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ダイオキシン類の流域内挙動の総合解析 −宍道湖の事例研究−益 永

茂 樹 1, 2)1) 横浜国立大学環境科学研究センター
2) 科学技術振興事業団戦略的基礎研究推進事業

１．はじめに
過去２回のワークショップでは、近年堆積した東京湾や霞ヶ浦の底質中ダイオキシン類の大きな部分が農薬不純物由来と推定されること、および、過去 40 年間の累積環境放出量においても農薬の寄与が燃焼由来より大きいと推定されることを発表した。今回はこれらの推定を宍道湖の年代測定された堆積物（底質）コア試料の分析により確認すると共に、宍道湖流域におけるダイオキシン類の挙動を総合的に解析する。
２．データの収集
金井ら（地質調査所）により 1994 年に採取され、年代測定された宍道湖の堆積物コアと、山室ら（地質調査所）により採取された宍道湖の生物試料を、本プロジェクトにおいて、それぞれ、姚と小倉、および、康がダイオキシン類とコプラナーＰＣＢ（co-PCB）の分析を行った。
３．解析と議論
3.1 堆積物コアに記録された汚染の歴史
堆積物中のダイオキシン類（PCDD/DFs）は 1940 年代から 1950 年代にかけてゆっくり上昇、1960 年代に急上昇、1970 年代初
OHP1

めに少し減少した後、変化は少なかった。
(OHP1)

宍道湖の堆積物コア中のダイオキシン類濃度
PCDD/DFs pg/g dry sediment
15000
T4CDFsP5CDFsH6CDFsH7CDFs
O8CDF

10000

T4CDDsP5CDDsH6CDDsH7CDDsO8CDD

1960 年代の急上昇は O8CDD や H7CDD

H7CDFsO8CDF

によっていた。また、1970 年代初め

T4CDDsO8CDD は減少しているが、T4CDD はH7CDDs増加していた。PCDD/DFs の由来を解5000

析するために異性体別分析データ（単一O8CDD

または複数の異性体からなる 83 のピー01947

1961
1958

1968
1965

1976
1971

1983
1980

1990
1987

1993

クを変数とし、コアを切った 12 個の円盤をケースとした）に対し、相関行列を用いた主成分分析を適用した。その結果、第３主成分までで累積寄与率は 95%を越え、そ2/8

れらの特徴的な異性体から、第一主成分と第二主成分を、それぞれ、ペンタクロロフェノール（PCP）、クロロニトロフェン（CNP）に含まれたダイオキシン不純物と判断した（OHP2）。
両者は日本で大量に使用された水田除OHP2草剤である。第三主成分は必ずしも特徴
主成分分析の結果
寄与率
主成分

（%）

累積寄与率
(%)

特徴的な異性体（因子負荷量の推定起源大きい異性体）
PCP(ﾍﾟﾝﾀｸﾛﾛﾌｪﾉｰﾙ)

第１主成分

46.9

46.9

O8CDD, H7CDDs,
O8CDF,
most of H7CDFs

第２主成分

31.8

78.7

2468-T4 CDF,
1368/1379-T4CDD
12368-P5CDD

CNP(ｸﾛﾛﾆﾄﾛﾌｪﾝ)

第３主成分

16.395.1

some of T4CDDs& T4 CDFs,
12467-P5CDD,
12367-P5CDD

燃焼由来／大気沈着が完全には一致はしないが、４〜５塩素の PCDD/DF 異性体で因子負荷量が大きいものが多かったので、もう一つのダイオキシン類の主たる発生源である燃焼由来と解釈した。以上より、宍道湖堆
積物中 PCDD/DFs は主として上記の３つの由来からなるとして扱えることになる。そこで、これらの３つの発生源における異性体組成のデータを用いて重回帰分析により堆積物での寄与の大きさを算出した。(OHP3)
PCP の異性体組成は、本プロジェクト

OHP3

において日本の PCP 製剤（n=4）につ堆積物中ダイオキシンの起源別寄与の推定いて測定した組成比率の平均を同族体実濃度に基づいた寄与率を推定するため、発生源におけるダイオキシンの組成データを用いて推定組成が主成分分析から予想されたもの

発生源別ダイオキシン異性体組成データの構築
PCPCNP燃 焼 （大 気 降 下 ）に近くなるよう修正して得た。CNP の４製剤における組成の平均をもとに、同族体組成を調整５製剤における組成を、生 産 量 の 年 次 変化で加重平均

関東における大気降下物の測定結果の平均

異性体組成としては、本プロジェクトにおいて測定した CNP 製剤（n=5）の組重回帰分析 （コアの12層別）成比率を使用量の変遷で加重平均したダイオキシン総濃度（PCDD/DFs）に関する結果ものを用いた。燃焼由来の異性体組成と発生源別の TEQ／PCDD/DFs 比

しては、本プロジェクトにおいて関東地毒性等価量（TEQ）に関する結果域の大気降下物の測定から得た組成の平均を用いた。
結果は(OHP4)に示す通りで、PCP 由来

OHP4は 1960 年代後半に最大になり、その後宍道湖堆積物中ダイオキシン(PCDD/DFs)の起源の推定
PCDD/DFs pg/g dry sediment15,00010,000に最大になりその後はわずか減少。燃焼■ 観 察 され た 濃 度■ 燃焼由来■ CNP由来■ PCP由来（大気降下）由来は 1960 年代後半に最燃焼
CNP大になりその後はほぼ一定と推定されPCPた。この結果を毒性等価量（TEQ）に換算するため、各発生源の異性体組成にお5,000ける TEQ／PCDD/DFs 比を用いて計算

バックグランド？
01945

はわずかに減少。
CNP 由来は 1975 年頃

1950

1955

1960

1965

1970

1975

1980

1985

1990

1995

した結果は(OHP5)の様になり、年次変遷の傾向は実測と合致するが、絶対値は3/8２〜３倍大きな値になった。
発生源データの不確実性や環境におけOHP5るダイオキシン類の変化の可能性から
宍道湖堆積物中ダイオキシン(WHO-TEQ)の起源の推定
pg TEQ/g dry sediment
5040

見て、この程度の誤差は避けられないと考える。宍道湖の最近の堆積物（表層堆■ 観 察 された濃度■ 燃焼由来■ CNP由来■ PCP由来積物）では PCP、CNP、および、燃焼燃焼の寄与率は、それぞれ、60%、10%、30%30CNP
PCP20程度であった。

1001945

1950

19551960

1965

1970

1975

1980

1985

1990

1995

3.2 宍道湖流域におけるダイオキシンの収支
ダイオキシン類の宍道湖流域への負OHP6

宍道湖の堆積物採取地点

荷量を、農薬の使用量と農薬中ダイオキ
日本海

堆 積 物 コア採取地点

用量の変遷は島根県への出荷量の変遷
を水田面積の比率で宍道湖流域に割り松江市

宍道湖
出雲平野

中海振って求めた（OHP7-10）。PCP のダイ
オキシン含量は、世界中での報告例

斐伊川

出雲市

シン含量のデータから推定した。農薬使

宍道湖の諸元
湖水面積81 km2平均水深4.5 m
宍道湖の概要流域面積
1,227 km2
流 域 水 田 面 積 114 km2 (1985)（PCDD/DFs：n=33、WHO-TEQ：n=9）の算術平均を用いた。CNP については測定例（PCDD/DFs：n=9、WHO-TEQ：n=5）の年次変遷によった。また、燃焼
由来は宍道湖流域での大気降下量測定例（環境庁 1998 年度、PCDD/DFs：n=1、WHO-TEQ：n=1）によった。
OHP7

OHP8

宍道湖流域におけるダイオキシン収支の推定

PCPとCNPからのダイオキシン類放出の変遷（宍道湖流域）

農 薬 か らの 環 境 放 出 量 の 推 定

原体 tonkg PCDD/DFs or g TEQ

島根県へのPCP製剤
出 荷 量 （統計データ）

90200

PCP製剤の原体含有率
データ

PCP原体→

150

PCP原体 (ton)

CNP由来
TEQ

PCP由来PCDD/DFs (kg)
PCP由来WHO-TEQ (gTEQ)
CNP原体 (ton)

PCP由来TEQ

宍 道 湖 流 域 と島 根 県 の水 田 面 積 の 比 （統計ﾃﾞｰﾀ）

CNP由来WHO-TEQ (gTEQ)

宍道湖流域へのPCP由来のダイオキシン放出量（推 定 ）

505040CNP由来PCDD/DFs

PCP原体中のダイオキシン類 濃 度 （実 測 ＋ 報 告 例 ）（C N P の 場 合 は 、濃 度 の年 次 的 変 遷 も考慮）

7060

CNP由来PCDD/DFs (kg)1008030

PCP由来
PCDD/DFs

20

CNP原体→

1000
1955

1960

1965

1970

1975

1980

1985

1990

1995

4/8

OHP10

OHP9
宍道湖流域におけるダイオキシン収支の推定 (2)宍道湖流域におけるダイオキシン収支の推定 (3)

宍道湖底への堆積量の推定

環 境 放 出 量 と宍 道 湖 底 へ の 堆 積 量 の 関 係
宍道湖底への堆積量

堆 積 物 コアの層別ダイオキシン測定データ
仮 定堆積物ダイオキシン
濃度は湖内で均一

道湖流域= k x か宍らの= k' x 土宍壌道中湖現流存域量
流出量

堆積速度データ（金 井 らによる報告）

堆積

宍道湖流域

宍道湖底へのダイオキシン堆積量の年次変遷

宍道湖

流出
起源別寄与率（本 研 究 の 結 果 ）流域土壌中
ダイオキシン
現存量

農薬起源のダイオキシン
環境放出

分解埋没

宍道湖底への起源別
堆積量の年次変遷｝

土 壌 か らのダイオキシン消失機 構

揮発土 壌 か ら流 出 し得るダイオキシン
消失機 構

次いで、宍道湖の湖底堆積物としてのダイオキシン類堆積量の年次変遷を、堆積物中濃度は湖内全域で均一で、堆積速度は地点により異なる（金井らのデータによる）として、コアの分析結果に基づいて算出した。これらの結果は TEQ の場合について(OHP11,12)に示した。
OHP11

OHP12

PCPからのダイオキシン(TEQ)放出と宍道湖への堆積の変遷
流域へのPCP由来
TEQの累積放出量g TEQ or g TEQ/year700g TEQ/year

CNPからのダイオキシン(TEQ)放出と宍道湖への堆積の変遷
g TEQ/year

g TEQ or g TEQ/year
900

0.8
600
500

0.8%／年で減少する場合

PCP由来TEQの宍道湖底への年毎の堆積量→(右側スケール)

800
700

400

1.5%／年で消失する場合

300

1.1%／年で流域から消失する場合のPCP由来TEQの流域残留量0.50.40.3

2000.2流域へのPCP由来TEQの年毎の放出量

10001945

1950 1955

1960 1965

1970 19751980 1985

0.5%／年で消失する場合
0.15

0.7
0.6

0.101990 1995

0.2

流域へのCNP由来TEQの累積放出量
CNP由来TEQの宍道湖底への年毎の堆積量→(右側スケール)

600
500

1.3%／年で消失する場合
0.9%／年で流域から消失する場合のCNP由来TEQの流域残留量4000.1300
2000.05

Right scale

流域へのCNP由来TEQの毎年の放出量10001955

196019651970197519801985199001995

農薬からの毎年の環境負荷量を累積した累積負荷量と毎年の湖底堆積量の変遷の２つの線は、PCP、CNP とも、ほぼ平行して立ち上がったが、湖底堆積の方が数年早いように見える。この原因として、堆積物コアの年代測定の誤差、堆積物の垂直混合、および、農薬散
布期は農地からの流出率が大きい、などが考えられる。ここで、宍道湖底へのダイオキシンの堆積量は流域の農地に残存しているダイオキシン総量に比例すると仮定すれば（流出率一定の仮定）、湖底堆積量の年次的変化と平行するように流域残留量が変化したとして、流域からのダイオキシン類の消失速度を推定することができる。このシミュレーションも(OHP11,12)に合わせて示した。シミュレーション結果から、流域からのダイオキシン類の消失速度は 0.9〜1.4％／年（半減期として 50〜77 年）と推定された。ここでの消失機構としては、流出、揮発、分解、埋没（土地利用の変更に伴う土壌の舗装なども含む）などが5/8含まれる。
以上の推算結果を 1945〜1994 年の 50 年間について積算すると(OHP13,14)のように総括される。
OHP13

OHP14

過去50年間（1945-1994）の宍道湖流域におけるダイオキシン（PCDD/DFs）収支の推定

過去50年間（1945-1994）の宍道湖流域におけるダイオキシン（TEQ)収支の推定放出量

PCP由来放出量
PCP由来
土壌残留量

行方410

610

PCP由来
消 失 量 200

CNP由来放出量
CNP由来
土壌残留量

100

11%

0200

400

380

CNP由来
消失量

600kg PCDD/DFs

800

PCP由来放出量 680

放出量

PCP由来
行方 土 壌 残 留 量

PCP由来
消失量
500

180

1000

1200

推定の限界
・堆積物の垂直混合による時間分解能の低下 → ピーク濃度の低下→ 消 失 速 度 の 低 め 見 積 もり → 土 壌 残 留 量 の 高 め の 見 積 もり

PCP由来 22堆積量

堆積量
0500

焼却由来
放 出 量 330

CNP由来放出量

780

CNP由来
土壌残留量

140 消 失 量12%

C N P 由 来 5.3 5.3%3.3 ﾊﾞｯｸｸﾞﾗﾝﾄﾞ堆積量
堆積量

PCP由来 22堆積量

堆積量

焼却由来
放出量
480 23

CNP由来

2.5%

CNP由来
堆積量
1000
g TEQ

3.7

17

ﾊﾞｯｸｸﾞﾗﾝﾄﾞ
堆積量

1500

推定の限界
・堆 積 物 の 垂 直 混 合 に よる時間分解能の低下 → ピーク濃度の低下→ 消 失 速 度 の 低 め 見 積 もり → 土 壌 残 留 量 の 高 め の 見 積 もり

PCDD/DFs では、PCP からの負荷量が CNP の約 1.3 倍である。
流域からの消失量では PCPは CNP の約２倍となり、差が開いているのは、PCP の方が古い時代に使用された結果の反映である。流域からの消失量のうち宍道湖底に堆積した量の比率は、PCP が CNP の約２倍となっている。WHO-TEQ では、この比率はさらに大きく約５倍となっている。もし、PCP と CNP 由来のダイオキシン類が環境中で同じ挙動をするならば、この比率はほぼ同じになることが期待される。実際には両者のダイオキシン組成は違っているので挙動にも差があるが、大きな差ではないとすれば、ここでの解析に用いた CNP 中の PCDD/DFs 含量の推定が PCP のそれに対して PCDD/DFs では２倍まで、TEQ では５倍まで過大であった可能性を示唆していることになる。一般に、農薬中のダイオキシン含量のばらつきは非常に大きいので、平均含量の推定における不確実性は避けられないところである。また、今回の結果を利用すれば、堆積物での測定結果から農薬中のダイオキシン平均含量を逆に推定する可能性が開ける。このためには、もう一つ絶対値を知る必要がある（例えば、PCP中のダイオキシン含量とか湖底への流達率）。今後の課題である。
3.3 宍 道 湖 に お け る non-ortho-PCB

OHP15（co-PCB）の由来
宍道湖堆積物コア中のnon-ortho-co-PCB濃度の変遷
pg/g dry sediment or pgTEQ/g dry sediment15pg/g dry sediment

CB-77 →200

← co-PCB-TEQ (x10)

10150

←
CB-126← CB-126
100← CB-81550← CB-81← CB-169 (x4)

01947

1961
1958

1968
1965

1976
1971

1983
1980

1990
1987

1993

non-ortho-PCB のみの分析しか行わなかったので、ダイオキシン類の場合のような主成分分析の適用は困難である。そこで、ここでは co-PCB の主たる発生源は PCB 製品と燃焼プロセスの２つであるとの仮定の下に簡単な解析を試みる。

← CB-169
0co-PCB に つ い て は 4 つ の宍道湖堆積物コア中 co-PCB の変遷を(OHP15)に示す。
3,3',4,4'-TCB（CB-77）、

6/8

3,4,4',5-TCB（CB-81）、3,3',4,4',5-PeCB（CB-126）は 1960 年代の終わり頃に最大ピークを持ち、PCB 製品の生産と使用を反映しているが、3,3',4,4',5,5'-HxCB（CB-169）にはピークが見られない。このことは PCB 製品（カネクロール）には CB-169 があまり含まれていなかったことを示唆する。確認のために PCB 製品やその他の co-PCB の発生源からの co-PCB の環境負荷量を推定した（OHP16）。
廃棄物焼却からの負荷は限られた測OHP16
過去40年間の日本におけるco-PCBの環境放出量の推定
推定放出量（kg or kg TEQ）

1E+7◆

1E+3●▼▼◆●◆▼◆

1E+1●

●

1E+5◆◆◆◆

◆
●

▼◆
▼
◆◆

●
◆◆

◆

●
◆

● ：ＰＣＢ製 品 としての 生 産 量◆ ：P C B 製 品 の 1 0 % が 放 出 され た 場 合▼ ：P C B 製 品 の １% が 放 出 され た 場 合

◆

●

▼◆
▼▼

●●●

◆◆

◆

▼

●
◆▼

●

▼◆

▼

●

◆◆

◆

◆◆

◆

◆

◆▼

◆

◆
◆

◆

◆

◆

除草剤PCPからの 放 出 量

◆

◆

◆

◆◆

◆

1E-3
◆

CB-1
7
CB 0-180

CB-10CB 5-1
1CB 4-1
1
CB 8-1
2
CB 3-15CB 6-1
5CB 7-16CB 7-189CB-77CB-8
CB 1-12CB 6-169遷の推定結果から算出したので、不確実性が大きい。しかし、CB-169 はすべてのダイオキシン様 PCB の内でPCB 製品において一番少ない異性体であり、この負荷量は燃焼発生源から除草剤CNPからの放出量

1E-5W
HO-TEQ

で著者が発表した廃棄物焼却量の変◆

都市ごみ・産廃焼却からの放出量
▼◆◆

▼
◆

1E-1

●

定の報告例と前回のワークショップ

PCB製品＝高菅ら, 1995，都市ごみ焼却排ガス＝酒井ら, 1999 等のデータを用いて益永が作成した。の負荷量より小さい可能性がここでも示された。更に、CB-126／CB-169
比は PCB 製品中（カネクロールの生産量比加重平均）では 55 であるのに対し、燃焼由来が多いと見られる関東地方の大気降下物の本プロジェクトにおける測定では 2.7±0.7 程度であった。また、ダイオキシン様 PCB の毒性等価係数（TEF）は CB-126 と CB-169 がその他の異性体に比べて大きいので、TEQ で論じる場合はこの２つの異性体について考えれば大きな間違いは生じない。以上のことから、ここでは、CB-169 は全て燃焼由来であると仮定し、燃焼による CB-126 は CB-169 に CB-126／CB-169 比の 2.7±0.7 を掛けて推定できるとして、宍道湖堆積物コア中の co-PCB-TEQ の由来別寄与を推定した。
OHP17

OHP18

宍道湖堆積物中co-PCBの起源の暫定的な推定

宍道湖堆積物コア中のco-PCB(TEQ)に対するPCB製品と燃焼の寄与の推定

前 提・co-PCBの主要な源はPCB製品と燃焼プロセスの２つと仮 定 。
・PCB異性体#-169 (3,3',4,4',5,5'-H6 CB) は全て燃焼プロセス起源と仮 定 。
・co-PCBのTEQは，ほぼnon-orhto-PCBだけで推定できる。

1.2
1推定手順堆 積 物 中 のCB-169濃度( 燃 焼 由 来 と仮 定 )燃焼起源における他のco-PCB
CB-169比の推定(CB-126/CB-169 • à2.7)

堆積物中の燃焼起源のCB-169以外のco-PCB濃度

燃焼の寄与割合 (%)

pg TEQ/dry sediment

0.8120線 ：燃 焼 起 源 の 寄 与 割 合 ( % ) ®
推定上限（＋ 標 準 誤 差 ）PCB製品由来のTEQ

80

燃焼由来TEQ
推定上限（＋ 60標準誤差）

推定中央0.60.4

100

40

推定下限
（− 標 準 誤 差 ）燃焼由来TEQ
推定下限（−20標準誤差）0.2

燃焼由来のTEQ
堆 積 物 中 の 燃 焼 起 源 のTEQ

001945 1950 1955 1960 1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995

結果は OHP18 で、燃焼由来の co-PCB-TEQ（この場合 4 つの non-ortho-PCB）は一貫して増加傾向にあるが、寄与率では、1940 年代がほぼ 100%近く、PCB 製品の生産、使用期間に約 20%まで低下し、その後は漸増して近年は 50〜60%程度と推定された。

7/8

3.4 宍道湖の魚介類のダイオキシン類とco-PCB 汚染
宍道湖で採取されたシジミ（n=3）とスズキ（n=3）で観察されたダイオキシンとco-PCB の平均汚染に対し、由来の推定を試みる。
これらの水生生物の汚染は表層堆積

OHP19物におけるダイオキシンと co-PCB の宍道湖の魚介類中のTEQの起源の推定
前 提・
魚介類は表層堆積物のダイオキシンやco-PCB組成を反映する。
・
ダイオキシンやco-PCB異性体の魚介類による摂取は，発生源の違いによらない。

汚染を反映する、すなわち、表層堆積推定手順
堆 積 物 中 の 組 成っても同一の吸収率で取り込むと仮2378-T 4 CDD
12378-P 5 DDD・・・・
CB-126
CB-169＿＿＿＿＿TEQ{魚介類中の組成

PCP起源(%)
CNP起源(%)
焼却起源(%){{}

2378-T 4 CDD
12378-P 5 DDD・・・・
CB-126
CB-169PCP起源(%)＿ ＿ ＿ ＿ ̲ CNP起源(%)
TEQ
焼却起源(%)}}

PCB起源(%)
焼却起源(%){

PCB起源(%)

物中のこれら化学物質を由来の異な定して推算する。異性体別に表層堆積物での由来別の組成が水生生物での組成に反映するとして計算すると、水生生物の TEQ における由来別の寄与が求められ、その結果は OHP20 の様になった。
表層堆積物では、PCP、CNP、燃焼由

OHP20

来のダイオキシン、燃焼由来の宍道湖の魚介類中のTEQの起源の推定
表層堆積物

PCP由来ダイオキシン

CNP由来ﾀﾞｲｵｷｼﾝ

co-PCB、および、PCB 製品由来の

燃焼由来
ダイオキシン 31%

co-PCB の総 TEQ に対する寄与率は、63% 4%

1% 1%

PCP由来

シジミ ダイオキシン 27%
スズキ
03%

燃焼由来
ダイオキシン

21%3%

21%

2040
CNP由来
ﾀﾞｲｵｷｼﾝそれぞれ、63%、4%、31%、1%、1%である。シジミでは、27%、3%、32%、32%

燃焼由来
co-PCB
6023%

15%

PCB由来
33% co-PCB 22%
80

100%

但 し、co-PCBはnon-orhto-PCB 4種のみ23%、15%であり、スズキでは、21%、3%、21%、33%、22%となった。生物では PCP の寄与が低下し、その代わり、焼却と PCB 製品由来の co-PCBの寄与が大幅に増大している。この傾向はシジミよりスズキで顕著である。結果としてダイオキシンと co-PCB を加えた燃焼
由来の TEQ 寄与率は表層堆積物で約 30%であったのが、魚介類では 60%程度に拡大している。一般に燃焼で発生する co-PCB-TEQ は総 TEQ の高々5%程度であるが、魚介類では半分程度になり、燃焼発生源の抑制は、魚介類中ではダイオキシンと co-PCB の制御に同じ程度の効果があることが示唆された。
４．結 論
宍道湖の堆積物コアの分析より、ダイオキシン類による水域の汚染は 1960 年代から 1970年代にかけて最大であったことが証明された。さらに、詳細な異性体別分析結果を用いた統計解析により、除草剤の PCP と CNP、および、燃焼が主要な汚染源であり、それらの歴史的な宍道湖への流入負荷の変遷がほぼ明らかにできた。すなわち、PCP と CNP からの湖への流入負荷はそれぞれ、1960 年代後半と 1970 年代に最大になり、その後は若干の減少が見られた。これに対し、燃焼由来のダイオキシン類は 1960 年代後半に最大に達し、8/8

その後はほぼ一定で推移したと見られる。現在の表層堆積物中での TEQ に対する PCP、CNP、燃焼の寄与率は、それぞれ、約 60%、10%、30%程度である。
農薬から流域の農地に負荷されたダイオキシン類は１％／年程度（半減期で 50〜77 年）で消失していると推定された。流域に負荷された総量のうち、すでに消失したのは PCP で約 1/3、CNP で約 1/5 程度と推定され、今後もゆっくりとした流出が続くと見られる。
co-PCB に関しては、近年の表層堆積物中では PCB 製品由来と燃焼由来がほぼ半分ずつを占めていると推算された。
以上の堆積物における解析結果に基づいて宍道湖の魚介類中のダイオキシンと co-PCBによる総 TEQ の由来別の寄与を解析した。その結果、表層堆積物ではわずか 2%程度の寄与しかない co-PCB が魚介類では 50％程度に達すること、燃焼由来のダイオキシンとco-PCB の寄与は魚介類ではほぼ同程度で、合わせると 50%程度であることなどが示唆された。
上記の通り、過去に蓄積された土壌汚染が水圏の汚染に及ぼす影響や、汚染源対策による魚介類汚染削減効果の予測の際に依拠すべき基礎的情報が本研究により得られた。