＜藻類生長阻害試験、ミジンコ急性遊泳阻害試験及び魚類急性毒性試験＞

Ⅰ

適用範囲
ここでは、化学物質の藻類生長阻害試験、ミジンコ急性遊泳阻害試験及び魚類急性毒性試験の標準となるべき方法について規定する。

Ⅱ

定義
この試験法において使用する用語は、次に掲げた定義による。

１

試験方式
・止水式試験

試験容器中の試験溶液を、暴露期間中、交換しないで行う試験をいう。

・ 半止水 式試験

試験容 器中の試験溶液を、ある期間（例えば、 24 時間）経過ごとにバッチ式に交換して行う試験をいう。
・流水式試験

試験容器中の試験溶液を、自動的に絶えず交換し、交換した液は排水して行う試験をいう。

２

エンドポイント・ LC50

ある特定期間内（記載しなければならない 。）に供試生物の 50 ％を死亡させたと算定される試験溶液中の被験物質濃度をいう。
・ ECx

あ る 特 定 期 間 内 （ 記 載 し な け れ ば な ら な い 。） に 供 試 生 物 の 生 長 、 遊 泳 、 繁 殖

等を x ％減少させたと算定される試験溶液中の被験物質濃度をいう。
・ LOEC

暴露期間中に、対照区と比較して、被験物質が供試生物の繁殖等に統計的に有意な影響（ p ＜ 0.05 ）を与えていると観察される最低の試験濃度をいう。
LOEC より高濃度な全ての試験濃度区では、 LOEC で観察されるのと同等以上の有害な影響が観察されなければならない。これらの条件が満たされない場合は、どのよ
うにして LOEC や NOEC を選択したかの十分な説明がなされなければならない。
・ NOECLOEC より一段階下の試験濃度で、対照区と比較したとき、暴露期間中に統計的に有意な影響（ p ＜ 0.05 ）を与えない最高の試験濃度をいう。
Ⅲ

総則

１

試験実施に当たっての基本的考え方
藻類 、ミジンコ又は魚類を用いた試験は 、培地又は試験用水（ 以下「 培地等 」という 。）
を通じて供試生物を被験物質に暴露させ、その毒性を明らかにすることを目的とするものであり、原則として被験物質を培地等に溶解させて実施するものである。そのため、試験の実施に当たり、被験物質の試験条件下での培地等への溶解性を確認する必要がある。また、試験溶液中の被験物質を定量するための信頼性のある分析法が必要である。
また 、試験は暴露期間中可能な限り一定条件を維持して行われるべきである 。例えば 、被験物質の濃度については、暴露期間中、初期濃度（設定濃度又は暴露開始時の実測濃度を いう。以 下同じ 。）の少な くとも 80 ％を 維持できることが望ましい。各被験物質ごとの試験条件の検討に当たっては、構造式、純度、水及び光に対する安定性、解離定数（ pKa ）、オクタノール水分配係数（ Pow ）、蒸気圧及び微生物等による分解度に関する情報をできるだけ収集する。被験物質は蒸気圧が大きい場合には暴露期間中に損失することが考えられることから、損失の有無の指標となるヘンリー定数を求めておくことが望ましい。ヘンリー定数は溶解度と蒸気圧から計算により求めることができる。
２

試験溶液の調製
各濃度の試験溶液の調製は 、必要量の被験物質を培地等で直接溶解するか 、あるいは 、
適切な濃度の被験物質の原液を調製し、原液を培地等で希釈することにより行う。被験物質の原液は助剤を使用せずに調製することが望ましいが、被験物質を直接水又は培地等に溶解して原液を調製することが困難な場合には 、超音波等の機械的な分散によるか 、あるいは、低毒性の有機溶剤等の助剤（溶剤又は分散剤をいう。以下同じ 。）を使用してもよい。ただし、原則として界面活性作用のある分散剤は使用しないこととし、試験濃度は被験物質の試験条件下での培地等への溶解度（以下「溶解限度」という 。）以下に設定することとする。
助剤を使用した場合は、試験濃度区で使用した助剤と同じ濃度の助剤対照区を追加して設けなければならない。また、助剤の濃度は 100mg/L を超えてはならない。なお、助剤の濃度は、原則として全試験濃度区で一定とする。試験結果の評価においては、試験の結果は被験物質そのものと助剤との複合作用による可能性があることに留意しなけ
ればならない。

３

難水溶性物質の扱い
被験物質が水に溶けにくい場合であっても、原則として分散剤は使用せず、試験濃度
は被験物質の溶解限度以下に設定することとする。ただし、被験物質の培地等への溶解度が極端に低く、通常の測定法では溶解限度を求めることができない場合であって、溶解限度以下の濃度では LC50 等の毒性値は求めることができない場合には、分散系で試験を行うこととする。当該被験物質が分散剤や乳化剤とともに使用されるものである場
合には、分散剤を使用して試験を行ってもよい。
試験の結果、被験物質の培地等への溶解又は分散可能な上限濃度以下の濃度では LC50
等の毒性値は求められないと結論づけるためには、被験物質を培地等に可能な限り溶解又は分散させる手段を講じた上で、被験物質の培地等への溶解又は分散可能な上限の濃度の値を測定しておくことが必要である。

Ⅳ

藻類生長阻害試験

目的
本試験は、指数増殖期の藻類を被験物質に暴露し、対照区に対する生長阻害率を測定すること
により、藻類の生長に対する被験物質の毒性を明らかにすることを目的とする。なお、本試験において生長とは暴露期間中の生物量の増加をいう。
１

供試生物

Pseudokirchneriella subcapitata （旧名 Selenastrum capricornutum）が推奨されるが、Desmodesmus subspicatus（旧名 Scenedesmus subspicatus）など、他の種を用いてもよい。
なお、これらの２種以外の種を使用する場合には、暴露期間中、指数増殖期が維持されることが確認されていなければならない。
２

試験容器及び機器
本試験では次に示す試験容器及び機器を用いる。
２－１

試験容器

試験容器等、試験溶液と接触する器具はすべてガラス製又は化学的に不活性な材質でできたものを用いる。試験容器は、空気に接する面が十分確保できるものを用いる。例えば、100mL の容量の試験溶液には 250mL の三角フラスコが適している。
被験物質が揮散しやすい物質の場合は、密栓付フラスコを使用するなど適切な対応を行う。
２－２

培養装置

培養は、温度、照明条件を一定に維持できる培養器又は培養室において行う。
２－３

生物量計測装置

生物量の計測は、例えば、粒子計数装置、顕微鏡下での血球計算盤の使用、蛍光光度計、分光光度計又は比色計を用いて行う。なお、分光光度計を使用して低濃度の細胞濃度を測定する場合は、少なくとも 4 ㎝の光路長のセルを使用する。
３培地
次の組成の培地又はこれと同程度の組成の培地が推奨される。
・ 塩化アンモニウム 15 ㎎/L
・ 塩化マグネシウム六水和物 12 ㎎/L
・ 塩化カルシウム二水和物 18 ㎎/L
・ 硫酸マグネシウム七水和物 15 ㎎/L
・ リン酸二水素カリウム 1.6 ㎎/L・ 塩化鉄（Ⅲ）六水和物 0.064 ㎎/L・ エチレンジアミン四酢酸二ナトリウム二水和物 0.1 ㎎/L
・ ホウ酸 0.185 ㎎/L
・ 塩化マンガン四水和物 0.415 ㎎/L

・ 塩化亜鉛 0.003 ㎎/L
・ 塩化コバルト六水和物 0.0015 ㎎/L
・ 塩化銅二水和物 0.00001 ㎎/L・ モリブデン酸二ナトリウム二水和物 0.007 ㎎/L
・ 炭酸水素ナトリウム 50 ㎎/L
この培地は大気との平衡状態で pH は 8.1 となる。
４

前培養
藻類を試験条件にじゅん化させ、試験に用いる指数増殖期の藻類を得るため、暴露開始前に 2～ 4 日間、試験と同条件で前培養を行う。前培養液に接種する藻類の生物量を調整し、暴露開始時に指数増殖期になるようにする。

５

試験溶液
各濃度の試験溶液の調製は、必要量の被験物質を培地で直接溶解するか、あるいは、
適切な濃度の被験物質の原液を調製し、原液を培地で希釈することにより行う。この他、試験溶液の調製に関しては、Ⅲ

６

総則の２

試験溶液の調製によるものとする。

試験条件
６－１

暴露期間

原則として 72 時間とする。
６－２

初期生物量

試験での初期生物量は、藻類が暴露期間中指数関数的な増殖を維持できるように十分低くする。乾燥重量が 0.5mg/L を超えないように設定する。例えば、 Pseudokirchneriellasubcapitata では 5 × 103 ～１× 104cells/mL、Desmodesmus subspicatus では 2 ～ 5 ×
103cells/mL とすることが推奨される。他の種を使う時は乾燥重量で同程度となるようにす
る。
６－３

試験濃度

少なくとも 5 濃度区を等比級数的にとる。この濃度範囲で、0 ～ 75%の生長阻害を起こす範囲が含まれることが望ましい。なお、 100mg/L 以上の濃度で試験を行う必要はない。
別に対照区をおく。やむを得ず助剤を使用した場合は、対照区に加え助剤対照区を設ける。
６－４

連数（繰り返し）

各試験濃度区について 3 連とする。対照区については６連（助剤対照区を設けている
場合には、対照区については３連、助剤対照区については６連）で試験を実施することが望ましい。
６－５

培養方法

・ 温度

21 ～ 24 ℃の範囲内で設定し、培養器又は培養室内の変動は± 2 ℃以内とする。

・ 照明

60-120mE/m2/s（白色又は昼光色の蛍光灯を用い、連続的かつ均一に照射する。）

・ 培養方法

振とう培養（ 被験物質が揮発性でない場合は、試験容器は通気性のよい蓋を用いる。暴露期間中、藻類は懸濁状態にしておく必要がある。
）

７

被験物質への暴露の開始
各試験容器に、６－２に基づき設定した生物量になるように前培養した藻類を接種して暴露を開始する。

８

生物量の測定各試験容器の生物量は、少なくとも暴露開始後 24、48 及び 72 時間後に測定する。滅菌した培地を粒子計測装置のバックグラウンドや分光光度計等のブランクとして用いる。

９

被験物質濃度等の測定
９－１

被験物質濃度の測定

被験物質の濃度は、少なくとも最低及び最高試験濃度区並びに予測される EC50 付近の試験濃度区について暴露開始時及び終了時に測定することとする。また、暴露期間中に設定濃度より 20%以上低下することが予測される場合は、すべての試験濃度区について暴露開始
時及び終了時に測定することが望ましい。さらに、揮発性あるいは吸着性の強い物質など、暴露期間中に著しく濃度が低下することが予測されるものについては、暴露期間中 24 時間間隔で分析を追加することが望ましい。
９－２

試験環境の測定

試験溶液の pH を暴露開始時及び終了時に測定する。暴露期間中、対照区（助剤対照区を含む 。）の pH は通常の場合、 1.5 以上変動してはならない。
１０限度試験
100mg/L 又は水溶解限度のより低い方の濃度で被験物質が毒性を示さないことが予想される場合等には、この濃度で限度試験を行い、 NOEC 等がこの濃度より大きいことを示すことができる。前述の試験条件および有効性の基準は、限度試験にも適用するが、試験の連数は 2 倍に増やすこととする。対照区（助剤対照区を設けている場合には助剤対照区）と試験濃度区の生長速度等の平均値を比較するために、ｔ検定等の統計解析を行う。
１１

試験の有効性Pseudokirchneriella subcapitata 及び Desmodesmus subspicatus では、次の条件が満たされる場合、試験は有効とみなされる。
・ 対照区（助剤対照区を含む。
）の生物量が暴露期間中に少なくとも 16 倍に増殖すること。
・ 対照区の毎日の生長速度の変動係数（ 助剤対照区の毎日の生長速度の変動係数を含む 。）が暴露期間を通じて 35%を超えないこと。
・ 対照区の繰り返し間の生長速度の変動係数（ 助剤対照区の繰り返し間の生長速度の変動係数を含む 。）が 7%を超えないこと。
１２

結果の算出方法

１２－１

結果の取扱い

結果の算出は、原則として被験物質の実測濃度の適切な平均値に基づいて行う。暴露期間中、被験物質濃度が設定濃度または初期実測濃度の± 20% 以内に保たれていたことが証明できる場合には、設定濃度または初期実測濃度に基づいて結果の算出を行うことができる。
各試験濃度区と対照区（助剤対照区を含む。）の生物量を暴露期間と被験物質濃度とともに表にする。各試験濃度区の生物量の平均値と対照区の生物量の平均値（助剤対照区の生物量の平均値を含む。
）を時間に対してプロットし、生長曲線を描く。このとき、対照区（助剤対照区を含む。）の生長曲線が、暴露期間を通じて指数増殖期にあることを確認する。
被験物質濃度と影響の関係は、１２－２に示す方法を用いて計算する。
１２－２

生長速度の比較

指数関数的に増殖しているときの生長速度は次のようにして計算される。

m i- j =ln X j - ln X i
t j - ti

ここで、

μ i-j ＝ ti 時から tj 時までの期間の生長速度。通常、日当たり(d-1)で表す。
Xi＝ ti 時の生物量。試験開始時(t0)の生物量については設定値を用いる。

Xj＝ tj 時の生物量。

ti＝暴露開始後 i 回目に生物量を測定した時間( d)tj＝暴露開始後 j 回目に生物量を測定した時間(d )EC50 を算出する場合は、暴露開始時から 72 時間後までの暴露期間を通じた生長速度を求める。
なお、生長速度は、生物量の対数を時間に対してプロットし、その回帰直線の傾きから導くこともできる。
各試験濃度区における生長（速度）阻害率(I μ)は、対照区（助剤対照区を設けている場合には助剤対照区）の生長速度の平均値（ μ c ）と各試験濃度区での生長速度の平均値（ μ T)との間の差として次のように計算する。

Im =m c - mT
´ 100
mc

１２－３

毒性値の算出

I μの値を被験物質濃度の対数に対してプロットする。その回帰式等を用いて 50%阻害濃度を求める。I μより導かれた EC50 は ErC50 と表す。
また 、対照区（ 助剤対照区を設けている場合には助剤対照区 ）と各試験濃度区の μ 0-3d

の値について、分散分析と多重比較を行い、 NOEC を求める。
１３

結果のまとめ

試験の結果は様式７によりまとめ、最終報告書を添付するものとする。

Ⅴ ミジンコ急性遊泳阻害試験
目的
本試験は、ミジンコを被験物質に 48 時間暴露し、対照区に対する遊泳阻害率を測定することにより、ミジンコの遊泳に対する被験物質の毒性を明らかにすることを目的とする。なお、本試験において、遊泳阻害とはミジンコが試験容器を穏やかに動かしても 15 秒間泳げない状態をいう。
１ 供試生物オオミジンコ（Daphnia magna）が推奨されるが、Daphnia pulex など、他の Daphnia 属の種を用いてもよい。
供試ミジンコは、暴露開始時に 24 時間齢未満のものを用いる。また、ばらつきを減らすため、親ミジンコの１回目の産仔によるものは使用しない。供試ミジンコは、健康に飼育された親世代（例えば、高死亡率、雄及び抱卵嚢の出現、１回目の産仔までの期間の遅延、変色等の飼育時に何らかのストレスを受けた兆候がないもの）から得られたものを用い、また、すべて同じ系統のものを用いることとする。
供試ミジンコを得るための親世代のミジンコは、試験条件（光・温度・水）と同じ条件下で飼育されなければならない。もし、試験に用いる水が通常のミジンコを飼育する際に用いられるものと異なる場
合は、暴露開始前にじゅん化期間を設けるとよい。じゅん化させるには、暴露開始前に最低 48 時間、ミジンコを試験温度の試験用水で飼育し、生まれた子ミジンコを試験に用いるようにする。
２ 試験容器及び機器
本試験では次に示す試験容器及び機器を用いる。
２−１

試験容器

試験容器等、試験溶液と接触する器具はすべてガラス製又は化学的に不活性な材質でできたものを用いる。水の蒸発及び試験溶液へのほこりの混入を防ぐため、試験容器は緩く蓋をする。
被験物質が揮散しやすい物質の場合は、密閉系で試験を行うこととし、溶存酸素不足を防ぐために十分な大きさの試験容器を用いる。
２−２

器具

本試験には、溶存酸素計（少量のサンプルで溶存酸素濃度を計測できる微小電極や他の適した器具）、pH 計測器、温度管理に適切な器具等を用いる。
３ 試験用水ミジンコの飼育及び試験に適した水ならば、天然水（表流水又は地下水）、脱塩素した水道水又は人工調製水（例：付表１）のいずれを用いてもよい。また、試験用水は付表２の条件を満たすものとする。
ElendtM4、M7 飼育水のようなキレート剤が含まれている水は、金属を含む物質の試験には使用しない。硬度は炭酸カルシウム濃度で 250mg/L 以下とし、pH は 6 〜 9 とする。
試験用水は、試験に使用する前にばっ気を行う。
４

試験溶液
各濃度の試験溶液の調製は、必要量の被験物質を試験用水で直接溶解するか、あるいは、適切な濃度の被験物質の原液を調製し、原液を試験用水で希釈することにより行う。この他、試験溶液の調製に関しては、Ⅲ総則の２

試験溶液の調製によるものとする。

試験は pH を調整せずに行う。pH が 6 〜 9 の範囲でない場合、pH を被験物質添加前の試験用水のpH に調整して追加試験をすることが望ましい。この pH の調整は被験物質の濃度変化がなく、被験物
質の化学反応又は沈殿が起こらないような方法で行う。pH 調整には塩酸又は水酸化ナトリウムを用いることが望ましい。
５

試験条件

５−１

試験方式

試験は、止水式、半止水式又は流水式のいずれで行ってもよいが、被験物質の濃度が安定しない際には半止水式又は流水式で行うことが望ましい。
５−２

暴露期間

48 時間とする。
５−３

収容量と供試数

・収容量 1 頭当り少なくとも 2ml の試験溶液を用いる。
・供試数 各試験濃度区及び対照区で少なくとも 20 頭を使用する。この場合、各 5 頭ずつ 4 連に分けることが望ましい。
５−４

試験濃度

少なくとも 5 濃度区を等比級数的にとる。公比は 2.2 を超えないことが望ましい。最高試験濃度
区では、100%の遊泳阻害が起こることが望ましいが、100mg/L 以上の濃度で試験を行う必要はな
い。最低試験濃度区では影響が観察されないことが望ましい。
別に対照区をおく。やむを得ず助剤を使用した場合は、対照区に加え助剤対照区を設ける。
５−５

飼育方法

・照明 明暗周期を 16：8 時間に設定することが望ましい。被験物質が光に対して不安定な場合は暗条件でもよい。
・温度 18 〜 22 ℃の範囲内に設定し、各試験容器間の変動は± 1.0 ℃以内とする。
・溶存酸素濃度 3mg/L を下回ってはならない。暴露期間中は、原則としてばっ気は行わない。
・給餌 行わない。
６

被験物質への暴露の開始
各試験容器に、５−３で設定した供試数のミジンコを移して暴露を開始する。

７

観察
暴露開始後少なくとも 24、48 時間後にミジンコの遊泳阻害を観察する。ミジンコが試験容器を穏やかに動かしても 15 秒間泳げない場合、遊泳阻害されたとみなす。遊泳阻害の他にも、行動や外見の異常が見られた場合には記録する。

８

被験物質濃度等の測定

８−１

被験物質濃度の測定

被験物質の濃度は、少なくとも最低及び最高試験濃度区について暴露開始時及び終了時に測定する。
また、暴露期間中に初期濃度より 20%以上低下することが予測される場合は、すべての試験濃度区

について暴露開始時及び終了時に測定することが望ましい。さらに、揮発性あるいは吸着性の強い物
質など、暴露期間中に著しく濃度が低下することが予測されるものについては、暴露期間中 24 時
間間隔で分析を追加することが望ましい。
半止水式試験の場合は、換水直後と次の換水の直前を１セットとして、少なくとも２セット測定を行うことが望ましい。
８−２

試験環境の測定

対照区及び最高試験濃度区について暴露開始時及び終了時に溶存酸素濃度と pH を測定する。対照区の水温についても、少なくとも暴露開始時及び終了時に測定することとするが、試験水温の変動を監視するために、対照区又は周囲の大気等の温度を暴露期間中に継続して測定し、その変動について記録することが望ましい。また、暴露期間中、pH は通常の場合 1.5 以上変動してはならない。
９限度試験
100mg/L 又は水溶解限度のより低い方の濃度で被験物質が遊泳阻害を示さないことが予想される場
合等には、この濃度で限度試験を行い、EC50 がこの濃度より大きいことを示すことができる。限度試
験は 20 頭のミジンコ（5 頭ずつ 4 群に分けることが望ましい。）を用い、対照区においても同数を用いる。暴露終了時に遊泳阻害率が 10%を超える場合、正規の試験を行う。また、異常な行動が観察された場合は記録する。

１０

試験の有効性

次の条件が満たされる場合、試験は有効とみなされる。
・対照区において、ミジンコが 10%を超えて遊泳阻害されたり、水面に浮いたりしてはならないこと。
・溶存酸素濃度は、暴露終了時において 3mg/L 以上であること。
１１

結果の算出方法
結果の算出は、原則として被験物質の実測濃度の適切な平均値に基づいて行う。暴露期間中、被験物

質濃度が初期濃度の± 20%以内に保たれていたことが証明できる場合には、初期濃度に基づいて結果の算出を行うことができる。
各試験濃度区と対照区の遊泳阻害率を暴露期間と被験物質濃度とともに表にまとめるとともに、各試
験濃度区に対する 24 時間及び 48 時間における遊泳阻害率をプロットする。次にプロビット法などの適切な統計手法を用い、95%信頼限界における回帰直線の傾き及び暴露期間 48 時間における EC50 を求める。
得られたデータが統計計算を行うのに不十分な場合、全く遊泳阻害を起こさない最高試験濃度と100%遊泳を阻害する最低試験濃度の幾何平均を EC50 の近似値とみなす。
１２

結果のまとめ

試験の結果は様式８によりまとめ、最終報告書を添付するものとする。

人工調製水付表１(1) ISO 試験水（a）塩化カルシウム溶液
塩化カルシウム二水和物 11.76g を希釈水に溶かし 1L とする。
（b）硫酸マグネシウム溶液
硫酸マグネシウム七水和物 4.93g を希釈水に溶かし 1L とする。
（c）炭酸水素ナトリウム溶液
炭酸水素ナトリウム 2.59g を希釈水に溶かし 1L とする。
（d）塩化カリウム溶液
塩化カリウム 0.23g を希釈水に溶かし 1L とする。
（a）〜（d）の溶液各々 25mL を混合し、希釈水で全量を 1L とする。
希釈水には適切な純水（例えば、イオン交換水、蒸留水又は逆浸透水）を用いることとする。希
釈水の電導度は 10 μ S/cm を越えてはならない。すべての試薬は分析用特級とする。
(2) Elendt M4 及び M7 飼育水
各飼育水は飼育水原液Ⅰ（微量成分）と飼育水原液Ⅱ（主成分）を希釈水（適切な純水、例えば、脱イオン水、蒸留水又は逆浸透水を用いる。）に加えて調製する。
①飼育水原液Ⅰの調製
各物質の飼育水原液Ⅰは、表１の上欄の物質毎にそれぞれ中欄に示した量を 1L の希釈水に添加し、溶解させて調製する。エチレンジアミン四酢酸鉄（Ⅱ）溶液は、エチレンジアミン四酢酸二ナトリウム・二水和物と硫酸鉄（Ⅱ）七水和物を別々に調製した後混合し、混合後すぐにオートク
レーブにかけて調製する。
各物質の飼育水原液Ⅰを調製した後、それぞれから表１の下欄に示す量を分取し、混合し、希釈水で全量を1Lとし、これを「飼育水原液Ⅰ混合液」とする。

表１

飼育水原液Ⅰの構成物質と添加量等
飼育水原液Ⅰ

水に添加す

（単物質）

る量

飼育水原液Ⅰ混合液調製のための添加量

Elendt M4

Elendt M7

（単位：

添加量

最終希釈

添加量

最終希釈

mg / L ）（ mL/L ）率*（ mL/L ）率*

ホウ酸57,1901.0

20,000 倍

0.25

80,000 倍

塩化マンガン四水和物

7,210

1.0

20,000 倍

0.25

80,000 倍

塩化リチウム

6,120

1.0

20,000 倍

0.25

80,000 倍

塩化ルビジウム

1,420

1.0

20,000 倍

0.25

80,000 倍

塩化ストロンチウム六水和

3,040

1.0

20,000 倍

0.25

80,000 倍

臭化ナトリウム320

1.0

20,000 倍

0.25

80,000 倍

モリブデン酸二ナトリウム

1,260

1.0

20,000 倍

0.25

80,000 倍物

二水和物
塩化銅二水和物

335

1.0

20,000 倍

0.25

80,000 倍

塩化亜鉛

260

1.0

20,000 倍

1.0

20,000 倍

塩化コバルト六水和物

200

1.0

20,000 倍

1.0

20,000 倍

ヨウ化カリウム65

1.0

20,000 倍

1.0

20,000 倍

亜セレン酸ナトリウム

43.8

1.0

20,000 倍

1.0

20,000 倍

メタバナジン酸アンモニウ

11.5

1.0

20,000 倍

1.0

20,000 倍

20.0

1,000 倍5.0

4,000 倍ム
エチレンジアミン四酢酸（Ⅱ）溶液
エチレンジアミ

5,000

−

−

1,991

−

−

ン四酢酸二ナトリウム二水和物
硫酸鉄（Ⅱ）七
水和物*最終希釈率：Elendt M4 又は M7 飼育水に対する飼育水原液Ⅰの最終的な希釈率②飼育水原液Ⅱの調製
飼育水原液Ⅰ混合液を除く各物質の飼育水原液Ⅱは、表２の上欄の物質毎にそれぞれ中欄に示した量を 1L の希釈水に添加し、溶解させて調製する。なお、混合ビタミン保存溶液は、調製後、少量ずつ凍結保存し、使用する直前に飼育水に加える。

③各飼育水の調製
各飼育水は、各物質の飼育水原液Ⅱから表２の下欄に示す量を分取し、混合し、希釈水で全量を1L として調製する。なお、各飼育水を調製するときには、塩類の沈殿を避けるために、500 〜
800mL 程度の希釈水に分取量の飼育水原液を加え、その後に希釈水を足して 1L に合わせる。

表２

飼 育 水 原 液 Ⅱ の 構 成 物 質 と 添 加 量 等 （ Elendt M4 及 び M7 共 通 ）
飼育水原液Ⅱ

水に添加する量

飼育水（人工調製水）（主成分原液）（ 単 位 ： mg / L ）調製のための添加量

Elendt M4 及 び M7
添 加 量 *1

最終希釈率

（ mL/L ）

*2

−

50

20 倍

塩化カルシウム二水和物

293,800

1.0

1,000 倍硫酸マグネシウム七水和物

246,600

0.5

2,000 倍飼育水原液Ⅰ混合液**Elendt M4 と M7 で 成 分 比率が異なる事に注意塩化カリウム

58,0000.1

10,000 倍

炭酸水素ナトリウム

64,8001.0

1,000 倍ケイ酸二ナトリウム九水和

50,0000.2

5,000 倍硝酸ナトリウム

2,740

0.1

10,000 倍

リン酸第一カリウム

1,430

0.1

10,000 倍

リン酸第二カリウム

1840

0.1

10,000 倍

混合ビタミン保存溶液−

0.1

10,000 倍

塩酸チアミン

750

10,000 倍

シアノコバラミン

10

10,000 倍

7.5

10,000 倍物（ B12 ）
ビオチン

*1 添 加 量 ： Elendt M4 及 び M7 飼 育 水 を 調 製 す る た め の 添 加 量 （ mL/L ）*2 最終希釈率：M4 又は M7 飼育水に対する飼育水原液Ⅱの最終的な希釈率

付表２

試験用水の化学的条件
物質名

濃度条件

粒子状物質

20 mg/L 未満

全有機炭素

2 mg/L 未満

非イオン化アンモニア

1 μ g/L 未満

塩素

10 μ g/L 未満

全有機リン系農薬

50 ng/L 未満

全有機塩素系農薬及び PCB

50 ng/L 未満

全有機塩素

25 ng/L 未満

Ⅵ

魚類急性毒性試験

目的
本試験は、魚類を被験物質に 96 時間暴露し、死亡率を測定することにより、魚類に対する被験物質の毒性を明らかにすることを目的とする。
１

供試生物
メダカ（ヒメダカ）が推奨されるが、例えば付表１に示す魚種などを使用してもよい。魚は良好な健康状態にあり、外見上の奇形があってはならない。また、各試験に使用する魚はできるだけ均一な大きさであることが望ましい。
付表１
魚種

推奨試験温度

試験魚の推奨全長（℃）（ cm ）

21 - 25

2.0 ± 1.0

21 - 25

2.0 ± 1.0

20 - 244.0 ± 2.0

21 - 25

2.3 ± 1.2

21 - 25

2.0 ± 1.0

21 - 25

2.0 ± 1.0

13 - 175.0 ± 1.0

Danio rerio
ゼブラフィッシュ

Pimephales promelas
ファットヘッドミノー

Cyprinus carpio
コイ

Oryzias latipes
メダカ

Poecilia reticulata
グッピー

Lepomis macrochirus
ブルーギル

Oncorhynchus mykiss
ニジマス
２

試験容器及び機器
本試験では次に示す試験容器及び機器を用いる。
２−１ 試験容器
試験容器等、試験溶液と接触する器具はすべてガラス製又は化学的に不活性な材質でできたものを用いる。試験容器は、推奨収容量に対し適切な大きさのものを用いる。水の蒸発及び試験溶液へのほこりの混入を防ぐため、試験容器は緩く蓋をする。
被験物質が揮散しやすい物質の場合は、密閉系で試験を行うこととし、溶存酸素不足を防ぐために十分な大きさの試験容器を用いる。
２−２ 器具
本試験には、溶存酸素計、温度調節のための適切な器具又は装置を用いる。

３

試験用水
魚の飼育及び試験に適した水ならば、天然水（表流水又は地下水）、脱塩素した水道水又は人工調製水（注参照）のいずれを用いてもよい。全硬度は炭酸カルシウム濃度 10 〜 250mg/L
で、pH6.0 〜 8.5 の水が望ましい。人工調製水の調製に用いる試薬は分析用の特級であり、脱イオン水及び蒸留水の電導度は 10 μ S/cm を超えてはならない。

４

じゅん化
すべての供試魚を、少なくとも試験に使用する 12 日前に入手し、じゅん化しなければならない。48 時間の観察期間に続いて、暴露開始前に少なくとも 7 日間試験で使用する水質の水で以下の条件下においてじゅん化する。なお、観察期間以降は薬浴は行わないことが望ましい。
・照明 一日当たり 12 〜 16 時間
・温度 供試魚種の適温(表１参照)
・酸素濃度

飽和酸素濃度の少なくとも 80%・給餌 暴露開始の 24 時間前まで、週当たり 3 回又は毎日
じゅん化期間中の死亡率を記録し、供試魚に以下の基準を適用する。
・じゅん化期間中の連続した 7 日間で全体の死亡率が 10% を超えた場合、試験に使用しない。
・じゅん化期間中の連続した 7 日間で全体の死亡率が 5 〜 10% の間の場合、 7 日間延長
してじゅん化する。
・じゅん化期間中の連続した 7 日間で全体の死亡率が 5% より低い場合、試験に使用で
きる。
５

試験溶液
各濃度の試験溶液の調製は、必要量の被験物質を試験用水で直接溶解するか、あるいは、適切な濃度の被験物質の原液を調製し、原液を試験用水で希釈することにより行う。
この他、試験溶液の調製に関しては、Ⅲ総則の２

試験溶液の調製によるものとする。

試験は pH の調整をせずに行う。被験物質を添加後、試験溶液の pH に顕著な変化が認められる場合、pH を被験物質添加前の試験用水の pH に調整して追加試験をすることが望ましい。
この pH の調整は被験物質の濃度変化がなく、被験物質の化学反応又は沈殿が起こらないような方法で行う。pH 調整には塩酸又は水酸化ナトリウムを用いることが望ましい。
６

試験条件
６−１ 試験方式
試験は流水式又は半止水式で行うことが望ましい。また、被験物質の濃度が安定しない際には流水式を用いることが望ましい。
６−２ 暴露期間
96 時間とする。
６−３ 収容量と供試魚の数
・収容量
できる。

半止水式では最高密度で 1.0 魚体 g/L が推奨される。流水式ならもっと多く収容

・供試魚の数 各試験濃度区及び対照区で少なくとも 7 尾の供試魚を用いる。
６−４ 試験濃度
少なくとも 5 濃度区を等比級数的にとる。公比は 2.2 を超えないことが望ましい。最高試
験濃度区では、すべての魚に致死影響が起こることが望ましいが、 100mg/L 以上の濃度で試験を行う必要はない。最低試験濃度区では影響が観察されないことが望ましい。
別に対照区をおく。やむを得ず助剤を使用した場合は、対照区に加え助剤対照区を設ける。
６−５ 飼育方法
・温度

供試魚の適温(表参照)で、2 ℃の範囲内で一定に保つ。

・照明

一日当たり 12 〜 16 時間

・溶存酸素濃度 飽和酸素濃度の 60%を下回ってはならない。被験物質の顕著な消失がなけ
ればばっ気を行ってもよい。
・給餌
・かく乱

行わない。

７

魚の行動を変化させるようなかく乱は避ける。

被験物質への暴露の開始
各試験容器に、６−３に基づき設定した供試数のじゅん化された魚を移して暴露を開
始する。

８

観察
暴露開始後少なくとも 24、48、72、96 時間後に魚の様子を観察する。観察可能な動き(例えば、鰓蓋の動きなど ) がなく、尾柄部に触れて反応がない場合には魚は死亡しているとみなす。観察時に死亡魚を取り除き死亡率を記録する。暴露開始後、 3 時間と 6 時間
後にも観察することが望ましい。平衡、遊泳行動、呼吸機能、体色などに異常が観察された
場合は記録しておく。

９

被験物質濃度等の測定
９−１ 被験物質濃度の測定
被験物質の濃度は、原則として少なくとも最低及び最高試験濃度区について暴露開始時及び終了時に測定する。また、暴露期間中に初期濃度より 20% 以上低下することが予測される場合は、すべての試験濃度区について暴露開始時及び終了時に測定することが望ましい。さらに、揮発性あるいは吸着性の強い物質など、暴露期間中に著しく濃度が低下することが予測されるものについては、暴露期間中 24 時間間隔で分析を追加することが望ましい。
半止水式試験の場合は、換水直後と次の換水の直前を１セットとして、少なくとも２セット測定を行うことが望ましい。

９−２ 試験環境の測定
pH、溶存酸素濃度、水温は少なくとも毎日 1 回測定する。
１０限度試験
100mg/L 又は水溶解限度のより低い方の濃度で被験物質が致死を示さないことが予想

される場合等には、この濃度で限度試験を行い、 LC50 がこの濃度より大きいことを示すことができる。限度試験は最少で 7 尾を用い、対照区においても同数を用いる。暴
露終了時までに死亡が観察された場合、正規の試験を行う。また、亜致死的な影響が観察された場合は記録する。
１１

試験の有効性

次の条件が満たされる場合、試験は有効とみなされる。
・対照区の死亡率が暴露終了時に 10%(10 尾より少ない数を使った場合は 1 尾)を超えないこと。
・溶存酸素濃度が暴露期間中少なくとも飽和酸素濃度の 60%を維持していること。
・被験物質の濃度が暴露期間中十分維持されていることが明らかであること。
１２

結果の算出方法
結果の算出は、原則として被験物質の実測濃度の適切な平均値に基づいて行う。暴露

期間中、被験物質濃度が初期濃度の± 20% 以内に保たれていたことが証明できる場合には、初期濃度に基づいて結果の算出を行うことができる。
各試験濃度区と対照区の累積死亡率を暴露期間と被験物質濃度とともに表にする。対数正規確率紙に各試験濃度区に対する各暴露期間における累積死亡率をプロットする。
次にプロビット法などの適切な統計手法を用い、 95% 信頼限界における回帰直線の傾き
及び暴露期間 96 時間における LC50 を算出する。さらに、各観察時毎の LC50 を算出することが望ましい。
得られたデータが統計計算を行うのに不十分な場合、全く死亡を起こさない最高試験
濃度と 100% 死亡を起こす最低試験濃度の幾何平均を LC50 の近似値とみなす。
１３

結果のまとめ

試験の結果は様式９によりまとめ、最終報告書を添付するものとする。
注

人工調製水

OECD （ ISO6341-1982 ）の組成
（ a ）塩化カルシウム溶液
塩化カルシウム二水和物 11.76g を脱イオン水に溶かし 1L とする。
（ b ）硫酸マグネシウム溶液
硫酸マグネシウム七水和物 4.93g を脱イオン水に溶かし 1L とする。
（ c ）炭酸水素ナトリウム溶液
炭酸水素ナトリウム 2.59g を脱イオン水に溶かし 1L とする。
（ d ）塩化カリウム溶液
塩化カリウム 0.23g を脱イオン水に溶かし 1L とする。
（ a ）〜（ d ）の溶液各々 25mL を脱イオン水に混合し、全量を 1 L とする。この溶液のカルシウムイオンとマグネシウムイオンの量の和は、 2.5mmol/L である。また、カルシ
ウムとマグネシウムイオンの比は 4 ： 1 であり、ナトリウムとカリウムイオンの比は 10 ：

1 である。
脱イオン水の電導度は 10 μ S/cm を越えてはならない。すべての試薬は分析用特級とする。
調製した人工調製水は、溶存酸素が飽和に達するまでばっ気し、使用前までばっ気をせずに約 2 日間貯蔵する。