2020 年 11 月 10 日
財務総研スタッフ・レポート

英語力がもたらす経済効果
財務総合政策研究所
情報分析調整官

佐藤 栄一郎 ∗（ポイント）
本稿では、日本における英語力の現状を紹介するとともに、「世界の共通語（lingua franca）」である英語を習得することが、他者・他国とのコミュニケーションを深化させつつ、労働者の賃金水準や雇用状況、またマクロ経済全体にどのような経済的効果をもたらしうるのか、内外の調査・研究成果などを取り上げながら検討する。

１．英語の重要性と日本の英語力(1)英語の重要性
ヒトやモノが国境を越えて自由に動くグローバル時代において、言語・文化が異なる人間同士のコミュニケーション・ツールとして外国語を習得することの重要性がますます高まっている。とりわけ、「世界の共通語（lingua franca）」である英語を運用する力は必須の能力となってきており、わが国においても、例えば、入試、採用、昇進といった人生の重要局面において英語力を求められることは珍しいことではなくなっている。
なぜ、数ある外国語の中でも英語が重視されているのだろうか。ここでは英語をはじめとする言語の影響力を測った「言語影響力指数（Power Language Index）」（Chan, 2016）を見てみよう。この指数は「地理（Geography）」「経済（Economy）」「コミュニケーション（Communication）」「知識・メディア（Knowledge＆Media）」「外交（Diplomacy）」 1の 5 つの観点から言語の影響力を測ったものであるが、図表 1 のとおり、英語は最も影響力のある言語として評価されている（1 点満点中 0.889 点）。世界で最も母国語話者数が多い 2 位の中国語（同 0.411 点）とは点数で 2 倍以上の開きがあるとともに、先の 5つの分野全てで英語が中国語を上回っており、まさに「世界の共通語」として君臨しているのである。このような影響力を背景に Runde（2017）は、英語力を高めることには、経済上、教育上、外交上の 3 つ∗本レポートの内容は全て執筆者の個人的見解であり、財務省あるいは財務総合政策研究所の公式見解を示すものではない。本レポートの作成にあたって、伊藤秀則氏、阿部桂三氏（以上、財務省）、髙橋済氏（財務総合政策研究所）その他関係者から大変貴重なご意見を賜った。記して感謝申し上げたい。ありうべき誤りはすべて筆者に帰する。
1 ①「地理」はどの程度旅行等が可能になるかの観点から測る指標であり、当該言語が使用されている国の数やインバウンド観光客数等で指数化されている。②「経済」はどの程度経済活動に参入できるかの観点から測る指標であり、当該言語が母語（及び一定の場合には第二言語）として使用されている国の GDP や 1 人当たり GDP、輸出額等で指数化されている。③「コミュニケーション」はどの程度の会話に参画できるかの観点から測る指標であり、母国語話者数、第二外国語話者数等で指数化されている。④「知識・メディア」はどの程度の知識やメディア情報の共有・吸収ができるかの観点から測る指標であり、インターネットのコンテンツ量や長編映画数等で指数化されている。⑤「外交」は国際関係活動にどの程度従事できるかの観点から測る指標であり、国際機関における使用状況によって指数化されている。
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の利益があると述べているが、本稿では主に一つ目の経済上の利益に着目して筆を進めることとしたい。

図表 1 言語影響力指数（Power Language Index）ランキング
項目別順位
言語点数

母国語話者数
（百万人）

地理

経済

コミュニケーション

知識・メディア

外交

1

英語

0.889

446.0

1

1

1

1

12

中国語

0.411

960.0

62

2

3

6

3

フランス語

0.337

80.0

2

6

5

51

4

スペイン語

0.329

470.0

3

5

3

7

3

5

アラビア語

0.273

295.0

4

9618

46

ロシア語

0.244

150.0

512

10

957

ドイツ語

0.191

92.5

837488

日本語

0.133

125.0

274

226

79

ポルトガル語

0.119

215.07191312910

ヒンディー語

0.117

310.0

13168210（出典）Chan（2016）より筆者作成。

(2)日本人の英語力の現状英語力を高めることには大きな可能性が秘められており、わが国においても、グローバルな人材を育成する観点から、国民、とりわけ若者の英語力の向上を図るべく様々な取組が重ねられてきた。そして、このような努力を背景に、中学校や高等学校の生徒の英語力は着実に改善している。具体的には、2018 年
6 月に閣議決定された「教育振興基本計画」では、生徒の英語力について「中学校卒業段階で CEFR 2のA1 レベル相当以上、高等学校卒業段階で CEFR の A2 レベル相当以上を達成した中高生の割合を 5 割以上にする」（p. 61）との指標が掲げられている。残念ながら図表 2、3 にもあるとおり、当該レベルに達している学生の割合は未だ目標の 5 割に達しないものの（中学生：44.0％、高校生：43.6％（2019 年））、着実に上昇していることが分かる（文部科学省「令和元年度英語教育実施状況調査」）。
また、都道府県別にみると、生徒の英語力にはばらつきがある。中学校では福井県（61.4％）、岐阜県（58.1％）、千葉県（53.5％）、東京都（51.6％）、高等学校では福井県（58.4％）、富山県（57.5％）、秋田

CEFR は、語学シラバス等の手引きの作成、学習指導教材の編集、外国語運用能力の評価のために、透明性が高く、分かりやすい、包括的な基盤を提供するものとして、2001 年に欧州評議会が発表したものである（文部科学省ホームページ：
https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/30/03/__icsFiles/afieldfile/2019/01/15/1402610_1.pdf#search=%27CEFR%27（2020 年 7 月28 日閲覧））。なお、CEFR A1 レベルとは実用英語技能検定（英検：公益財団法人日本英語検定協会）を例にとると 3 級、CEFR A2 レベルとは準 2 級に相当する。
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図表2 CEFR A1レベル相当以上を達成している中学生の割合（％）
5050

42.6 44.0 4540.74540353025

図表3 CEFR A2レベル相当以上を達成している高校生の割合（％）

31.2 32.2

34.6

43.6

40

36.6 36.1

3530

25.5

30.4 31.0 31.0 31.9

34.3

36.4

39.3 40.2

252020151510105

5002011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019（出典）文部科学省「英語教育実施状況調査」（令和元年度）（注）「CFER A1 レベル相当以上を取得している生徒の割合」
及び「CFER A1 レベル相当以上の英語力を有すると思われる生徒の割合」の合計。

2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019（出典）文部科学省「英語教育実施状況調査」（令和元年度）（注）「CFER A2 レベル相当以上を取得している生徒の割合」
及び「CFER A2 レベル相当以上の英語力を有すると思われる生徒の割合」の合計。

県（53.6％）、兵庫県（51.8％）が 5 割を上回る一方で、未だ 3 割台の道府県も多く見られる。同調査によれば、授業における「聞く」
「読む」
「話す」
「書く」の言語活動や教師の英語使用、外国語指導助手（ALT）や ICT の活用、小中連携などが充実している地域ほど、生徒の英語力の指数が高い傾向にあると分析している。
(3)国際比較から見た日本人の英語力
このように地域差はあるものの、生徒の英語力は着実に改善していると思われるが、諸外国と比較した場合、日本人には十分な英語力が備わっているとは言い難い。世界 230 万人を対象とした実力テストのデータを用いて地域別の英語力を測った「EF 英語能力指数（EF English Proficiency Index）」によれば、日本は 5 段階中 4 番目の「低い 3」と評価されており、調査の対象となった 100 の国・地域のうち 53 位（2019 年）となっている 4。加えて、2015 年までの調査では「標準的」と評価されていたものが、2016年からは「低い」と評価されるようになっており、相対的に能力が低下している。
もちろん、日本人が英語を苦手とする理由はあり、その一つに英語が日本語話者にとって比較的習得しづらい点がある。Chiswick and Miller（2004）は、アメリカ人を対象に、外国語を一定期間学習した後の習熟度（スコア） 5が低いほど英語との「言語間距離（linguistic distance）」が大きいととらえ、この言語間距離が大きい言語を母国語とする移民は、英語力を十分に身に着ける確率が相対的に低いと分析

評価については点数に応じて「非常に高い」「高い」「標準的」「低い」「非常に低い」の 5 段階に分かれている。
2019 年のランキングでは、1 位オランダ、2 位スウェーデン、3 位ノルウェー、4 位デンマーク、5 位シンガポールとなっている。McCormick（2013）は、これらの国々の英語力が高い背景として国が小さく内需が乏しいことから輸出主導の経済で成り立っており、英語が堪能であることは経済的成功の重要な一要素であることを十分に理解しているからとしている。
5 Hart-Gonzalez, Lucinda and Stephanie Lindemann, (1993). “Expected Achievement in Speaking Proficiency, 1993,” School of
Language Studies, Foreign Services Institute, Department of State.
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している 6。そして、当該論文で韓国語、中国語、アラビア語などとともに、英語との言語間距離が大きいものとして挙げられているのが日本語なのである 7。先の「EF 英語能力指数」を見ると、例えば、オマーン、イラク、サウジアラビアなど、アラビア語を公用語とする国は、英語力が「非常に低い」と評価されており（各々92 位、97 位、98 位）（pp. 6-7）、言語間距離と英語力には一定の関係があるように見える。他方で、同じく「言語間距離」が大きい韓国語、中国語を公用語とする韓国（37 位）、台湾（38 位）、中国（40 位）は日本と異なり「標準的」と評価され上位に位置している（pp. 6-7）ことから、日本人が英語を苦手とする理由は「言語間距離」以外にもあると考えられる。

２．英語力がもたらす経済効果(1)賃金・雇用への影響
以上、日本人の英語力の現状について概略を述べてきたが、本章では、英語力の向上が個人の雇用状況や賃金水準、さらにはマクロ経済全体にどのような効果をもたらすかについて内外の調査・研究の成果をいくつか紹介する。
まず、賃金や雇用などにもたらす効果についてであるが、日本については、松繁（2002）が大手企業に多くの人材を送り込んできた某国立大学社会科学系学部の卒業生を対象に分析し、ビジネスで使用できる水準の英語力を習得した者は昇進・所得の面で有利になっていると指摘している。他方、寺沢（2009）
は、ホワイトカラーの場合、英語力による賃金の格差は主に大都市の労働者に関わるものであり、とりわけ女性において顕著な現象である可能性を指摘している（p. 46）。また、Terasawa（2011）は、英語力が賃金水準に及ぼす影響が見られるのは「金融・保険業」や「放送・出版・広告業」などごく一部に限られ、多くの労働者について両者の関係は学歴等による疑似相関の可能性が高いことを指摘している。
海外においても同様の研究が行われている（Lang and Siniver, 2009 ; Christofides and Swidinsky,。例えば、2008 ; Azam et al., 2013 ; Choi, 2015 ; Stöhr, 2015 ; Wang et al., 2017 ; Liwinski, 2019）
Christofides and Swidinsky（2008）は、英語とフランス語を公用語とするカナダにおいて、フランス語圏のケベック州を対象に第二言語として英語を習得し、実際に活用している労働者を分析しており、習得・活用していない労働者と比較して賃金水準が高いと指摘している。具体的には 20.9％の差（男性の場合）があり、うち英語を「習得」していることで 7.0％、実際に業務で「活用」することで 13.9％の差が生じているとしている（p. 24）。さらに、第二言語を「習得」していることだけをもって賃金が 7.0％高くなるのは、雇用者へのシグナリング効果として、一般的な能力、認知力、忍耐力、教育水準が秀でて

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Chiswick and Miller（2004）は、一つの分析として、スウェーデン語（言語間距離 0.33）と日本語（同 1.0）の間では、英語力が十分に身に着く確率は 17％の差があると指摘している（p. 8）。
7 この他、言語間距離を示唆するものとして、アメリカ国務省は、様々な外国語について英語のネイティブ・スピーカーが業務で使用できるレベル（Professional Working Proficiency）になるまでに要する平均的な学習時間を紹介しているが、スペイン語やフランス語など言語構造が比較的近い言語は 24～30 週と短い一方、日本語は、アラビア語、中国語、韓国語と並んで「超難関言語（Super-hard languages）」に位置づけられ、その習得には 88 週と長い期間が必要であるとしている。
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おり、ひいては生産性が高いと見なされるからとしている 8, 9（p. 25）。他方、「活用」によって賃金水準がより高くなるのは、業務における英語のニーズが高いからとしている（p. 25） 10。
Stöhr（2015）はドイツについて分析を行っており、熟練した（expert-level）英語力の使用が求められる仕事では賃金プレミアムが有意に高くなる関係にある一方、初級・中級レベル（low-, medium-level）では有意な関係が見られないとしている（p. 94）。また、卸売・小売業、観光業で働く移民労働者の場合に当該関係が強くなるが、これは、国際的な業務・取引が不可欠なこれらの産業においては、単に優れた英語力だけでなく、移民特有の国際的な知識・経験という他の能力も組み合わさることで、生産性が高まっているからであると分析している（pp. 96-97）なお、逆に非移民労働者を対象に同様の分析をしたところ、このような明確な結果は導出されないとしている（p. 96）。
特定の業種に着目した分析も見られる。Olney（2016）は、世界の経済学者の論文パフォーマンス（執筆数、引用数）を対象に分析し、英語を母国語とする学者は相対的にランキングが高くなる傾向にあるとしている。これは、経済学のトップジャーナルはそのほとんどが英文であり、論文誌に投稿するにあたっ．．
．．ては内容の質もさることながら、文章の質も重要な要素となっているためとしている 11。経済学の世界でも共通語としての英語の地位は盤石なものとなっており、研究のパフォーマンスに対する評価に少なからず影響を及ぼしていると考えられる。
(2)マクロ経済への影響
次に、マクロ経済への効果を分析した研究を見ていく。世界 139 か国の TOEFL（Test of English asa Foreign Language）の結果を用いて分析した Ufier（2016）は、英語力は（純）輸出の増加を通じて所得に正の影響を及ぼしており、国内産業における従業員の英語力を向上させることによって、より利益の高い輸出市場に参入できる余地があると指摘している。Ku and Zussman（2010）も、相互に共通言語を持たない国々がコミュニケーション・ツールとして英語を活用するため、英語力が高いほど言語障壁（language barrier）を乗り越え貿易が促進されると分析している。さらに、Hejazi and Ma（2011）は、OECD 諸国の海外直接投資（FDI）を対象に分析したところ、英語を母国語とする国や英語との「言語間距離」が小さい言語を母国語とする国であるほどグローバルな企業活動が活発であると指摘している。
他方、Lee（2012）も最低限の物的インフラや技術水準、政治的安定性、良好なガバナンスなどを前提と

8

逆に、ケベック州以外の英語圏の場合、例えば英語話者である男性について、フランス語を仕事で頻繁に用いる者は、英語のみを用いる者と比較して 5.4％高い賃金水準であると指摘している。また、その内訳を見ると、フランス語を「習得」していることで 3.8％の差が生じているが、残余の 1.6％については有意な結果が導出されなかったとしている。すなわち、ケベック州以外の地域における労働市場では、第二言語であるフランス語は、実際に業務で活用するかどうかではなく、主に雇用者へのシグナルとして効果があるとしている（p. 15）。
9 実際に、（英語に限らない）語学力とその他の能力の関係については様々な研究が行われている。過去の研究成果を整理した Adesope et al.（2010）は、二言語以上を話す能力は、注意制御、作業記憶、抽象的・象徴的推論、創造的で多様な思考、問題解決といった能力の向上と関係していると指摘している。
10 このように、語学力に対する報酬は需要と供給の関係によって決まる面もあると考えられる。例えば、Liwinski（2019）はポーランドにおける語学力に対するプレミアムを分析したところ、英語が 11％である一方、スペイン語が 32％、フランスが 22％、イタリア語が 15％となっており、その理由として、英語以外のこれらの言語の労働供給が需要に対して少ないためと指摘している。
11 Olney（2016）は、「英語を母国語としない論文の執筆者は英語に磨きをかけ、必要であれば、論文の英語をチェックしてもらうようネイティブ・スピーカーにお願いするべきである。これは不公平なことではあるが、論文誌のエディターやレフェリーはしばしば、洗練されていない英語は論文の質が低いことの証左であると受け取ってしまう」などといった（元）エディターたちの意見を紹介している。
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して、英語力は経済成長に正の影響を及ぼすとしているが、そのために一国全体の労働者が英語をマスターする必要はなく、一部の労働者が媒介となって成長に結びつく知識や技術を吸収し、国内でその普及を図れば良いと指摘している（p. 7）。
このように、英語の活用はビジネス機会の創出や高度な知識の吸収といった形で、マクロ経済に望ましい効果を及ぼす可能性があると考えられる。

３．まとめ
以上、わが国における英語力の現状を紹介するとともに、「世界の共通語」である英語を習得することにより、労働者の賃金水準や雇用状況、マクロ経済全体にどのような経済的効果をもたらしうるのかについて、いくつかの調査・研究成果をとりあげながら検討してきた。
一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会「英語活用実態調査－企業・団体・ビジネスパーソン－2019」 によれば、日本の企業・団体が考えるビジネスパーソンにとって重要なスキルとして、回答「目標とする英語スキルの水準」についても「英語で行わ者の 82.6％が「英語」 12と答えており、また、れる会議（テレカンを含む）で議論できる」が 19.9％と最も大きくなっている。ビジネスにおけるコミュニケーション・ツールとしての英語の重要性は、それがもたらす経済的効果を背景の一つとして、今後ますます高まっていくこととなるだろう。

参考文献
一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会（2019）「『英語活用実態調査 2019』まとまる ～企業・団体の英語の位置づけ・ビジネスパーソンの英語に対する意識等を発表～」
https://www.iibc-global.org/iibc/press/2019/p128.html（2020 年 8 月 26 日閲覧）
「教育振興基本計画」（2018 年 6 月 15 日閣議決定）

寺沢拓敬（2009）「英語格差の実態 : 英語スキルが労働賃金に与える影響」日本教育社会学会大会発表要旨集
録 , 61, pp. 45-46.
松繁寿和（2002）「社会科学系大卒者の英語能力と経済的地位」教育社会学研究, 71, pp. 111−129．
文部科学省（2018）「各資格・検定試験と CEFR との対照表」
https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/30/03/__icsFiles/afieldfile/2019/01/15/1402610_1.pdf#search=%27CEF
R%27（2020 年 7 月 28 日閲覧）
文部科学省（2020）「令和元年度英語教育実施状況調査」
EF（2019）「EF EPI 英語能力指数

世界 100 か国・地域の英語力ランキング」

https://www.efjapan.co.jp/__/~/media/centralefcom/epi/downloads/full-reports/v9/ef-epi-2019japanese.pdf （2020 年 10 月 7 日閲覧）
Adesope, O.O., Lavin, T., Thompson, T. and Ungerleider, C. (2010) “A systematic review and meta‑analysis of the12

なお、「中国語」という回答も挙がっており、その割合は 25.8％となっている。
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cognitive correlates of bilingualism”, Review of Educational Research, 80, pp. 207–245.
Azam, M., Chin, A., and Prakash, N. (2013) “The returns to English language skills in India”, Economic Development andCultural Change, 61(2), pp. 335–367.
Chan, K.L. (2016) “POWER LANGUAGE INDEX: Which are the world’s most influential languages?”
http://www.kailchan.ca/wp-content/uploads/2016/12/Kai-Chan_Power-Language-Index-full-report_2016_v2.pdf（2020 年 10 月 7 日閲覧）
Chiswick, B.R. and Miller, P.W. (2004) “Linguistic distance: a quantitative measure of the distance between English andother languages”, IZA Discussion Paper Series, No. 1246.
Choi, Y. (2015) “The effects of English training abroad on labor market outcomes in Korea”, Research in Social
Stratification and Mobility, 41, pp. 11-24.
Christofides, L. N. and Swidinsky, R. (2008) “The Economic Returns to a Second Official Language: English in Quebec
and French in the Rest-of-Canada”, IZA Discussion Paper Series, No. 3551.
Hejazi, W. and Ma, J. (2011) “Gravity, the English language and international business”, The Multinational Business Review,
19(2), pp. 152-167.
Ku, H. and Zussman, A. (2010) "Lingua franca: The role of English in international trade", Journal of Economic Behaviorand Organization, 75(2), pp. 250-260.
Lang, K and Siniver, E (2009) "The return to English in a non-English speaking country: Russian immigrants and nativeIsraelis in Israel", The BE Journal of Economic Analysis & Policy, 9(1).
Lee, C.G. (2012) “English Language and Economic Growth: Cross-Country Empirical Evidence”, Journal of Economicand Social Studies, 2(1), pp. 5-20.
Liwiński, J. (2019) “The wage premium from foreign language skills”, Empirica, 46, pp. 691–711.
McCormick, C. (2013) “Countries with Better English Have Better Economies”, Harvard Business Review, November 15,
2013.
https://hbr.org/2013/11/countries-with-better-english-have-better-economies（2020 年 10 月 7 日閲覧）
Olney, W.W. (2016) “English Proficiency and Labor Market Performance: Evidence from the Economics Profession”,
Economic Inquiry, 55(1), pp. 202-222.
Runde, D. F. (2017) “English Language Proficiency and Development”, Center for Strategic and International Studies,February 23, 2017.
https://www.csis.org/analysis/english-language-proficiency-and-development（2020 年 10 月 7 日閲覧）
Stöhr, T. (2015) “The returns to occupational foreign language use: Evidence from Germany”, Labour Economics, 32, pp.
86-98.
Terasawa, T. (2011) “English skills as human capital in the Japanese labor market: An econometric examination of theeffect of English skills on earnings”, 言語情報科学, 9, pp. 117-133.
Ufier, A. (2016) “The Impact of English Language Skills on National Income: A Cross-National Comparison”, mimeo.
Wang, H., Smyth, R. and Cheng, Z. (2017) “The economic returns to proficiency in English in China”, China
Economic Review, 43, pp. 91-104.

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