令和 4 年度
教職課程
自己点検評価報告書

令和 5 年 3 月
北翔大学

生涯スポーツ学部

スポーツ教育学科

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生涯スポーツ学部

スポーツ教育学科

目次
Ⅰ

教職課程の現況及び特色
本学教育課程は、２学部（３学科）、２研究科及び短期大学部（１学科）の展開となっている。これにより、各研究科・学科ごとに、幼稚園教諭２種免許状・幼稚園教諭１種免許状・幼稚園教諭専修免許状・小学校教諭２種免許状・小学校教諭１種免許状・小学校教諭専修免許状・中学校教諭１種免許状（美術、音楽、保健体育）
・中学校教諭専修免許状（美術、音楽、保健体育）
・高等学校教諭１種免許状（美術、音楽、保健体育）
・高等学校教諭専修免許状（美術、音楽、保健体育）
・特別支援学校
教諭１種免許状・特別支援学校教諭専修免許状・養護教諭１種免許状の取得が可能な体制となっている。
各研究科及び学科では、教員養成の目標を達成するための具体的かつ計画的な取組を進め、シラバ
スの改善時は言うに及ばす各講義での具体的な活動を設定する際にも確かな具現化につなげていく工夫がなされている。これらは、教職課程教育の改善策であるという視点をもって行われているものであり、常に形成的な評価の視点をもち教職課程の改善に注力している本学の姿勢そのものである。

Ⅱ

基準領域ごとの教職課程自己点検評価〔基準領域 1〕教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み
基準項目 1-1 教職課程教育の目的・目標の共有
基準項目 1-2 教職課程に関する組織的工夫〔基準領域 2〕学生の確保・育成・キャリア支援基準項目 2-1 教職を担うべき適切な人材（学生）の確保・育成
基準項目 2-2 教職へのキャリア支援〔基準領域 3〕適切な教職課程カリキュラム
基準項目 3-1 教職課程カリキュラムの編成•実施
基準項目 3-2 実践的指導力育成と地域との連携Ⅲ教職課程自己点検評価書』

Ⅲ

作成プロセスの要点と取組の時系列 (①②…は、業務順を示す)
プロセス段階時期

学科

教職センター

運営委員会【第 1 プロセス： 4/26 運営委③学科への周知①-1 教職課程の自②-1 教職課程の自教職センター等

事項を共通理解

己点検評価を行うこ己点検評価を行うこによる教職課程との提案準備との組織決定自己点検評価の①-2 自己点検評価②-2 自己点検評価

実施決定・合意】の目標、実施組織、の目標、実施組織、実施期間、対象とす実施期間、対象とする領域・項目に関する領域・項目に関する事項の原案作成

る事項の検討・策定

員会

1

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スポーツ教育学科【第 2 プロセス： 5 月中旬まで③疑義がある場①法令由来事項の充②疑義がある場合➡

教職センター等

合➡運営委員会

足状況の確認検討し、必要に応じによる法令由来の指示に従って(5 月中旬まで)て、各学科への情報・事項の点検と各

確認

データの収集・分析・学部へのデータ

集約の方法について等の扱いについ意見集約ての意見聴取】【第 3 プロセス： 5/24 運営委③当該学科の教②当該学科の教職課①当該学科の教職課

各学科による教員会

職課程自己点検

程自己点検評価の進程自己点検評価の進

職課程自己点検⇩評価の進め方にめ方について原案作

め方について検討・評価の進め方の学部での検ついて検討・協議

成協議(5/24)

検討・協議】

討・協議(6 月(6 月末まで)①最終確認の準備②最終確認(7/12)

末まで)【第 4 プロセス： 7 月末まで
教職センター等と各学科との実
施手順の最終確認】【第 5 プロセス： 2023 年 1 月①対象項目の点②具体的な自己点検③具体的な自己点検

教職課程自己点

検評価業務

評価項目の分析原案

評価項目を分析・確作成

定(2/14)末まで

検評価の実施】(2022.8～

2022.12)(2023 年 1 月末まで)【第 6 プロセス： 2023 年 4 月①各学科の報告書を②学長と確定に向け「教職課程自己集約・点検し、大学た報告・協議を行い、点検評価報告書」

としての全体評価を承認を得る。(2023.3の作成と協議に加えて「教職課程自月)

よる確定・HP 等へ

己点検評価報告書」

③公表

の公表】

を完成

(2023.4 月末まで)

末まで(2023.2 月末まで)【第 7 プロセス：①アクション・プラ①アクション・プラ「教職課程自己ンを検討・原案作成

ンを検討・策定

点検評価報告書」(2023.2 月末まで)(2023.3.14)を基礎とした教職課程に関わる
新たな アクショ
ン・プランの策
定】
2

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スポーツ教育学科

スポーツ教育学科教職課程の現況
１ 現況(1)大学名：北翔大学 生涯スポーツ学部 スポーツ教育学科(2)所在地：北海道江別市文京台２３番地(3)学生数及び教員数(令和４年５月１日現在)
在籍学生数：８２７名（スポーツ教育学科）／１９９２名（大学全体）
専任教員数： ２９名（スポーツ教育学科）／

８９名（大学全体）

２ 特色
基準領域・基準項目ごとの教職課程自己点検評価に設定した項目[現状]及び[長所・特色]に詳細を記載。

Ⅱ基準領域ごとの教職課程自己点検評価
ここより、各研究科、学科で記載いただいたものの掲載となります。

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基準領域 1 教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取組〔取組観点〕全学部・研究科共通
Ａ：教職課程教育を通して育まれるべき資質能力を示した学修成果（ラーニング・アウトカム）の具体的な提示がある
Ｂ：教職課程で学ぶ学生間、教職員間で周知され、共有されている
Ｃ：教職課程を担う教職員の資質能力を高める上での方策として、FD（授業・カリキュラム改善、教育・学生支援体制の整備等）や SD（教職員の能力開発）の確立とその機能的有効性がある。
Ｄ：教職課程のマネジメントを掌る全学的組織と学部（学科）・研究科の教職課程において連携のための有効的な方策がある
Ｅ：教職課程の質的向上に向けての取組を含む教員養成の状況についての情報公表している。

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スポーツ教育学科＜生涯スポーツ学部 スポーツ教育学科＞＜取組観点＞

基準項目 1-1 教職課程教育の目的•目標の共有
基準項目 1-1-①

教職課程教育の目的•目標を、「卒業認定・学位授与の方針」及び「教育課程編成・実施の方針」等を踏まえて設定し、育成を目指す教師像とともに学生に周知している。
取組観点との関係性

Ａ○

Ｂ○

Ｃ

Ｄ○

Ｅ○

【現状】
情報の公表（教職課程）として、本学ホームページにおいて 8 項目公表している。
「1.教員養成の目標 2.教員養成の目標を達成するための計画 3.教員の養成に係る組織及び教員の数 4.各教員が有する学位及び業績並びに各教員が担当する授業科目 5.教員の養成に係る授
業科目、授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画 6.卒業者の教員免許状の取得の状況 7.卒業者の教員への就職の状況 8.教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組」
本項目は、「1. 2」としており、本自己評価で求められている取組の観点に対応しているものとなっている。
【長所・特色】
特に、1.教員養成の目標 2.教員養成の目標を達成するための計画においては、学科の教育研究上の目的「スポーツや健康に関する理論や実践について探求し、主体的・活動的・健康的な生き方を実践・支援できる人材を育成し、生涯にわたってスポーツに親しむ事ができる健康で豊かな生涯
スポーツ社会の構築に貢献することを教育目標として、実践力のある人間性豊かな生涯スポーツのスペシャリストを育成します」に沿ったものとしてポリシー及び具体的な取組の方策を明示している。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
社会状況や子どもを取り巻く環境の変化により、学校教育における課題が複雑・多様化している
現状の中、学校現場で活躍できる教員の養成が課題となっている。学科の長所・特色を生かすた
め、実践力のある人間性豊かな生涯スポーツのスペシャリストとしての力を身に付けさせると同時に、実践的指導力のある保健体育科教員と、生徒の障害の状態や特性、個々の教育的ニーズに応じた的確な支援ができる特別支援学校教員の養成に向け、基礎と応用、理論・演習・実技のバランスがとれた学びを保証するため、教職課程に関わる科目のカリキュラムについて学科内で情報共有しながら不断の見直しを行い、次年度に向けたシラバスの検討時においても「教職課程教育の改善策としての視点」を取り入れて、その改善に努めている。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 大学ホームページ（情報の公表 2022 年度更新確認申請書教育研究上の基礎的な情報）
2 大学ホームページ（情報の公表（教職課程）教員養成の目標、教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組）
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基準項目 1-1-②
育成を目指す教師像の実現に向けて、関係教職員が教職課程の目的・目標を共有し、教職課程教育を計画的に実施している。
取組観点との関係性

Ａ○

Ｂ○

Ｃ

Ｄ○

Ｅ

【現状】
前項①に示した「情報の公表（教職課程）」の項目である「1.2.8」については、教職センター運
営委員が毎年度検討・精査を行い、学科の確認と承諾を経て、ホームページに掲載している。一連の確認・承諾は、「学科内で教職課程の目的・目標を共有し、教職課程教育を計画的に実施すること」に直結している。
また、年度ごとに行うシラバスの点検・改善時にも、他科目との関わりや教職課程教育として、
目標・内容の扱いが適切であるかという視点を取り入れながら精査している。
【長所・特色】
毎年度行なわれる公表情報の精査(上記)は、教職センターが大学ホームページに掲載する「科目・学修内容」の適正さを確認するものである。この確認に当たっては、学科内の教職センター運
営委員がその内容について精査し、必要に応じて教職関係科目担当教員と連携しながら不断の見直しを行うことにより、学科の教職課程教育の優れた質の担保に努めている。
学生に対しては、１年次前期全員必修の「スポーツ教育学概論」の授業の中で教職課程の概要について周知するとともに、２年次までは、学期当初のオリエンテーションや適宜行われるガイダン
スティーチャーとの個別面談の中で、教職希望者に対する履修登録指導を行うとともに、「履修カルテの記入」及び「履修カルテを活用した学びの方向性の確認」を行っており、これは関係教職員
が教職課程の目的・目標を共有し、教職課程教育を計画的に実施する基盤として不可欠なものとなっている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
学科の全教員が、学科全体として教職課程教育を行う意識を持つことが重要であるが、その意識に差が生じないようにすることが継続的な課題である。そのため、教職課程関係科目の担当者以外の教員も教職課程教育への参画意識を持ち続けられるよう、役割分担により全教員が教職課程教育に携わる場面を設定するなどの取組が必要である。目的・目標の共有は、学科内の教職センター運
営委員で年度初めに確認を行い、情報の公表（教職課程）更新時にも精査することにより、その質の向上に努めているほか、教職関係の取組状況について常に学科会議等の機会を通じて学科の全教員に周知して理解を求めている。また、教育実習の実施に当たっては、学科内の全教員が学生の指導及び実習校への訪問を行う体制を整えるなどして、教職課程教育を計画的に実施している。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 大学ホームページ（情報の公表（教職課程））
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基準項目 1-1-③
教職課程教育を通して育もうとする学修成果（ラーニング・アウトカム）が、「卒業認定•学位授与の方針」を踏まえて具体的に示されるなど、可視化を図っている。
取組観点との関係性

Ａ○

Ｂ

Ｃ

Ｄ○

Ｅ○

【現状】
情報の公表（教職課程）として、本学ホームページにおいて公表している。
項目は、「1.2.8（前出のため省略）」としており、本自己評価で求められている取組の観点を網羅しているものとなっている。
「卒業認定•学位授与の方針」を踏まえて示されている成果は、学生便覧中の「各種資格-教職課
程」及びシラバス中の「授業の目的」に明示されている。
【長所・特色】
シラバス中の「授業の目的」に明示されている「到達目標」は、教職課程教育を担う科目としての厳格な評価基準であり、教員養成の包括的な目標である「教育に対する強い情熱を持ち、スポー
ツ・健康に関する専門的知識を修得し、実践的指導力のある保健体育科教員と、生徒の障害の状態
や特性、個々の教育的ニーズに応じた的確な支援ができる特別支援学校教員の養成」を達成できるものとなっている。スポーツ教育学科が目標とする教員像は、以下のとおり。
(1) 健康・運動に関する実践的知識を有し、運動やスポーツの楽しさを生徒に伝え、生涯にわたる
心身の健康の保持増進や豊かなスポーツライフの実現・継続に寄与することができる教員(2) 障害の状態や特性等を考慮し生徒個々の教育的ニーズに応じた指導ができる特別支援学校教員(3) 生徒・保護者・同僚とのコミュニケーションを円滑に図ることができ、教育的愛情にあふれる教員【課題(質的向上の視点)と改善策】
学科が示している教員養成の方針及び内容について、教職を履修するすべての学生が十分に理解しているとは言えない状況が課題である。ついては、学生がその内容を十分に理解し、年次が進むに従って求められている資質・能力を身に付けている状況について、学生と教員の双方が把握して、必要な指導を適宜行い、その改善・充実に努めていく必要がある。２年次までのガイダンスティーチャ
ー、３年次からのゼミ担当教員による、履修カルテ指導及び面談等の機会を活用した指導の他、教職関係科目担当教員間で学生の履修及び学習の成果の獲得状況を適宜情報共有し、必要な資質・能力が十分に身に付いていない学生に対する補習及び個別指導を行うことにより、学修成果の確実な定着を図ることができる。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 大学ホームページ（情報の公表（教職課程））

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基準項目 1-2 教職課程に関する組織的工夫＜取組観点＞
基準項目 1-2-①
教職課程認定基準を踏まえた教員を配置し、研究者教員と実務家教員及び事務職員との協働体制を構築している。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ○

Ｃ

Ｄ○

Ｅ

【現状】
文部科学省の教職課程設置基準に沿った教員の配置となっており、適切である。
【長所・特色】
本学科においては、全ての教員が教育現場以外のものも含めた実務経験を通して培われた知識・スキル等を生かした教育活動を行っており、教員間の日常的な情報共有がスムーズに行われている。研究者教員と、学校現場での経験を有する実務家教員との間においても例外はなく、それぞれの専門性を尊重しながら学生の指導に当たる体制ができている。また、教職センターに配置されている事務職員からの法令・法規や通知、事務連絡等に関する情報提供は、学科の教職センター運営委員より適宜学科教員全体に周知されているほか、教職センターが開催する各種オリエンテーショ
ンにおいても、事務職員と教員で、その業務の性質に応じて適切な分業体制が構築されている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
研究者教員と実務家教員、そして事務職員が、それぞれの専門性を生かして、より一層質の高い教育を推進していくことができる環境を整えていくことは継続的な課題である。常に各教員間及び事務職員との情報交換を積極的に行い、教育の質の向上に係る課題が生じた際には、関係各所で情報共有しながら一体となってその解決に当たることができる体制を維持できるよう努めている。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 大学ホームページ（情報の公表（教職課程））

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基準項目 1-2-②
教職課程の運営に関して全学組織（教職課程センター等）と学部（学科）の教職課程担当者とで適切な役割分担を図っている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ○

Ｃ

Ｄ○

Ｅ

【現状】
本学では、教職センターの業務に直接かかわる役割を担う教員の選定が求められており、各学科
から複数名の教員が教職センター運営委員としてその業務に当たっている。
これら教職センター運営委員は、年間を通して計画的な業務推進を行っており、その役割分担についても最終的な本人の承諾を得ることを前提としながら適切な配置となるように指名し、配置している。
【長所・特色】
本学は、教職課程を持つ複数の学部・研究科の設置となっている。前述のように、教職センターを運営する委員の定期的な会議が設定されていることから、教員養成を行う際の学生の学び方についての率直な情報交換がなされている。
このことにより、他学科の取組を参考にして本学科の取組の改善を図ることなどが可能となっている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
各学科の特色や教育実習の時期及び実習校の決定方法、教育実習日誌の記載内容や記載方法についての考え方の違いにより、教育委員会や各種校長会などへの対外的な対応に若干の差が生じる場
面があることが課題であると考えられる。ついては、教育委員会や各種校長会などと連携する際には十分理解を得られるように配慮する必要がある。教職センター運営委員会の際に各学科間の差異について十分確認し、対外的な対応をする際には、本学の各学科の特色や、その置かれている状況等について、事前に十分説明して理解を得るよう努めていく必要がある。

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基準項目 1-2-③
教職課程教育を行う上での施設・設備が整備され、ICT 教育環境の適切な利用に関しても可能となっている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ○

Ｃ○

Ｄ

Ｅ

【現状】
本学は、現在の教育課題及び情勢、教育施策等を適時適切にとらえており、ICT に関しても国の大きな方針であり急激に進んだ「ギガスクール構想」にも対応している。
タブレット端末の十分な整備、学校の教育環境と同等の学びができるように改善した教室を複数整備している。
また、ソフトに関しても、十分な調査の元に、教育実習及び就職後にも即座に対応できるものとしている。
【長所・特色】
最新の機器と教室環境が複数整っている。
また、定期的にＦＤ支援オフィスが ICT 相談会を開催しており、各教員が ICT に関わる最新の情報を得て、授業や学生指導に活用できる体制が整っている。
さらに、保健センター内に設置されている障がい学生支援室（特別サポートルーム）からは、必要に応じて障がいのある学生の指導に有益な ICT ツールの活用について関係教員に情報提供が行われているなど、合理的な配慮の充実に向けた取組が適切に行われている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
教室によって、Wi-Fi の電波の強度が十分でない、ICT 機器のインターフェースが旧式の場合があるなどの課題がある。Wi-Fi やインターフェースの問題については、継続的にその改善・充実に取り組む必要がある。また、学生が ICT 機器を十分に活用できるよう、異なる端子間でも接続が可
能な各種アダプターを準備しているが、その数量が十分ではなく、複数の教室で同時に使用できな
い場合もあることから、十分な数を確保するよう努めていく。

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基準項目 1-2-④
教職課程の質的向上のために、授業評価アンケートの活用を始め、FD（授業•カリキュラム改善、教育•学生支援体制の整備等）や SD（教職員の能力開発）の取組を展開している。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ○

Ｄ

Ｅ

【現状】
FD（授業•カリキュラム改善、教育•学生支援体制の整備等）や SD（教職員の能力開発）の取組を展開する視点で、全学を対象とした授業評価「授業改善アンケート」を毎年度各学期に行っている。また、FD 支援オフィスが主となった「ICT 相談会」が定期的に実施されている。また、「FD/SD研修会」も定期的に実施されている。これらは、教育現場の急速な ICT 環境の変化に対応したものである。
【長所・特色】
非常勤講師含むすべての教員を対象として、半期毎に「授業改善アンケート」を実施している。
受講生の回答を受け、「分析表や自由記述に対する自己評価」「今後の改善ポイント」について教員がコメントすることとなっており、授業の質の向上に向け、授業改善に直ちにつなげることができるようになっている。
各種研修会及び相談会は、教員養成課程に対して「情報機器を授業で活用する」講義を行う指針の文部省通知に対応したものであり、最新の機器及びソフトウエア、北海道内の各種機器にも対応できるものとなっている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
教育現場での先進的な指導事例の研究、及び具体的かつ実効性の高い指導の在り方についての研修を進めていくことなど、よりよい指導の追究は普遍的な課題であると考えられる。
先進的な取組を推進している学校との連携、北海道教育委員会・札幌市教育委員会との情報のやり取りをさらに活性化していく必要がある。

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基準項目 1-2-⑤
教員養成の状況についての情報公表を行っている。
取組観点との関係性

Ａ○

Ｂ○

Ｃ

Ｄ

Ｅ○

【現状】
教育職員免許法施行規則第 22 条の 6 の定めに基づき、情報公表している。
1.教員養成の目標 2.教員養成の目標を達成するための計画 3.教員の養成に係る組織及び教員の数 4.各教員が有する学位及び業績並びに各教員が担当する授業科目 5.教員の養成に係る授業
科目、授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画 6.卒業者の教員免許状の取得の状況 7.卒業者の教員への就職の状況 8.教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組、としており、本自己評価で求められている取組の観点を網羅しているものとなっている。
【長所・特色】
毎年度、学部ごとに確実に内容の精査・改善を行うこととなっており、学生に対しても各種オリ
エンテーション及び各科目の中でその内容を適宜周知している。中学校教諭 1 種免許状（保健体育）、高等学校教諭 1 種免許状（保健体育）、特別支援学校教諭 1 種免許状（知的障害者・肢体不自由者・病弱者）の取得に向け、１年次から４年次にかけて半期ごとに到達目標を明示しているな
ど、きめ細かな取組となっているほか、教職課程の各種取組について適宜大学のホームページに掲載したり、卒業生現場通信として、卒業後、教員として活躍する卒業生からの現場での実践の様子
や教職を志す後輩へのメッセージなどを学内の廊下や教職センター前に掲示したりするなど、教職を志す学生のモチベーションを高める取組を実施している。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
各種情報は公表しているが、学生や一般の方が、積極的に情報にアクセスしようとしない限り、本学の教員養成の取組に対して理解を深めることにつながらない恐れがあることなどが課題である。ついては、各種オリエンテーション等の際に公表されている情報を意図的に学生に周知した
り、大学のホームページをはじめとして各種 SNS 等も活用したりするなどして、広く一般に周知するよう努めていく必要がある。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 大学ホームページ（情報の公表（教職課程））

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基準項目 1-2-⑥
全学組織（教職センター等）と学科とが連携し、教職課程の在り方により良い改善を図ることを目的とした自己点検評価を行い、教職課程の在り方を見直すことが組織的に機能しているか、この自己点検評価を通じて機能しつつある。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ○

Ｅ

【現状】
基準項目 1-1-①②③、1-2-④⑤で述べてきた取組については、学科による年度毎の検討・改善を基本としており、それらについてのとりまとめと公表の作業は全学組織である「教職センター」(授業評価についてのみ、FD 支援オフィスが担当) が行っている。
各学科・研究科の教職課程の在り方についての改善方策を考えることは、個別に行われる事項であることから、全学組織としての役割はそれらの作業が正しい手順を踏んで行われるように働きかけをし、環境整備を行うこととしている。
【長所・特色】
前項【現状】にある項目については、基準項目に記載した【長所・特色】がある。
これらを学科教員で共有し、適時確認している。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
学科の教職課程の自己点検評価については、現状では主として学科の教職センター運営委員を中心とした実施に留まっていることが課題である。すべての教員が教職課程の改善に主体的に参画し、教職課程教育の質的改善を図っていこうとする意識を高めるため、機会を捉えて教職課程の取組や学生の学習の状況についてきめ細かく学科内に周知するとともに、改善に向けた意見を聴取する機会を設定するよう努めていく必要がある。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 大学ホームページ（情報の公表（教職課程））

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基準領域 2 学生の確保•育成•キャリア支援〔取組観点〕全学部・研究科共通
Ａ：教職課程が履修希望者の登録を行う際の「教職への基本的理解と意欲を有すること」「当該教職課程における教育の目標に理解を示していること」を確認するような履修登録上の工夫
Ｂ：学生に対する教育効果を考慮するとともに、直接指導に当たる教員の教育負担を考慮しつつ、当該教職課程に即した適切な規模の履修希望学生を受け入れること（基準項目 2-1、取組観点例）
Ｃ：教職課程に学ぶ学生の意欲や適性を把握し、組織的にキャリア支援を行う体制
Ｄ：学生のニーズに応じ、教職入職に関する各種情報の提供の機会や教職入職卒業生との協力関係の構築
Ｅ：教員採用試験等への対応（基準項目 2-2、取組観点例）

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基準項目 2-1 教職を担うべき適切な人材（学生）の確保•育成＜取組観点＞
基準項目 2-1-①
当該教職課程で学ぶにふさわしい学生像を「入学者受入れの方針」等を踏まえて、学生の募集や選考ないしガイダンス等を実施している。
取組観点との関係性

Ａ○

Ｂ○

Ｃ

Ｄ

Ｅ

【現状】
本学科の「入学者受入の方針」の中の以下の項目は、教職課程で学び、保健体育科教員、もしくは特別支援学校教員として社会に貢献できる人材の姿と一致している。
・身近な社会問題について、知識や情報をもとにして、筋道を立てて考え、その結果を説明することができる。
・スポーツ活動を通して積極的に他者とかかわり、対話を通して相互理解に努めようとする態度を有している。
・スポーツの活動経験があり、入学後もスポーツ活動に積極的に関わる（する、みる、支える）意
欲を有している。
・スポーツ・健康に関することを学び、生涯スポーツ社会において、保健体育科教諭、健康運動指導士、アスレティックトレーナー等を目指し、スポーツ活動や健康づくりを推進しようとする意
欲がある。
・スポーツ活動を行うための基礎的運動能力を有している。
入学者の選考においては、アドミッションセンター(入学関係業務担当部署)と連携し、上記を踏
まえ、教職課程教育を行っている学科にふさわしい学生を選抜し、入学させている。
【長所・特色】
本学科の教員養成の目標「教育に対する強い情熱を持ち、スポーツ・健康に関する専門的知識を修得し、実践的指導力のある保健体育科教員と、生徒の障害の状態や特性、個々の教育的ニーズに応じた的確な支援ができる特別支援学校教員の養成」を達成するため、上記、及び教職課程履修規程により、教職課程で学ぶにふさわしい学生像を示し、各種ガイダンス等で周知している。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
本学科においては、教職関係科目の履修が１年次後期から開始されるが、その時点では教職に対する理解や意欲が不十分な学生の履修が多いことが課題である。１年次前期の授業内でのガイダン
ス機能を充実させ、真に教職に対する情熱と意欲を持つ学生の履修を促していくことが必要である。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 大学ホームページ（ADMISSION POLICY 入学者受け入れ方針）
2 北翔大学 教職課程履修規程
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スポーツ教育学科

基準項目 2-1-②「教育課程編成•実施の方針」等を踏まえて、教職を担うにふさわしい学生が教職課程の履修を開始•継続するための基準を設定している。
取組観点との関係性

Ａ○

Ｂ○

Ｃ

Ｄ

Ｅ

【現状】
教職課程の履修に当たっては、履修カルテを活用し、履修科目等の確認、履修状況の自己評価を行っている。また、学生はポータルサイトで各科目の履修・修得状況を確認することができ、単位充足状況と取得予定教員免許状取得の関係も明確に示される。
【長所・特色】
本学科の特色である２年次までのガイダンスティーチャー制度により、ゼミが決定する３年次までの間も、担当教員が各学生の取組状況を常に確認し、指導することができる体制となっている。
また、本学ポータルサイトの学生カルテ機能により、３年次以降に担当するゼミ担任にもスムーズに引き継ぐことができ、次学期や次年度の履修に向け、計画的に指導することができる。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
教職関係科目を履修している学生の指導については、２年次までは各科目担当教員とガイダンス
ティーチャーに委ねられており、教職課程担当教員が指導する場面が極めて少ないことが課題である。ついては、教職課程を履修している学生を集めて指導するガイダンス機能を持った場面を設定するなどして、より一層、ふさわしい学生が意欲を持って履修を継続していける体制を整備していくことが必要である。

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スポーツ教育学科

基準項目 2-1-③「卒業認定•学位授与の方針」も踏まえて、当該教職課程に即した適切な規模の履修学生を受け入れている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ○

Ｃ○

Ｄ

Ｅ

【現状】
近年、教職課程の履修希望者は増加傾向にあり、１年次は 200 名弱、２年次でも 100 名を超える履修者がおり、より専門的な指導が必要な科目が多くなる３年次以降も 80 名を超える履修者がいる状況にある。
【長所・特色】
本学科においては、スポーツ教育コース、スポーツトレーナーコース、競技スポーツコースを選択することとなっているが、特に人数制限はなく、また、スポーツ教育コース以外のコースに所属
しても教職課程を履修することができる状況にある。特に、３年次以降の教育実習を見据えた模擬授業に関わる科目においては、科目担当教員を複数配置することによる少人数指導により、一人一人に学生にかける時間を確保し、きめ細かな指導を行っている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
現在、実技科目においては、履修人数が多いことから展開数を増やして対応しているほか、前述のように科目担当教員を複数配置している科目もあるが、近年の履修人数の増加傾向を受けて、実技における安全管理と、教育の質の担保が課題となっている。今後の履修希望者数によっては、何らかの形で履修制限を設ける必要も生じる恐れがあることから、その基準について早急に検討するとともに、決定後は学生や保護者に丁寧に周知して進めていく必要がある。

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スポーツ教育学科

基準項目 2-1-④「履修カルテ」を活用する等、学生の適性や資質に応じた教職指導が行われている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ○

Ｄ○

Ｅ

【現状】
本学科においては「履修カルテ」は２年次から活用しており、毎年年次ごとにその記入や活用方
法について指導するとともに、記入に当たっては２年次まではガイダンスティーチャー、３年次以降はゼミ担任の確認と指導を受け、記入後は教職課程担当教員が集めて内容を再度確認するとともに一元管理し、必要に応じて指導できる体制となっている。
【長所・特色】「履修カルテ」をガイダンスティーチャーもしくはゼミ担任、及び教職課程担当教員が確認し活用することにより、学生個々の特性や能力、資質を正確に掌握してキャリア支援を行っている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
現状では、「履修カルテ」を活用した指導を確実に実施しているのは、年に１回に留まっていることが課題である。必要に応じて、教職課程担当教員が指導に活用しているが、日常的な活用に向け、「履修カルテ」を関係教員が簡便に共有し、指導に活用できる体制を確立していく必要がある。

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基準項目 2-2 教職へのキャリア支援＜取組観点＞
基準項目 2-2-①
学生の教職に就こうとする意欲や適性を把握している。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ○

Ｅ○

【現状】
個人面談の複数回実施、履修カルテの内容確認等から、意欲や適性を判断し、指導につなげている。加えて、教育実習校決定の際や、教育実習や教員採用候補者選考検査に向けたオリエンテーシ
ョン、定期的に実施している学科独自の教員採用候補者選考検査に向けた対策講座の機会を活用して、学生の意欲や適性を把握して、必要に応じて適宜指導を行っている。また、教職科目担当教員
間では、学生の取組状況について情報共有に努めている。
【長所・特色】
教職センターと連携し、事務手続きにおいて不備が多い学生に対して教職課程担当教員が面談して指導することにより意識の改善・向上を図ったり、教職科目に対する取組が芳しくない学生に対しても同様に面談指導を行い、必要に応じて補習を行ったり、課題を与えるなどきめ細かな指導を行っている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
教職課程を履修していく中で、教職に対する意欲がなくなってしまうケースがあることや、教員免許取得のみを目的として履修している者が一定数いることが課題である。教職の魅力ややりがいについて、教職関係科目の指導や各種オリエンテーションの機会を活用して一層啓発していくとともに、教職課程履修に関する悩みや相談などを気軽に相談できる体制を構築していく必要がある。

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基準項目 2-2-②
学生のニーズや適性の把握に基づいた適切なキャリア支援を組織的に行っている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ○

Ｄ○

Ｅ○

【現状】
ガイダンスティーチャーやゼミ担任による面談により、学生のニーズや適性の把握に努めている
ほか、教職センターと連携し、希望者が外部の予備校の教員採用試験に向けた講習や模試、教育委
員会のガイダンスなどを受けられる体制ができている。また、学科独自に定期的に教員採用候補者
選考検査に向けた対策講座を実施している。さらに、上級学年の学生や卒業生からのメッセージや体験談を聞く機会を適宜設けているほか、教育委員会の事業を活用、もしくは直接学校に依頼して正規の実習とは別に学校現場に実習に行く機会を与えるなど、キャリア支援を適切に行っている。
【長所・特色】
学生にとって身近に感じられる、本学の卒業生の若手教員の話を聞く機会や、北海道教育委員会の「草の根教育実習」などを活用した学校現場に入る機会などを与えることにより、学生の教職に対するモチベーションを高めている。また、次年度の教員採用候補者選考検査に向け、３年後期から実際の選考検査の直前まで、継続的な対策講座の実施により、学生のニーズに合ったキャリア支援を行っている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
各種キャリア支援の取組に積極的に参加する学生とそうでない学生がおり、教員として求められる資質・能力の育成状況に差が生じてしまっていること、また、学校現場と交流する取組ではどうしても参加する人数を制限せざるを得ない場合が多く、教職希望者が全員参加できるわけではないことが課題である。各種取組への積極的な参加を促すため、学生への周知方法を工夫するとともに、授業見学や教員との交流で訪問できる学校数を増やすなど、多くの学生が現場に入る機会を増やしていく必要がある。

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基準項目 2-2-③
教職に就くための各種情報を適切に提供している。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ○

Ｄ○

Ｅ○

【現状】
教職関係の授業、各種オリエンテーションやガイダンスの際に、教員採用候補者選考検査に関する情報や現場の実態などについて情報提供しているほか、教職センターからも必要な情報について、適宜ポータルサイトを通じて情報提供している。
【長所・特色】
教員採用候補者選考検査の日程や受検者数・合格者数の推移、出題傾向などについて、適切な時期に情報提供することにより、学生が見通しを持って教職を目指すことができるよう配慮している。また、教職センターからの各種情報提供に当たっては、ポータルから重要な情報について情報提供したのに未読となっている学生には、担当事務職員が個別に電話して確認するよう促すほか、学科の教職課程担当教員に連絡して指導を依頼するなど、教職センターと教員が一体となって学生をサポートする体制が構築されており、きめ細かな指導が展開されている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
各種情報は適切な時期に提供されているが、その情報を受けて教職に就くための具体的なアクションを自分から起こすことができず、案内される対策講座を受講するのみに留まる受け身な学生も少なくないことが課題である。今後は、情報提供に留まらず、学生の行動変容につながるような働きかけを強化していくことが必要である。

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基準項目 2-2-④
教員免許状取得件数、教員就職率を高める工夫をしている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ○

Ｅ○

【現状】
教員免許状取得件数は、ここ数年 40～50 名前後で推移している。また、教員採用候補者選考検査で合格し、候補者名簿に登録された現役学生の人数は、昨年度の 12 名から今年度は 21 名に増加している。教員採用候補者選考検査に不合格だった者も、ほとんどが期限付教諭や講師として働きながら次年度の検査に再度挑戦する意向を持っており、４年次で選考検査を受検する者の教員就職率は極めて高い。
【長所・特色】
教職の魅力を十分伝えることができるよう、各科目の指導内容の工夫などを行っているほか、教員採用候補者選考検査に向けた対策講座を学科として組織的・計画的に行っている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
教員免許状取得件数に関しては、従前は、原則として卒業後直ちに教職に就くことを目指す者を対象として教職関係科目の履修を認めていたという状況が課題であったが、現在は将来的に教職に就く可能性がある者として、一般就職や実業団等で選手として活躍した後に教職を目指す者も積極的に免許状取得ができる体制が構築されている。教員就職率については、現状では教員採用候補者
選考検査を受検した学生はほとんど教職に就いている現状にあり、また、一般就職等をする者も、一般社会で多様な経験を積んだ後、将来的に教職を担う事ができる人材として社会に送り出していると考えると、特に課題は認められない。

＜根拠となる資料・データ等＞
1 大学ホームページ（情報の公表（教職課程））
2 教員採用候補者選考検査 第２次選考検査 登録者数（教職センター作成資料）

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基準項目 2-2-⑤
キャリア支援を充実させる観点から、教職に就いている卒業生や地域の多様な人材等との連携を図っている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ○

Ｅ○

【現状】
卒業生現場通信として、卒業後、教員として活躍する卒業生からの現場での実践の様子や教職を志す後輩へのメッセージなどを学内の廊下や教職センター前に掲示したりするなど、教職を志す学
生のモチベーションを高める取組を実施している。また、教職に就いている卒業生から、在学時代の教職に向けた取組や学校現場の実態について講話をしていただいたり、現職教員や管理職の講話を聞く機会を設けたりするなどして、キャリア支援の充実を図っている。
【長所・特色】
学生が親近感を持って、意欲的に話を聞くことができるよう敢えて卒業後間もない若手教員を講師として選定する一方、現場経験が豊富な退職間近の校長を講師として選定するなど、学生がさまざまな視点から学校現場を見ることができるよう工夫している。いずれにせよ、教育現場の状況を直接聞き、言葉を交わす機会は教職への期待感と使命感を高める絶好の機会となっている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
学校現場も多忙を極めていることから、講師の依頼や日程調整が困難な場合があることが課題である。可能な限り早く日程を確定して講師の打診をしていくほか、学生のモチベーションを高めることができる適切な人材を確保する取組を継続的に進めていく必要がある。

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基準領域 3 適切な教職課程カリキュラム〔取組観点〕全学部・研究科共通
Ａ：各科目の基本を押さえつつ、学校や社会の新たな課題を踏まえた内容が適切に加えられ、「教職課程コアカリキ ュラム」への対応、「教科及び教職に関する科目」の各科目領域間の系統性の確保といった適切な教職課程カリキュラムとなっているか。
Ｂ：学習指導要領の基本方針である「社会に開かれた教育課程」実現に向けて「何を学ぶか」「どのように学ぶか」「何ができるようになるか」を意識した指導方法の転換が進められている。教科等を横断する教育課程全体の教育効果として、 問題発見•課題解決能力の涵養を図ることができるよう児童生徒の能動的参加を引き出す指導となっているか。
と（基準項目 2-1、取組観点例）
Ｃ：「教職実践演習」によって、教職課程の履修、教職課程外での多様な活動を通じて学生が修得した資質能力が、教職に必要な実践的な指導を可能とする資質能力として形成されたかを各大学の教職課程の目的•目標に照らして最終的に確認する。
Ｄ：「履修カルテ」の活用によって、「教職実践演習」には各学生の学修上の仕上がり度の確認の上に立って、教職として基本的な資質能力のうち、足りない部分を補完する指導上の役割を果たす。
Ｅ：実践的な指導力育成への配慮が求められています学校インターンシップ、学校ボランティア、教育上のフィールドの機会など、「体験」の場を積極的に提供する工夫を凝らす。
Ｆ：「教育実習」は、大学の教職課程の担当者と実習校の関係者とが連携して実践的教育を行うための貴重な機会でもある。教育実習に臨む上での必要な履修要件のもと、「実習生」としての心構えの指導も求められる。この点、大学の教職課程が実践的指導力育成を行っていくなかで、教育委員会との交流を深め、連携を密にしていく。

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基準項目 3-1 教職課程カリキュラムの編成•実施＜取組観点＞
基準項目 3-1-①
教職課程科目に限らず、キャップ制を踏まえた上で卒業までに修得すべき単位を有効活用して、建学の精神を具現する特色ある教職課程教育を行っている。
取組観点との関係性 Ａ○

Ｂ○

Ｃ

Ｄ

Ｅ○

Ｆ

【現状】
建学の精神の今日的定義「常に変化する社会に向かって真摯にかつ創造的に対応できる人材の輩出を目指し、より高い専門性と幅広い教養を身につけた、自立できる社会人の育成」は教職課程教育を行う学科として目指す以下の教員像にもつながるものである。
(1) 健康・運動に関する実践的知識を有し、運動やスポーツの楽しさを生徒に伝え、生涯にわたる
心身の健康の保持増進や豊かなスポーツライフの実現・継続に寄与することができる教員(2) 障害の状態や特性等を考慮し生徒個々の教育的ニーズに応じた指導ができる特別支援学校教員(3) 生徒・保護者・同僚とのコミュニケーションを円滑に図ることができ、教育的愛情にあふれる
教員
また、本学の CAP 制度の各年次の履修登録上限値は 48 単位となっているが、教育職員免許状取得に関する科目のうち、教育課程表に定める教職に関する科目及び教科又は教職に関する科目は CAP
制度が適用されず、履修登録上限値に関係なく履修登録を行うことができる。
【長所・特色】
本学科においては、教育課程編成方針に従って教育内容を「生涯スポーツ社会で活躍できる豊かな人間性と専門性を兼ね備えた人材となるために、スポーツ・健康・教育に関する知識と実践力を段階的に身に付けることができるよう基礎的科目から専門・応用科目を体系的に学修する。」こととしている。また、主体的な学びを促進するために、講義、演習、実習や実技においてアクティ
ブ・ラーニングを取り入れた教育方法を採用することなどにより、建学の精神を具現する特色ある
教職課程教育を行っている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
教職に関する科目は CAP 制度の適用除外となっているが、そのことにより、教職課程を履修している学生の履修単位数が増加することから、特に特別支援学校教諭免許を取得しようとした場合などは学生の負担が大きくなることが課題である。ついては、これらの科目が無理なく履修できるよ
うに配置されているかについて、毎年きめ細かく確認していく必要がある。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 大学ホームページ（本学について、情報の公表（教職課程）、教育課程編成方針）
2 スポーツ教育学科 学生便覧 P.62～63

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基準項目 3-1-②
学科等の目的を踏まえ、教職課程科目相互とそれ以外の学科科目等との系統性の確保を図りながら、コアカリキュラムに対応する教職課程カリキュラムを編成している。
取組観点との関係性 Ａ○

Ｂ○

Ｃ

Ｄ

Ｅ○

Ｆ

【現状】
本学においては、すべて「教育職員免許法施行規則」に基づく授業計画がシラバスに反映された
教職課程編成となっている。
【長所・特色】
文部科学省が定めている「教育職員免許法施行規則」に基づく科目設定・授業計画となっている。当然のことながら、シラバスにも正しく反映されており、学科内で共有している。コアカリキ
ュラムに対応する教職課程カリキュラムであることは必然であり、その履修に当たっては、学生の学びの質的な高まりや順序性を十分に確保したものとなっている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
今年７月に「特別支援学校教諭免許状コアカリキュラム」が取りまとめられ、文部科学省から通知があったことから、これに対応していくことが喫緊の課題である。本学においては、カリキュラムの変更ではなく、シラバスの見直し、修正により対応することとし、令和６年度のシラバスから反映させることとする。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 「教育職員免許法施行規則等の一部を改正する省令の公布及び特別支援学校教諭免許状コアカリ
キュラムの策定等について（通知）」（令和 4 年 7 月 28 日付 4 文科初第 969 号）
2 スポーツ教育学科 シラバス

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スポーツ教育学科

基準項目 3-1-③
教職課程カリキュラムの編成•実施にあたり、教員育成指標を踏まえる等、今日の学校教育に対応する内容上の工夫がなされている。
取組観点との関係性 Ａ○

Ｂ○

Ｃ

Ｄ

Ｅ○

Ｆ

【現状】
教員育成指標の内容については、教職関係科目の授業内で周知・解説しているほか、今日的な教育課題や学校を取り巻く環境の変化については、近隣校との連携や教育委員会との情報交換を通じて最新の状況の把握に努め、各科目における指導に反映させている。
【長所・特色】
特に、本学が設置されている地域の教員採用の主体である北海道教育委員会、及び札幌市教育委
員会の教員育成指標の内容について重点的に取り上げ、求められている教員像に合致するための資質・能力の育成に努めている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
履修者全員を対象とした授業の中では、北海道及び札幌市の教員育成指標の解説しか実施できておらず、他の都府県出身者で、地元に帰って教員を目指す者に十分対応し切れていないことが課題である。基本的には、文部科学省が示している指針・ガイドラインにしたがったものとなっていると考えられるが、各都府県の特色の理解に向け、必要に応じて個別指導の充実等を進めていく必要がある。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 文部科学省告示第百十五号 令和 4 年 8 月 31 日
2 北海道における教員育成指標 平成 29 年 12 月
3 札幌市教員育成指標【教員編】平成 30 年１月 17 日策定 令和４年３月１日一部改定

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スポーツ教育学科

基準項目 3-1-④
今日の学校における ICT 機器を活用し、情報活用能力を育てる教育への対応が充分可能となるよ
うに、情報機器に関する科目や教科指導法科目等を中心に適切な指導が行われている。
取組観点との関係性 Ａ○

Ｂ○

Ｃ

Ｄ

Ｅ

Ｆ

【現状】
本学科においては、「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」に係る科目として開設され」、及び「各教科の指導法（情報通信技術の活ている「教育方法論（ICT 活用の理論と方法を含む）
用を含む。
）」に係る科目として開設されている「保健体育科教育法Ⅰ」「保健体育科教育法Ⅱ」「保健体育科教育法Ⅲ」「保健体育科教育法Ⅳ」の各科目、及び他の教職関係科目において、ICT 機器の活用及び情報活用能力を育てる教育への対応に向け、適切な指導が行われている。
【長所・特色】
保健及び体育の指導において、現在学校現場では実際にどのような指導が行われているのか、また、今後、ICT 機器を活用することによりどのような指導が可能になるかなどについて、スポーツ庁委託事業により作成された「児童生徒の１人１台の ICT 端末を活用した体育・保健体育授業の事
例集」など、最新の資料を活用した指導が行われている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
学校現場で使用されている機材や学習支援ソフトがさまざまであることや、大学では中学校や高等学校のように、同一の 1 人 1 台端末を使用しているわけではないので、すべてのケースに対応す
る具体的な活用の実践を行うことができないことや、Wi-Fi 環境が教室によって異なること、また、
ICT 機器やシステムの発達するスピードが非常に速く、指導する教員の側の情報のアップデートが頻繁に求められることが課題である。当面は、特定の機器やシステムに特化することなく、汎用的な知識や技能の指導に重点を置き、ICT 環境の整備状況を見据えながら指導を行っていく必要がある。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 スポーツ教育学科 学生便覧 P.206
2 令和３年度スポーツ庁「学校における体育・スポーツ資質向上等推進事業」委託事業「児童生徒の１人１台の ICT 端末を活用した体育・保健体育授業の事例集」 令和 4 年 3 月

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基準項目 3-1-⑤
アクティブ•ラーニング（「主体的•対話的で深い学び」）やグループワークを促す工夫により、課題
発見や課題解決等の力量を育成している。
取組観点との関係性 Ａ○

Ｂ○

Ｃ

Ｄ

Ｅ○

Ｆ

【現状】
現行学習指導要領におけるアクティブ・ラーニング（「主体的・対話的で深い学び」）の位置づけやその内容、グループワークの実践方法やその効果等については、保健体育科教育法の授業の中で教員が解説しているほか、教員として現場で実践する能力を高めるため、学生に模擬授業を行わせる科目や教育実習において、積極的に取り組むよう指導している。
【長所・特色】
体育の授業においては、単にチームの作戦会議を行うなどのグループワークに終始せず、その時間の目標の達成に必要な学習過程として捉えて実施することや、保健の授業では必要に応じて ICT
機器やプレゼンテーションソフトを活用した、効果的な動画や各種資料の提示方法や意見の集約方法など、より先進的な学校現場の取組に即した実践的な指導を身に付けられるよう工夫している。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
履修人数の関係により、一人一人の学生の模擬授業の時間を十分に確保することが難しいことが課題である。指導案作成段階での指導を充実させるほか、模擬授業の指導の際のコメントに具体的な改善案を示して次回の模擬授業に向けて改善を促すなどの取組を充実させていく必要がある。

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基準項目 3-1-⑥
教職課程シラバスにおいて、各科目の学修内容や評価方法等を学生に明確に示している。
取組観点との関係性 Ａ○

Ｂ○

Ｃ○

Ｄ

Ｅ○

Ｆ○

【現状】
本学科のシラバスには、授業のねらい、到達目標、授業計画、準備学習の内容（事前・事後の学習）、使用するテキスト（教科書）や参考書、成績評価の方法（どのような基準で評価が決まるのか）、質問への対応（連絡先など）、その他（履修に当たっての特に注意すべき事項）が記載されているほか、各回の授業における学習形態が、Ａ講義、Ｂ演習、Ｃ実験、Ｄ実習、Ｅ実技、Ｆプレゼ
ンテーション、Ｇレポートライティング、Ｈグループワーク、Ｉディベート、Ｊ事例研究、Ｋワー
クシート、Ｌふり返り、Ｍフィールドワーク、Ｎロールプレイという形で示されており、学生が授業の進め方や指導方法を理解して臨むことができるようになっている。また、成績評価の方法についても、筆記試験、実技試験、課題評価、作品評価、受講態度、その他の６種類のうち、どの方法による評価が何％であるかが明確に示されている。
【長所・特色】
課題に対するフィードバックの方法や、質問への対応方法、各種資格への関連が示されているな
ど、きめ細かいものとなっている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
シラバスの活用が、授業初回のオリエンテーションの際に限られるなど、日常的に十分活用できていないケースがあることが課題である。学生の事前学習、事後学習に役立つものとなるよう、さらに使用しやすいものとするための改善に向けた検討を継続的に進めていくとともに、授業の実施や課題の提示、評価の機会に当たって、教員が意図的に使用する場面を設定するなどの工夫が必要である。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 スポーツ教育学科 シラバス

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基準項目 3-1-⑦
教育実習を行う上で必要な履修要件を設定し、教育実習を実りあるものとするよう指導を行っている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ

Ｅ

Ｆ○

【現状】
本学科においては、教職課程履修規程に、教育実習の履修に当たって、実習の前年度までに履修し、所定の単位を修得して、教職センター運営委員会において認められることが必要な科目が示されている。また、同履修規程第 11 条として、「教育実習（幼・小）、教育実習Ⅰ、教育実習Ⅱ、特別支援教育実習及び養護実習の履修は、本人の性行不良、学力劣等その他の事由により教員としての適格性を欠くと認められる場合は、これを取り消し又は停止することができるものとする。
」と規定されているなど教員としての適格性を欠く者を排除し、一定の資質・能力を担保して学校現場に送り出すようになっている。
【長所・特色】
教育実習を実りあるものとするため、上記履修要件を設定し、厳格に運用しているほか、本学学生としての強い自覚と誇りをもって実習に臨むことができるよう、特に３年次から４年次にかけての教育実習に関わる各種オリエンテーションにおいて、教職センターの事務職員と教員が協働してきめ細かな指導を行っている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
少数ながら、履修要件を満たすことができないために教職を諦める者や、履修要件を満たしていても、教育実習に臨む意識が十分高まらない者が一定数いることが課題である。教職関係の各科目の履修状況についての教員間の情報交換を引き続き継続するとともに、心配な学生に対する面談な
どの個別指導を一層充実させることが必要である。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 スポーツ教育学科 学生便覧 P.175～184

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基準項目 3-1-⑧「履修カルテ」等を用いて、学生の学修状況に応じたきめ細かな教職指導を行い、「教職実践演習」の指導にこの蓄積を活かしている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ○

Ｃ○

Ｄ○

Ｅ

Ｆ

【現状】
本学科においては「履修カルテ」を２年次から活用し、毎年年次ごとにその記入や活用方法について指導するとともに、記入に当たってはガイダンスティーチャーやゼミ担任の協力を得て、記入
後は教職課程担当教員が集めている。教職実践演習の履修に当たっては、教職課程履修規程第 12条に、教職課程を履修する学生のうち、幼稚園教諭 1 種免許状、小学校教諭 1 種免許状、中学校教
諭 1 種免許状、高等学校教諭 1 種免許状、養護教諭 1 種免許状を取得しようとする者で、第 5 条第2 項に定める別表第１及び別表第３から別表第７に掲げる授業科目中、「教職実践演習（幼・小）」、「教職実践演習（中・高）」、「教職実践演習（養護教諭）」を履修することができる者は、それぞれの免許状取得に必要な当該科目以外の全ての科目を修得済み又は当該科目と同一の開講時期に修得見込みの者に限ると規定されており、教職課程の総仕上げという位置づけとなっている。
【長所・特色】「履修カルテ」の記入に当たっては、ガイダンスティーチャーやゼミ担任など、教職課程担当教員だけではなく学科の全教員が携わる形で、必要な指導と支援を行うことができる体制となっている。また、教職実践演習では、４年間の教職課程の振り返りと課題の発見を通して、中学校ならびに高等学校の保健体育科教諭・特別支援学校教諭として身につけておかなければならない資質や能力の確認とともにさらなる知識や教育技術の補充を図ることを目指し、「子どもと地域」「子どもと福祉」「若者と仕事」「チームとしての学校」という４つの分野に関するフィールドワークや、現代的教育課題についての議論などを行うほか、履修カルテを用いて自らの課題を見える化して各回の授業に臨むことを求めている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
２年次から４年次にかけての、履修カルテの継続的な活用の充実が課題である。履修カルテの目的についての学生の理解が深まるように、教員の活用頻度を上げていくことが必要である。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 スポーツ教育学科 ４年次シラバス P.44

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基準項目 3-2 実践的指導力育成と地域との連携＜取組観点＞
基準項目 3-2-①
取得する教員免許状の特性に応じた実践的指導力を育成する機会を設定している。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ○

Ｃ○

Ｄ

Ｅ

Ｆ○

【現状】
保健体育科教員は、体育の授業において実技の指導を行う必要があることから、体育実技の「生涯スポーツ」の各種目において、それぞれの種目に必要な身体能力を身に付けさせるとともに、「生涯スポーツ指導演習」の各種目では、指導案の作成のほか、各種目の実技の授業の実践に必要な知識・技能を、模擬授業等を通じて身に付けられる内容としている。
【長所・特色】
各種スポーツはもとより、野外教育や冬季スポーツなど、特別な環境下で行うことが求められる活動についても、実践的な指導力を身に付けさせるために十分な実習の機会を確保している。また、本学科における教育実習校は、出身校を中心として個々の学生が依頼することとなっており、自分が将来勤務したい学校種において実習ができる体制となっている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
実技科目の履修人数が多い状態が常態化していることから、一人一人の学生にかける時間が少な
くなってしまうことが課題である。可能な限り端的に個々の学生の課題やその改善方法についてき
め細かく指導するとともに、状況によっては履修人数の制限をかけることも検討する必要がある。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 スポーツ教育学科 シラバス

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生涯スポーツ学部

スポーツ教育学科

基準項目 3-2-②
様々な体験活動（介護等体験、ボランティア、インターンシップ等）とその振り返りの機会を設けている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ

Ｅ○

Ｆ

【現状】
本学科においては、コロナ禍の影響を受け、介護等体験についてはすべて代替措置を適用しており実際の体験は行っていない。しかし、札幌市内・江別市内の学校での学生ボランティア活動や、
各種スポーツイベントにおける運営補助、北海道教育委員会主催の「草の根教育実習」事業を活用したへき地小規模校での体験的な実習など、各種の体験活動に積極的に学生を送り出している。
【長所・特色】
市町村などの自治体や教育委員会、各種スポーツ団体との幅広いパイプを生かし、多様な体験活
動の機会を与えており、そこでの子どもたちや地元の方達との触れ合いなどの経験が教育実習や教員採用候補者選考検査の面接の場面で生かされている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
コロナ禍により、各種体験活動を行う場所の確保が困難なことが課題である。状況の推移を注視しながら、可能な状況になったら介護等体験も含めて実際の現場で体験できるようにして、その体験に基づく振り返りの充実を図り、学びを深めていく必要がある。
＜根拠となる資料・データ等＞
1 文部科学省総合教育政策局長通知「教育職員免許法施行規則等の一部を改正する省令等の施行について」３文科教第 1398 号 令和４年３月 25 日
2 北海道教育委員会教育長依頼「令和４年度（2022 年度）「草の根教育実習」の実施に係る参加者の募集について」教育成第 11085 号 令和４年（2022 年）７月 12 日

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スポーツ教育学科

基準項目 3-2-③
地域の子どもの実態や学校における教育実践の最新の事情について学生が理解する機会を設けている。
取組観点との関係性

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ

Ｅ○

Ｆ○

【現状】
学生ボランティア活動、北海道教育委員会主催の「草の根教育実習」、学校への授業見学実習などを実施しているほか、卒業生やその他の現職教員による講話の実施などを行っている。また、４年次には中高の教員免許取得希望者は３週間、高等学校のみの教員免許取得希望者は２週間の教育実習を実施しており、学校における教育実践について理解を深める貴重な機会となっている。また、就業力特別演習Ⅱの授業では、学校や教育、教員に関わるさまざまなニュース映像や記事などを題材として、最新の教育事情について理解を深める取組が行われている。
【長所・特色】
学校現場に行く各種実習においては、へき地・小規模校における実践や、先進的な取組の実践に触れる機会を与えるなど、いずれも現場における実践的な指導力を高めることにつながる取組となっている。また、最新の教育事情について理解を深める取組においては、学生が教員としての立場で考える演習を行うことにより、各種教育課題に主体的に取り組む態度を育成している。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
教育実習を除く各種体験活動に参加している学生は一部であり、すべての学生が教育の最新の事
情について理解する機会を十分に得られていないことが課題である。各種体験活動への積極的な参加を促すため、学生への周知方法を工夫するとともに、授業見学を受け入れていただける学校数を増やすなどの取組を引き続き進めていく必要がある。

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スポーツ教育学科

基準項目 3-2-④
大学ないし教職センター等と教育委員会等との組織的な連携協力体制の構築を図っている。
取組観点との関係性 Ａ○

Ｂ

Ｃ

Ｄ

Ｅ

Ｆ

【現状】
北海道教育委員会、及び札幌市教育委員会による教員採用検査説明会が毎年実施されているほか、北海道教育委員会とは「草の根教育実習」でも連携している。また、札幌市及び江別市の学校における教育実習に関わり、それぞれの教育委員会や校長会との連携が行われているほか、教員採用に関わる情報については、教職センターが窓口となり、日常的に北海道教育委員会や札幌市教育委員会との情報交換が行われている。
【長所・特色】
教職センターが対外的な窓口となり、案件に応じて教職センター運営委員会で対応を協議した
り、学内の各学科への情報提供や連絡調整をスムーズに行ったりすることができる体制が構築されている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
教育委員会などとの対外的な連携については、教職センターを窓口として適切に行われているが、従前から行われてきた取組の見直しが課題である。連携の性質によっては、Web 会議の一層の活用や文書による連携の可能性について検討し、連携の質を落とさずに省力化を図っていく取組を進めていくことが必要である。

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スポーツ教育学科

基準項目 3-2-⑤
教職センター等と教育実習協力校とが教育実習の充実を図るために連携を図っている。
取組観点との関係性 Ａ○

Ｂ

Ｃ

Ｄ

Ｅ

Ｆ○

【現状】
本学科においては、教育実習校への実習受入依頼の打診は、札幌市、江別市、小樽市の中学校での実習を希望する者については教職センターが一括して、それ以外は各学生が学校に対して直接行
い、実習校決定後は教職センターが窓口となって正式な文書の発出や収受を行っている。また、実習後に教職センターに送付される日誌や評価表などに記載されているコメントから、学生の実習の状況などについて確認する必要がある場合や問題があったことが想定されるような場合には、学科の教職課程担当教員から学校に連絡して状況を確認し、必要に応じて学生に対して指導を行うなどの取組が行われている。
【長所・特色】
各種の突発的な事情により、連絡・調整を行わなければならない場面においても、教職センターが中心となって学科の教職課程担当教員と連携してきめ細かな対応が行われている。
【課題(質的向上の視点)と改善策】
教育実習校は概ね非常に協力的であり、後進の育成という視点から真摯に実習生の指導に当たっていただいているが、実習生の体調不良や突発的な要因により欠席せざるを得ない状況になった際の実習日数の確保が課題である。実習の延長や別日程での受入について依頼する必要が生じた場合
は、学校現場が非常に多忙であることを踏まえつつも、それぞれの案件について丁寧に説明して実習校の理解を得るように努めていく必要がある。

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生涯スポーツ学部

項目記載内容の出典や根拠【生涯スポーツ学部 スポーツ教育学科】
出典や根拠については、各項目の部分に記載してあります。
＜大学ホームページ＞
・本学についてhttps://www.hokusho-u.ac.jp/hokusho/
・教育課程編成方針
https://www.hokusho-u.ac.jp/school/lifesport/sporteducation/index.html
・ADMISSION POLICY 入学者受け入れ方針
https://www.hokusho-u.ac.jp/school/lifesport/sporteducation/index.html
・情報の公表（教職課程）
https://www.hokusho-u.ac.jp/hokusho/infopub-teach.html
・北翔大学 教職課程履修規程
https://www.hokushou.ac.jp/undergraduate/handbook/gradschool/files/2022_university_07.pdf
・スポーツ教育学科 シラバス
https://portal3.hokusho-u.ac.jp/campusweb/slbssrch.do・スポーツ教育学科 学生便覧
https://www.hokusho-u.ac.jp/undergraduate/handbook/university/

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スポーツ教育学科

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現況基礎データ一覧

生涯スポーツ学部

スポーツ教育学科

令和４年５月１日現在

法人名
学校法人 北翔大学

大学・学部名北翔大学 生涯スポーツ学部

学科・コース名（必要な場合）
スポーツ教育学科

1

卒業者数、教員免許状取得者数、教員就職者数等①

昨年度卒業者数②①のうち、就職者数

１９４名

１７６名

（企業、公務員等を含む）③①のうち、教員免許状取得者の実数
４８名（複数免許状取得者も 1 と数える）④②のうち、教職に就いた者の数（R4.6.1 現在）
１９名（正規採用＋臨時的任用の合計数）

２④のうち、正規採用者数

１０名④のうち、臨時的任用者数

９名

教員組織

教員数

教授

准教授

１５名

９名

相談員・支援員など専門職員数

講師

助教

５名

０名

39

０名

その他（
０名

）