長の判断についてより明確に位容置付ける。
② 2022年度からの申し合わせ「資格審査委員会の効率化と実質化について」をさらに生かすべく、予備選考報告を統合した選考依頼書様式を制作し即移行する。
③ 2023年度は、2022年度含め統計的に実績数が最少となることが見込まれる定例委員会（10月度）を減じる。臨時のあり方については引き続き検討・検証する。
④ ヒアリングは継続実施するが、学部（学科間調整含む）事情及び自主性・独立性に鑑み、一律の時期的・形式的制約のない形で実施することで現場に寄与する。
⑤ 可及的速やかに改善すべき事項として教授数の基準充足に向けた取り組みをおこなう。定数については、別途発足した委員会において検討することとなった。
⑥ 2023年度（一部2022年度内）より、任用→ワークフロー改善（人事課要望）、公募→漏れのない書類を記したひな形提示、予備選考→Web応募によるスピードアップとペーパーレス化、最終面接→タブレット活用、その他外国籍候補者への対応に取り組んでいる。
以降、新規則に基づく無期化審査委員会への準備対応も並行しておこなう。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 特命学長補佐や他学部長に事務的なサポートを手厚くするとともに、期待される役割について機会あるごとに丁寧に説明をおこなった。
② 予備選考報告を統合した選考依頼書様式を早くから着手し、不備不足のない状態で年度当初から切り替えることに成功した。
③ 定例委員会（10月度）を減じたことによるマイナス影響はなかった。臨時委員会については必要な時期に開催できるよう、適切な情報収集を心掛けた。
④ 人事計画の作成及びヒアリングを制約の少ない形で実施できた。前年度は時程等を決め、事務局の関与のもとおこなったが、今年度はより本質的な議論となった。
⑤ （直接委員会マターではないものの関連して）教授数の基準確保の取り組みをおこなった。教員定数について別途委員会が発足し、検討の継続が進んでいる。
⑥ 前年度に引き続き、効率化の諸対応を進めていった。新規則に基づく、いわゆる無期化審査委員会への準備対応も並行しておこなう。
２．点検・評価（Check）① 前年度まで少なからずあった、予備選考と資格審査及び最終面接での評価ギャップについて解消された。
② 書類の作成負担軽減（複数書式を束ねたために探す手間、様式違いによる再提出、説明を受ける必要・説明を加える必要がそれぞれ激減）に寄与した。
③ 次年度以降も秋の1回程度を減じて差し支えないと判断できた。臨時委員会は、その後の面接設定や手続きに影響するデッドラインに対し余裕ある対応ができた。
④ 次年度以降も同様の対応で特段問題なく進められると判断できた。

事
業⑤ きっかけが認証評価対策（及び受審時の指摘事項）であったことから事後対応を迫られた。平時に不断の管理運用をおこなうようシフトチェンジしたい。
⑥ 多数の審査案件発生時に諸対応の効果を実感できた。岩槻と共有（水平展開）できることも多くあった。任期関係審査委員会はその対象者抽出依頼までおこなった。

189

業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容 ① 予備選考、資格審査、面接対応の過程で構成員に負担の偏り（或いはこれに対する平準化）について検討すべきケースがあった。（役職兼務の場
合等）② 次年度は構成員（臨時構成員含む）の入れ替わりも多いことが想定されることから、さらにわかりやすい資料掲出、大学院・短大・岩槻との同期も進めたい。
③ 今年度、想定し得なかった事案として外国籍候補者のビザ切り替えが複数件同時発生した。年度を跨ぐ個別任用になったことについて以降の善処を図りたい。
④ 次年度も同様に人事計画の作成及びヒアリングを実施できるよう、事務局（企画室）では事前に人事課と、また委員長との細かなすり合わせをおこなう必要がある。
⑤ 教授数を含む定員管理チームを事務局（企画室）内で設置。関連する内外の諸情報を反映更新しつつ、重点事項に漏れやエラーがないよう確認を重ねる。
⑥ 任期関係審査委員会はプレ対象年度となる。無期化対象がない場合も延長期間が２パターン発生するイレギュラーな年度となるため慎重に手続きを進める。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 役職兼務の場合等に対応した計画を委員会初回までに整え申し合わせとし、運用する。また特命学長補佐と現況のシェア・キャッチアップをおこない連携を強める。
② 今年度より委員会はMicrosoft Teamsを活用しておこなう。これにより、資料共有、アクセス、発信や通知等の利便性が向上するため、早期の安定使用を図る。
③ 今年度の実例について個別調査をおこなう。（なお、実施済み） この知見により、次年度以降の同様事案にも適切な判断をもって対応することができる。
④ 学科（等）別現況データの更新を極力リアルタイム化できるよう、担当や表記の工夫について事務局で対応する。
⑤ 教授数を含む定員管理チームを事務局（企画室）内で設置し、さらに現況をベースに基幹教員制度にも対応できるよう調査・検討を開始する。
⑥ 任期関係審査委員会に関連し、よく法人（人事課）と連携し、雇用関連の重要事項・個別事項について、早めに学部学科等（構成員）に周知を図っ
ていく。

190

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

FD活動

担当委員会・センター（構成員数）

さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会（構成員10名）

担当部署

庶務部庶務課

記載責任者（役職）

堤千鶴子 （さいたま岩槻キャンパスFD実施委員長）

会議概要（実績回数）

第1回：2023年4月27日、第2回：2023年10月12日、第3回：2024年1月18日（計3回）

添付エビデンス

2023年度 さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会議事録
2022年度 自己点検評価項目

課題と2023年度の改善目標（Action）① 他委員会、会議と開催日時が重複し、開催時間の変更をすることがないよう委員会開催週変更の検討をする。
② 授業見学意見交換については実習時期にあわせ例年春学期に実施してきたが、見学できる科目が固定されることから開催時期を検討する。
③ 2022年度に引き続き、教員に対する国家試験受験支援となるよう5月の保健医療学部・看護学部合同FD研修会を企画・立案する。

事
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内 ① 特に4月開催の第1回委員会は他委員会と開催日時が重複することが多い為、次年度の委員会開催スケジュールを検討する段階で開催時期（週）容の変更を決定する。
② 授業見学意見交換の開催時期について、春学期実施にこだわらず多くの科目で授業見学意見交換が出来るよう実習指導に配慮しつつ、2023年度
は秋学期に実施することを検討する。
③ 5月の保健医療学部・看護学部合同FD研修会について、2022年度のアンケート結果を参考に、2023年度はより具体的な指導方法、教授方法を中心とした国家試験受験支援となる講演会を実施する。
2023年度 自己点検評価

項目※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① さいたま岩槻キャンパスFD実施委員会を前年度の1月には年間の開催日程を決定し、年3回（2023年4月27日（木）、10月12日（木）、2024年1月18日（木））に対面形式で開催した。
② 授業見学意見交換を2023年9月18日(月）～12月8日（金）まで秋学期に初めて実施した。授業見学者が見学後に授業担当者に対して行う「フィードバックシート」及び、提出を受けた授業担当者は見学者に対して行う「コメントシート」は、引き続きGoogleフォームを利用して実施した。
③ 保健医療学部・看護学部合同FD研修会として、5月25日（木）に「アクティブラーニングを利用した国家試験対策」をテーマに、一般社団法人日本医療教育協会代表理事の中島雅美氏を講師に迎え、国家試験受験支援となる講演会を開催した。
２．点検・評価（Check）① 前年度の1月の委員会で早めに次年度の開催日程を決定したが、他の委員会や会議と重複することがあり、遅刻や欠席する委員がいた。
② 授業見学意見交換は、見学授業数7授業、見学者数6名であった。例年春学期に実施し、公開される授業も変化が少ないことから初めて秋学期に実施したが、秋学期は実習が予定され多くの教員が実習で時間が取られることが影響し、前年度と比較して、見学授業数では6授業、見学者数では7名減少した。
③ 2023年5月25日に開催されたさいたま岩槻キャンパス合同FD研修会（講演会）の参加率は、オンデマンドの視聴も含めて、保健医療学部100％、看護学部100％であった。急ぎ検討された企画であったため周知期間が短くなったが、会場、Zoom、オンデマンドと教員が参加し易い環境を整えたた
め、両学部とも100％の参加を達成した。内容も実践的であり、国家試験を支える教員のキャリア支援の一助となった。

事業内
容 ３．課題と次年度の改善目標（Action）① 他委員会、会議と開催日時が重複が多いため委員会開催週の変更も検討する。
② 授業見学意見交換を初めて秋学期に実施したが、長期間の実習の対応により参加者は前年度までの春学期の実施と比較し減少した。2024年度
については春学期に実施することとし、さらに参加者を増やす検討を行う。
③ 学部ごとのFD活動をそれぞれ充実させることとし、2024年度の合同FD研修会は実施せず、さいたま岩槻キャンパスの合同FD活動として、授業見学
意見交換等を継続実施する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 例年通り1月の委員会で次年度の開催日程を決定するととともに、他委員会との重複を避けるため開催時期（週）の変更を決定する。
② 授業見学意見交換の参加者を増やすため、教員の利便性を考慮しGoogleClassroomを利用した一括管理を検討する。また、教員間の評価がよりし易い方法についても検討するとともに、授業見学意見交換以外にもさいたま岩槻キャンパス教員の授業スキル向上のための施策を検討する。
③ 保健医療学部は3月にFD研修会として講習会を実施予定であり、看護学部は認証評価が予定されていることから学部単位でFD研修会の実施回数を増やす。それぞれの学部のFD研修会を充実させ、各学部のFD研修会への参加について案内を出し他学部のFD研修会でも参加を可能とする。
また、合同FD研修会については、教員のニーズや実施時期について引き続き検討を行う。

191

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

教務支援

担当委員会・センター（構成員数）

教務委員会（7人）

担当部署

大学事務局さいたま岩槻キャンパス修学支援部教務課記載責任者（役職）辰島 美佐江(教務担当学務部長)、鎌田 京子（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

教務委員会（12回）

添付エビデンス

教務委員会議事録、シラバス点検マニュアル、目白大学保健医療学部履修に関する細則、再履修者用ガイダンス資料、学年暦（2026年度まで）
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 今後はコロナ感染防止に関係した学内実習は減少すると思われるが、発生した際には今年度同様、統一フォーマットでの申請を学科に依頼する。
② シラバス執筆・点検については、引き続きスケジュールや手順について検討していく。
③ 再履修者に対するガイダンスの実施方法については、学生の利便性も考慮して検討する。
④ 共通科目の共通化に関して、さいたま岩槻キャンパスの学生が新宿キャンパスの授業を受講するための学則改訂及び環境の整備を進める。
⑤ 実習日程決定のため、学年暦(案)の作成時期を早める。
事 ⑥ 時間割の作成手順について、見直す。
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 秋学期の早い時期に3学科共通のフォーマットを作成し、学科に共有するよう努める。
② FD委員会等でシラバス点検について検討、周知していただくことを提案する。
③ 再履修の履修登録の難易度別にガイダンスの実施方法を変えることを検討する。
④ 教務委員会では、5月：受講科目を選定、6月：教授会・学部長等会議に審議提案する趣意書の承認と進め、7月の教授会で学則変更・履修規程改正の審議、学部長等会議で学則変更・履修規程改正の審議、理事会で学則変更・履修規程改正の審議となるよう準備を進める。
⑤ 次年度の実習について、実習施設への依頼状送付時期に合わせ、学年暦(案)を6月中旬までに作ることを目指す。
⑥ 学科の特性も考慮しつつ、正確かつ作業効率も考えた手順について検討する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 教務課で準備している統一フォーマットへの入力を教務委員を通して依頼したが、該当学科は言語聴覚学科のみであった。
② シラバス執筆・点検については学務部長名で発信した「シラバスの執筆について」に基づいた執筆を依頼、執筆期限を若干早めることで点検作業に余裕を持たせた。また改めて見やすく修正したスケジュールを提示、執筆マニュアルと手順書も配付した。
③ ガイダンス日程を事前に告知し、対応の違う学生をZoomと対面に分けて実施した。
④ 分野横断科目を履修するための学則改訂については、計画通りの日程で準備を進め、文部科学省への提出も済ませることが出来た。
⑤ 実習施設からの要請もあり、さいたま岩槻キャンパスの学年暦(案)を2026年度まで作成し、実習担当教員に提示した。
⑥ 時間割については、フィルタを用いたデータの集約や他データへの転用を考慮し、時間割表のフォーマットを変更した。
２．点検・評価（Check）① 2023年度は、言語聴覚学科の教員7名に対して、学内実習への代替によるコマ数の修正を行った。
② FD委員会等への提案は出来なかった。
第1回の点検での修正は55名、166科目分であり、2回目の点検での修正は4名、6科目分であった。

事
業
内
容

③ 再履修者に対するガイダンスでは、比較的わかりやすい履修登録となる学生にはZoomを利用、複雑な学生は対面とし、「再履修科目履修登録の手引き」を配付して説明した。
秋学期に向けての対象者は133名であった。（Zoom対象者79名、対面対象者54名）
2024年度春学期に向けての対象者は124名であった。（Zoom対象者67名、対面対象者57名）④ 文部科学省からは疑義照会があり、教務課と保健医療学部長、作業療法学科長、言語聴覚学科長と協議のうえ、「目白大学保健医療学部履修に関する細則」を制定して対応した。
⑤ 学年暦案は作成したものの、実習施設との日程調整や本学内での行事日程等の調整も必要であるため、参考資料として扱うこととなった。
⑥ 従来のフォーマットからの変更には、かなりの手間と時間を要したが、今後の業務効率化には繋がる。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 言語聴覚学科において、指定規則の改定に伴うカリキュラムの見直し及び申請・届出を学科と協力して行う。
② 休講願の手続き方法について統一化を図る。
③ 分野横断科目の履修登録における抽選方法について、再度検討を行う。
④ 時間割については、作成スケジュール及び作成方法を検討する。
⑤ ワークフローの入力方法についてマニュアルを作成し、間違いなく入力できるよう周知を行う。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 学科と定期的な打ち合わせの元、教授会・学部長等会議での学則変更承認、経営企画本部会議・理事会議題承認、理事会：学則変更 最終意思決定となるよう準備を進める。
② 休講願のフォーマットの見直しを図るとともに提出方法も統一化し、適正な運用を行う。
③ 抽選の結果、当選していたにもかかわらず履修を取り消した場合、秋学期は分野横断科目の履修は出来ないなどの対応を実施する。
④ 教務課内での担当する業務配分を見直し、相互チェック体制を構築する。また、できる限り早く時間割の作成が可能となるその他の業務（非常勤講
師への意思確認や各学科への時間割作成依頼等）も前倒しで行う予定を作成する。
⑤ ワークフローの入力マニュアルを更新するとともに学務部長による承認を学務副部長と分担する等、円滑化を図る。

192

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

学生支援(厚生補導）担当委員会・センター（構成員数）

学生委員会(7人)担当部署

大学事務局さいたま岩槻キャンパス修学支援部学生課

記載責任者（役職）野澤 桂子（学務部長）、鎌田 京子（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

10回（4/20、5/25、6/22、7/20、9/14、10/19、11/30、1/18、2/15、3/14）

添付エビデンス

学生委員会記録、学生委員会資料
2022年度 自己点検評価項目

課題と2022年度の改善目標（Action）① 学生団体自治会組織は、コロナ禍において本部団体の学生が激減し（学友会5名、クラ連8名、桐栄5名）自治会活動の衰退が危惧される。また、学友会費減額によるイベント縮小、廃止を余儀なくされるが当課と本部団体双方で企画を考案する。
② 保護者会について、コロナ対策をとった上でハイブリット開催を実施したが、対面、オンライン共に参加者が少なく実施内容を検討する必要がある。
③ 奨学金説明会について、キャンパスプランによる配信は一方通行のため、対面による説明会を4月に2回実施する。
④ 休退学者について休学者、退学者共に減少したが理由としては学習意欲の低下が前年並みの52％を占めた。仮に学習意欲が低下しても友人関係や課外活動での充実度を向上することで個々の居場所を作る。経済的困窮理由には各自治体の奨学金や桐光会奨学金を勧める。
⑤ 業務効率化についてオンラインによる一斉説明は事務局人員削減のメリットがある一方、学科の状況による時間調整や配信トラブルによる超過が起こり予定どおりに進めなかった。
⑥ コロナウイルス感染対策は緩和傾向にあり、5類移行時の対応は行政からの通達を基本として大学の方針、学科の見解を総合して学生に周知する。
⑦ 授業時間の変更に対応し、相談ニーズの取りこぼしのないように、利用のしやすさを伝えていく。
事
業 ⑧ 学生が応募しやすいように本コースの紹介機会を増やす。10名程度の参加学生数を目標とする。
内
容 改善に向けての具体的な計画（Plan）① 新入生に本部団体への勧誘活動を強化するため全体説明会実施、団体毎説明会実施、歓迎会実施を最低3回以上対面で行う。
② コロナ禍前の開催方式であった学園祭と同日開催により対面参加者を増やす。コロナ情勢によりオンラインによる参加方式も選択できる準備をする。
③ 学生課員が新年度オリエンテーション時に対面による説明会開催を周知すると同時に併せてキャンパスプランでも配信する。
④ 学科と事務局、事務局間で連携を図り情報共有ができる体制にする。また自治会とも連携しキャンパスライフを充実した企画を計画する。
⑤ メディアプラザやＰＣサポートへ協力要請しトラブル防止によるスピード化を図るとともに、各部署間との連携を図りPC説明会を継続する。
⑥ コロナウイルス感染対策について随時、在学生にはメールによるデータ送付、新入生にはオリエンテーション時に対面による説明を図る。
⑦ 従来のオリエンテーションでの配付資料に加え、学科ベーシックセミナーに対面で紹介する機会を活かしていく。
⑧ 従来の周知方法（キャンパスプラン、学内ネットワーク配信、チラシ掲示等）に加え、オリエンテーションで動画配信、チラシ配布にQRコードを添付するなど、アクセスのしやすさを工夫する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 課外活動について新入生のスタートアップセミナーで自治会組織、課外活動団体の説明及びブース設置による対面の説明会を行った。
② 保護者会について4学科のうち2学科は対面方式のみ、2学科はハイブリッド方式で保護者会を実施した。
③ 奨学金による支援体制について日本学生支援機構と高等教育修学支援制度をオリエンテーションで対面による説明会実施した。
④ 休退学者について学生委員会で休退学、除籍のルールをスケジュールに沿って説明し情報共有を図った。無駄な学納金支払うことを防ぐため学生課担当者と担任が密に連絡を取り確認作業を行った。また経済的困窮による学生には各種奨学金の説明を個別に対応した。
⑤ 業務効率化について、各種説明会はオンラインと対面とのハイブリッド方式で実施した。
⑥ コロナウイルス対策は5月の5類移行後、徐々に学内生活は緩和されたが引き続き感染者情報を把握し適宜対策を実施した。
⑦ 相談室の認知度を上げるために従来の周知に加えてPT学科のベーシックセミナーに参加した。
⑧ “対人スキルグループワーク”の周知方法について、計画通りに動画配信やQRコードを用いてアクセスし易いように工夫した。
２．点検・評価（Check）① 本部団体の学生数は増加したが、クラブサークル団体の入部者は約60名減の対前年比87％だった。依然、コロナ禍の影響が継続されている。
② 4学科保護者会の参加方式は、対面77％、ZOOM・電話が23％であった。保護者会参加者数は昨年とほぼ同じであった。
③ 対面による説明会を2回実施した。学生の反応や雰囲気が把握でき、且つ期限内の書類提出もやや改善した。
④ 2023年度退学者は31名（2022年度38名）で対前年度比81.5％、休学者は35名（2022年度33名）で対前年度比106％だった。
⑤ 学生課オリエンテーションは100％対面方式実施。事務局オリエンテーションは対面とオンラインを併用して効率化を図ることが出来た。
⑥ コロナウイルス感染症対策マニュアルを2023年度4月に改訂し、昨年度同様に報告フォームによる申請書を提出させた。これにより学科へ情報共有ができ注意喚起など周知徹底することが出来た。
⑦ 5月以降PT学科1年生の来室が例年より増加した。
⑧ 問い合わせ件数が例年より増え、年度末までに9人の参加があった。

193

３．課題と次年度の改善目標（Action）① 本部三団体に入会はあるものの、学生課主導によるもので学生主体の活動には至っていない。コロナ禍前のような定期的な委員学生の集まりを促すよう学生課職員が指導に当たる。
② 対面形式の参加者数が多いが、電話やオンラインによる形式を廃止すると参加者総数が少なくなり実施内容を見直す必要がある。
③ 期限の延長により業務調整が発生し他業務に影響が出る。年度初めだけでなく学期中にも対象者に説明会を行う。
④ 全体では退学者が減少したが学習意欲の低下が36％を占めた。学習意欲が低下する原因を早期に発見することで退学防止に繋がるが、どこまできめ細かい指導や面接を行えるかが課題である。長期休暇後に個別面談を実施する。
⑤ オンラインによる一斉説明は、学生の状況により時間調整や配信トラブルによる超過が起こり、予定どおりに進めることが出来ない。途中で躓く学生に対してはフォローできる体制を構築する。
⑥ 5類移行の対応を基本とし、コロナ情勢に合わせてマニュアル改訂・見直しを検討する。大学の方針、学科の見解を総合して学生に通達する。
⑦ さらに相談室が親しみやすい場所として認識されるよう体勢を整え、紹介の機会を増やす。
⑧ 応募学生の対象学年を拡大し、多様なニーズに応えるプログラムとする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 先輩学生と後輩学生のコミュニケーション強化と活動内容の引継ぎを徹底させる。5月までに三団体を集め会則を始め活動内容の説明会を実施する② 学園祭と同日開催により対面参加者を増やし、オンラインによる参加方式も選択できる準備をする。
③ 今後、奨学金拡充により該当する対象者が増えることが予測されるため、夏期及び冬期にも継続して説明会を計画する。
④ 学科と事務局、事務局間で連携を図り情報共有ができる体制にする。また中退学対策検討委員会の各部会とも連携を図る。
⑤ 各署へ協力要請と各部署間との連携を図り対面による説明会を継続する。全体説明会終了後に特定の学生へ再度説明をしてスムーズな運営を行う。
⑥ マニュアル改訂の場合は学務部長、修学支援部、保健室で検討し学生委員会で審議する。時期はコロナ情勢による。
⑦ 相談枠の増枠を検討する。他学科にも相談室紹介の機会を打診する。
⑧ 対象学年の拡大を強調して周知の機会を増やす。

194

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

図書館

担当委員会・センター（構成員数）

岩槻キャンパス図書委員会（10名）

担当部署

大学事務局さいたま岩槻キャンパス 修学支援部教務課図書館担当

記載責任者（役職）佐藤広之（図書館長）、鎌田京子（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

図書委員会（7回全てメール審議）第1回委員会：2023年4月20日、第2回委員会：5月25日、第3回委員会：7月20日、 第4回委員会：10月19日、第5回委員会：12月14日、第6回委員会：2024年1月11日、第7回委員会:2月15日

添付エビデンス

第1回～第7回 図書館議事録・資料
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① ホームページ内の「読書の勧め」の内容は、新入生向けが多かったが、今後は2年生以上の学生の図書館利用促進にも繋がるようにする。
② 図書館員主導の傾向にあった「読書の勧め」だが、各学科図書委員の推薦図書を紹介することで、図書館員と教員の連携強化を図る。
③ 2023年度図書購入予算が8,560,000円になったため、学科希望の電子書籍を優先的に購入する。
事 ④ 利用者の利便性を考慮して、図書館内のレイアウトの変更を検討する。
業
内 改善に向けての具体的な計画（Plan）
容 ① 「読書の勧め」については、年間を通して図書館内で掲示・展示し、また3・5号館モニターでも紹介することで入館者数の増加と利用促進を目指す。
② 図書委員の選出した推薦図書を館内に掲示・展示して紹介することで、図書館員と教員の連携強化を図る。
③ 電子書籍（紀伊國屋書店/Kinodenと丸善雄松堂/e-Book Library）の購入に伴い、書店から利用者への利用指導等を依頼するなど、利用環境を改善する。
④ 館内の新着本コーナー、新聞架の変更、視聴覚コーナーのレイアウト変更をすることで、利用者の利便性を図る。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 図書館内にテーマを設け掲示、展示をし、3・5号館モニターに毎月お勧め本の紹介をした。 入館者数を比較すると2022年4月1,094人、5月888人、2023年4月1,137人、5月1026人で、利用者が増加した。
② 学科の図書委員からの推薦図書、新入生への推薦コメントとともに図書館内に、4月、5月に企画展示をした。
③ 電子書籍（紀伊國屋書店/Kinodenと丸善雄松堂/e-Book Library）の購入に伴い、書店から利用者への利用指導等の依頼について、紀伊國屋書店と打ち合わせをしたが日程時程が授業の空き時間等と予定が合わなかった。紀伊國屋書店と日程調整ができなかったため、図書館内に企画展示として「電子書籍紹介コーナー」展示期間：7月17日（月）～ 9月30（土）を行なった。
④ 1階新着本コーナー、新聞架の変更、視聴覚コーナーのレイアウト変更をすることで、1階のスペースの有効利用、新着本コーナーは分野別におす
すめ図書の展示にした。新聞架、視聴覚コーナーのレイアウト変更では、配架資料の並び順を考慮し利用者が資料を使いやすくした。
２．点検・評価（Check）① 館内掲示、展示、3・5号館モニター紹介をしたことで、利用者の増加につながったので2024年度も継続する。
② 1年生対象に読書に関するアンケートを行い企画展示についての回答が、学生の評価が97％で好評だった。（とても良かった36.1％、良かった
60.9％）
第3回図書委員会で報告した1年生対象の2024年度図書館利用ガイダンスでも電子書籍の利用を説明する。
③ 看護学科学生の展示に対する感想もあり④ しばらくはレイアウト変更をした利用状況を確認しながら、次回のレイアウト変更の参考にしたい。
事業
内 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
容 ① 各図書委員にも授業等で図書館を利用していただけるように、委員会等で協力のお願いをする。
② 1学科からの推薦展示だったので、教員との連携強化を図るため学科数を増やすよう提案方法を考える。
③ 中山大学交換留学生が来校期間に図書館では、企画展示を行なった。台湾関連資料を本学学生、留学生に台湾文化や言語に関する書籍を展示し、交換留学の参考にしてもらえるようにした。
④ コロナ禍のため、学外者（他大学生、さいたま市民、医療従事者等）の図書館利用を中止していたが、昨今の情勢を踏まえ再開を検討する。
また、学生の図書貸出期間を8週間にしていたが、2週間（1年～3年生）、4週間（4年生・大学院生）に2024年4月から戻すことにする。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 今までは教職員スタッフネットサービスに図書館利用ガイダンスのご案内を行っていたが、図書委員会最終回（2月）でも参加を呼びかける。 図書
館資料を使うような授業の提案をする。
② 展示内容を増やすため、図書委員会で学科の図書委員に協力いただくお願いの回数を増やし、推薦図書が少ない場合は図書館員の推薦図書も合わせて展示する。
③ 2024年度も中山大学交換留学生が来校される場合には、来校期間に企画展示展示を行う予定。
④ 学外者（他大学、さいたま市民、医療従事者等）の図書館利用を中止していたが、2024年4月から利用できるようにすることを、図書委員会で報告、岩槻図書館HPの図書館、利用案内（学外者の利用）に掲載する。また、貸出期間の変更についても、図書館HPや館内掲示で学生に周知する。

195目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

学生募集

担当委員会・センター（構成員数）

入試広報委員会（さいたま岩槻キャンパス11名）

担当部署

大学事務局庶務部入試課

記載責任者（役職）

万行里佳（学務部長(入試担当)）、四位晴彰（庶務部長）

会議概要（実績回数）

第1回委員会：4月20日、第2回委員会：5月25日、第3回委員会：6月22日、第4回委員会：7月27日
第5回委員会：10月26日、第6回委員会：11月30日、第7回委員会：（2024年）1月25日、第8回委員会：3月21日

添付エビデンス

入試広報委員会議事録等
2022年度 自己点検評価項目

課題と2023年度の改善目標（Action）① さいたま岩槻キャンパス2学部の定員確保。さいたま岩槻キャンパスの保健医療学部3学科は入学定員に満たなかったものの、3学科とも昨年比で入学者数を理学16名、作業9名、言語9名増やすことができた。看護学部は入学定員105名に対し、昨年同様に入学者117名を確保できた。
② 入学者選抜各日程の募集人員、選考内容等の更なる見直し。
③ さいたま岩槻キャンパスにスクールバスを導入することで入学後にどのようなメリットがあるかを含め、学生生活、及び卒業後のイメージを最大限に広報するための施策を実施する。
④ コンサルティング後の経験値を活かしたオープンキャンパスを実施する。

事
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内 ① さいたま岩槻キャンパス2学部の定員確保に向けて、年内入学者選抜での8割以上の入学者数確保を前提に、それぞれの学科で指定校枠（地域限定枠を容含む）、及び出願基準（評定平均値）等を設定する。3月からの早期の高校訪問及び学外の進学ガイダンス、進学相談会に積極的に出向く。
② 年内中に安定的な合格者を出すために、特に総合型選抜において募集人員を各学科で増やす。
③ スクールバス導入も踏まえた、さいたま岩槻キャンパスにおける学生生活の魅力を伝える広報・広告の強化、コンテンツの作成および拡充。

④ コロナ5類移行後の本格的なリアル開催オープンキャンパスの実施において、コンサルティング後の経験値を活かしたプログラムを実施することで内容を強化し、来場者への満足感を総合的に高めていく。

項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① さいたま岩槻キャンパス2学部の定員確保に向けて、年内入学者選抜での8割以上の入学者数確保を前提に、それぞれの学科で指定校枠（地域限定枠を含む）、及び出願基準（評定平均値）等を設定した。3月から早期の高校訪問を開始し、また学外の進学ガイダンス、進学相談会に積極的に出向いた。
② 総合型選抜における募集人員について、理学療法学科は20名から25名に、作業療法学科は15名から20名に、言語聴覚学科は10名から15名に、看護学科
は15名から20名に増やした。
③ さいたま岩槻キャンパスで学ぶ学生を起用したYouTube用の動画を作成するなど、Webオープンキャンパスのより一層のコンテンツ拡充を図った。
④ 本格的なリアル開催オープンキャンパスの実施において、コンサルティング後の経験値を活かしたプログラムを実施した。
２．点検・評価（Check）① 地域限定指定校は4学科合計で新規を50校増やした。また指定校の一般枠は4学科合計220校において新規で増やす、もしくは増枠とした。ほかに地域限定指定校で10校、指定校一般枠で35校を一部変更もしくは削除した。
② 年内中に安定的な合格者を出すことについては、保健医療学部が学校推薦型（指定校・公募）で大きな改善が見られた。昨年度と比較して、理学療法学科
は34名から64名、作業療法学科は22名から38名、言語聴覚学科は18名から44名と、3学科とも学校推薦型（指定校・公募）での入学者が大幅に増えた。

事
業
内
容

③ YouTubeに「さいたま岩槻キャンパス学生Q & A」という動画を4月にアップした。学生4人が登場し、インタビュー形式で質問に答えるというもの。ほかに「言語聴覚学科の学生の1日！」という動画を学生スタッフを起用して作成し、YouTubeに4月にアップした。こちらは学生が実際の授業や施設の紹介をするもので、動画の最初と最後に目白大学バス停とバスが映っている。
④ 前年9月開催のオープンキャンパスのプログラムをベースに、各学科で内容を見直し、2023年度は4月16日（日）、6月18日（日）、8月5日（土）、8月6日（日）、8月7日（月）、9月3日（日）と計6回にわたって開催した。6回総合計では、高校生来場者が1,268名（昨年比110.4％）、保護者含む来場者2,225名（昨年比109.4％）という結果となった。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① さいたま岩槻キャンパス2学部4学科すべての定員確保。2024年度は保健医療学部で入学定員185名を超え207名が入学した。ただし作業療法学科は入学
定員60名に対し入学は53名だった。看護学部は入学定員105名に対し、108名の入学者を確保できた。
② 入学者選抜各日程募集人員、選考内容等の更なる見直し。
③ 2023年4月から運行を開始したスクールバスは、学生募集に好影響を与えており、昨年度と比較して新入生が約50名増えた。引き続き、さいたま岩槻キャン
パスの学生生活、及び卒業後のイメージを最大限に広報するための施策を実施する。
④ オープンキャンパスのプログラム内容について各学科でさらなる見直しを図り、開催日程を再検討する。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① さいたま岩槻キャンパス2学部4学科すべての定員確保に向けて、年内入学者選抜での8割以上の入学者数確保を前提に、それぞれの学科で指定校枠（地域限定枠を含む）、及び出願基準（評定平均値）等の設定を見直す。2月下旬～3月の早期の高校訪問は引き続き実施し、学外の進学ガイダンス、進学相談会にも積極的に出向く。
② 年内中に安定的な合格者を出すために、また実情にも合わせて、学校推薦型指定校の募集人員を各学科で増やす。
③ スクールバス運行も踏まえた、さいたま岩槻キャンパスにおける学生生活の魅力を伝える広報・広告の強化、コンテンツの作成および拡充。
④ 年内に安定的な合格者を出すことを念頭に、総合型選抜、学校推薦型選抜の志願者に向けて内容を強化したオープンキャンパスを実施する。

196

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

資格審査

担当委員会・センター（構成員数）

教員資格審査委員会（さいたま岩槻キャンパス 10名）

担当部署

大学事務局庶務部庶務課

記載責任者（役職）今野裕之（委員長）、四位晴彰(庶務部長)

会議概要（実績回数）

第1、または第2木曜日13：00～を月例とし、その他案件に応じて臨時開催（定例委員会10回、臨時委員会1回）

添付エビデンス

目白大学教員選考手続規則
2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）① 定例委員会の開催日程について、早い段階で日程を計画する。
② 計画的な任用申請のため、事務局側から早めに情報提供を行い、早期の選考手続きと駆け込み任用を減らすようお願いする。
③ 教員資格審査委員会のスムーズな運営にむけて、「資格審査委員会申し合わせ事項」の周知徹底及び担当教員との連携を図る。
事 ④ Web任用申請について、速やかに回付されるよう状況の把握に努める。
業 改善に向けての具体的な計画（Plan）
内 ① 定例委員会の開催日程について、別委員会との重複を避けるため、別委員会の開催スケジュールを早い時期に確認し定例委員会の開催日程を決容定する。
② 計画的な任用申請のため、任期満了者や定年を迎える教員のリストを作成し、学部長に伝え、早期の選考手続きを行っていただく。
③ 教員資格審査委員会のスムーズな運営にむけて、「資格審査委員会申し合わせ事項」を周知及び、担当教員へのこまめな進捗状況確認を行う。
④ Web任用申請が速やかに回付されるよう記載内容について再確認のうえ、申請いただくよう周知する。また、Web答申の回付を委員会終了後に行い、滞りがないよう回付依頼をする。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 定例委員会について当初のスケジュールどおりの日程で開催することができた。実習に間に合わせるため任用希望日にあわせ急遽臨時委員会を１回開催した。効率化、利便性を図るため2024年度から定例委員会のWEB開催を目指し、12月からトライアルとしてZoomを活用して開催した。
② 任期満了や定年を迎える教員について早い段階で周知したことで、年度末に審査が集中することはなかった。
③ 「資格審査委員会申し合わせ事項」の周知及び担当教員との連携により、委員会開催間際の書類の不備の対応は減少した。理学療法学科、作業療法学科については、養成施設指定規則に則り専任教員要件の確認が必要となったため、資格審査委員会審査書類としても提出が必要となった。
④ ワークフローの任用申請について回付が遅くなることはなかったが、特に科目名の記載について省略や独自の呼び方をしている学科が散見した。
２．点検・評価（Check）① 定例委員会を10回（1回は審議案件がなく流会）、臨時委員会を1回の計14回実施した。12月からトライアルで定例委員会をZoomを開催したことで、ペーパーレス化やアクセス等の利便性が向上し効率化が図られた。
② 審査は、年間で47件（専任27件、非常勤20件。内、辞退者1名、不合格者3名）を行った。各回の審査件数の偏りはあるが、新学期や新年度の準備に影響し混乱をすることはなかった。結果として、年間で専任2名新規採用の他、3名が昇格、5名が無期転換、2名が任期更新、1名が昇格・無期転換、1名が昇格・任期更新となった。非常勤は19名（うち重複者有)を採用した。
③ 委員会開催前の書類不備は減少したものの、委員会開催中に指摘があり修正の対応を行うことがしばしばあった。理学療法学科と作業療法学科の要件確認については、採用後に教員の変更届出に必要な書類となるため、教務課、関係教員と連携を図りながら個々の教員の該当する要件について確認を行った。
④ 急ぎの案件については事務局から各委員に事前周知を行ったことで、任用申請の回付についてスムーズに対応することが出来た。科目名の記載については、関係教員に確認を行うことがあり時間を要した。
事
３．課題と次年度の改善目標（Action）
業
内 ① 別委員会、会議との日程重複を避けるため、定例委員会の開催日程について早い段階で日程を計画する。2024年度からのMicrosoft Teamsを活用
して会議を行うにあたり、事務局側が会議の進行の妨げとならないよう事前準備をしっかりと行う。
容② 計画的な任用申請のため事務局側から早めに関係教員へ情報提供を行い、早期の選考手続きと年度末の駆け込み任用を減らすよう依頼する。新
規則対象教員及び年度末継続満期の非常勤講師について、大学企画室からの該当者の情報に基づき、関係教員及び教務課と情報の共有を図る。
③ 理学療法学科と作業療法学科の専任教員要件の確認について、教務課と関係教員と連携を図る。
④ 臨時資格審査案件について、実習開始日に合わせた任用希望日が迫っていることがあり開催された。関係学科との日程調整、連携強化により、急な任用希望に伴う関係部署の負担軽減を図る。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 別委員会、会議の開催スケジュールを早い時期に確認し、重複しないよう定例委員会の開催日程を決定する。Microsoft Teamsを活用した会議については、事務担当者間で委員会開催前にテストを行いスムーズな委員会運営を行う。
② 年度末の駆け込み任用を回避し計画的な任用申請のため、任期満了者や定年を迎える教員のリストを作成し関係教員に早めに情報提供を行う。
各学部の人事計画ヒアリングに参加し、委員長、学部長、事務局で情報共有を図り、年度中の資格審査業務に活かす。新規則対象教員及び年度末継続満期の非常勤講師について関係教員に情報提供を行い早い対応を依頼する。並行して教務課にも情報提供を行い、特に共通科目で該当者がいる場合は任用申請を含めた手続きについて教務課と連携を図る。
③ 専任教員要件の確認は個々に要件が異なり、要件を満たしていない場合は採用に至らないことになる。資格審査委員会開催前に要件を満たしているのかの確認を教務課と関係教員に確認しながら変更届出に影響を及ぼさないよう対応する。
④ 臨時資格審査の要望が出された場合、必要書類が揃っているかの確認後、臨時資格審査委員会開催前に関係部署に事前報告、進捗状況報告を行い情報の共有を図る。また、承認後のワークフローによる回付を迅速に行うため、決裁者には事前に確認依頼を行う。任用希望の学科には、任用に係る日数を十分考慮していただくとともに、実習開始日までに保険加入の日数も考慮していただき可能な限り無理のない任用スケジュールを協
議する。

197

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価組織名称 （評価単位名称）

委員会・センター

カテゴリー

国家資格支援、就職支援担当委員会・センター（構成員数）

保健医療学部国家試験対策委員会、保健医療学部就職委員会(14名）

担当部署

保健医療学部/大学事務局修学支援部学生課

記載責任者（役職）矢野 秀典（保健医療学部 就職・国家試験対策委員会委員長）、鎌田京子（修学支援部長）

会議概要（実績回数）

4回①2024年度第2回教授会資料（就職状況、国家試験合格率）、②2023年度第1回委員会資料（就職説明会、履修登録募集）、③2023年度第2回委員会資料（就職説明会、履歴書作成指導・面接マナー講座）、④2023年
度第3回委員会資料（就職説明会）、⑤2023年度第4回委員会資料（就職説明会アンケート結果、履歴書指導、面接マナー講座（ガイダンス）アンケート結果（PT・OTのみ））、⑥アンケート結果（マイナビ資料）（履歴書
指導、面接マナー講座（ガイダンス）アンケート結果（ST））⑦2023年度第5回委員会資料（国家試験当日の各
学科教員・学生課職員の対応）

添付エビデンス

項目

評価シート72022年度 自己点検評価
課題と2023年度の改善目標（Action）① この3年間の保健医療学部3学科の求人件数は多少増減はあるものの大きな変化は認められない。就職率100％を維持するためにも現在の求人数を維持する。
② 3学科すべてにおいて、（国家試験合格者における）就職希望者の就職率100％を達成する。
③ 新卒学生および既卒学生全体の国家試験合格率：PT学科90％、OT学科90％、ST学科85％を目指す。
③ その中で、新卒学生の国家試験合格率は、PT学科95％、OT学科95％、ST学科90％を目指す。
③ その中で、既卒学生の国家試験合格率：PT学科75％、OT学科85％、ST学科75％を目指す。

事
業
内
容

項目

改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各学科での実習地訪問時や学会参加時などで多くの病院・施設関係者に働きかけて、学生ネットサービスでの求人情報数を維持させる。
② 参加病院・施設から対面実施の希望が多かったことから、主に実習施設となっている病院や施設を対象とした対面形式での就職説明会を開催す②る
在校生の就職試験や面接対策も兼ねて、就職内定者全員の内定届提出を促す。
② 就職対策としての学科別履歴書指導・面接マナー講座を継続して開催する。
② 早期に就職に関する意識を高めるために2023年度オリエンテーション時導入した就職ガイダンスを継続して実施する。
③ 国家試験事前準備ガイダンスならびに国家試験願書作成及び提出ガイダンスを継続実施し、正確な国家試験願書作成・提出を支援する。
③ できるだけ多くの国試不合格の既卒生を聴講生として登録させて国家試験対策指導を実施する。
③ 3学科とも多くの模擬試験を実施して現状を把握した上で知識を高める指導を行う。
③ 模擬試験成績不良者に対しては、直接の対面での個別指導を継続実施する。
③ 模擬試験成績不良者に対しては、担当教員を決めて個別指導を強化する。
③ 作業療法学科以外の理学療法学科、言語聴覚学科でも国家試験対策専門企業への講義依頼を検討する。
2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 保健医療学部3学科教員が実習地訪問時や学会・研修会時に知り合いなどに求人に関する依頼を行った。
② 就職説明会を対面形式にてPT・OT対象を2日間、ST対象を1日間開催した。
② 就職内定者に対し就職試験や面接の内容などを記載した内定届の提出を求めた。
② 就職対策として、学科別に株式マイナビに依頼して履歴書指導・面接マナー講座（ガイダンス）を開催した。
② 就職活動を早期に開始できるようにするため、3年次に就職ガイダンスを開催した。
③ 国家試験事前準備ガイダンスを実施した。
③ 国家試験願書作成及び提出ガイダンスを実施した。
③ 国試不合格の既卒生に連絡を取り、聴講生として登録し学内での国家試験対策を行うように促した。
③ 各学科で多くの模擬試験を実施し、その結果を振り返る再学習を促した。
③ 模擬試験成績不良者に対して個別指導を実施した。
③ 3学科すべてで、国家試験対策を専門としている外部専門企業による国試対策特別講義を行った。
③ 3学科すべてにおいて国家試験当日に教員が試験会場に行き学生対応を実施した。
２．点検・評価（Check）① 2023年度の保健医療学部3学科の求人数（学生ネットサービス掲載数）は，PT学科578件、OT学科563件、ST学科488件であった。
＊参考 2022年度求人数：PT学科544件、OT学科540件、ST学科475件，2021年度求人数：PT学科549件、OT学科554件、ST学科455件② （国家試験合格者における）就職希望者の就職率は3学科とも100％（すべて正社員）であった（PT学科58名、OT学科31名、ST学科24名）。
② 就職説明会参加施設は、PT・OT対象129施設、ST対象39施設であった。
＊参考 2022年度は、PT・OT対象：対面30施設、リモート89施設、ST対象：30施設（リモート）。
② 就職説明会後に実施したアンケート結果は、有意義と回答した学生がPT98％、OT100％、ST100％、PT・OT対象参加施設94％、ST対象施設100％など参加学生・施設ともにすべての設問に関して極めて良好な結果であった。
② 内定届提出件数は、PT学科58件(58件中)、OT学科29件(31件中)、ST学科22件(24件中)であり，ほぼ就職内定者全員（学科別で91.7～100％）が内定届を提出していた。
② 履歴書指導・面接マナー講座（ガイダンス）後アンケートでは、PT・OT・STの全学科において就職活動に非常に参考になったなどほとんどすべてが肯定的な回答であった。
② 新4年生を対象とした就職ガイダンスを3年次春休みの3月健康診断時に各学科それぞれ90分間実施した。
③ 国家試験事前準備ガイダンスを3学科個別に約30分、新型コロナ感染症対策としてzoomを利用してリモートにて実施した。
③ 国家試験願書作成及び提出ガイダンスは全学科それぞれ別日に対面にて約2時間実施して直接指導して願書を作成したため、ミスなく全員が正確に国家試験願書を作成・提出することができた。

198

事
業
内
容

③ 国家試験用写真撮影（就職に対する履歴書用も兼ねる）を実施した。
③ 国家試験事前準備ガイダンスおよび国家試験願書作成及び提出ガイダンスには、国家試験受験予定者全員が参加した。
③ 新卒＋既卒の学生全体国家試験合格率(カッコ内は全国平均)は，PT学科91.2％(89.3)、OT学科83.7％(84.4)、ST学科74.4％(72.4)とPT・STは全国平均を超えており、OTも昨年度よりも大幅に向上して全国平均値に近づいた。
③ 新卒学生の国家試験合格率(カッコ内は全国平均)は，PT学科95.1％(95.3)、OT学科88.6％(91.6)、ST学科72.7％(非公表)であり、PTは目標値を超えていたが僅かに全国平均値には届かなかった。OT学科は目標値・全国平均値を下回った。ST学科は目標値を下回っていたが、おそらく全国平均値を超えているものと思われる。
③ 既卒者の国家試験合格率は，PT学科57.1％、OT学科62.5％、ST学科83.3％であり、STでは目標値を超えていた。
③ 聴講生登録者(カッコ内は既卒受験者数)は、PT学科4(7)名、OT学科4(8)名、ST学科6(6)名であった（OT学科で聴講生登録したものの途中で連絡不能となり国試受験しなかった者1名は聴講生から除外した）。各学科の聴講生の国家試験合格率は、PT学科75.0％、OT学科50％、ST学科83.3％（目白大学卒業生で聴講生とならなかった既卒生の国家試験合格率および全国の既卒生の国家試験合格率は、PT：33.3％、33.3％、OT75.0％、33.3％、STは受験者すべて聴講生に登録、STの既卒者全国平均値は非公表）であった。
③ 保健医療学部3学科すべてで業者模擬試験および学内模擬試験を数多く実施し、振り返り学習を促した（PT学科：三輪書店2回、医歯薬出版4回、国試塾リハビリテーションアカデミー3回、学内模試2回、OT学科：医歯薬出版 2回、医歯薬サブスク 4回、国試塾リハビリテーションアカデミー 3回、学内模試9回、ST学科：国試塾リハビリテーションアカデミー2回、学内模試8回）。
③ 模擬試験成績不良者に対しては、固定して決められた対応教員が対面で集中的に個別指導を実施した。
③ 専門外部業者に委託し、4年生を対象に国家試験対策講義を対面形式にて実施した（PT学科：国試リハビリセンター10日間、OT学科：国試塾リハビ
リテーションアカデミー3日間、ST学科：言語聴覚士国家試験塾リンゴの樹によるオンデマンド授業（基礎9科目）配信）。また、PT学科は3年生に対しても国試塾リハビリアカデミーに依頼して国試対策特別講義を3日間実施した。
③ 3学科の担当教員が国家試験当日にそれぞれの試験会場に出向き、受験学生全員の受験を確認してその旨を大学学内に待機している事務局学生課職員へ連絡するとともに学生に対しての激励を行った。
３．課題と次年度の改善目標（Action）① 保健医療学部3学科の求人件数は、2022年度は前年度からやや増加し、2023年度は2022年度とほぼ同数（微増）と3学科とも同じ傾向を示している。就職率100％を維持するためにも2024年度に関しても現在の求人数を維持する。
② 3学科すべてにおいて、（国家試験合格者における）就職希望者の就職率100％を継続して達成する。
③ 新卒学生および既卒学生全体の国家試験合格率：PT学科90％、OT学科90％、ST学科80％を目指す。
③ その中で、新卒学生の国家試験合格率は、PT学科95％、OT学科95％、ST学科85％を目指す。
③ その中で、既卒学生の国家試験合格率：PT学科75％、OT学科75％、ST学科75％を目指す。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）① 各学科での実習地訪問時や学会参加時などで多くの病院・施設関係者に対して積極的に働きかけて、現在の求人数を維持する。
② 実習施設を主として対面形式での就職説明会をPT・OT対象2日間，ST対象1日間開催する（会場の都合によりPT・OT対象は上限120施設）。
② 後輩在校生の就職試験や面接対策のために、就職活動情報を記入した内定届の提出を促す。
② 就職対策として、外部講師を招聘しての学科別履歴書指導・面接マナー講座を継続して開催する。
② 就職決定時期が年々早まっているために、3年次生時からの就職ガイダンスを継続して実施する。
③ 国家試験事前準備ガイダンスならびに国家試験願書作成及び提出ガイダンスを継続実施し、正確な国家試験願書作成・提出を支援する。
③ できるだけ多くの国試不合格の既卒生を聴講生として登録させて、よりきめ細かい国家試験対策支援を実施する。
③ 3学科とも多くの模擬試験を実施して、学生の国家試験への対策状況を把握した上で知識を高める指導を行う。
③ 模擬試験成績不良者に対しては、直接の対面での個別指導を継続実施する。
③ 模擬試験成績不良者に対しては、担当教員を決めて責任を持った個別指導を強化する。
③ 3学科ともに外部国家試験対策専門企業へ依頼して専門的な国試対策講義を開催する。
③ 3学科の担当教員は国家試験当日に試験会場に出向き、学生課職員は学内で待機して、緊急時の情報収集や学生への後方支援を行う。

199

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価項目

評価シート7

組織名称 （評価単位名称）

カテゴリー

国家資格支援、就職支援担当委員会・センター（構成員数）

看護学部国家試験対策委員会

担当部署

看護学部/大学事務局修学支援部学生課

記載責任者（役職）

糸井志津乃（看護学部長、委員会委員長）

会議概要（実績回数）

年2回

添付エビデンス

資料１～４

委員会・センター

2022年度 自己点検評価

課題と2023年度の改善目標（Action）
課題：2022年度は4年生120 名が看護師国家試験を受験し、115名の合格であった（不合格5名、合格率95.8％）。次年度は特に指導を必要とする学
生へのきめ細やかな支援を強化し（ゼミ担当と国家試験対策支援委員会の協働）、100％の合格を目指す。保健師国家試験は新卒26名中25名合格（1名未受験）であったため、全員の受験と100％の合格を目指す。
① （課題）成績下位30％の学生に学習習慣が十分でない傾向がある→（改善目標）主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するように、学生へ具体的な学習方法の指導を行う。
② （課題）学生への支援体制が新任若手教員にわかりにくい→（改善目標）教員間で学生情報を円滑に共有し、学科全体での支援体制を強化するた
め、学科会議で毎回情報共有を図るほか、グーグルドライブ等のイントラネットを活用する。
③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務と連携を図る（継続目標）
事 ④ 就職支援：就職は、国家試験合格が前提であるため、再履修率が高い学生は、まず国家試験合格が優先されるため、就職対策は後回しとなる。低学
業
年からの学習支援のために担任と学生・就職支援委員会、国家試験対策委員会との連携を強化する。
内改善に向けての具体的な計画（Plan）
容
課題：2022年度は4年生120名が看護師国家試験を受験し、115名の合格であった（不合格5名、合格率95.8％）。次年度は特に指導を必要とする学生
へのきめ細やかな支援を強化する（ゼミ担当と国家試験対策支援委員会の協働）により、100％の合格を目指す。
① 成績下位３０％の学生に主体的・計画的な学習態度を身につけ学習量を確保するために、ステップアップ対策教室や学科長面接を継続して実施し、学生への個別指導を強化する。
② 学生への支援体制を新任若手教員が理解しやすいように、毎回の学科会議やグーグルドライブ等の活用により学生情報の共有を円滑に図る。
③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務との定例連絡会議（年2回）の他、受験に関する諸手続きや国試対策用の教室
確保など事務との連携強化を図る。
④ 就職支援：就職は、国家試験合格が前提であるため、再履修率が高い学生は、まず国家試験合格が優先されるため、就職対策は後回しとなる。低学
年からの学習支援のために担任と学生・就職支援委員会、国家試験対策委員会との連携を強化する。
項目

2023年度 自己点検評価※箇条書きにて記入

１．取組状況（Do）① 模試の結果、成績低迷者にステップアップ教室を開講し学力強化を図った。学長裁量費による支援を受け業者の個別面談とオンデマンド講習を追加した。既卒生には模試支援や受験に関する諸注意、業者面接、精選したしたオンライン講座受講支援を行なった。
② 学生への支援体制について、「国試対策４年間のロードマップ」にまとめた。これにより「いつ、誰が、なにを、どのように行うか」が明確になった。
③ 事務局との定例会議を2回開催し、国家試験手続きや試験当日の出席状況確認、合格発表日の対応、自習室確保などについて連携を図った。
④ 就職支援；ゼミ担任は卒業に向け担当学生の取得単位の確認を行い、国試対策支援と並行して就職活動支援を計画的に実施している。
２．点検・評価（Check）① オンデマンド講座は国試直前まで複数回視聴できるため多くの学生が苦手分野の克服につながった。既卒生への支援の結果、看護師国家試験は8名のうち4名が、保健師国家試験は3名中2名が合格できた。
② 学生への支援体制について、一貫した指導の必要性から「国試対策４年間のロードマップ」を作成し学科会議で共有した後、次年度の活用を課題とした。
③ 事務局との連携により、看護師・保健師国家試験の受験準備も万全に行え、当日は全員が無事に受験できた。
④ 就職支援：学生・就職委員会による就職説明会や就職ガイダンスなどの効果により、インターンシップに出る学生が増え就職希望者全員が就職できた。
事 ３．課題と次年度の改善目標（Action）
業
課題：2023年度は4年生100名が看護師国家試験を受験し、９６名が合格した(不合格者4名、合格率９６％）。合格率は全国平均を上回るも成績低迷
者に対し手厚く学修支援し100％合格を目指す。保健師国家試験受験者は新卒23名、既卒3名であり、新卒は100％、既卒は75％であった。引き続き
内100％を目指す。
容① 「国試対策４年間のロードマップ」を活用し、学年毎に設定された目標と行動目標及び到達目標に向かって一貫性のある指導を行う。
② ２年次模試の結果、成績低迷者に対して特別支援学習会を設置し学生が主体的に学修に取り組める環境を整える。
③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務と連携を図る（継続目標）④ 就職支援；学生のポートフォリオ「夢の扉」と教員向けキャリアサポートファイルの活用により全教員が必要な時期に適切な学生支援ができる。
４．改善に向けての具体的な計画（Plan）
課題：2023年度は4年生100名が看護師国家試験を受験し、９６名が合格した(不合格者4名、合格率９６％）。合格率は全国平均を上回るも成績低迷
者に対し手厚く学習支援し100％合格を目指す。保健師国家試験受験者は新卒23名、既卒3名であり、新卒は100％、既卒は75％であった。引き続き100％を目指す。
① 「国試対策４年間後ロードマップ」を活用し、入学から卒業までの間、学年毎に設定された目標と行動目標及び到達目標に向かって一貫性のある指導を行う。
② ２年次模試の結果、成績低迷者に対して知識定着学習会（特別学習支援）を設け学生が主体的に学習に取り組めるよう環境を整える。
③ 学生が安心、また確実に国家試験を受験することができるように事務と連携を図り、自習室の確保や図書館の利用など学習環境の整備においても協力を得る。
④ 就職支援：ポートフォリオ「夢の扉」とキャリアサポートファイルの両方を活用し、時期を捉えた適切な指導によって、就職と国試対策支援を両立させ
る。

200

法人本部

201

202

目白大学・目白大学短期大学部
自己点検評価

評価シート8

評価対象年度

2023年度（令和5年度）

カテゴリー

法人本部

担当部署

総務部総務課・人事課/監査室/コンプライアンス室/財務部財務課・管理課・情報システム課

自

項目

己

評

価

※箇条書きにて記入(1) 特筆すべき事項（2023年度の取組）① ガバナンス・コードの策定し、Webサイト上で公開した。
② 改正私立学校法に適応するガバナンス体制及び寄附行為変更案を検討を開始した。
③ 第5次中期目標・中期計画（2024～2028年）策定委員会を運営した。

総務課④ 100周年記念式典の催行や募金活動の強化、100周年誌の編纂など100周年記念事業を完遂した。
(2) 今後の課題① ガバナンス・コード遵守状況の確認と、改正私立学校法に基づく第２版の検討。
② 改正私立学校法に基づくガバナンス機能の強化（寄附行為の変更等）。
③ 危機管理体制の強化（危機管理マニュアルや個人情報保護体制の整備）。
④ 業務の効率化、ペーパーレス化。
(1) 特筆すべき事項（2023年度の取組）① 2023年4月より中高教員に1年単位の変形労働時間制を導入するとともに勤怠管理システムKING OF TIMEによる勤怠管理を開始② クラウド人事労務ソフトSmartHR及び勤怠管理システムを導入し、雇用契約、年末調整、各種届出等に活用することによりペーパーレス化・事務効
率化を推進③ 教職員の健康管理強化（産業医とは別の学校医選任、産業医、学校、健康相談室、大学、中高の連携強化、健康相談室産業保健師の専任化）

人事課④ 人材育成及び経営方針に沿った目標管理浸透のため、2023年4月に職員人事評価制度の見直しを実施(2) 今後の課題① 法改正への対応及びより柔軟な人事関連規則の制定（非常勤講師就業規則及び時間単位年次有給休暇の規則制定など）② クラウド人事労務ソフトSmartHR及び勤怠管理システムKING OF TIMEの更なる活用によるペーパーレス化・事務効率化の推進③ 教職員の健康管理強化（産業医、学校医、健康相談室、大学、中高の連携強化、定期健康診断受診率やストレスチェック受診率のアップ、対応強化等）④ 導入2年目となった職員の人事評価制度の定着化及び適切な人事評価実施(1) 特筆すべき事項（2023年度の取組）① 外部業者との協働による科学研究費執行に係る監査の実施② 科学研究費の通常監査に加え、リスクアプローチ等の特別監査を重点的に実施

監
査室(2) 今後の課題① 学内研究費の執行（旅費交通費等）に係る監査② 事務部門の予算執行手続きと執行後の業務進捗に係る監査③ 監事及び会計監査人との情報共有や意見交換による連携強化(1) 特筆すべき事項（2023年度の取組）① 相談窓口としてハラスメント関連業務の実施

コ
ン
プ
ラ
イ
ア
ン
ス
室

② ハラスメントに関する定義や処分量定の検討(2) 今後の課題① ハラスメント防止に関する規則やガイドラインの改正② ハラスメントに対する理解を向上させるための研修等の実施を検討(1) 特筆すべき事項（2023年度の取組）① 学費値上げ効果はあるものの、短大と高校の入学者減少もあり、学納金は減収となった。
② 過去の給与規則等改定に対する経過措置による給与の追加支払いがあり、人件費は大幅増額となった。
③ 受取利息・配当金収入は8.4億円と前年を大きく上回り、全体の収支に大きく貢献している。

財務課④ 基本金繰り入れ後の当年度収支差額は、前年度は4.3億円から大幅減の▲2700万円となった。
(2) 今後の課題① 一般入試受験者の減少に伴い、入学検定料収入は減少しており、収入の多様化を図る必要有り。
② 短大をはじめ定員割れしている学科もあり、収入の見込みが取りずらい環境の中、予算執行を厳格化して無駄な経費の削減が必要である。
③ 将来の校舎建替えや学園の安定運営に備え、着実に内部留保を蓄積する。
④ 本業の収支を補うべく、適切なリスク管理に基づく資金運用を徹底し、収入の底上げを図る。

203

(1) 特筆すべき事項（2023年度の取組）① 1号館（2号館を含む）の老朽化に伴うキャンパスグランドデザインの検討を行い、現状の把握と施設維持更新について再利用計画資料を作成した② BYOD推進と学生の利便性向上を図るため、新宿キャンパス教室内にコンセントの増設を行った③ 新宿キャンパス記念館トイレの改修工事を行った④ 省エネルギー対策として、記念館の照明をLED照明に更新した⑤ さいたま岩槻キャンパスの自動火災報知設備の更新を行った

管理課⑥ さいたま岩槻キャンパスのエレベーター2台の更新を行った⑦ 国際寮再開のための施設整備を行った(2) 今後の課題① 老朽化した空調設備の更新及び照明のLED化を進め、施設トラブルに対応するとともに、省エネルギー化を図る② 1号館1階スペースを学生のために有益に利用するための検討を行う③ 校舎解体跡地（空地）再利用計画を実施する④ 学生環境を適切に維持するた、老朽化した設備の更新を行う⑤ 非構造部材の安全性確保のため、外壁の補修対応及び改修工事を行う(1) 特筆すべき事項（2023年度の取組）① GAKUEN入試の本番運用開始に伴って各システム(学納金、旧教務、キャンパスプラン)との取次を確立した。
② ACOffice法人系(財務、資産、人事、給与)のDB更新が適正金額で出来ないため、ACOffice専用のスタンドアロンサーバーを導入した。

情
報
シ
ス
テ
ム
課

③ 無線LAN利用環境改善を図った。①認証方式をWeb認証からIEEE802.1x認証に変更した、②AP増設やネットワーク増強等で無線LANを増強した。
④ 院生研究室設置デスクトップPC28台のリプレースを行った。
⑤ 2017年4月最初に導入した無線機器AP205のサポート終了に伴う後継機器AP505へのリプレースを行った。
(2) 今後の課題① 岩槻キャンパス設置のファイアウォールのリプレースを行う。
② 全教職員及び学生が利用するSSL-VPN機器のリプレースを行う。
③ 2019年度まで3年間導入したデスクトップPCの大部分の300台のリプレースを行う。
④ unicode文字対応のため、内製システムにて広範囲に利用している帳票ツールをWebシステム用限定での再導入を行う。

204

2023 年度

目白大学

自己点検評価年次報告書

編集：目白大学・目白大学短期大学部内部質保証委員会（大学・大学院部会）
発行：2024 年 8 月