第４章

教育内容・方法・成果

Ⅰ.教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
１．現状の説明(1)教育目標に基づき学位授与方針を明示しているか＜大学全体＞
本学では、建学の精神、教育・研究理念（資料 4-Ⅰ-1-1）に基づき本学学則第 1 条、本学大学院則第 1 条を定め、教育目標としている（資料 4-Ⅰ-1-2、資料 4-Ⅰ-1-3）。
大学の学位授与の方針は、以下のとおり明示している。
「東京電機大学は、「実学尊重」を建学の精神に、「技術は人なり」を教育・研究理
念に掲げ、「科学技術で社会に貢献する人材の育成」を使命としています。科学技術は、社会が直面している問題を工学的に応用し解決するための手法であり、グローバル化
した現代社会の問題を解決するためには、幅広い分野の知識と技術を統合する必要があります。本学は、科学技術の専門知識を有するだけでなく、科学技術の進歩が社会に与える影響や、科学技術と人との関わり方について深く考察できる実践的科学技術者を養成します。
以上の考えに基づき、本学学士課程の学位授与の要件は、本学に所定の期間在学し、各学部の教育・研究理念および人材養成の目的に沿って編成された講義、演習、実験、実習科目等から卒業に必要な単位を修得することとします（資料 4-Ⅰ-1-4）。」
大学院の学位授与の方針は、以下のとおり明示している。
「東京電機大学は、「実学尊重」を建学の精神とし、高度な科学技術を創造・伝承することにより、“科学技術の総本山となる”ことを目標としています。博士・修士課程
は、学士課程で身につけた能力をさらに発展させ、各専門分野における問題を自立して解決できる高度専門職業人を養成します。
修士課程においては、先端的な専門知識を修得するとともに、専門分野における基礎的な問題を自立的に解決する能力を備えた科学技術者を養成します。本学大学院修士課程の学位授与の要件は、所定の期間在学し、各研究科の教育・研究理念に沿って編成された教育課程から必要な単位を修得し、論文審査（専攻により、論文審査に代わる特定の課題についての研究の審査）に合格することとします。
博士課程（後期）においては、高度な専門性が要求される問題の解決能力を有し、研究者として自立できる自発的能力を備えた科学技術者を養成します。本学大学院博士課程（後期）の学位授与の要件は、所定の期間在学し、先端科学技術研究科の教育・研究理念と人材養成の目的に沿って設定された講義科目から、必要な単位を修得し、論文審査に合格することとします（資料 4-Ⅰ-1-4）。
」
なお、学部、研究科においては本学学則第 1 条、本学大学院則第 1 条（資料 4-Ⅰ-1-2、
資料 4-Ⅰ-1-3）に基づき各学部規則および各研究科規則において「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」を定め、未来科学部、工学部、工学部第二部を除34

き、これをもって教育目標としており、2012（平成 24）年度には学部（学科）・研究科（専攻）ごとの学位授与の方針を教育目標と整合させ、策定している。
なお、修得すべき学修成果については、前述の「教育目標」そのものが学修成果として促え、明示している。
各学部・研究科の詳細は、以下に記述する。
＜未来科学部＞
未来科学部は、本学の教育・研究理念および「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」（資料 4-Ⅰ-2-1 P.24）に基づき、全学的な調整および協議を経て教育目標（資料 4-Ⅰ-2-1 P.24-25）を定めている。これに基づき以下のとおり、学位授
与方針を定め、明示している。
以下の全てを満たした者を、自ら問題を発見し解決する能力（プロの能力）と広い
視野と時代の方向性を見通すことのできる心構え（豊かな教養）を併せ持つ技術者と認定し、学士（工学）の学位を授与する。
1.本学部に所定の期間在学すること。
2.本学の建学の精神「実学尊重」と教育・研究理念「技術は人なり」に基づく、本学部の「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」に沿って編成された講義、演習、実験、実習科目等から、卒業に必要な単位を修得すること。
なお、学部の教育目標および学位授与方針に基づき、各学科の教育目標および具体的な学位授与方針も明確にしている（資料 4-Ⅰ-2-1 P.40,48-49,58-59）。
＜工学部・工学部第二部＞
工学部・工学部第二部は、本学の教育・研究理念および「人材の養成に関する目的
その他の教育研究上の目的」（資料 4-Ⅰ-3-1 P.26、資料 4-Ⅰ-3-2 P.26）に基づき、全学的な調整および協議を経て、工学部・工学部第二部の教育目的と教育目標（資料
4-Ⅰ-3-1 P.26-28）、（資料 4-Ⅰ-3-2 P.26-28）を定めている。これに基づき、以下の学位授与方針を定め、明示している。
本学部に所定の期間在学し、本学部の教育目標を達成するために開設した各学科の授業科目を履修して所定の単位を修得し、以下の知識、能力、姿勢を身につけた学生に対して卒業を認定し、学士（工学）の学位を授与する。
1．工学に関する基礎知識と基礎技能を修得していること。
2．
「電気電子工学」「環境化学」「機械工学」「情報通信工学」の 4 分野（工学部第二部は「環境化学」を除く３分野）のうち、１つの分野について、より進んだ専門知識と専門技能を持ち、それらを活用してさまざまな課題解決ができること。
3．科学技術者として活躍するために必要な、社会人としての基本的な素養やキャリア意識、および技術者としての必要な倫理観を身につけていること。
（工学部）
4．常に新しい知識と技術の獲得に努める積極的な姿勢を持ち、工学分野の技術者に必要なコミュニケーション力とプレゼンテーション力を身につけていること。
（工学部）
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5．実社会で実践的技術者として活躍するために必要な基本的な素養や見識、および技術者として必要な倫理観を身につけていること。
（工学部第二部）
さらに、学部の教育課程の編成・実施方針に基づき、各学科の教育目標および当該学位に相応しい具体的な学習成果を示し、学位授与方針も明確にしている（資料 4-Ⅰ-3-1 P.26,43-44,61-62,69-70,77-79,85-87,95-96、
資料 4-Ⅰ-3-2 P.26,40-41,46-47,52-53）。
＜理工学部＞
理工学部の学位授与方針は、2012（平成 24）年度に明確化し、各学系の具体的な学位授与基準とともに全学的な調整および協議を経て、2013（平成 25）年度に以下のとおり明示し、大学ウェブサイトを通して学生や教職員等に周知し、社会にも公表している（資料 4-Ⅰ-4-1）。
「人間性豊かな社会人として必要な素養を身につけ、理工学分野における幅広い視
野と専門力を兼ね備えた科学技術者を輩出し、科学技術社会の永続的発展に寄与するため、本学部に所定の期間在学し、所要科目 124 単位以上を修得して、以下の能力を身につけた者に対して、学士の学位を授与します。
1．国際的に通用する人材としての基本的な語学力と広い教養、理工学に関する基礎学力を身につけていること。
2．専門分野の基礎知識に加え、より専門的な知識と技術、さらには関連する周辺領
域や学際領域の素養を身につけていること。
3．課題と問題の内容を理解し、その課題・問題を解決するための考える力を有し、文章並びに口頭でわかりやすく表現できること。
」
なお、本学部の教育目標を「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」と解して、学位授与方針を策定していたが、2015（平成 27）年度に「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」と整合性を図りながら教育目標を明確化し、全学的な調整および協議を経て、2016（平成 28）年度より大学ウェブサイトや学生要覧で周知する予定である。
今後、2015（平成 27）年度に明確化した教育目標に基づき、学位授与方針についても見直しを検討することとしている。
＜情報環境学部＞
情報環境学部では、学生要覧や大学ウェブサイト等において、以下のとおり「人材養成に関する目的および教育研究上の目的」として公表している（資料 4-Ⅰ-5-1 P.4）。
「情報、人間、システム、コミュニケーションの分野において専門性を十分に発揮できる情報技術に関する基礎能力を修得させることを目的とする。また、急速な技術変革が常在化している情報社会において、技術の本質を見抜き、問題発見と解決能力を有し課題に的確に対処し、広い視野にたって 21 世紀に活躍できる情報に関する技術者を養成する。」を教育目標としても取り扱っており、情報環境学部の学位授与方針は、本学部に 4 年位以上在学し所定の単位を修得して、以下の能力を身につけたと判断された者に学士（情報環境学）の学位を授与します。
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1．情報技術や工学の教養をもつとともに、学際領域にも適応可能な人材（技術者・設計者）であること。
2．自ら課題を発見し、論理的思考のもと、問題解決方法を提案できる人材であること。
3．多様な価値観を理解するとともに自らの考えを表現できるコミュニケーション能力をもつこと。
と定めている。
＜先端科学技術研究科＞
先端科学技術研究科は、本学の教育・研究理念および「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」（資料 4-Ⅰ-6-1 P.2）を教育目標と解し、全学的な調整および協議を経て教育目標を定めた上で、以下のとおり、学位授与方針を明示している。
本研究科に所定の期間在学し、以下のすべてを満たした者に対して、理学、工学、情報学の博士の学位を授与する。
1.所要科目 14 単位以上を修得すること。
2.必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査および最終試験に合格すること。
3.上記の遂行を通し、広い視野と国際性を身につけ、自立して研究活動を行うに足りる高度な研究能力を修得すること。
なお、本研究科の教育目標および学位授与方針に基づき、各専攻の教育目標および具体的な学位授与方針も明確にしている（資料 4-Ⅰ-6-1 P.2,17-18,29-30,39-40,49-50,61-62,71-72,79-80,89,91）。
＜未来科学研究科＞
未来科学研究科は、本学の教育・研究理念および「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」（資料 4-Ⅰ-7-1 P.10）を教育目標と解し、全学的な調整および協議を経て教育目標を定めた上で、以下のとおり、学位授与方針を明示している。
本研究科に所定の期間在学し、以下のすべてを満たした者を、「人の生活空間環境の発展と維持に科学技術を適用し、かつ共生させることができる、幅広い視野と時代の方向性を見通す先見性および創造性を有する高度専門科学技術者」と認定し、修士（工学）の学位を授与する。
1.本学の建学の精神「実学尊重」と教育・研究理念「技術は人なり」に基づく、本研究科の「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」に沿って編成した教育課程から、必要な単位を修得すること。
2.論文審査（専攻により、論文審査に代わる特定の課題についての成果物の審査）に合格すること。
なお、本研究科の教育目標および学位授与方針に基づき、各専攻の教育目標および具体的な学位授与方針（資料 4-Ⅰ-7-1 P.10,14,22,28）も明確にしている。
＜工学研究科＞
工学研究科は、本学の教育・研究理念および「人材の養成に関する目的その他の教37

育研究上の目的」（資料 4-Ⅰ-8-1 P.10）を教育目標と解し、全学的な調整および協議
を経て教育目標を定めた上で、以下のとおり学位授与方針を明示している。
本研究科に所定の期間在学し、以下のすべてを満たした者を、先端的な専門知識を修得するとともに、専門分野における基礎的な問題を自立的に解決する能力を備えた科学技術者と認定し、修士（工学）の学位を授与する。
1.本研究科の教育・研究理念および人材養成の目的に沿って編成された教育課程から、必要な単位を修得すること。
2.論文審査に合格すること。
なお、本研究科の教育目標および学位授与方針に基づき、各専攻の教育目標および具体的な学位授与基準（資料 4-Ⅰ-8-1 P.10,14,20,26,32,40,46）も明確にしている。
＜理工学研究科＞
理工学研究科の学位授与方針は、2012（平成 24）年度に明確化し、各専攻の学位授
与方針とともに全学的な調整および協議を経て 2013（平成 25）年度に以下のとおり明示し、大学ウェブサイトを通して、学生や教職員等に周知し、社会にも公表している（資料 4-Ⅰ-9-1）。
「理工学研究科は、本研究科に所定の期間在学し、以下のすべてを満たした者に対して、修士の学位を授与します。専攻により、学位には理学、情報学、工学があります。
1. 所要科目 30 単位以上を修得すること。
2. 必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査および最終試験に合格すること。
3. 上記の遂行を通し、理工学の専門分野における基礎力、応用力、問題解決能力を身につけ、他分野を眺められる広い視野を兼ね備えていること。
」
修了要件は、専攻ごとに専門性を身につけるに相応しい科目を修得するよう設定し、修了所要単位数は専攻会議、運営委員会での検討を経た後、研究科委員会で承認される体制となっている。また、学生要覧や大学ウェブサイトで公表している（資料 4-Ⅰ-9-2 P.81-82）。
さらに、修士課程修了に必須である修士論文の審査基準を定め、身につける成果を
学生要覧に公表している（資料 4-Ⅰ-9-2 P.9）。
なお、本研究科の教育目標を「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」と解して、学位授与方針を策定していたが、2015（平成 27）年度に「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」と整合性を図りながら教育目標を明確化し、全学的な調整および協議を経て、2016（平成 28）年度より大学ウェブサイトや学生要覧で周知する予定である。
今後、2015（平成 27）年度に明確化した教育目標に基づき、学位授与方針についても見直しを検討することとしている。
＜情報環境学研究科＞
情報環境学研究科は、本学の教育・研究理念および「人材の養成に関する目的および教育研究上の目的」（資料 4-Ⅰ-10-1 P.3）を教育目標と解し、全学的な調整および
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協議を経て、教育目標に基づき学位授与の方針を定めた上で、以下のとおり明示している。本研究科に所定の期間在学し、以下のすべてを満たした者を、先端的な専門知識を修得するとともに、専門分野における基礎的な問題を自立的に解決する能力を備えた科学技術者と認定し、修士（情報環境学）の学位を授与する。
1. 高度な専門科学技術を身につけることにより、基礎科学および工学等の応用分野
での課題解決能力を持つこと。
2. 専門分野の基礎学力、英語表現能力を備え、結果を論文にまとめ、国内外の会議で発表できる能力を身につけること。
3. 自身の専門分野に限定せず、広い視野に立って、高い次元から課題解決ができる能力を備えること。
(2)教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか＜大学全体＞
大学の教育課程編成・実施の方針は、建学の精神および教育・研究理念に基づき、以下のとおり明示している。
「東京電機大学は、建学の精神「実学尊重」に則って、社会の第一線で活躍できる科学技術者の養成を目指しています。そのため、講義ばかりでなく演習、実験、実習などを重視し、身近な科学技術に着目する機会を多く設け、学生が科学技術のおもしろさを体験しながら学問を修得できるように、教育を展開しています。また、講義、演習、実験に加えて、課題解決型学習を取り入れ、解決方法論を身につける教育展開を図っています。
さらに、教育・研究理念「技術は人なり」に基づき、（1）専門科目、（2）急激に進化する科学技術に適応する能力を身につけるための基礎科目、（3）幅広く深い教養および総合的な判断力と豊かな人間性を育むための一般教養科目、かつ（4）科学技術者としての倫理性を培うことを目的とした科目を数多く配当し、充実した教育課程を編成しています。
今日、大学進学率は上昇傾向にあり、高等教育のユニバーサル化が進み、さらに高等学校段階までの教育内容の変化等により、高校と大学との接続教育が必要になっています。そうした中、本学の教育課程においても、能力別教育を行い、向学心が旺盛な学生の能力を一層引き出すとともに、学力に不安がある学生には補習教育を行い、早期に基礎を固めるなど、多様化教育に対応しています。
以上の考えに基づき、各学部における教育課程を編成し、実施します。」（資料 4-Ⅰ-1-5）
大学院の教育課程編成・実施の方針は、建学の精神および教育・研究理念に基づき、以下のとおり明示している。
「高度な技術社会においては、問題発見・解決能力が科学技術者に要求されます。
そのためには専門基礎ばかりではなく、より高度な専門知識の修得が必要となります。
修士課程は、学士課程で学んだ基礎知識をさらに発展させ、社会が直面している問
題をさまざまな側面から洞察する力を備え、さらに進化した専門知識を修得できるよ39

う、高度な専門性を有するカリキュラムを編成しています。
博士課程（後期）は、高度な専門知識を有し、かつ自立した研究者を養成するために、専門分野の研究に加えて、先端的な講義と個別指導を含むカリキュラムを編成しています。
以上の考えに基づき、各研究科における教育課程を編成し、実施しています。」（資料 4-Ⅰ-1-5）
なお、学部、研究科においては本学学則第 1 条、本学大学院則第 1 条（資料）に基
づき「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」を定め、2012（平成 24）
年度には学部（学科）・研究科（専攻）ごとの教育課程編成・実施の方針を策定している。
なお、学位授与の方針に基づき教育目標を定め教育課程編成実施の方針を一体的に策定しており、3 つのポリシーと教育目標との整合性を拡大大学評議会にて検証している。
各学部・研究科の詳細は、以下に記述する。
＜未来科学部＞
未来科学部は、教育目標を達成するため、教育課程の編成・実施方針を以下のとおり定めている。
基礎学力から高い専門性までを有する技術者を養成するために、学部から大学院修士課程まで一貫性のあるカリキュラム編成を柱とする。
学部の専門教育領域に加えて、多様な社会に適応し得る実践的就業力を涵養するための一般教養科目、かつ異文化を理解し、国際的なコミュニケーション能力を身につけるための外国語科目等を配置し、「豊かな教養」を養成する教育課程を編成し、実施する。
なお、学部の教育課程の編成・実施方針に基づき、各学科および共通教育科目（人文科目・英語科目）の教育課程の編成・実施方針も明確にしている（資料 4-Ⅰ-2－1
P24-25,30,35,40-41,48-49,58-59）。授業科目の開講状況の詳細（科目区分、科目名、週当たり授業コマ数、単位数、必修・選択等の区別、配当学年、配当期等）は学部規
則並びに学生要覧（資料 4-Ⅰ-2-1 P.33-34,37,44-45,54-55,65-66）に授業科目配当表して記載している。
また、中学校・高等学校の教員養成課程（教職課程）については、法令上の教職に関する科目や専門科目の教科に関する科目を適正に配置し、
「数学」
「理科」
「情報」
「工
業」の第一種教員免許の取得を可能としている（資料 4-Ⅰ-2-1 P.130-136）。
＜工学部・工学部第二部＞
工学部・工学部第二部は、教育目標を達成するため、教育課程の編成・実施方針を「手厚いサポートのある基礎教育」（安心教育）「充実した実験、実習、ワークショッ
プ」（実力教育）、さらに「幅広い専門科目と卒業研究」（飛躍教育）の 3 段階で教育課程を編成し、実施している。工学部では、「低学年」「全学年」「高学年」、工学部第二部においては各科目群で、それぞれ特に配慮する方針も明示している。また、工学部
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第二部では、社会人としての基本的な素養や見識、および技術者に必要な倫理観を身につけることができる教育課程を編成し、実施している。
なお、学部の教育課程の編成・実施方針に基づき、各学科および共通教育科目（人間科学科目・英語科目・数学科目・物理学科目・化学科目）の教育課程の編成・実施
方針も明確にしている（資料 4-Ⅰ-3-1 P.26-28,33,37,39,43-44,61-62,69-70,77-79,85-87,95-96、
資料 4-Ⅰ-3-2 P.33,35,37,40-41,46-47,52-53）。
工学部・工学部第二部における授業科目の開講状況の詳細（科目区分、科目名、週当たり授業コマ数、単位数、必修・選択等の区別、配当学年、配当期等）は、学部規則並びに『学生要覧』（資料 4-Ⅰ-3-1 P.35-36,57-58,64-65,73-74,81-82,90-91,99-100、
資料 4-Ⅰ-3-2 P.34,36,43-44,49-50,55-56）の授業科目配当表として掲載している。
また、中学校・高等学校の教員養成課程（教職課程）については、法令上の教職に関する科目や専門科目の教科に関する科目を適正に配置し、「数学」「理科」「情報」「工業」の第一種教員免許の取得を可能としている。（資料 4-Ⅰ-3-1 P.197-204、資料 4-Ⅰ-3-2 P.153-160）＜理工学部＞
理工学部は、教育課程の編成・実施方針を 2012（平成 24）年度に以下のとおり明示
し、「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」に沿って編成された教育課程により授業科目を開設している。
「豊かな教養と確かな基礎学力、体系的な専門知識の修得を基本とし、さらには、単一の学問体系にとらわれない柔軟な思考力、多様な問題に対処できる能力の育成を目指し、「英語科目」、「人間形成科目」、「学部共通科目」「学系共通科目」および「コース専門科目」を配当し、カリキュラムを構築している。
「英語科目」および「人間形成科目」では、技術者に必要とされる英語力や、人間性豊かな社会人として必要な素養を身につけることを目標としている。
「学部共通科目」では、理工学に関する基礎学
力、すなわち専門を深く学ぶ際の素地を身につけることを目標としている。
「学系共通科目」では、専門分野の基礎知識と学力を身につけることを目標としている。
「コース
専門科目」では、より専門的な知識と技術、問題解決能力、周辺領域および学際領域
に関する知識を身につけることを目標としている。」
これらの目標は大学ウェブサイトで公表している。また、配当する個々の科目の科
目区分、必修・選択科目、単位数等は学生要覧に明示している（資料 4-Ⅰ-4-2
P.126-127,134,150-152,162-163,182-185,198-200,214-215）。
また、今後、2015（平成 27）年度に明確化した教育目標に基づき、教育課程の編成・実施方針についても見直しを検討することとしている。
また、中学・高等学校の教員養成課程（教職課程）については、法令上の教職に関する科目や専門科目の教科に関する科目を適正に配置し、「数学」「理科」「情報」「工業」の第一種教員免許の取得を可能としている（資料 4-Ⅰ-4-2 P.240）。

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＜情報環境学部＞
教育目標に基づき、教育課程の編成・実施方針として、①情報技術基礎から専門への履修を促すことによる理解力向上（コース専門課程の基礎となる基礎基幹科目を 1～4 セメスターに、コース基幹科目を 5～8 セメスターに配置して、充分な基礎学力を獲得した上で専門課程を履修するように配慮する。）、②各コースの専門性の修得（コース専門課程では、幅広い分野の知識、能力をバランスよく身につけさせるために、
コース基幹科目を 3 つの科目群（コミュニケーション工学コースは 2 つの科目群）に分け、そのうちの 2 つの科目群について 8 単位以上を修得させる。）、③学際的な知識を涵養するための幅広い専門性の修得（コースの枠を超えた幅広い専門知識を身につけさせるために、他のコースの専門科目を、コース一般科目として位置づけ、幅広い履修を促す。）、④体験により知識を習得し、技術者・設計者としての教養を育成（プロジェクト科目を中心にした科目を導入する。）を定めており（資料 4-Ⅰ-5-1 P.3）、
学生要覧や大学ウェブサイト等に明記している（資料 4-Ⅰ-5-2）。
科目区分、単位数等は、学生要覧に明示している（資料 4-Ⅰ-5-1 P.27-42,57-65）。
なお、設定した教育目標が 4 年間で達成できるような各コースのカリキュラムマッ
プ（資料 4-Ⅰ-5-1 P.43-50）は、学生要覧や大学ウェブサイト等において公表されている。
また、高等学校の教員養成課程(教職課程)については、法令上の教職に関する科目や専門科目の教科に関する科目を適正に配置し、「数学」「情報」の第一種教員免許の取得を可能としている（資料 4-Ⅰ-5-3 P.27「別表第 2」）。
＜先端科学技術研究科＞
先端科学技術研究科は、教育目標を達成するため、科目区分、必修・選択の別、単位数を定めている（資料 4-Ⅰ-6-1 P.20,32,43,53,64,74,82,93）。また、教育目標、学位授与の方針のもとに、博士として必要な知識・能力を身につけられるよう、教育
課程編成・実施方針を以下のとおり定め、大学ウェブサイトおよび学生要覧に明示している（資料 4-Ⅰ-6-1 P.2、資料 4-Ⅰ-6-2）。
1．研究者に必要な外国語能力を含め、他分野に関する知見を得るため、広く国内外の文献に関する調査・研究などを行う科目を配置する。
2．修士課程で養った科学技術に関する専門知識と研究能力をさらに深め、自立して研究活動を行うに足りる高度な研究能力とプレゼンテーション能力を身につけるため、指導教員による研究指導を中心とした科目を配置する.
なお、研究科の教育課程の編成・実施方針に基づき、各専攻の教育課程の編成・実
施方針も明確にしている（資料 4-Ⅰ-6-1 P.2,17-18,29-30,39-40,49-50,61-62,71-72,79-80,89-91）。
＜未来科学研究科＞
未来科学研究科は、教育目標を達成するため、教育課程編成・実施方針を以下のとおり定め、明示している（資料 4-Ⅰ-7-1 P.10）。
基礎となる未来科学部の教育研究と整合性・連携性を図ることにより、学部から大42

学院修士課程まで一貫性のあるカリキュラム編成を柱とする。
高い基礎学力と専門分野の高度な知識、かつ社会で即戦力として期待される高い専門性を有する能力を培うために、専攻の専門領域科目に加えて、研究・実習科目およびインターンシップ科目を体系的かつ効果的に配置し「プロの能力」を有する人材を養成する。
さらに、未来の生活空間（知的住空間、知的情報空間、知的行動空間）の創生に必要な異分野の技術と知識を身につけるために、3 専攻の分野が融合する学際性を涵養する科目、国際性とバランス感覚を涵養する科目を配置し、「豊かな教養」を有する
人材を養成する教育課程を編成し、実施する。
なお、研究科の教育課程の編成・実施方針に基づき、各専攻の教育課程の編成・実
施方針も明確にしている（資料 4-Ⅰ-7-1 P.14,22,28）。
配当する個々の科目の科目区分、必修・選択科目、単位数等は研究科規則並びに学生要覧に明示して、大学ウェブサイト等を通して、学生や教職員等に周知し、社会にも公表している。
授業科目の科目区分、必修・選択科目、単位数等は研究科規則並びに学生要覧（資料 4-Ⅰ-7-1 P.15-16,23,29）に明示し、大学ウェブサイト等を通して、学生や教職員に周知している。
また、中学校・高等学校の教員養成課程（教職課程）については、法令上の教科又は教職に関する科目を適正に配置し、「情報」「工業」の専修教員免許の取得を可能に。
している（資料 4-Ⅰ-7-1 P.49-50）＜工学研究科＞
工学研究科は、教育目標を達成するため、教育課程編成・実施方針を以下のとおり
定めている。
学部教育で養った科学技術分野に関する知識を基礎とし、さらに進んだ科学技術の進歩に対応できる高級専門技術者と研究者に必要な、高度な専門教育研究を充実させ、専門知識の獲得および研究能力の養成を重視したカリキュラム編成となっている。
高度な専門の学問分野については、理論と応用を教授し、最新の先端分野に対しては、学術論文や国内外における最近の研究成果発表の場などを通じて、その進展の動向や情報を収集し調査して、その分野に精通することによって、各自の研究能力のレベル向上を目標としている。
なお、研究科の教育課程の編成・実施方針に基づき、各専攻の教育課程の編成・実
施方針も明確にしている（資料 4-Ⅰ-8-1 P.10,14,20,26,32,40,46）。
授業科目の科目区分、必修・選択科目、単位数等は研究科規則並びに学生要覧（資料 4-Ⅰ-8-1 P.15,21,27,33,41,47）に明示し、大学ウェブサイト等を通して、学生や教職員に周知している。
また、中学校・高等学校の教員養成課程（教職課程）については、法令上の教科又は教職に関する科目を適正に配置し、
「理科」
「情報」
「工業」の専修教員免許の取得を。
可能にしている（資料 4-Ⅰ-8-1 P.62-63）43

＜理工学研究科＞
理工学研究科の教育課程の編成・実施方針は、2012（平成 24）年度に明確化し、各専攻の教育課程の編成・実施方針とともに全学的な調整および協議を経て 2013（平成25）年度に明示し、本研究科の「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」に沿って編成された教育課程により授業科目を開設し、実際の指導を行っている。な
お、大学ウェブサイトを通して、学生や教職員等に周知し社会にも公表している（資料 4-Ⅰ-9-3）。
配当する個々の科目の科目区分、必修・選択科目、単位数等は研究科規則並びに学生要覧に明示している（資料 4-Ⅰ-9-2 P.100,104-105,110,114-115,120,124）。
また、今後、2015（平成 27）年度に明確化した教育目標に基づき、教育課程の編成・実施方針についても見直しを検討することとしている。
また、中学・高等学校の教員養成課程（教職課程）については、法令上の教科又は教職に関する科目を適正に配置し、「数学」「理科」「情報」「工業」の専修教員免許の取得を可能としている（資料 4-Ⅰ-9-2 P.89-91）。
＜情報環境学研究科＞
教育目標に基づき、以下のとおり教育課程編成・実施の方針を定め明示している（資料 4-Ⅰ-10-1 P.4）。なお、学生要覧や大学ウェブサイトに公表を行っている（資料 4Ⅰ-10-2）。
1.情報科学、情報工学および医療工学等の分野において、専門的知識や論理的思考力を高めるための科目を体系的に配置する
2.急速に発展する科学技術と、多様化する国際的な価値観にも柔軟に対応できる、
国際性豊かな学生の育成を行う
3.広い国際的な視野の下で、他分野の学問領域と横断的に連携を進めるための研究課題を設定し、教育・研究に活用する
科目区分、必修・選択必修・選択科目、単位数等も、学生要覧に明示している（資料 4-Ⅰ-10-1 P.33-34）。
また、高等学校の教員養成課程(教職課程)については、法令上の教科又は教職に関する科目を適正に配置し、「情報」の専修教員免許の取得を可能としている（資料 4Ⅰ-10-1 P.26）。
(3)教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針が、大学構成員(教職員および学生等)に周知され、社会に公表されているか＜大学全体＞
本学の建学の精神や教育・研究理念は、大学ウェブサイト、学生要覧や東京電機大学アニュアルレポート（資料 4-Ⅰ-1-6）、大学案内（資料 4-Ⅰ-1-7）等を通じて公表
され、学生、教職員、社会に対して周知している。
各学部、研究科の教育目標、学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針は、大学ウェブサイトや学生要覧に記載されており、学生、教職員、社会に対して周知、44

公表を行っている。なお、学部においては、新入生に対する入学時のオリエンテーシ
ョン、高校生を対象としたオープンキャンパスや保証人を対象とした父母懇談会を通じても説明されている。
各学部・研究科の詳細は、以下に記述する。
＜未来科学部＞
未来科学部並びに各学科の教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方
針は、全学的な調整および協議を経て教授会で決定し、学生要覧（資料 4-Ⅰ-2-1
P.30,35,40,48-49,58-59）に明示して、大学ウェブサイトや父母懇談会を通して学生や教職員等に周知し、社会に公表している。
＜工学部・工学部第二部＞
工学部・工学部第二部並びに各学科の教育目標、学位授与方針および教育課程の編
成・実施方針は、全学的な調整および協議を経て教授会で決定し、学生要覧（資料 4Ⅰ-3-1 P.24-28、資料 4-Ⅰ-3-2 P.26-28）に明示して、大学ウェブサイト（資料 4Ⅰ-3-3、資料 4-Ⅰ-3-4）や父母懇談会を通して学生や父母、教職員等に周知し、社会にも公表している。
＜理工学部＞「人材養成に関する目的その他教育研究上の目的」と共に、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針を大学ウェブサイトと学生要覧に掲載し、大学構成員に周知するとともに社会に対しても公表している。これらはオープンキャンパス、入試コー
ディネーターによる高校訪問、父母懇談会等を通じて受験生や父母にも説明している。
＜情報環境学部＞
教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針は、大学ウェブサイトおよび学生要覧にて大学構成員や社会に周知している。学生に対する周知を徹底するためのガイダンスを、学期初頭に実施するオリエンテーションおよび導入教育としてのカリ
キュラム計画で実施している。
＜先端科学技術研究科＞
先端科学技術研究科並びに各専攻の教育目標、学位授与方針および教育課程の編
成・実施方針は、全学的な調整および協議を経て研究科委員会で決定し、大学ウェブ
サイトを通して学生や教職員等に周知し、社会にも公表している（資料 4-Ⅰ-6-2）。
＜未来科学研究科＞
未来科学研究科並びに各専攻の教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針は、全学的な調整および協議を経て研究科委員会で決定し、学生要覧（資料 4Ⅰ-7-1 P.14,22,28）に明示して、大学ウェブサイトを通して学生や教職員等に周知し、社会にも公表している。
45

＜工学研究科＞
工学研究科並びに各専攻の教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方
針は、全学的な調整および協議を経て研究科委員会で決定し、学生要覧（資料 4-Ⅰ-8-1
P.10,14,20,26,32,40,46）に明示して、大学ウェブサイト（資料 4-Ⅰ-8-2）を通して学生や教職員等に周知し、社会にも公表している。
＜理工学研究科＞
理工学研究科並びに各専攻の学位授与方針および教育課程の編成・実施方針は、本学の同方針に基づき、具体的な方針・基準を 2012（平成 24）年度に明確化し、全学的な調整および協議を経て、2013（平成 25）年度に大学ウェブサイトを通して、学生や教職員等に周知し、社会にも公表している。
2015（平成 27）年度以降については、学生要覧にも掲載し、学生や教職員等へのさらなる周知を図っている。
＜情報環境学研究科＞
教育目標、学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針は、大学ウェブサイトおよび学生要覧にて大学構成員に周知している。学生に対する周知を徹底するため学期初頭のオリエンテーションにおいてガイダンスを実施している。また、受験生を含む社会に対しても大学ウェブサイト等で公表している。
(4)教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っているか＜大学全体＞
本学学則第 1 条、本学大学院則第 1 条を定め、教育目標としている。学位授与の方
針および教育課程編成・実施の方針については、継続的にその適切性を検証することとしており、本学では、2012（平成 24）年度において学科、専攻単位の方針を作成するなど全学的に見直しを行った（資料 4-Ⅰ-1-8）。2017（平成 29）年度および 2018（平成 30）年度には学部の改編を予定しており、2015(平成 27)年度においては、新しく設置する学部・学科の他、既存学部・学科の教育目標および教育課程編成・実施の方針についても見直しを行った（資料 4-Ⅰ-1-9）。学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針の適切性については、教育改善推進室運営委員会にて検討し、大学評議会で審議する体制となっている。
各学部・研究科の詳細は、以下に記述する。
＜未来科学部＞
学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針については、随時学科等にて点検、見直しを行い、未来科学部教育改善推進委員会で検討し、教育改善推進室と連携を取りつつ運営委員会、教授会にて審議している（資料 4-Ⅰ-2-2）。

46

＜工学部・工学部第二部＞
工学部・工学部第二部および各学科等では、教育効果等について、教育計画小委員会および工学部・工学部第二部教育改善推進委員会等で自己点検・評価内容に基づき検証・評価を進めている。
また、学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針についても、教育改善推進室と連携をとりつつ、運営委員会、教授会にて審議している（資料 4-Ⅰ-3-5、資料 4Ⅰ-3-6）。
＜理工学部＞
大学全体の方針の下、教育の内部質保証を維持していくため、自己評価委員会、教育改善推進委員会、運営委員会にて教育課程の自己点検を定期的に実施している。2012（平成 24）年度には、本学部および各学系・共通教育群の教育課程の編成・実施方針を明確化し、現行カリキュラムを一覧することのできるカリキュラムマップを作成して、方針と実態の整合性、カリキュラムの体系性、および教育内容の適切性についての点検を開始した。
また、2013（平成 25）年度には、理工学部および理工学研究科が合同で、各々の「教育内容・方法・成果」について、外部有識者による独自の自己点検・評価を実施した。
評価機関と同じ視点で評価を行い、点検評価チームによる改善ポイントがまとめられ、2014（平成 26）年度からの改善に向けた取り組みを実施している。
＜情報環境学部＞
学科会議、教学委員会、FD 推進小委員会等にて教育目標、学位授与の方針、教育課
程編成・実施の方針について、定期的に検証および見直しを実施しており、2013（平成 25）年度には、教育プログラムについて
1.カリキュラムが教育課程編成・実施の方針と整合し、ポリシーを実現できるカリ
キュラムになっているか
2.大学の教育課程編成・実施の方針と学部・学科の教育課程編成・実施の方針との間に整合性がとれているか等の項目で自己点検を行い、各委員会等で確認を行った（資料 4-Ⅰ-5-4）。
＜先端科学技術研究科＞
専攻において育成する人材の目標、入学者受入の方針、学位授与の方針、教育課程
編成・実施の方針ならびに研究指導実施体制等について、運営委員会（月 1 回開催）
にて定期的に報告し、検証および見直しを実施している（資料 4-Ⅰ-6-3）。
＜未来科学研究科＞
未来科学研究科は、カリキュラムマップ（資料 4-Ⅰ-7-1 P.17,24,30）を作成し、定期的に教育効果等を未来科学研究科教育改善推進委員会にて検討し、未来科学研究科運営委員会に提案し、検証・評価を進めている。

47

＜工学研究科＞
専攻において育成する人材の目標、入学者受入の方針、学位授与の方針、教育課程
編成・実施の方針ならびに研究指導実施体制等について、専攻会議・運営委員会等（月1 回開催）にて定期的に検証および見直しを実施している（資料 4-Ⅰ-8-3、資料 4-Ⅰ-8-4）。
＜理工学研究科＞
大学全体の方針の下、教育の内部質保証を維持していくため、教育改善推進委員会、運営委員会にて教育課程の自己点検を定期的に実施している。2012（平成 24）年度には、本研究科および各専攻の教育課程の編成・実施方針を明確化し、現行カリキュラ
ムを一覧することのできるカリキュラムマップを作成して、方針と実態の整合性、カ
リキュラムの体系性、および教育内容の適切性についての点検を開始した。
また、2013（平成 25）年度には、理工学研究科および理工学部が合同で、各々の「教育内容・方法・成果」について、外部有識者による独自の自己点検・評価を実施した。
評価機関と同じ視点で評価を行い、点検評価チームによる改善ポイントが纏められ、2014（平成 26）年度からの改善に向けた取り組みを実施している。
＜情報環境学研究科＞
情報環境学専攻会議、FD 推進小委員会等にて教育目標、学位授与の方針および教育
課程編成・実施の方針などの適切性について、定期的に検証および見直しを実施している。2013（平成 25）年度には、教育プログラムについて、①カリキュラムが教育課
程編成・実施の方針と整合し、ポリシーを実現できるカリキュラムになっているか、②大学院の教育課程編成・実施の方針と専攻の教育課程編成・実施の方針との間に整合性がとれているか、③当該専門分野として必要かつ十分なカリキュラムか、の項目
で自己点検を行った（資料 4-Ⅰ-10-3）。
また、教育プログラムの自己点検により、専門科目の少ない部門において専門科目の新設のさらなる充実が必要であることが明確になったため、2014(平成 26)年度より、「ソフトウェア工学特論」、「教育工学特論」、「教育システム工学特論」の新設を行った。
２．点検・評価●基準４－Ⅰの充足状況
本学は、建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」に基づき、本学
学則第１条および本学大学院学則第 1 条を定め、教育目標としている。学部、研究科
においては、教育目標又は「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的」を教育目標と定めており、これに基づく学位授与の方針並びに教育課程編成・実施の方針を定めている。これらは大学ウェブサイトや学生要覧を通じて公表を行っている。
定期的な検証としては、2012（平成 24）年度において全学的に作成したことからの見直し、2015（平成 27）年度において 2017（平成 29）年度以降に予定されている学部
改編に伴い、全学的な見直しを行っている。また、適切性については、各学部・研究48

科においてカリキュラム編成と併せて検証を実施しており、変更・修正が生じた場合には、大学評議会で審議する体制が整っている。以上のことから、同基準を充足している。
①効果が上がっている事項＜大学全体＞
2011（平成 23）年度に全学横断の組織として、学長の下に教育改善推進室を設置しており、各学部・研究科における連絡調整を行い、全学的な教学マネジメントの核として機能している。教育改善推進室では、全学部・学科、全研究科・専攻の教育目標
および学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針と、それに連動するカリキュラム
マップについて、全学的な観点からとりまとめおよび検証を行っており、効果を上げている（資料 4-Ⅰ-1-10、資料 4-Ⅰ-1-11）。
各学部・研究科の詳細は、以下に記述する。
＜未来科学部＞
教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針に従って各学科にてカリキュ
ラムを検討している。学生には学生要覧、ガイダンス、大学ウェブサイト等により周知し、学生アドバイザーを通して学生に指導を行うとともに、教育改善推進委員会において検証を行っている。
＜工学部・工学部第二部＞
教育目標に基づく学位授与の方針や教育課程の編成方針を、学生要覧、ガイダンス、大学ウェブサイト等に明示し、周知徹底している。また、工学部では 4 つ、また工学部第二部では 3 つの教育目標と学位授与方針は 1 対 1 で対応し、整合性がとれている。
あわせて、オープンキャンパスでも、これらのポリシーについて説明しており、入学者の入学後の学修成果やキャリアの意識の向上につながっている。
＜理工学部＞
シラバスの記載内容と教育課程編成・実施方針との適合性について、2014(平成 26)
年度から教員相互でのシラバスの第三者チェック（資料 4-Ⅰ-4-3）とそれを受けての記載内容の修正を行った。なお、オフィスアワーなどの記載がない項目については、すべての科目に記載されるよう科目担当教員へ周知を行い、入力されたことを確認し、学生ポータルサイトで公開した。また、カリキュラムマップを作成することで教育課
程を体系的に図示し、可視化することで、学生等にわかりやすくした。
＜情報環境学部＞
2012（平成 24）年度に、既に規定していた人材養成に関する目的および教育研究上の目的に加え、教育目標を踏まえた学位授与の方針と教育課程編成の方針を明文化し、
学生要覧、大学ウェブサイトを通して周知した。このことにより、カリキュラム編成
49

などで教職員間のコンセンサスを得られる効果があった。
教育目標の達成に向け、社会や学生の変化に対応した効果的な教育体制を、教職協働で継続して検討しており、学部教育に対する熱意の共有が学部創設時 2001(平成 13)
年度より保たれている。
＜先端科学技術研究科＞
学位授与の基準は明確であり、学生はこれに基づいた教育を受けることができる。
また、専攻のカリキュラムが教育課程編成・実施の方針と整合し、同方針を実現できるカリキュラムになっているか、大学院・研究科の教育課程編成・実施の方針と専攻の同方針との間に整合性がとれているか等について専攻内の点検で行われ、教育課程の編成等の適切性が維持されている（資料 4-Ⅰ-6-4）。
また、本研究科所属の教員組織は、ほぼ全ての教員が、基礎となる学部、修士課程での研究指導教員および修士課程の基礎となる学部での卒業研究指導教員を兼務し、教育・研究上の連携を図っている。これにより、学部から博士課程に至る一貫した研究指導が可能となっている。
＜未来科学研究科＞
毎年度、ディプロマポリシー、カリキュラムポリシー、アドミッションポリシーおよび大学の教育・研究理念「技術は人なり」に基づくカリキュラムマップの作成により、教育目標にそった教育課程の編成および改善を、教育改善推進室とともに行っている。
学位授与方針および教育課程の編成・実施方針は明確になっており、教員および学生に対しても学生要覧やガイダンス等における周知により、混乱なく教育および研究指導が行われている。
＜工学研究科＞
学位授与基準は大学構成員に周知され、学生に対して統一的な基準で教育を提供している。学位授与基準を大学構成員に周知することで、教授する教員側と授業を受ける学生にとって学修到達度の基準が明確になっている。学位授与の方針および教育課
程編成・実施の方針を『学生要覧（学習案内）』の配布、オリエンテーションでの説明、
大学ウェブサイトへの掲載などにより、大学構成員（学生および教職員）および学外に公表しており周知徹底している。
＜理工学研究科＞
教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針を定め、大学ウェブサイ
トに掲載し、学内外への公表ができている。
また、授業評価アンケートおよび大学院修了式の当日に行う修了者アンケートを実施し、結果を学内にフィードバックすると共に、教育研究改善推進委員会および研究科運営委員会にて教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性について確認をしている。
50

＜情報環境学研究科＞
これまでは、情報環境学研究科における人材養成に関する目的および教育研究上の目的のみを作成していたが、2012（平成 24）年度に教育目標を踏まえた学位授与の方
針と教育課程編成・実施の方針を明文化した。このことによりカリキュラム編成など
で教職員間のコンセンサスを得やすくなった。

②改善すべき事項＜大学全体＞なし＜未来科学部＞
学位授与基準および当該学位にふさわしい学修成果を明示しているが、一部抽象的な表現（資料 4-Ⅰ-2-1 P.24）がある。学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針について定期的に検証を行い、改善を続けているが、その経過がわかる蓄積された資料がない。また、学部における学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針と教育システムが連動しているかについて、組織的な検討が必要である。
第三者によるシラバスおよび授業内容の点検の結果、各科目の学習目標と教育目標、学位授与方針との関連を簡潔に記述することが困難であると判明した（資料 4-Ⅰ-2-3）。
各学科の教育目標等については学科の独自性が強く、それが学部の特色となっている
ため、学部の認知度を上げるためにも学科、学部の特色を社会に対してわかりやすく公表すべきである。
＜工学部・工学部第二部＞
学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針について定期的に検証を行い、改善を続けているが、その経過のわかる蓄積された資料がない。また、第三者によるシラバスおよび授業内容の点検の結果、各科目の学習目標と教育目標、学位授与方針との関連を簡潔に記述することが困難であると判明した（資料 4-Ⅰ-3-7）。
＜理工学部＞
教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の公表や、授業評価アン
ケートおよび卒業式当日に実施する卒業生アンケート等により、本学部の教育内容が社会に貢献する技術者の輩出を実現しているかについて、客観的かつ体系的に検証するシステムを構築し、定期的に検証する必要がある。
＜情報環境学部＞
教育目標等について、専任教員への周知は浸透してきているが、非常勤教員への情報提供は十分とはいえない。現在、年度初めに実施している常勤教員との打合せ会や非常勤教員に配付している「非常勤教員のしおり」と併せて「学生要覧（教育目標等
51

が記載されている）」を活用して、授業を担当する全教員が教育目標を共有し学生を指導していく環境を整えていく必要がある。
＜先端科学技術研究科＞
本研究科においては、高度な研究能力とプレゼンテーション能力の修得が教育目標のひとつであり、その能力をさらに高めるために、専攻横断や他の研究室との交流およびキャンパス間の情報共有により研究を進める等、研究指導・教育の充実を推進する。
＜未来科学研究科＞
カリキュラムの見直しや定期的なＦＤ活動といった本研究科独自の PDCA サイクル
活動をより一層強化するための組織的な仕組みを検討する。
＜工学研究科＞
第三者によるシラバスおよび授業内容の点検の結果、現在の教育目標、学位授与方
針の記載では、各科目の学習目標との関連をより簡潔に記述することが困難であると判明した。これについては、教育目標および学位授与の方針の記述をより具体的にすることにより、授業内容との紐付けが的確に示されるよう検討する。
＜理工学研究科＞
なし＜情報環境学研究科＞
情報環境学専攻会議、FD 推進小委員会等にて教育目標、学位授与の方針および教育
課程編成・実施の方針などの適切性について、定期的に検証および見直しを実施しているが、授業アンケート、FD、第三者による点検等における意見等を取り入れることを検討する。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項＜大学全体＞
全学的な教学マネジメントの観点から、教育改善推進室が果たす役割は大きく、今後、学位授与の方針や教育課程編成・実施の方針のとりまとめや検証を必要に応じ随時行っていく。また同方針に限らず、教育改善に向けた PDCA サイクルを一層実効化していくための諸施策を教育改善推進室運営委員会において引き続き常時検討、実施していく。
（資料 4-Ⅰ-1-12、資料 4-Ⅰ-1-13、資料 4-Ⅰ-1-14）

52

＜未来科学部＞
教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針に基づいたカリキュラムの検討、学生への学生要覧、ガイダンス等による周知、および学生アドバイザーによる学生指導を継続して行う。また、引き続き、教育改善推進委員会において定期的に検証を行う。
＜工学部・工学部第二部＞
学位授与の方針や教育課程編成・実施の方針について学生へ広く周知しているが、引き続き、入学後の学科ガイダンス等を利用して説明する。さらに、大学ウェブサイ
トにおいては、受験生にもより分かりやすい内容となる工夫について、入学試験・広報小委員会で検討する。
＜理工学部＞
シラバス作成時期は前年度末として、新年度からの公開に備えてすべてのシラバスを第三者においてチェックすることとしているので、今後もルーチン化して実施を継続していく。
また、カリキュラムマップは学生要覧に示しており、学生に対して可視化できるよ
うになっているので、今後も工夫して分かりやすいカリキュラムマップを提示する。
＜情報環境学部＞
教育課程に関わる課題や授業運営における種々の課題の解決にあたり、教育目標や教育課程の編成方針に立ち返り検討するシステムが定着し、今後とも定期的に自己点検等を FD 推進小委員会等で行う。
＜先端科学技術研究科＞
本研究科における教育・研究をより一層充実するため、教育課程の見直しについて
継続して運営委員会で検討する。あわせて、大学院改編を予定している 2020（平成 32）
年度に向け、学部から博士課程までの一貫した教育体制のより一層の充実を図るため、2016（平成 28）年度より学部および研究科の委員会において検討を開始する。
＜未来科学研究科＞
継続して、カリキュラムマップの作成等により、教育課程の見直しおよび教育効果等の検証を、教育改善推進委員会で検討する。
学位授与方針、教育課程の編成・実施方針は、今後も学生要覧やガイダンス等で学生への周知を継続して実施する。
＜工学研究科＞
今後も学生要覧への掲載や大学ウェブサイトでの周知、オリエンテーションでの説
明については、継続して実施する。

53

＜理工学研究科＞
教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針を定め、大学ウェブサイ
トに掲載し、学内外へ公表しているが、定期的にＦＤフォーラムを開催し、検証を進めていく。
＜情報環境学研究科＞
学位授与基準等の明文化により、教員においては指導やカリキュラム編成の点検、学生においては学修到達度の基準が明確になっており、引き続き検証を進めていく。
②改善すべき事項＜大学全体＞なし＜未来科学部＞
学位授与基準および当該学位にふさわしい学修成果を明示しているが、一部抽象的な表現（資料 4-Ⅰ-2-1 P.24）については、教育改善推進委員会、運営委員会、教授会にて審議し、2017(平成 29)年度カリキュラム改編時に、具体的な表現に変更する。
学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針については定期的に検証し改善を続けているので、その経過を明確にするため、教育改善推進委員会資料を適切に管理する。また、学部における学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針と教育シス
テムの連動については、組織的な仕組みによる PDCA サイクルのさらなる強化も含め運営委員会および教育改善推進委員会において検討する。
各科目の学習目標と教育目標、学位授与方針の関連の簡潔な記述についても、2017（平成 29）年度のカリキュラム改訂にあわせ、カリキュラムマップの見直しも含め具体的な記述にすることで対応する。
＜工学部・工学部第二部＞
年度毎の改善項目と改善方法の一覧を作成し、全教職員がデータを情報共有するための方法について、教職協働体制のもと工学部・未来科学部事務部において 2016（平成 28）年度中に検討する。
また、各科目の学習目標と教育目標、学位授与方針との関連の簡潔な記述について
は、2017（平成 29）年度予定のカリキュラム改訂において対応すべく、運営委員会および教育計画小委員会にて継続して検討する。
＜理工学部＞
学位授与方針および教育課程の編成・実施方針について、学生要覧や入学時のガイ
ダンス以外の方法で学生・教職員・社会へ公表して本学部の使命を明確化していく。

54

＜情報環境学部＞
学部に設置されている「情報環境学部フォーラム」（資料 4-Ⅰ-5-5）を定期的に開催し、教員同士および教員と職員間でのより一層の情報共有と議論の場を設けることが肝要である。
また、非常勤教員に対する情報共有の深化については、年度初めの授業運営等に係る専任教職員との意見交換会の内容の充実および非常勤のしおりの見直し等が必要である。
＜先端科学技術研究科＞
専攻横断や研究室間の交流により研究指導・教育の充実を推進するため、学部、修士課程所属学生が利用している大学ポータルサイトの本研究科への導入および 3 キャンパス間のネットワークの有効活用による情報共有の方法について、2016（平成 28）
年度より運営委員会において検討を開始する。
＜未来科学研究科＞
2016（平成 28）年度以降、教育改善推進委員会において、PDCA サイクル活動を強化するための組織的な仕組みや定期的なＦＤ活動の実施に向けて基本方針を検討する。
＜工学研究科＞
2016（平成 28）年度に、教育改善推進委員会にて教育目標および学位授与の方針の具体的な記述および教育目標と授業科目の内容との紐付けが明確になるよう検討を開始する。
＜理工学研究科＞
なし＜情報環境学研究科＞
本研究科の教育課程の特色を明確化して、学外に公表することが必要なため、今後検討を進める。
４．根拠資料＜大学全体＞
4-Ⅰ-1-1 大学ウェブサイト 建学の精神と理念（既出 資料 1-2）
http://web.dendai.ac.jp/about/mission/
4-Ⅰ-1-2 東京電機大学学則（既出 資料 1-3-1）
4-Ⅰ-1-3 東京電機大学大学院学則（既出 資料 1-3-7）
4-Ⅰ-1-4 大学ウェブサイト 学位授与の方針（学部・研究科）（既出 資料 1-4）
http://web.dendai.ac.jp/about/mission/TDU_3policy.html
4-Ⅰ-1-5 大学ウェブサイト 教育課程編成・実施の方針（学部・研究科）（既出 資
料 1-4）
http://web.dendai.ac.jp/about/mission/TDU_3policy.html
55

4-Ⅰ-1-6 アニュアルレポート 2015（東京電機大学）（既出 資料 1-23）
4-Ⅰ-1-7 2015 大学案内（東京電機大学）（既出 資料 1-21）
4-Ⅰ-1-8 平成 24 年度第 2 回教育改善推進室運営委員会議事録
4-Ⅰ-1-9 平成 27 年度第 7 回臨時拡大大学評議会議事録
4-Ⅰ-1-10 学校法人東京電機大学管理運営規則別表Ⅰ-1 教育および研究組織
4-Ⅰ-1-11 学校法人東京電機大学管理運営規則別表Ⅰ-2 事務組織
4-Ⅰ-1-12 東京電機大学教育改善推進室運営委員会規則
4-Ⅰ-1-13 平成 26 年度第 4 回教育改善推進室運営委員会議事録
4-Ⅰ-1-14 東京電機大学 教育の質保証へ向けた取り組み＜未来科学部＞
4-Ⅰ-2-1 2015 学生要覧(東京電機大学未来科学部)（既出 資料 1-11）
4-Ⅰ-2-2 3 つのポリシー（入学者の受入方針、教育課程編成・実施方針、学位授
与方針）の一部変更について
平成 26 年度第 4 回未来科学部教育改善推進委員会資料
平成 26 年度第 13 回未来科学部運営委員会資料
平成 26 年度第 76 回未来科学部教授会資料
4-Ⅰ-2-3 3 つのポリシー等の見直し・修正について（依頼）平成 27 年度第 5 回未来科学部運営委員会資料抜粋＜工学部・工学部第二部＞
4-Ⅰ-3-1 2015 学生要覧(東京電機大学工学部)（既出 資料 1-12）
4-Ⅰ-3-2 2015 学生要覧(東京電機大学工学部第二部)（既出 資料 1-13）
4-Ⅰ-3-3 大学ウェブサイト 工学部のポリシー
http://web.dendai.ac.jp/department/kougaku/policy.html
4-Ⅰ-3-4 大学ウェブサイト 工学部第二部のポリシー
http://web.dendai.ac.jp/department/kougaku2/policy.html
4-Ⅰ-3-5 平成 27 年度工学部・工学部第二部の３つのポリシーおよびカリキュラム
マップについて（平成 26 年度 第 15 回工学部運営委員会資料）
4-Ⅰ-3-6 工学部環境化学科の 3 つのポリシー・カリキュラムマップおよび工学部電気電子工学科電子光情報コースのカリキュラムマップの修正について（平成 26 年度 第 19 回工学部運営委員会議題）
4-Ⅰ-3-7 3 つのポリシー等の見直し・修正について（平成 27 年度 第 6 回工学部
運営委員会資料）＜理工学部＞
4-Ⅰ-4-1 大学ウェブサイト掲載ページ写（学位授与の方針）
4-Ⅰ-4-2 2015 学生要覧（東京電機大学理工学部）（既出 資料 1-14）
4-Ⅰ-4-3 2015(平成 27)年度シラバス記載内容の第三者チェックについて56

＜情報環境学部＞
4-Ⅰ-5-1 2015 学生要覧（東京電機大学情報環境学部）（既出 資料 1-15）
4-Ⅰ-5-2 大学ウェブサイト 情報環境学部
http://web.dendai.ac.jp/depatment/johokankyo/
4-Ⅰ-5-3 東京電機大学学則 P.27『別表第二』（既出 資料 1-3-1）
4-Ⅰ-5-4 情報環境学部情報環境学科教育プログラムカリキュラム点検表
4-Ⅰ-5-5 情報環境学部フォーラム規程＜先端科学技術研究科＞
4-Ⅰ-6-1 2015 学生要覧(東京電機大学大学院博士課程（後期）先端科学技術研究科)（既出 資料 1-16）
4-Ⅰ-6-2 大学ウェブサイト 東京電機大学先端科学技術研究科
http://web.dendai.ac.jp/department/graduate/ud/
4-Ⅰ-6-3 平成 26 年度第 8 回先端科学技術研究科運営委員会(平成 26 年 12 月 6 日開催)議事録および参考資料
4-Ⅰ-6-4 平成 25 年度第 7 回先端科学技術研究科運営委員会(平成 25 年 11 月 9 日開催)議事録
＜未来科学研究科＞
4-Ⅰ-7-1 2015 学生要覧(東京電機大学大学院未来科学研究科)（既出

資料 1-17）＜工学研究科＞
4-Ⅰ-8-1 2015 学生要覧(東京電機大学大学院工学研究科)（既出 資料 1-18）
4-Ⅰ-8-2 大学ウェブサイト 工学研究科のポリシー
http://web.dendai.ac.jp/department/graduate/km/policy.html
4-Ⅰ-8-3 第 706 回工学研究科委員会資料
平成 27 年度工学研究科の 3 つのポリシーおよびカリキュラムマップの確認について4-Ⅰ-8-4 第 706 回工学研究科委員会議事録＜理工学研究科＞
4-Ⅰ-9-1 大学ウェブサイト掲載ページ写（学位授与の方針）
4-Ⅰ-9-2 2015 学生要覧（東京電機大学大学院理工学研究科）（既出 資料 1-19）
4-Ⅰ-9-3 大学ウェブサイト掲載ページ写（教育課程編成・実施の方針）＜情報環境学研究科＞
4-Ⅰ-10-1 2015 学生要覧（東京電機大学大学院情報環境学研究科）（既出 資料 1-20）
4-Ⅰ-10-2 大学ウェブサイト 東京電機大学情報環境学研究科
http://web.dendai.ac.jp/department/graduate/jim/
4-Ⅰ-10-3 情報環境学研究科情報環境学専攻教育プログラムカリキュラム点検表57