＊この論文は共同研究による討議を経ていないものである

通信使に関する韓国学界の研究成果と争点事項

趙珖

１．序論
２．研究方法論の確認
３．国交再開の過程に対する検討
４．通信使の派遣目的と役割
５．相互認識の基盤：自国中心主義
６．結論

１． 序論
歴史学界では、壬辰倭乱以降の朝鮮後期韓日両国の相互関係に関する研究をかなり進めてきた。この研究を通じて同時期に関する諸事実が明らかにされたが、こうした研究は両国の歴史理解に少なからぬ助けとなった。しかし、この研究の過程で一部の相違した意見が露呈し、これに対する点検が要請されるに至った。特に、共同の歴史事実に対する一方的な見解や解説が制度
教育の現場で講義する際、少なからぬ問題が発生する可能性が常に存在する。
これによって2001年10月15日および10月20日に開催された韓日両国首脳会談では歴史認識に対する問題が論議され、韓日両国政府は歴史共同研究委員会の設置を通じて“学説や歴史認識において共通点を導き出すために努めることと、同時に相違点は相違点として正確に把握することで相互理解と認識の深化を志向”するよう決定した。この決定に従って朝鮮後期/徳川幕府期の両国関係で提起される主要な歴史的事項を検討して、各事項に関する韓国側の研究成果や見解を総合しなければならないという要請が提起された。この要請に応えるためにはまず両国の関係史において主要な歴史的事実が何であるのかを確認し、ここで明らかになる学説や解釈上の共通点と相違点を明確にしなければならないこととなった。
朝鮮後期に展開された韓日関係において最も中心になる研究課題はいくつかの点に分けることができる。つまり、第一の研究課題は戦乱によって断絶した両国間の国交再開に関する問題である。二つ目としては朝鮮が日本に派遣した通信使の派遣目的とその役割、および当時朝鮮と日本の両国人がもっていた通信使に対する認識に表れる特性を究明する作業である。そして、これ593

に続いて釜山草梁に設置されていた倭館の機能と役割を明らかにしなければならない課題もある。
また、いわば書契問題の特性や原因を正確に認識しなければならない。これらの主題はおそらく
通信使派送という主題と直接的であれ間接的であれ関係を持っている。よって、本稿では通信使問題を中心軸としてこれに付随する諸問題に関する両国の学界の共通点と相違点を確認しようと考える。
このためには当然ながらその研究方法論が論議されなければならない。朝鮮後期韓日関係史に対する理解には、まず歴史的事件自体に対する正確な把握が前提とされなければならない。
客観的に存在する歴史的事実はその歴史的理解もしくは解釈の最も重要な基本となるためである。そして、事件に対する正確な認識に従い、両国の学界で表れた意見の相違の一部が解消できる可能性もある。従って、朝鮮後期/徳川幕府期の両国関係史の主要事実を客観的に正しく確認しなければならない。
そして、これに続いて当時存在した韓日両国間の総合認識もしくは理解の特性を把握しようと考える。朝鮮後期の韓日関係史と関連する韓日両国間の相互理解で表れた問題点は、事件自体に対する意見の相違というより歴史認識論と関連する問題が多いと考えられる。朝鮮後期の朝鮮と日本の関係を説明した歴史認識論は当時の東アジアの精神世界で一般的な傾向だった伝統的な華夷観の克服状況およびこれに伴う自国中心主義と緊密な関係を持っていた。よって、本稿ではこうした自国中心主義的な認識が両国関係の相互認識に及ぼした影響も合わせて検討しようと考える。
また、歴史研究者の場合においても該当分野の専門研究者が進めてきた研究成果を充分に認識できない場合も時折発生した。こうした状況で、本稿は朝鮮後期の韓日関係に対する理解を増進するために国交再開および通信使の派送、相互理解などに関する研究成果を重点的に点検し、既存の研究で明るみになった共通点や相違点を明らかにし、今後の研究や叙述において望ましい理解の方向を模索しようと考える。
ところで、こうした主題に関する研究は具体的、かつ個別的な事実に関する穿鑿的な研究とは違って、既存の研究成果に対する総括的検討にならなければならず、Review article的な性格をもつことになる。よって、本稿ではこうした主題意識および研究方法に忠実に従うことにする。この点が本稿がもつ特性であり、限界でもある。しかし、この研究が朝鮮後期/徳川時代の韓日両国の相互関係を理解するための一助となればと願う次第である。

２． 研究方法論の確認
伝統社会の対外関係を論ずる際、おおかた次の四段階を設定することができる。まず、第一段
階は、歴史的事件、つまり史実自体を客観的かつ具体的に明らかにすることである。第二段階は、その客観的事実が処していた歴史的contextを確認する作業である。第三段階は、そのcontextの上に成立した‘党派的解釈’を確認し、その解釈に関する特性を見出す作業が要請される。続い594

て第四段階は、党派的解釈がもっている問題点を確認し、今後の研究方向を模索していくことである。こうした研究方法論の適用を通じて、朝鮮後期/徳川幕府期に展開した韓日両国の相互理解に対する正しい理解に到達することができるであろう。
それでは、まず最初に、朝鮮後期/徳川幕府期に両国関係に関して現在まで学界の研究結果として確認された客観的事実は、次のように整理できる。つまり、朝鮮後期の対日本関係史では、1607年に回答兼刷還使を通じて朝鮮と日本の幕府政権との国交再開が成立した。そして、朝鮮は1609年に締結された己酉約条を通じて対馬との交隣関係を回復させ、1611年からは歳遣船が渡航して外交および貿易関係が再開され、交隣体制が再び始まった1)。朝鮮は釜山に倭館を設置し、対馬、もしくは日本と通常的な外交・貿易業務を展開していた。また、朝鮮国王が幕府将軍に派遣する外交使行としては通信使行があり、朝鮮の礼曹参議が対馬島主に派遣する問慰行があった。朝鮮は対馬を通じて対馬島主および幕府政権と外交交渉に臨んでいた。一方、日本の場合にも年例送使や差倭などを通じて朝鮮との外交交渉を推進した。我々はまず以上のような事
実を朝日両国関係から確認することができる。
一方、二つ目に確認しなければならない点は、以上で確認された事実が根ざしていた歴史的脈絡に注目することである。韓日関係に関する史実（text,fact）は、韓日関係が当面していた歴史的脈絡であるcontextの中で形成されたことである。それゆえにこの史実の特性を正しく理解する
ためにはその史実が根ざした歴史的contextに対する正確な把握が要請される。ここでは韓日両国間の外交交渉においてその主体と対象の性格について注目する必要がある。
朝鮮が展開した対日外交の主体になった朝鮮国王や礼曹参議の場合は、中央集権的統治構造のもとで中央政府を代表する性格をもっていた。朝鮮政府は対馬島主を窓口にして対日外交を展開し、対馬島主を朝鮮の参議、つまり正三品堂上官と対等な官職ととらえた。しかし、当時の日本は、朝鮮の中央集権的王朝国家とは異なり幕藩体制であった。日本の幕府政権は対馬島主を通じて朝鮮との外交交渉に臨んでいた。
こうした歴史的条件のもとで対日外交に関連する朝鮮の礼曹参議や堂上訳官、もしくは地方官などは朝鮮の朝廷によって徹底的に統括される存在であった。反面、対馬島主は日本の幕府に対して一定の自立性を持っていた。対馬島主は幕府の代表というよりも幕府にとっての朝鮮との交渉窓口であった。対馬島主は当時独自に朝鮮と外交を推進し、交易を主導していた。対馬、もしくは日本が当面していたこうした歴史的条件によって、日本側では朝鮮の官人としては想像できない国書偽造や偽使のような事件を引き起すことにもなったのである。
対外関係を論ずる過程で留意すべき三つ目の事実は、歴史的事実に対する‘党派的解釈’に関する問題である。朝日両国はともに異なる歴史的contextをもっていた。こうしたcontextの相違点
は同一の一事件や事実（fact）とはいえ、各自の政治・社会的contextの上で独自に解釈され得る可能性を胚胎することになった。そして、各自が下す特定の事件に対する独自の解釈や意味付

1）

孫承喆、2003年、「朝鮮時代の‘通信使’概念の再検討」『朝鮮時代史学報』27、ソウル、朝鮮時代史学会、16頁。

595

けは一種の‘党派的解釈’として2 ） 表れた。そして、同一事件とはいっても事件の重要性に対する認識や事件に対する執着の程度および評価が異ならざるをえなかった。
ここで‘客観的事実’は‘解釈された事実’という性格をもつようになる。この‘解釈された事実’自体も一つの歴史的現象と理解されている。よって、朝鮮後期に展開された両国関係を正確に理解するためには各自がのっていた事件に対する解釈の枠組が何であるかを把握しなければならない。事実、朝鮮後期/徳川幕府期において朝鮮と日本は一つの歴史事件に対してそれぞれ異なる解釈の枠組を持っていた。その例としては、‘通信使行の性格’に関する両国間の見解の違いを挙げることができる。朝鮮では、これを交隣体制の中で善隣友好を確認するための対等抗礼の一種と見た。もちろん、朝鮮の朝野では日本島夷観などが一部で発見される。これは朝鮮がもっていた一種の‘党派的見解’であった。
一方、日本でも朝鮮との関係を対等抗礼の交隣体制と理解しており、この見解が両国関係を規定する支配的な傾向だったと考えられる。しかし、日本の一部の勢力では朝鮮藩国観を前提として通信使を一種の朝貢使ととらえようと試みたこともあった。こうした解釈は独自の枠組に立脚した‘党派的見解’で、果たしてこの見解が当時の日本で公式的な見解だったのかについては綿密に検討してみなければならない。もし、この党派的見解の公式的な性格に問題があるなら、これを対等抗礼論と同一水準の理論と認識できないだろう。
また、徳川幕府当時の日本が認識していた対朝鮮関係は、当時の朝鮮が認識していた対日本認識とは違いがあった。当時の朝鮮は対外関係において中国を中心に思考しており、日本との関係は副次的な扱いであった。さらに、当時の朝鮮の一般社会では対日交渉の窓口だった従三品級の対馬島主に対する観念が、幕府に対しながらも隠然と拡大して適用された面がなくはなかった。当時の朝鮮と日本は互に相手を蔑視する相互蔑視観をもっていた。このように朝鮮や日本の一角では主観主義的立場で相手との関係を理解し規定しようとした側面がある。従って、そこから派生した相互蔑視観の存在を確認することができるとしても、この相互蔑視観が当時の相互認
識でどのような比重を占めていたのかを検討しなければならない。
最後の第四段階としては、両国関係に関する党派的解釈の問題点を指摘して価値判断を下し、研究目的と関連して研究方向を定立することである。対外関係史、もしくは外交史研究の基本目
的は相手方に対する理解にある。このためには事実に対する当時の党派的認識や既存の研究視点に対する不断の検討が要請される。また、両国関係に関する既存の記述で見過ごされたり歪曲された部分に対する補完作業が行なわれなければならない。
たとえば、朝鮮後期の通信使に関する説明においては、両国は自国の文化や外交的地位が相手より優越していることを解明しようとするかのような傾向があった。日本の通信使研究者の一部はこのような立場で通信使を解釈しようとした。韓国の一部の研究者も通信使が日本に先進文化を一方的に伝達してやったという傾向の解釈を行った。しかし、こうした党派的解釈では通信使外交の真相は把握できない。
2）‘党派的解釈’は史実に対する認識おいて、Ranke（1795-1886）的客観主義とは異なる Gevinus（1805-1871）
的主観主義に立脚した解釈を意味する。

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通信使は、朝鮮と対馬を含む日本双方の強い意志と努力で進められた側面があるためである。
今日の研究者はこの側面を見過ごしてはならず、この部分に関する研究を通して互いに歪曲することもあった両国関係の実状を明らかにしていかなければならない。また、両国間に存在していた相互蔑視論に対する反省をふまえた評価が行われなければならない。こうした部分に対する研究や相互理解が進むことで当時の韓日関係に関する正しい理解や、今日の韓日両国関係の望ましい関係の設定が可能になるだろう。
要するに、朝鮮後期の韓日関係研究は、その研究方法論に関して重ねて確認を行い、それを基礎として事件そのものに対する正確な把握とその事件の歴史的脈絡に対する理解が重要である。そして、その事件の解釈に対しては価値判断を新たに定立しなければならない。また、朝鮮時代の韓日関係史の理解において見過ごされてきた部分に関しても関心を高めていかなければならない。

３． 国交再開の過程に対する検討
壬辰倭乱以降、通信使が再び日本に派遣される契機は国交再開を通じて成立した。よって、朝鮮後期に展開された通信使に関する問題を理解するためには壬辰倭乱以降の国交再開過程についての確認がまず要請される3)。国交再開は戦乱に対する講和を意味する。そして、この国交再開問題に対する理解には、壬辰倭乱以降に朝日両国で形成されていた歴史的条件および戦争状態を終結させようとする目的に対する検討が前提となる。朝日両国の歴史的条件や国交再開の目的において明るみになる相違性は国交再開の過程と特性を理解する上で必須の前提となる。
壬辰倭乱以降、朝鮮と日本の国内事情はそれぞれ異なった。朝鮮は戦乱による被害を克服するための国家再造論の執行過程で既存の支配層を中心とする中央集権的傾向が強化されていった。他方、日本は幕藩体制のもとに置かれ、朝鮮との交易を通して存続してきた対馬の場合もこのような日本の政治体制に編入されていた。また、朝鮮に対する侵略戦争を断行した豊臣秀吉の死後、徳川家康によって徳川幕府が成立していた。
この徳川幕府は朝鮮との戦争において戦争当事者ではなかった。にもかかわらず徳川幕府は朝鮮との講和、もしくは国交再開に臨まなければならない立場であった。一方、朝鮮後期において幕府も対馬に対する経済的な支援関係を維持し、対馬に朝鮮との交渉を委任して支援していた。もちろん、幕府の対朝鮮政策は時代によって違いがあるが、幕府はおおむね対馬を中心とす
る交隣体制の回復と維持に同意し、対馬はこの役割を果たした。
このように双方が当面していた状況が異なるために、国交再開を推進する目的にも違いが表面化した。つまり、壬辰倭乱が終了した1598年以降、朝鮮は日本の侵略軍を撃退して国家を防御3）

孫承喆、1994年、「朝鮮後期における脱中華の交隣体制」『講座 韓日関係史』、ソウル：玄音社、343-345頁参照。

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することに成功したと判断した。しかし、朝鮮は日本との戦争状態を公式に終結させ交隣体制を復旧し、壬辰倭乱の過程で発生した拉致者を刷還しなければならない課題があった。一方、戦争による国交断絶状態で、対馬の場合は経済的な被害が深刻で、対馬島主は朝鮮と通交貿易を急いで回復しなければならなかった。そして、豊臣秀吉の後に成立した徳川幕府も草創の政権を安定させて朝鮮との戦争状態を完全に終結させる必要があったと判断される。
以上のような目的のもとで、対馬島主が朝鮮に対して国交再開のための交渉を初めて要請した。
一部の資料によると、壬辰倭乱が終了した翌年の1599年に対馬島主は、徳川家康の命に従って講和交渉のための使臣を送ったという記録がある4） 。この後、対馬島主は幕府政権の代理人であることを自任し和好が徳川家康の考えであることを強調して、対馬との通交が幕府政権との国交回復である点を明確にした。
こうして朝鮮でも国交再開のための交渉に応ずることになった。朝鮮は国交再開を通して幕府政権に対して許和して対等抗礼を行い、対馬に開市を許可して朝鮮との羈縻秩序を復元させようとした。しかし、朝鮮は国交再開の前提条件として徳川幕府に対して日本国王号を使用した国書を要求した。国王号は明の冊封を前提としたものであった。朝鮮はこれを通じて徳川幕府を中華的交隣体制、つまり、当時、中国を中心とする東アジア国際秩序の中に日本を編入させて、朝鮮周辺の国際関係を安定させようとする意図をもっていた。また、朝鮮が国書を要求したのは一種の侵略行為に対する謝罪を意味するものであった5)。また、朝鮮は犯陵賊の引渡しを講和の条件として提示した。これは朝鮮王室の尊厳に対する幕府の態度を確認する目的から提示された条件であった。
朝鮮は対馬島主を媒介とする国交再開交渉で日本の徳川幕府政権を最終的な対象とした。しかし、先に言及したように、徳川幕府政権は朝鮮に対する侵略戦争に直接的な責任がなかった政権である。従って、徳川幕府はこうした朝鮮の要求に応えるにあたって難点はなかった。もちろん、朝鮮も自身が設定した講和条件を譲歩するわけがなかった。
こうした状況で朝鮮と徳川幕府を結びつけた対馬島主は、朝鮮側が要求した国交再開の条件
は妥協の対象となりえず、徳川幕府もこの条件を受け入れるには問題があると判断した。これにつき対馬島主は、朝鮮側が提示した問題を受け入れるとともに徳川幕府の国交再開の意志にも符合する方案を見出した。つまり、対馬は平行線をたどっていた両者の間に立って朝鮮と幕府双方の要求を満足させねばならず、ここで一種の苦肉の策を取ることになった。対馬島主は国書を偽造し、犯陵賊を仕立てて朝鮮に送って国交再開の形式的な条件を偽ったやり方で応えた。
その過程で朝鮮は国書偽造や偽犯陵賊のことがわかってはいたが、いったん朝鮮が要求した形式を日本側が満たしたと判断した。朝鮮は、日本が送った‘国書’に対する回答使の性格や戦時被擄者を刷還する刷還使の性格を合わせた使行を日本に送ることになった。この使行の公式名称に表れたように朝鮮は国交再開の主要目的のうちの一つは被擄者刷還にあったと判断され
る。
4）
5）

松浦允任、『朝鮮通交大紀』卷四「萬松院公」（東京：名著出版、1978）、147頁。
孫承喆、1994年、前掲論文、346頁。

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こうして朝鮮から1607年に幕府に派遣した回答兼刷還使が宣祖の回答国書を伝達し、徳川秀忠名義の回答書を受け取った。つまり、幕府政権は朝鮮の‘回答兼刷還使’に対して‘回答書’という形式の外交書信を送った。こうして壬辰倭乱で断絶した朝鮮と日本の外交関係が再開できたのである。そして、対馬との交易関係は1609年の己酉約条を通して回復した。この己酉約条は、朝鮮側の宣慰使李至完と日本側の外交僧玄蘇との間で締結された。この己酉約条は、朝鮮が15世紀以来日本との交渉過程で獲得した経験と対策を集約した内容となっている。
一方、壬辰倭乱以降、朝日両国間の国交再開に関する文書を理解するためには朝鮮王朝が取っていた日本の幕藩体制に対応する外交政策を確認しておかなければならない。周知の通り、朝鮮は日本の幕府政権に対しては交隣体制を前提とする対等抗礼を意図していた。そして、日本との交渉窓口である対馬に対して朝鮮は朝貢的な交易関係を通じた羈縻秩序を維持していった。こうして朝鮮は両国関係において優位な立場を堅持しながら日本の挑発を事前に遮断しようとした。
対馬は朝鮮側が要求した国交再開の条件を偽装して満たし、朝鮮はこれを黙認して見過ごし、回答兼刷還使を派遣することになった。また、対馬は1607年の場合も国書を改作して国交再開を推進した。対馬はこうして‘臣下の礼’をとる交易関係を復活させ、この脆弱な基盤の上に朝鮮と徳川幕府の国交再開がその場しのぎ的にではあるが成立した。徳川幕府はこの不徹底さに依存する形で朝鮮との外交関係で将軍の存在を‘国際的’に確認させ、体内的には政権の権威を強化するために活用した。
しかし、17世紀以降、清朝の登場という大陸情勢の変動にともない朝日関係は脱中華的交隣関係へ次第に転換していった6) 。また、朝鮮で成立した朝鮮中心主義の影響と幕府政権を背景として形成された日本型華夷観によって、朝日両国は相互認識においてかなりの偏差を露呈していた。朝鮮に対する日本の外交交渉過程では、こうした欺瞞性やその場しのぎが介在する余地が常に存在した。偽使や国書改作に対する問題がその欺瞞性を代表的に表わしているとするな
ら、朝鮮通信使に対する朝貢使的認識や、いわば朝鮮藩国観のような見解はその不徹底さを集約していた見解であった。一方、朝鮮側も対馬島主が朝鮮との交渉過程で用いていた不適切な方法に対する究明や是正を最後まで要求するよりもそうした形態の交渉を一種の慣行として受け入れ、一種の惰性に浸っていた。
この過程で朝鮮と日本は使行を交換した。壬辰倭乱以降、朝鮮の朝廷では通信使を江戸まで派遣して徳川政権との交渉に臨んでいた。しかし、当時の朝鮮は日本側使行の入京を厳禁していた。対馬島主は朝貢的な交易関係を遂行するために使送船の責任者として正官を派遣した。
日本の正官は進上使節の形式を取った。しかし、朝鮮はその上京謁見を禁止し、上京する代わりに釜山現地で東莱府使および釜山僉使と茶礼儀を執り行い、殿牌の前で朝鮮国王に向って粛拝した。朝鮮の官僚は、日本側の正官が釜山で行う殿牌に対する粛拝を幕府政権との公式的な外交儀礼として把握した。このような状況で朝鮮と日本の間で進められた外交交渉のうち一部の6）

孫承喆、1994年、前掲論文、357頁以下参照。

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事例では相手の言葉や主張を意図的に無視して自分の主張だけを伝達しようとする一種の‘Dialogue of deaf’のような現象が進められていった。
要するに、壬辰倭乱以降、朝鮮と日本の外交関係は、1607年の回答兼刷還使の派遣を通じて成立し、1609年の己酉約条を通じて対馬との通商交易が再開できるようになった。しかし、対馬を窓口とする日本側は、朝鮮との国交再開を欺瞞的な方法でその場しのぎ的に推進した側面がある。また、朝鮮もこうした方法を部分的に認知していたが、一種の慣行として認め、次第に黙認していった。しかし、壬辰倭乱以降の両国関係に表れたこの欺瞞性やその場しのぎは、朝鮮との外交交渉を推進しようとしていた日本側の積極性を部分的に反映することでもあった。しかし、この過程で日本側が表わした積極性は対馬の通行交易のための努力や国交再開を徳川幕府の国内情勢の安定に活用しようとする意図から確認できる。この積極性によって日本は、朝鮮と国交再開を成し遂げ通商交易関係を回復し、持続することができた。現在、一部の論者の中には、韓日間の国交再開を可能にしたこの日本側の積極性を見過ごしているが、これに対する正確な事
実確認およびバランスの取れた理解が要請される。朝鮮後期に展開した両国間の国交交渉、もしくは通信使に関する問題はこうした外交慣行と特性に対する理解を前提として初めて記述されるのである。

４． 通信使の派遣目的と役割
朝鮮王朝は日本との外交関係を推進するにあたって通信使と問慰行を派遣した。通信使の字義は‘信義を通じる使臣’という意味をもっている。朝鮮王朝で使用した通信使という単語の概念には隣国間に儒教的信義と礼道を確認する交隣の理念を実践するための外交使節というという意味がある。よって、通信使の場合は基本的に財貨や貿易の利潤を追求する行為は排斥され、
朝日両国関係において朝鮮国王が幕府将軍に派遣する使節を意味する7)。
ところで、かなりの研究者は朝鮮時代に日本に派遣された使行を‘朝鮮通信使’という名称で呼んでいる。ところが、朝鮮側の官辺史料では日本に派遣された使行を‘日本通信使’、‘日本国通信使’、もしくは簡単に‘通信使’とだけ呼んでいる。そして、通信使が派遣された歳の干支をつけて丁未通信使や己亥通信使のように通信使が派遣された歳の干支をつけて通信使行の名称としてきた。他方、日本では日本の年号を使用して慶長通信使、享保通信使などと呼んだ。それでは、
現在多用されている‘朝鮮通信使’という用語は‘朝鮮から来た通信使’という意味を含んだ、日本史中心の用語と見ることができる。従って、‘朝鮮通信使’という用語は両国を往来した使行という国際的学術用語としては不適切である。この使行の名称は当時の使行で確認されているように単に‘通信使’という名称で呼ぶのがより妥当だと考えられる。一方、朝日関係史に登場する問慰行は朝鮮の礼曹参議が対馬島主に送る使臣であった8)。
7）
8）

孫承喆、2003年、「朝鮮時代の通信使概念の再検討」『朝鮮時代史学報』27、ソウル：朝鮮時代史学会、5頁。
洪性徳、1990年、「朝鮮時代の問慰行について」『韓国学報』59、ソウル：一志社。

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このように朝鮮が幕府政権に対して通信使を派遣し、対馬に問慰行を派遣したのに対して、日本は己酉約条によって定期的に年例送使を派遣し、幕府が行うべき外交的懸案を対馬島主が代わりとなり、大差倭を朝鮮に派遣した。特に関白や対馬島主の逝去、承襲、通信使行や問慰行の要請、護行、護還等が発生した際に派遣した日本の対朝鮮使行を別差倭と呼んだ9)。しかし、国書改竄事件（柳川一件）によって対馬による専横の事実が明るみにでるや、以酊庵輪番制を実施
して幕府が対朝鮮外交文書を直接管掌するようになった。一方朝鮮では、日本からの使節に対し、
遠人厚待の立場から釜山に倭館を設置してそこでこれらを接待し、倭館を通じて通交業務を進めていった10)。朝鮮が日本国王使をはじめ各種差倭の上京を禁止していた事実の背景には軍事的理由以外にも対中国外交とは異なり対日本外交の比重を相対的に軽視した結果であった。
一方、朝鮮はすでに1413年から通信使という名義の使臣を日本に派遣し始め、朝鮮前期には9回にわたって通信使の派遣が行われた。しかし、壬辰倭乱の勃発によって両国間の外交関係が破綻すると、通信使の派遣も中断された。朝鮮側使行が再び幕府に派遣されたのは1604年であった。このとき朝鮮は日本に探賊使を派遣した。そして、1607年以降3回にわたって回答兼刷還使が派遣された。通信使の日本派遣は1636年から定例化し、1860年まで9回にわたり幕府に派遣された11)。
このうち壬辰倭乱直後の1604年には探賊使という名称で四溟堂が日本の国情を探索する目的で派遣された。これに続いて1607年に派遣された使行の正式名称は‘回答兼刷還使’であった。
このような名称は国交再開を要請する将軍の要請に回答するという名分とともに戦時被虜人を送還してくるという実利的目的を合わせた名称であった。そして、国交が正式に再開されていなかったので通信使という名称の代わりに‘回答兼刷還使’という名称を用いた。この名称は1617年の使行でも用いられた。そして、1624年にも派遣された使行は回答使と称した。しかし、朝鮮政府の記録ではこの使行に参与した人物は、これを朝鮮前期の通信使と同一のものと把握していた。従って、以上の回答兼刷還使や回答使もその性格においては通信使と変わらないのでこれを通信使の範疇に含めて説明している。
ところで、通信使という名称の使行が再開されたのは1636年であった。当時は明を中心とする冊封体制が崩壊し、朝鮮と日本の国内事情も相当の変化を経ていた。これ以降朝鮮は日本との外交関係において脱中華的交隣体制を志向しつつ、日本を‘通信之国’と認めて通信使の派遣を定例化していった。通信使の派遣目的は表面的には‘将軍襲職の祝賀’であった。しかし、通信使は単に祝賀使節として派遣されたわけではなかった。17世紀の朝鮮政府は通信使派遣に特別な政治的目的を付随的に付与していた。
たとえば、1643年に派遣された通信使は、清の圧力に対する牽制を意図し、兼帯制度や島原の乱のような日本の国情探索を目的としていた。そして、1655年の通信使は、日本が‘假道朝鮮’9）

洪性徳、1992年、「十七世紀別差倭の渡来と朝日関係」『全北史学』15、全州：全北大学校史学会、109頁。
朝鮮に設置された倭館は同じよう な時期に日本史に登場する‘出島’とかなり類似性をも っていると考えられる。
そして、‘出島’が‘和蘭人の出島’、‘東インド会社の出島’と呼べないよう に、朝鮮政府が設置した倭館は‘宗氏の倭館’とは呼べないであろう 。
11）
孫承喆、2003年、前掲論文、21･26頁。
10）

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しようとしているという情報を確認するために派遣された。1682年の通信使は対馬との貿易統制のための7ヶ条の朝市約定といった懸案問題の解決に目的があった。一方、18世紀になって朝鮮と日本の両国関係は他の時期に比べて平穏な状態を維持していた。よって、この時期の通信使は外交的に儀礼化しながら、その文化的機能が強化されるようになった。通信使の派遣がもつこうした政治的、文化的側面は通信使の記述過程で充分に考慮されなければならない。
朝鮮後期の対日通信使は、1811年以降対馬で易地通信することになった。易地通信が進められた背景には、朝鮮政府と幕府がともに通信使の価値に対する評価を下げたことがある。まず、朝鮮政府では通信使の派遣による政治的・経済的負担問題に対する再検討が試みられた。日本の場合も徳川幕府の支配体制が確立した以上、通信使の来訪が幕府の権威を高めるよりも経済的負担を強要する行事と認識されていた。そして、両国を仲介していた対馬の立場においても経済的な実益より損失のほうが増えていた12)。このような状況で通信使は1811年の使行を最後にそれ以降は派遣されなかった。
一方、あらゆる外交行為は両国間の相互関係を意味し、朝鮮王朝と日本との外交も双方間の関係であった。日本の場合も年例送使や大差倭、別差倭などの使行が派遣されていた。ところで、一部では、朝日両国の外交関係がもつこうした厳然とした事実を見過ごして、通信使の日本派遣
のみを強調して記述する場合がある。こうした記述方法は記述者の意図とは関係なく朝日関係の記述において日本の相対的優位を間接的に強調しようとする意図とみなすことができる。つまり、通信使の日本派遣だけを強調して記述する態度は、朝鮮は国家的次元で日本に使節を派遣したが、日本は朝鮮に国家的次元の使節を送らなかったと誤解される余地がある。
しかし、これは歴史的事実と異なる。通信使は日本の要請によって派遣され、費用も日本が負担した。そして、通信使招聘には将軍の権威を高め日本の国際的地位を向上させようとした日本の内政上の理由などがある。それならば、朝鮮から通信使を派遣したという点だけを強調するのはこのような双方向的に進められた外交関係を忘却させ、厳然な歴史的事実を隠蔽する行為ともなる。
要するに、朝鮮後期の韓日関係史を記述する過程で‘朝鮮通信使’という用語が多く用いられている。しかし、この用語は単に‘朝鮮後期/徳川幕府期に朝鮮から日本へ派遣された使臣’という意味を含んでいる。しかし、これは事実に対する正確な説明とみることはできない。朝鮮は、王朝が始まって以降日本に対する交隣政策を遂行し、この基本的立場で朝鮮の国王使として通信使を派遣してきたのである。また、通信使の派遣は朝日両国間の双方向的外交関係において朝鮮の国王使を指す。従って、当時の朝日関係史を記述する際には、日本が朝鮮に派遣した使行についてもバランス良く関心を向けなければならない。一方、朝鮮が日本に派遣した通信使を‘将
軍襲職の祝賀’に限定して記述するのも適当でない。朝鮮が通信使を派遣する際には日本の国
情探索という政治的目的があったためであり、通信使派遣がもっていた文化交流の側面も見逃すことができない。そうはいっても、朝鮮が日本に派遣した通信使が一方的に朝鮮の文化を宣揚し
12）

金文植、2002年、「朝鮮後期の通信使行の対日認識」『大東文化研究』41、成均館大学校大東文化研究所、
132-133頁。

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たというような記述姿勢も問題として取り上げなければならないだろう。文化交流の場合も双方向的特性を把握するための努力がさらに要請される。つまり、この時期の朝日外交関係史はいわば‘朝鮮通信使’に対する一方的な記述になってはならず、幕府の‘将軍襲職の祝賀’や朝鮮使行の‘文化宣揚論’という特定の事実を強調することに止まってはならないと考える。

５． 相互認識の基盤：自国中心主義
朝鮮後期当時の韓日関係史を理解する上で前提としなければならないことは、朝日両国でそれぞれ自国中心主義的認識が強化されていたという点である。朝鮮後期社会においては、伝統的華夷観が克服され、自国中心主義が出現していた。朝鮮後期社会に現れたこうした傾向を便
宜上朝鮮中心主義と呼ぶことができる。この朝鮮中心主義は大陸情勢の変動と関連して現れ、当時の社会を主導していた性理学系列の人物や実学者、そして一般民衆から共通して現れた一つの時代思潮であった。
他方、日本の場合も日本型華夷意識の出現を通じて自国中心主義が強化されていた。このよ
うな自国中心主義的傾向は当時の東アジア思想界がもっていた共通的特性の一部とみなされる。
このような思潮のもとで当時の朝日両国は相互の外交関係を規定しようとした通信使の性格についてもそれぞれ独自の理解を試みた。
この傾向の中で、まず、朝鮮側の立場で展開された朝鮮中心主義の場合を簡略に検討すると、朝鮮中心主義は当時の思想界を支配しながら王朝の統治理念として機能していた性理学界でまず発見される。彼らは明清交替期という大陸情勢の変動に対する合理的な回答を見出そうとした。
そして、丙子胡乱の時に被った城下之盟の恥を克服し、自身の存在や役割を規定しようと苦悩していた。そして、彼らは朝鮮とその文化を小中華と把握した。
朝鮮の小中華論は清朝の登場により中国で断絶してしまった中華文化の伝統が朝鮮だけに残っているという主張であった。その小中華論は、中華が滅亡して消滅した状況で唯一残った中華的要素で朝鮮だけを指す主張であった。この主張によると、朝鮮は中華文化の正統な継承者となり、中華文化を復興しなければならない文化的使命を負った存在に浮かび上がる。そして、このよ
うな役割は夷狄の清国に譲歩できない朝鮮の固有な使命と認識された。こうして当時の朝鮮の小中華論は、中華文化の‘本山’である清国を拒否し、朝鮮自身の歴史的使命を確認する理論として機能していた。
性理学界で朝鮮中心主義を提示した事例として、韓元震（1682-1751）を挙げることができる13)。
韓元震は文化的側面での華夷観を主張しており、夷狄が華へと変化する可能性を認めている。
韓が‘地には内外の区別がなく、人には華夷の区別ない（地無内外之分、人無華夷之別）’と述べたことからみて、地理的、種族的な華夷観を完全に克服したかのように思われる。このような夷
13）

趙誠乙、2004年、「南塘 韓元震の華夷観と対外認識」『韓国思想史学』22、ソウル：韓国思想史学、参照。

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狄の華への変化の可能性を根拠として、箕子以来我が国を小中華とみなし、特に、朝鮮王朝になってからは風俗や礼儀の面で三代以降の中国より進んだ点があると評価している。
さらに、韓元震は、中国が清国の支配下に入ってからは朝鮮だけが唯一中華の政治を保存することになり、ひいては朝鮮が中国に進出して天下を所有することもできるとの考えも表明した。韓元震がもっていたこのような認識は文化的華夷観とはいえ、北伐論と結びついて閉鎖的、独善的な立場になる可能性があり、甚だしくは侵略的方向にまでも出て行けることを示している。とはいえ、韓元震のような文化的華夷論に立脚した朝鮮中心主義的思考方式は、性理学界の一般的潮流を成していた。こういう事実は、蔡済恭（1720-1799）や丁範祖（1723-1801）などの南人系学者が主張した‘同中国之義’を通じても確認されている14) 。
一方、実学者の場合も朝鮮文化の固有性に対する認識を強化していた。また、漢族という血縁と中原という地縁を基準とする既存の正統論に反発して文化を基準とする政党論を強く提示した。
つまり、実学者は‘礼楽文物’を基準にしてこそ中華を論ずることができる判断するようになった。
実学者は、朝鮮が礼樂文物の精髄を保存している中心的文化国家であると宣言していた。このよ
うに正統の基準が変化する現象は、朝鮮性理学者にも表れた。しかし、排他的性格をもつ性理学者の小中華論とは異なり、実学者は正統の文化的基準をさらに明確に提示し、朝鮮の歴史伝統
が中国と対等であることを強調して中国とは異なる東夷文化自体に対して自負心を持っていた。
また、自国以外の地域に対しても小中華に変化できる可能性を認めていた。実学者は開放性を通じて朝鮮の文化がさらに強化されると考えた。従って、実学の朝鮮中心主義は北学論と背馳する理論ではなく、北学論の一部を成しえた。ここで提示されている実学者の見解も朝鮮中心主義と表現できる15) 。
実学者に朝鮮中心主義が確認された当時の民間では、『鄭鑑録』をはじめ秘訣信仰が盛んであった。これは、朝鮮王朝は500年しか存続できないと主張する‘李氏五百年説’を提示して、新しい首都への遷都を論じ、十勝地について論じつつ世の変革を望む思想であった。ここでは、山太極、水太極などの地理圖讖的説明が行われた。当時の一般的概念において、太極は宇宙生成の中心であり起源である。山太極や水太極を論じ、新しい都を決定しようとしていた人民も新しい世界の中心をそこに設定しようとしたのである。かれらは宇宙や世界の中心軸を新都に置いた。
新たに建国される朝鮮の鄭氏王朝が世界の中心、文化の中心になるだろうという事実をこのように民衆の思考や言語で表現した。当時の鑑訣思想には民間型の朝鮮中心主義が確認されている16) 。
以上の三つの傾向から確認されるように、朝鮮後期になって朝鮮中心的思維が強化され、広く拡大した。朝鮮中心的思維形態の出現は、朝鮮の対外関係に対する新しい解釈の可能性を提示した。まず、彼らは対清関係においても優位性、もしくは対等性を精神的に堅持していこうとした。そひて、こうした朝鮮中心主義は、日本に対するにも一定の影響を及ぼしたと考えられる。彼14）

趙珖、1973年、「樊巖 蔡済恭の西学観研究」『史叢』17･18号、ソウル：高麗大学校史学会、311頁など。
趙珖、2000年、「実学の発展」『韓国史』35、国史編纂委員会、207頁以下。
16）
趙珖、2003年、「朝鮮後期の地図製作の歴史的背景」『天・地・人』、ソウル：ソウル国立博物館、参照。
15）

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らは夷狄に対する再認識を通して夷狄の中華化を論じ、この原則を夷狄だった日本にも適用することができた17) 。このような知的雰囲気で朝鮮後期の学者は‘脱中華的交隣体制’の形成を図り
18)、日本との国交樹立と善隣友好の道を固めようとした。

もちろん、壬辰倭乱直後の執権層は日本に対する‘通信’に強い疑問を表現することもあった。
彼らは日本に派遣する使行に通信使という名称の代わりに探賊使や回答使、刷還使などの名称を使用することになったと考えられる。しかし、通信使という伝統的な名称がやがて復元された。これは、日本を善隣友好の対象である交隣国家と認めたことを意味する。そして、交渉過程においても信義や礼、道理を守らなければならないことを認めている言葉である。こうした認識は、実学者の段階に至って日本を文化的次元で小中華的存在と認めるまでになった。丁若鏞は日本を肯定的に評価し、日本が二度と朝鮮を侵略できないと見通した。
しかし、朝鮮中心主義の強化は日本を仮想的に設定し、敵対的な認識を強めていった。たとえば、丁若鏞は『民堡議』で、日本に対する仮想敵国的な認識を表わした。そして、壬辰録類のハ
ングル小説や、当時の四溟堂説話などに登場する対日敵対意識はこのような思想的脈絡で理解できる。日本を島夷と規定する日本島夷観も朝鮮後期社会で決して弱くなることはなかった。しかし、朝鮮の自己中心主義は侵略的側面の強化よりも自己存在に対する確認という側面から主として展開していった。従って、朝鮮の自己中心主義は、対日本観においても必ずしも全面否定として作用しなかった。
一方、日本国内でも日本中心の思考方式が強化されていった。日本の思想界では日本型華
夷意識に立脚した新しい天下観が展開し、この延長で朝鮮藩国観が登場した。たとえば、古学派の代表者である荻生徂徠は中国の先秦儒学を尊重するとともに日本古代の天皇や神道を高く評価した。徂徠は古代中国の先王の道が中国ではすでに消滅し、徳川が幕府が有することになったと日本中心の華夷観をもっていた。
そして、日本朱子学の代表者の一人である林羅山も、通信使に対しては荻生徂徠と似通った判断を下していた。林羅山は、朝鮮が朱子学を日本に伝えた事実に立脚して朝鮮を文化的先進国ととらえ、朝鮮の李滉などの性理学者を高く評価していた。しかし、林は光線を日本の藩国ととらえ、当時の朝鮮が日本に派遣していた通信使を朝貢使と理解していた。このような林の考えは朝鮮の政治力と文化力を分類した結果と考えられる。
さらに、こうした思考方式は徳川幕府の現実政治を担当していた人物によっても政権の位相を強化するための目的として表れたこともあった。しかし、朝鮮を藩国と認識し、通信使を朝貢使ととらえる見解は、日本国内用の思考方式であって、東アジア国際関係に対する正当な解釈とはなりえなかった。
他方、朝鮮や通信使に対する肯定的な認識が雨森芳州によって提示された。芳州は朝鮮藩
国観に対して批判的な立場を取った。むろん、当時盛んだった日本型華夷観から完全に自由ではなかった。しかし、芳州は相手国朝鮮の文化を正確に理解し尊重しながら外交を行わなければ
17）18）

河宇鳳、1989年、「丁若鏞の日本観」『朝鮮後期実学者の日本観研究』、ソウル、一志社、196頁以下。
孫承喆、1994年、「朝鮮後期の脱中華的交隣体制」『講座 韓日関係史』、ソウル：玄音社、367頁以下参照。

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ならないと考えた。つまり、芳州は“日本と朝鮮は風俗、習慣、気候が異なるため日本の礼の範節でもって朝鮮と交際しようとしてはいけない”と述べている19) 。これは朝鮮に対する外交の基本が誠信にあることを明からにしており、注目すべき見解である。要するに、朝鮮後期の思想界では朝鮮中心主義が活発に起こっていた。この思維形態は性理学界や実学者から、そして一般民衆からも同時に発見される要素であった。一方、この時期の自国中心主義的思考は東アジア世界で現れる共通的な現象と指摘することができる。朝鮮だけでなく中国でも自国中心的思維が強化されていた。こうして朝鮮の場合、日本に対する否定的な認識が各所で発見されている。しかし、こうした偏向的な対外認識は、朝鮮の場合国家の公的立場で強調されなかった。朝鮮が取っていた日本に対する基本的な立場は、善隣友好を求める交隣政策の具現にあった。これは、朝鮮が公的立場では均衡の取れた思考を堅持しようと意図的に努力した結果であった。一方、日本の場
合も、天下観の変化に伴い朝鮮に対する認識に偏向性が生じて朝鮮藩国観が出現し、通信使を朝貢使に貶めようとする動きが一部で展開された。しかし、こうした自国中心的思考方式や対外認識はコペルニクス以前の天動説的自己認識で、その限界がはっきりとしたのでこれについての評価には慎重にならなければならない。この天動説的自己認識に浸っている限り、地動説が象徴する客観的認識から自らを疎外させるからである。しかし、両国がもっていた否定的な相互認識
は、公式的な立場や支配的な見解と規定することはできなかった。朝日両国は相互尊重を前提にした外交関係の持続を望んでいたので、その実現のために一定の努力を傾けてきた。その結果として、朝鮮後期の対日本関係は他の時期に比べて相対的に順調に展開した。朝鮮後期の通信使問題をはじめ朝日両国関係に対する相互認識においては、この点についての認識を通して相互蔑視観の現状で表れる特性や限界を理解することができるであろう。

６． 結論
朝鮮王朝は伝統的に日本に対して交隣関係を設定していた。交隣関係は壬辰倭乱を契機に破綻に至った。しかし、1607年の回答兼刷還使の派遣を通じて日本に対する交隣関係が再開できた。壬辰倭乱直後に対馬島主は朝鮮との通交再開に対する差迫った必要性を感じていた。そして、幕府政権も日本の国内政治で自身の位相を強化させようという政治的意図を朝鮮との国交再開を通じて成し遂げようとした。このような日本側の事情による要請があり、朝鮮はこれに応じて国交再開がなされた。しかし、一部の書には己酉約条が締結される過程で明るみになったこうした日本側の努力が充分に説明されていない。
一方、朝鮮と日本は朝鮮前期から使臣が交流していた。朝鮮の伝統文献では日本に派遣された使行を日本通信使などと呼んでいた。従って、これを‘朝鮮通信使’と呼ぶのは不適切だと判断されるので、‘通信使’という歴史用語がより適当だと考えられる。朝鮮通信使と呼ぶ場合は、朝鮮
19）

雨森芳州、韓日関係史学会編、2001年、『訳注 交隣提醒』、国学資料院、26頁。

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と日本の相互関係が双方向の交流関係ではなく偏方向の一方的な関係と誤解される余地があるためである。また、通信使の派遣目的も‘将軍襲職に対する祝賀使節’だけで説明することはできない。双方向的外交関係で日本側だけに限った解釈は、意味が弱くならざるをえない。朝鮮が通信使を派遣した背景には、日本の国内情勢の調査や文化交流といった目的があった。このような厳然とした事実に対する客観的な記述が要請される。それとともに、朝鮮側の通信使行を通じて日本文化に対する理解が高まった側面についての研究や記述も行われなければならないと考えられる。
続いて、朝日両国の相互認識に対する問題も充分に検討されなくてはならない。相互認識では公式的な立場と主流の立場が何であったのかを把握し、そこに立脚して両国関係が論議されなければならない。しかし、朝鮮後期に入り、朝鮮と日本を始めとする東アジア世界では自国中心的な思考法が強化されていた。この自国中心的思考法は朝鮮と日本の相互理解にも一定の影響を及ぼした。こうした認識は自他についての客観的な認識を強化する面もある。しかし、同時に相手に対する否定的認識を生む背景ともなっていた。たとえば、日本島夷論や朝鮮藩国論は自国中心主義の否定的な機能に由来する自国用の自尊意識、もしくは相手に対する警戒心や劣等意識の別の表現に過ぎない。このような否定的な側面を克服しようとする努力が、朝鮮後期社
会と徳川幕府下の日本で行われていたことを確認することになる。
また、朝鮮後期の日本との関係では倭館問題にも注目しなければならない。朝鮮は前期から日本からの通交者を接待するために倭館を設置し運営した。そして、朝鮮後期も朝鮮の朝廷では倭館の設置を許可し、倭館に対する各種の規制を定めて管理監督しながら対日交渉の窓口として活用していた。つまり、朝鮮後期に入って日本に対する外交や貿易関係の業務は倭館を通して行われた。ところで、一部の論著では、これを‘宗氏の倭館’などと記録して倭館設立の主体を曖昧にしている。これは倭館設立に関する厳然たる事実を歪曲しかねない、憂慮すべき表現である。
他にも通信使と関連する朝鮮後期の韓日関係の研究においては、いくつかの重要な問題についてもあわせて論議しなければならない。たとえば、1811年の易地交聘の際に、朝日両国がこれに同意した理由とともに、その後の朝鮮と幕府の外交関係に対する具体的な理解が求められる。
そして、19世紀半ばに発生した書契問題の根本的な原因についても新しい角度からの認識が要請される。こうした主題については、今後本稿を補完する過程で言及するつもりである。
朝鮮後期の韓日関係史についての研究は、研究結果のかなりの部分において合意点を見出している。しかし、以上で簡単に言及したいくつかの問題においては若干の見解差が存在する。
このような違いは、学界の研究が進んでいく過程で充分に克服していけると考える。そして、朝鮮後期の韓日関係に関する学界の健全な意見は、今日の韓日関係をさらに健全で望ましい方向に導いていくと考える。

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