作成基準日 2024年8月30日
お客さま用資料（月報）

ティー・ロウ・プライス
米国成長株式ファンド
愛称：アメリカン・ロイヤルロード
追加型投信/海外/株式

基準価額

21,640円

純資産総額

4,454.2億円

設定日

2019年12月27日

信託期間

原則として無期限

決算日

毎年11月15日（休業日の場合は翌営業日）■運用実績の推移
30,00012,000
純資産総額（億円）右軸

25,00010,000

基準価額 (円) 左軸
基準価額 (円)（分配金再投資）左軸

20,0008,000

15,000

6,000

10,000

4,000

5,000

2,000

00

19/12/27

20/12/2

21/11/8■騰落率（％）

22/10/15

23/9/21

24/8/27■分配金実績（１万口当たり、税引き前）
決算期

期間

ファンド

1ヵ月-1.94

第1期

2020/11/160円

3ヵ月-2.72

第2期

2021/11/150円

6ヵ月
1年3年
設定来

3.8925.13
37.06116.40

第3期

2022/11/150円

第4期

2023/11/150円

累計0円※基準価額は1万口当たりです。
※基準価額および基準価額（分配金再投資）は信託報酬等（後記の「ファンドの費用」参照）控除後のものです。
※基準価額（分配金再投資）および騰落率は、税引前分配金を分配時に再投資したものとして計算しています。
※運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

分配金

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずお読みください。
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お客さま用資料（月報）

ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド
愛称：アメリカン・ロイヤルロード
追加型投信／海外／株式

ティー・ロウ・プライス 米国成長株式マザーファンドの状況■資産配分■国・地域別配分（上位5ヵ国）

株式等

99.1%

現金他

0.9%

合計

ベルギー
0.9%

その他

2.0% 現金他
0.9%

オランダ

100.0%

1.3%

40.5%

情報技術

スウェーデン
0.8%■セクター配分
コミュニケーション･サービス

16.2%

一般消費財・サービス

15.2%

ヘルスケア

14.1%

金融

カナダ
1.3%

米国
92.8%

7.7%

資本財・サービス

3.3%

生活必需品

1.1%

素材

0.8%

不動産

0.2%

エネルギー

0.0%

公益事業

0.0%

現金他

0.9%

※構成比はすべて対純資産総額の比率です。
※セクター配分は、世界産業分類基準（GICS）の分類によります。ティー・ロウ・プライスは、将来の報告についてGICSの更新があればそれに従います。
GICSの情報は巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」をご確認ください。
※現金他には、キャッシュのほか未収・未払金等を含んでおり、マイナスとなる場合もあります。

■組入上位10銘柄（組入銘柄数：60銘柄)
銘柄名

セクター国・地域

構成比

1

アップル

情報技術

米国

8.9%

2

マイクロソフト

情報技術

米国

8.7%

3

アマゾン・ドット・コム

一般消費財・サービス

米国

8.5%

4

エヌビディア

情報技術

米国

8.3%

5

アルファベット (注1)

コミュニケーション･サービス

米国

7.4%

6

メタ・プラットフォームズ

コミュニケーション･サービス

米国

5.9%

7

イーライリリー・アンド・カンパニー

ヘルスケア

米国

4.7%

8

ビザ

金融

米国

2.9%

9

マスターカード

金融

米国

2.5%

10

ユナイテッドヘルス・グループ

ヘルスケア

米国

2.2%

※構成比はすべて対純資産総額の比率です。
※セクター配分は、世界産業分類基準（GICS）の分類によります。ティー・ロウ・プライスは、将来の報告についてGICSの更新があればそれに従います。
GICSの情報は巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」をご確認ください。
※当該銘柄の売買を推奨するものではありません。
(注1) 当該銘柄は、同一企業の発行する種類の異なる株式を合算しています。

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずお読みください。
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ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド
愛称：アメリカン・ロイヤルロード
追加型投信／海外／株式運用担当者のコメント■市場概況
8月の米国株式市場（S&P500指数、米ドルベース）は月初の急落後、月末にかけて持ち直し、小幅続伸で引けました。
月初の株式市場は急落しました。前月末の予想外の日銀の利上げ決定や円高進行を受けた投機筋の動揺に加え、当月初に発表されたISM（全米供給管理協会）製造業景況感指数や雇用統計の予想比下振れを受けた米景気減速への警戒感の高まりが重なり、株価の調整幅が深まりました。しかし、①消費者物価指数（CPI）でインフレの落ち着き、②小売売上高で消費の底堅さが示されたう
え、③カンザスシティー連銀主催の年次シンポジウム（ジャクソンホール会合）でパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が、9月の利下げを示唆したことなどを受けて、市場は持ち直しました。月末近くには人工知能（AI）向け半導体大手のエヌビディアが発表した8-10月期の売上高見通しが一部の高い市場予想に届かず、関連銘柄の株価下落を引き起こして市場の上値を抑える場面もあったものの、主として非テクノロジー銘柄の株価は堅調さを維持し、ダウ平均株価は月末に史上最高値を更新しました。
S&P500指数の業種（世界産業分類基準に基づく11セクター）別のパフォーマンス（トータルリターンベース）では、「生活必需品」、「不動産」、「ヘルスケア」、「公益事業」といった相対的にディフェンシブなセクターが堅調に推移しました。一方、原油価格の下落につれ安となった「エネルギー」のほか、「一般消費財・サービス」などの景気敏感セクター、「コミュニケーション・サービス」、「情報技術」などのテクノロジー系セクターが相対下位となりました。

■運用概況
8月のファンドの騰落率は、円高・米ドル安によって円ベースリターンが押し下げられ、-1.94%となりました。
組入銘柄では、検索大手グーグルの親会社のアルファベット、電子商取引（EC）大手のアマゾン・ドット・コム、ソフトウェア大手のマイクロソフトが主なマイナス寄与銘柄となりました。アルファベットは、米連邦地裁が同社の検索事業に対して反トラスト法（日本の独占禁止法）違反を認定したことや、司法省が事業分割の要請を検討していると報じられたこと、アマゾンは、4-6月期のネット通販事業や7-9月期の営業利益見通しが市場予想を下回ったこと、マイクロソフトは、前月末に発表した4-6月期決算でクラウド関連事業の成長が鈍化したことから、それぞれ株価が下落しました。当運用では、アルファベットは、世界的なコンピューティング・インフラを有し、デジタル分野で高い競争優位性を維持している点を評価しているものの、規制当局による監視が強まる中、その動向を注視する必要があると判断し、組み入れを削減しました。一方、アマゾンは、AIを活用したネット通販事業やクラウドサービス事業にさらなる進化が期待されること、マイクロソフトは、基幹ソフトウェアのオフィス365やクラウドサービスのアジュールなどへの組み込みによりAIの恩恵を最大限に享受しうる企業だとみていることから、株価が下落した機をとらえて、それぞれ組み入れを増やしました。
一方、製薬大手のイーライリリーは、肥満症治療薬の販売が好調で、4-6月期決算が大幅な増収増益となったこと、SNS大手フェイスブックを運営するメタ・プラットフォームズは、4‐6月期の売上高が広告収入の増加によって市場予想を上回ったことを受けて、それぞれ株価が上昇し、プラスに寄与しました。

■今後の見通し
米国の雇用や景気全般には減速の兆候がみられるものの、それによって金融緩和への転換が早まるならば、株価にはむしろ支援材料といえます。米国株式市場では、7月半ばから8月初めまでの急変によって、一部で蓄積されていた偏ったポジション（超大型テクノロジー銘柄への投資先の集中）の解消が進んだとみられるにもかかわらず、成長株はその後も概ね堅調さを保っています。当月発表されたエヌビディアの業績見通しは市場の不興を買いましたが、同社の株価がやや過大評価されていた面が大きいと考えられ、AIの成長ストーリーそのものは崩れておらず、現在は投資負担が先行しているソフトウェア企業の業績への貢献はむしろこれからだとみています。
そうした中、当ファンドでは市場全体の上昇に依存するのではなく、あくまで個別の株価上昇機会に狙いを定め、マクロ経済環境に依存せずに個々の製品やイノベーションによって収益成長が可能な企業、シェア拡大を通じて売上高や利益、キャッシュフローの成長が可能と期待される企業、経験豊富な経営陣と強固な財務基盤を有すると判断される質の高い企業などへの選別投資に集中するようにしています。引き続き、長期的な視点の維持とグローバルな調査体制の活用により、個別銘柄のファンダメンタルズ分析に基づいて有望銘柄の発掘を継続する方針です。
投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずお読みください。
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投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド
愛称：アメリカン・ロイヤルロード
追加型投信／海外／株式

その他の留意点 ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの設定・解約等に伴う売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
 ファンドに大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や、主要投資対象市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で保有有価証券等を取引できないリスク、取引量が限られて保有有価証券等の売却が困難となるリスクがあります。これにより、基準価額が下落する可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

収益分配金に関する留意点
 分配金は、預貯金の利息とは異なり投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド
愛称：アメリカン・ロイヤルロード
追加型投信／海外／株式

当資料のご利用にあたっての注意事項
当資料は、ティー･ロウ･プライス・ジャパン株式会社が作成したお客さま用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
投資信託は、値動きのある有価証券等を対象としているため、投資元本を割り込み損失が生じることがあります。
ご購入の際は販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）を必ずお受け取りのうえ、内容をよく読み、ご自身でご判断ください。
投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。また、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の支払対象ではありません。
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
個別銘柄につき、売買を推奨するものではありません。
当資料内で表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。
当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性あるいは完全性について保証するものではありません。
当資料における見解等は資料作成時点のものであり、将来事前の通知なしに変更されることがあります。
世界産業分類基準（「GICS」）は、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（「MSCI」）およびマグロウヒル・カンパニーズ傘下のスタンダード＆プアーズ（「S&P」）が開発した独占的財産およびサービスマークであり、ティー・ロウ・プライスにライセンス供与されています。MSCI、S&PまたはGICSの作成、編集もしくはGICS分類に関与する第三者はいずれも、当該基準や分類（またはその利用から得られた結果）について明示的にも暗示的にもいかなる保証や表明もしません。また、すべての関係当事者は、当該基準や分類のいずれについても、その独創性、正確性、網羅性、商品性または特定の目的適合性について、いかなる保証からも明示的に免責されます。前述の内容を制限することなく、MSCI、S&P、その関連会社またはGICSの作成、編集もしくはGICS分類に関与する第三者はいずれの場合も、直接的、間接的、特別、懲罰的、結果的またはその他のいかなる損害（逸失利益を含む）について、その発生可能性が通知されていたとしても、いかなる責任も負いません。

委託会社、その他関係法人
委託会社

ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3043号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会／
一般社団法人投資信託協会／
一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社

販売会社

販売会社一覧をご覧ください。

販売会社一覧
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加入協会
商号等

登録番号

日本証券業
協会

株式会社みずほ銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第６号○

みずほ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第94号○

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問 金融先物取引 第二種金融商
業協会

○

業協会

品取引業協会○○○○※○印は加入を意味します。
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