スパークス･アセット･マネジメント株式会社

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

マンスリーレポート

お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社が、「トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７
（最優秀運用会社株式部門）」 を４年連続で受賞しました。
株式部門での４年連続受賞は、世界新記録※です。
※ ４年連続受賞の世界新記録を達成したのは、スパークスを含め世界の運用会社で２社のみ｢トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７｣は、世界各都市で開催している｢Thomson
Reuters Lipper Fund Awards｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。 選定/評価に際しては、トムソ
ン・ロイター リッパー独自の投資信託評価システム｢リッパー・リーダー・レーティング・システム (トムソン・ロイター
リッパー・リーダーズ、Thomson Reuters Lipper Leaders)｣の中の｢コンシスタントリターン(収益一貫性)｣を用いています。
トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワードの評価の基となるトムソン・ロイター リッパー・リーダーズのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。トムソン・ロイター リッパー・リーダーズが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債
または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 平成30年1月31日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(％)
ファンド TOPIX配当込

直近の分配実績（円）

基準価額
22,683 円

過去1ヵ月間

4.67

1.06

過去3ヵ月間15.80

4.17 第1期 2014/08/25

0

過去6ヵ月間31.28

14.56 第2期 2015/08/25

250

過去1年間

57.43

23.26 第3期 2016/08/25

過去3年間
設定来

81.51

38.11 第4期 2017/08/25

134.7380.04 設定来累計

比率(％）

株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他

96.3
0.0
0.0
3.7

※比率は対純資産総額

350

分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）300

基準価額（左軸）

250

18,000200

16,000150

14,00012,000100

10,000

50

8,000

0

13/08 14/02 14/08 15/02 15/08 16/02 16/08 17/02 17/08※当ファンドはTOPIX配当込みをベンチマークとするものではありません。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【組入有価証券 上位10銘柄】

市場

比率(％)

東証１部
ジャスダック
その他市場
株式組入比率

88.6
5.3
2.4
96.3

(銘柄数: 33)

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

※比率は対純資産総額【株式業種別構成】

業種

純資産総額（右軸）

250 22,000
500 20,000【株式市場別構成】

機械
化学
電気機器
ガラス・土石製品
不動産業
その他

純資産総額
13.99 億円

※設定日前営業日（2013/08/29）を10,000として指数化 （億円）
400

0 24,000※ファンド、TOPIX（配当込）の過去のパフォーマンスは月末値により算出。尚、決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って 実際の投資家利回りとは異なります。

【資産別構成】
資産種類

26,000

解約価額
22,615 円

比率（％）
17.4
11.7
9.7
9.0
8.5
40.0

基準日: 12月29日 ※

銘柄

比率（％）

三浦工業
トーセイ
ＭＡＲＵＷＡ
フェローテックホールディングス
日精エー・エス・ビー機械
山洋電気
エフピコ
阪和興業
マニー
ビックカメラ

5.5
5.4
4.8
4.7
4.7
4.3
3.9
3.4
3.2
3.2

※組入上位10銘柄については、ファンドの特性を鑑み、開示基準日を前々月末として開示を行っております。
※比率は対純資産総額※比率は対純資産総額※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元
本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容
は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 平成30年1月31日【市況状況】
1月の日本株式市場は、海外要因で好調なスタートを切ったものの、月中に進んだドル安が重石になり、結局は「往って来いの展開」となりました。
月初には、世界的な株高と米国の堅調な雇用統計を受け、日本株式市場は4日の大発会から続伸し、日経平均株価は約26
年ぶりの高値を付けました。しかしながら、9日に日銀が超長期国債の買い入れオペを減額したことで、日銀が金融緩和の縮小に向かうとの懸念から、外国為替市場では円高が進行しました。また、10日には中国が米国債の購入金額を減額または停止するとの報道があり、米ドルが売られる動きが加速しました。これを受け、日本株式市場は急騰の反動もあり、上昇は抑えられました。
月の半ばには、米国株式市場は企業の好決算を受けた収益拡大期待と米長期金利の上昇で好調に推移した金融株が指数をけん引するなどし、ダウ工業株30種平均、ナスダック総合株価指数、およびS&P500種株価指数の主要３指数が揃って過去最高値を更新しました。これを手がかりに、投資家がリスクを選好する姿勢を強め、18日の取引時間中には日経平均株
価は1991年11月以来の24,000円台、TOPIXも1991年6月以来の1,900ポイント台を回復しました。
月の後半には、20日から始まった米国の政府機関の一部閉鎖を解除と23日の日銀の金融政策決定会合で金融緩和の継続が決定されたことが好感され、日経平均株価は終値で24,000円を超えて取引を終了しました。しかし、その後はトランプ
米大統領の太陽光パネルと洗濯機に対しての緊急輸入制限(セーフガード)の発動や、ムニューシン米財務長官のドル安歓迎発言で、米ドルが主要通貨に対して大幅に下落しました。これを受け、日本株式市場は6日続落し、30日には米長期金利が約4年ぶりに高水準を付けたことで、米国株式市場が大幅調整し、日本株式市場も今月最大の下落幅を記録しました。
1月の日本株式市場は、前月末比でTOPIX(配当込み)がプラス1.06%、日経平均株価も同プラス1.46%と5か月連続で上昇しました。東証33業種の騰落率ベスト３は不動産業、証券・商品先物取引、その他製品となった一方で、ワースト３は空運業、建設業、水産・農林業となりました。
東証1部の規模別指数は、大型株(TOPIX100)が小型株(TOPIX Small)をアウトパフォームしました。一方、東証2部指数や新興市場は堅調に推移し、騰落率はTOPIXを大幅に上回りました。
1月の第4週までの東証名証投資部門別売買動向では、海外投資家は約1,247億円、個人投資家は約2,383億円の売り越しとなりましたが、信託銀行は約733億円の買い越しとなりました。

【運用状況】
2018年1月、当ファンドのパフォーマンスは前月末比4.67%のプラスとなりました。一方、参考指数のTOPIX（配当込み）
は同1.06%のプラスでした。
当月、ファンドパフォーマンスに対してプラスに貢献した銘柄は、MARUWAなどでした。一方、マイナスに影響した銘柄
はプリマハムなどでした。
MARUWAは、2018年3月期第３四半期決算が好調でした。大容量高速通信網への設備投資やクラウドサービス等の拡大による半導体需要等の増加により、関連する同社製品の受注が好調に推移したことなどが、その背景です、プリマハムは、一部の新聞が、原材料価格の高騰で足元業績が苦戦していると報道されたことが嫌気されました。
当ファンドは、オープンハウスへの投資比率を徐々に引き下げてまいりました。同銘柄は、2014年以降、当ファンドの組入上位銘柄でしたが、株価が大きく上昇し実態価値に近づいたため、投資比率を引下げました。当月は、オープンハウ
スへの投資を振り返ってみます。
不動産セクターは、「極めてマクロ的」と言われます。これは、不動産セクターは、多くの企業が、同じような株価の動きをするという意味です。例えば、マクロ統計では、東京の地価は、局所的にバラバラに動きません。都心部なら一斉に同じ方向に動くことが、ほとんどです。よって、多くのファンドマネージャーは、不動産セクターの個別企業の調査に時間をかけず、土地価格・オフィス市況などのマクロ統計の分析に基づいて、不動産関連銘柄に投資するかを決めている
ように見受けられます。この方法が間違っている訳ではありません。恐らく、この方が、効率的に意思決定できるからです。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 平成30年1月31日（前ページより）
しかし、当ファンドでは、不動産セクターでも個別企業の調査を重視しています。なぜならば、独特な事業モデルを持っている会社なら、マクロ統計では掴めない高い投資リターンを狙えるからです。長らく当ファンドの組入上位銘柄であったオープンハウスもユニークな事業モデルを持つ会社でした。
投資のきっかけは、2013年末でした。8%への消費税増税を控え、株式市場は住宅セクターの先行きに強い懸念を持っていました。住宅セクター全体の株価が割安に放置されていたのです。当ファンドは、アベノミクス以降、首都圏のマンション価格の上昇が続いていたのに対し、オープンハウスの戸建て住宅の価格が安定していた事実を発見しました。マン
ション価格の高騰は、日銀の金融緩和と、中国を中心とした外国人投資家の存在に起因するところが大きく、マンションと戸建て住宅の価格差が、中期的に続くと判断しました。よって、オープンハウスの家を買う消費者が増えると結論づけ、投資を開始しました。以降、約４年間に亘って、当ファンドの組入上位銘柄であった理由は、同社の事業モデルは、ライバル企業が簡単に真似できないと考えたからです。
通常、不動産セクターは、少ない人数で巨額の資金を使って開発プロジェクトを進めます。例えば、50億円のマンション開発でも500億円のオフィス開発でも、必要な人数はあまり変わりません。これが、不動産会社が大型プロジェクトを好む理由です。大型プロジェクトは効率的に稼ぐことができます。しかし、不動産開発の参入障壁は高くありません。端的に言えば、資金さえ手にできれば、競争に参加できます。現在の金融緩和では、巨額の借入れが可能なので、多くの不動産開発業者が、同じ土地を競い、結果、プロジェクトの利益率は下がります。
オープンハウスの場合は逆です。多くの人員で、数多くの小規模のプロジェクトをこなす必要があります。例えば、200戸の戸建住宅を売るには、200戸分の土地を都内各地で仕入れます。施工も各地に散らばっています。販売も各地で集客し、各地で説明会を催します。大型分譲マンションが、１か所の施工・販売で済むのと、大きく異なります。オープンハウスの事業モデルは、非常に効率が悪く、手間もかかります。ある意味、労働集約型なのです。しかし、故に競合が起きにくいのです。競争の激しい不動産業界において、今まで同社がライバルに対し、圧倒的に高い成長を維持できたのは、誰もやりたがらない事業モデルだったからです。当ファンドは、オープンハウスの投資比率を引き下げましたが、不動産市況に変化がなければ、同社の事業環境は好調を維持できると考えています。

【運用方針】
株式市場では、「集団心理」や「権威への服従」、「自信過剰バイアス」といった、様々な心理が投資パフォーマンス
を引き下げます。
当ファンドは「逆張り的発想」で銘柄を発掘していますが、「逆張り的発想」とは、単に専門家と逆のことをやる、市場コンセンサスと逆の投資をする、という意味ではありません。株式市場は多くの場合、合理的な値付けをしています。
市場コンセンサスは正しいことが多いのです。逆に、株式市場が頻繁に非合理的な値付けをしているなら、そもそも金融市場の存在価値がありません。
株式市場・市場参加者が非合理的になるのは、やはり集団心理や権威への服従など、投資にマイナスとなる心理が強く働く時です。例えば、「売りが売りを呼ぶ」という言葉のように、市場参加者は、下落する株価を見て、その企業の状況にかかわらず弱気になることがあります。または、TVで専門家のコメントを聞いて、その通りに動いてしまうこともあります。この時こそ、逆張り的発想を持つ時です。合理的に企業価値を考え、割安な株価で投資できれば、少ないリスクで大きなリターンになると思います。スパークスでは創業以来ボトムアップ・リサーチを軸にしてきました。その理由は、個々の企業をきちんと調査しなければ、よい投資機会は発掘できないとの思いがあるからです。引き続き、魅力的な投資先企業の発掘に全力を尽くしたいと思います。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. 株価と実態価値が大幅に乖離（バリューギャップ）している日本企業を中心に２０～４０社程度に、集中投資いたします。
 主として、中小型株への投資を中心に行います。また、株式市場の状況を勘案し、大型株により多くの投資機会があると考えられる場合には、大型株にも投資を行います。
 中長期的視点に基づいて実態価値を計測し、投資判断いたします。

２. 逆張り的発想で徹底した調査から銘柄を選別し、市場参加者の悲観・無視によって広がったバリュ
ーギャップを探し出します。
 下落リスクが小さく、上昇余地が大きいと考えられる銘柄を選別します。

３. 日本の中小型株の集中投資戦略で、長期の経験を有するスパークス・アセット・マネジメントが運用いたします。
 当戦略は、１９９９年からの長期の運用実績があります。また、スパークス創業以来２０年超の中小型株の運用経験が充分に活用されます。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資リスク当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄数を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
流動性リスク当ファンドは、中小型株式等に集中投資することを想定しています。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時
価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ(価格変動率)が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。また、大口の解約及び設定が発生し、有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下で取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。その結果として、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生ある
いは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

平成 25 年 8 月 30 日から平成 35 年 8 月 25 日

決算日

毎年 8 月 25 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、
原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、決済機
能の停止、その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することおよびすでに受付けた解約請求の受付を取り消すことができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引い
た価額

解約代金の
受渡日

解約受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について＊下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なります
ので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の基準価額に 3.78%（税抜3.5%）を上限として販売会社が定める手数
料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料なし【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純資産総額に対して年率 1.998%（税抜1.85%）■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）
や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.108%（税抜 0.10%））(2)有価証券売買時の売買委託手数料等
は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

マンスリーレポート

スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ･サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 2251 号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

岡三オンライン証券株
式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第52号○○○

髙木証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第20号○

ふくおか証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

スパークス･アセット･マ
ネジメント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号

○

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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