2020・10・30

2020（令和 2）年度メールマガジン
ライフステージ別でみる新時代令和の都市生活

第五回 ライフステージ『大学入試』編

幻想化する高学歴社会と止まらない大学受験競争

来年から大学入試のステージは大きく変わります。

日本の社会は、現在、AI（人工知能）や IoT など様々な技術の発達により、目まぐるしく変化し続けており、求められる人材や必要な知識・能力も変化しています。世紀の革命的な社会変化に対応すべく、そのための能力を持った人材を育成する必要があり、日本の教育も大胆に変わることが求められています。
そして、教育改革の目玉として「知識・技能」だけでなく、「思考力・判断力・表現力」を一層評価するという方向で、大学入試が 30 年ぶりに変更となります。

来年、令和 3（2021）年から大学入学共通テストが導入されますが、大学入試は、「共通第 1 次学力試験（1979 年-1989 年）」、「入試センター試験（1990 年-2020 年）」というプロセスを経て、30 年ぶりに入試改革が行われます。それぞれの入試制度の社会状況下では、熾烈な受験競争が常時みられ、過激な受験競争は社会問題化しました。しかし、解決は先送りされてきています。
断ち切れない受験競争が毎年話題となる社会的背景には、日本社会に長期にわたる『高学歴社会』という根強い文化が潜んでいるようです。

本編では、大学受験のステージが時代ごとにどう変わってきたのか、受験競争をテーマ軸としてレポートしていきます。大学入試の変遷は受験戦争の変遷とも重なります。

2020 年度ハイライフ研究所メールマガジン
令和 2 年 10 月 30 日

ライフステージ別でみる新時代令和の都市生活

第五回 ライフステージ『大学入試』編

幻想化する高学歴社会と止まらない大学受験競争

目次

はじめに

Ⅰ－統計データでみる「大学受験」の現況とその動向・・・・・・・・・・・p.2
Ⅱ－社会の変化に合わせて大きく変わる受験制度・・・・・・・・・・・・・p.4
Ⅲ－大学受験戦争の変遷－高度経済成長期から令和まで・・・・・・p.6
Ⅳ－新時代令和の大学入試・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・p.10
執筆者メモ

執筆 マーケット・プレイス・オフィス代表
立澤 芳男（たつざわ よしお）
■出店リサーチ・店舗コンセプトの企画立案■都市・消費・世代に関するマーケティング情報収集と分析■元｢アクロス｣編集長（パルコ）／著書「百万人の時代」（高木書房）ほか

1

第五回 ライフステージ『大学入試』編

幻想化する高学歴社会と止まらない大学受験競争
はじめ「学歴社会は終わった」「学歴偏向は古い考え方だ」といった意見も多く聞くようになってきたが、現代の日本では、まだまだ学歴社会の文化（？）が根強く残っている。
特に就職活動においては、企業によっては、偏差値の低い大学の就活生は、説明会への参加さえできないこともあり、また、「出身校や学派の同一性に基づいて形成される集団」である「学閥」が力を持っている組織も、一部ではまだまだ存在している。
確かに、学歴を参照することは、比較的簡単に個人の専攻分野並びにその関連分野における問題解決能力や知識量を評価する手段となり得る。また、これによって環境や分野に依拠しない属人的な知的能力を客観的に評価できるという信念が存在する。
そのため、多くの採用試験において、学歴は主要な評価項目のひとつとなっている。特に採用試験の初期段階において、採用基準の妥当性や公平性については疑問を差し挟む余地があるという主張も存在するが、ほぼ学歴のみを評価の対象として合否の判断がなされている場合もある。
大学の全入時代となり、学歴の持つ機能や価値が低下してきているにもかかわらず、世の中では相変らず、ますます学歴を求める受験競争は激化している。来年令和 3 年に入学する人たちから『共通テスト』がスタートするが、果たして過激な受験戦争は収まるのか興味深い問題だ。
以下、受験戦争の歴史でもあった大学受験のステージが時代ごとにどう変わってきたのか、受験競争をテーマ軸とし時代的変遷を追う。

Ⅰ－統計データでみる「大学受験」の現況とその動向■令和元年の大学在籍者数は約 292 万人で過去最高に日本の現在の大学在籍者数（令和元年現在）は、約２９２万人で過去最多となっている。
大学生の数は、1966（昭和 41）年に 100 万人とな
り、24 年後の 1989（平成元）年には 200 万人へと倍増した。その後 2019 年には 300 万人に迫る 292 万人となった。約 30 年で 100 万人増えた計算になる。
1990 年には 200.5 万人あった 18 歳人口が 2019 年には 117 万人と半数近くになっており、日本の若者は大学生であふれているといってもおかしくない。これは、少子高齢化が唱えられている一方で、大学進学率が上がっていることや、女性の学生数が急増していることなどが影響していると考えられる。ちなみに大学在籍者に占める女性比率は年々上昇しており、2019 年には 44.2％となっている。
いつの間にか日本全体が高学歴社会となってしまったようだ。

2

■一方、入学者数は 63 万人で頭打ちに。進学率も 50%台で高止まり
大学生にあふれる日本だが、毎年の入学者は最近では約 60 万人台が続いている。
入学者の過去の推移を見ていくと、1960
年の入学者数は 16.3 万人、30 年後の 1990
年は 43.2 万人となっている。そしてまたその約 30 年後である 2019 年の入学者は 63.1 万人となっている。
1960 年以降の約 60 年間で大学入学者は進学率ともに上昇が続いた。しかし、最近の5、6 年間は、受験対象者でもある 18 歳人口が 1992 年のおよそ 204.9 万人をピークに減少に転じ、2015 年には 119.5 万人にまで減少している。ただし、進学率が上昇したため、大学進学者数は微増だ。

■志願者数は約 480 万人。倍率は私立大 9.4 倍、国立大は 4 倍。相変わらず高い志願倍率
ここ数年の大学入学者は、毎年約 60～63 万人と横ばい状態が続くが、志願者数は国立大と私立大を合わせて約 480 万人前後と入学者数を大きく上回る。ダブル受験が多いことの影響もあるようだ。
文部科学省の「平成 31 年度国公私立大学・短期大学入学者選抜実施状況の概要」から 2019（平成31）年度の「国立・私立大学の入学志願者数及び志願倍率」を見ると、私立大学の志願者数は 450 万人で志願倍率は 9.4 倍、国立大学の志願者数は 38 万人で志願
平成 31 年国立・私立度入学

倍率は 4.0 倍となっている。
現在の大学の入試には、一般選抜（一般入試）と学校推薦入学志願者数及び志願倍率型選抜（推薦入試）、総合型選抜（ＡＯ入試）に分けられており、入学志願者数国立と私立大学ではそれぞれ違いがみられる。

志願倍率

私立大

4,497,930 人

9.4 倍

国立大

376,828 人

4.0 倍

国公立大学の一般選抜受験は原則共通テストを受験しなければならないが、多くの私立大学でも共通テストの成績を利用する「共通テスト利用方式」が設定されている。
大学進学を考える受験生にとって、この共通テスト対策は必須となっている。なお、「大学入学共通
テスト」は、各大学が独立行政法人「大学入試センター」と共同で実施する試験で、2020 年度入試まで
30 年にわたり実施されてきた大学入試センター試験の後継にあたる試験で、2021 年度入試が初の実施となる。
▼学校推薦型選抜（推薦入試）「学校推薦型選抜（推薦入試）」は一般選抜に次ぐ規模の選抜方式で、国公立大学では全体の 9 割
以上の大学が実施している。近年は、東京大学や京都大学などの難関国立大学でも推薦型の入試が導入されるなど、広がりをみせている。推薦入試によって入学した人の割合は、国立では 12.2％、私立

3

では 42.5％となっている。一般選抜との一番大きな違いは、出身高校長の推薦を受けないと出願できない、という点である。

▼総合型選抜（ＡＯ入試）

平成 31 年度国立・私立入学 推薦入試・AO 入試状況

総合型選抜（ＡＯ入試）は、エン

推薦入試

AO 入試

トリーシートなどの受験生からの提出書類のほか、面接や論文、

人数

割合（％）

人数

割合（％）

入学者数

私立

206,672

42.6

56,184

11.6

（人）

国立

11,990

12.2

4,016

4.1

る意欲などを時間をかけて総合

大学数

私立

586

99.9

493

84.0

的に評価する入試方式だ。

（校）

国立

78

95.1

58

70.7

プレゼンテーションなどを課し、受験生の能力・適性や学習に対す

AO 入試は私立大が 84％、国

割合は、大学数・入学者数それぞれの全体数に対する割合

立大では 71％が実施しているが、文部科学省「平成 31 年度大学入学者選抜実施状況の概要」

AO 入試によって入学した人の割
合は、私立では 11.6％、国立では 4.1％となっている。
2021 年度入試からは、学校推薦型選抜同様に、各大学が実施する評価方法に、共通テストを含む
教科・科目に係るテストや小論文、プレゼンテーションなど、学力を確認する評価方法を活用することが必須となった。

Ⅱ－社会の変化に合わせて大きく変わる受験制度
大学入試制度が社会的な意味を持つものと認識され、「公正・公平な選抜」という重荷を背負わされるようになったのは、高等教育への進学者が増え始める戦後のことで、入試は、大学入学者の選考のためだけでなく、問題解決を繰り返しながら、時代に合わせた教育のあり方を作ってきた。
ここでは、戦後から令和までの大学入試の内容・方法の変遷を見ていく。

入試 stage① 1949（昭和 24）年：大学入試の始まりとなった「一期・二期校制」
昭和 24(1949)年度から、文部省の基本方針で、新制大学(以下、大学)の入試が本格的に実施されることになった。昭和 24 年度入試の実施方法等について、当時の文部省は、入学者の判定は、「進学適性検査・学力検査・身体検査、及び調査書の成績」を総合して行うものとしているが、国立大は「1期・2 期校制」とし、入試については、大学を 1 期校と 2 期校の 2 グループに分け、それぞれ別の試験日程で行うことにした。
昭和 25(1950)年度から、1 期校の試験日が 3 月初旬、2 期校の試験日は 1 期校の合格発表後の 3
月下旬に設定(公立大は 3 月初旬から各大学で定める)され､一斉に実施された。「1 期・2 期校制」は、「共通第 1 次学力試験」実施前年の昭和 53(1978)年度まで続けられたが、翌年度から廃止された。
なお、国立大の試験期日は昭和 54 年度以降、昭和 62(1987)年度の「連続方式」導入の前年度まで一本化されていた。

4

入試 stage② 1979（昭和 54）年：第二次ベビーブーマーの進学と「共通第一次学力試験」
入学試験については、大学は独自の問題を作成して入学者選考を各大学独自に行っていたが、高度経済成長が始まり、ベビーブームの波に乗って大学進学者数が増えてきた 1960 年代後半頃から受験・入試状況は大きく変化するようになり、その状況変化に対応し、1979（昭和 54）年に「共通一次試
験」が導入された。入学者選考に「公正・公平な選抜」は最低条件だったが、大学側は自分たちが求める適正な能力測定よりも、受験者の増加
大学入試の変遷／偏差値から到達度評価へに対応せざるを得なくなり、より簡便に選考を行うための方法を変える必要が出てきたというわけだ。学歴偏重に偏って
難問奇問続出の「知識偏重型」の大学入試にメスを入ったともいえる。

1949 年

昭和 24 年

国立大は「1 期・2 期校」制

1967 年

昭和 42 年

旧文部省選抜要綱に「推薦入試」

1979 年

昭和 54 年

国公立大「共通一次試験」

1990 年

平成 2 年「大学入試センター試験」に変更
私立大も参加、私立大「OA 入試」開始

身分や階級の解消を目指した戦後日本の到達点である「1 億総中流」社会に

1997 年

平成 9 年

国公立大・分離分割方式に統合

おいて、エリートの身分証明は共通一次

2000 年

平成 12 年

国公立大「OA 入試」開始の点数に代わったということであろう。

2006 年

平成 18 年

センター試験・英語リスニング開始

国公立大学の大学入試に共通の統一

2020 年

令和 2 年

民間英語・検定試験 利用開始

的基準を設定するという考え方は、選別

2021 年

令和 3 年「大学入学共通テスト」開始するためだけが目的の難問奇問の類を大学入試から一掃することを期待したものだ。しかし、実際は、共通一次試験はそれまでの国公立大学の一次試験の内容よりも試験科目が増え、学生にとっては大きな負担増になった。共通一次試験はスタート段階において試験科目が五教科七科目もあった。
入試 stage③ 1990（平成 2）年：良質な問題の確保につながった「大学入試センター試験」
受験市場における大学の序列化や受験機会の複数化による入学辞退者の増加などが問題視された共通一次試験は 1990 年、「大学入試センター試験」へと名称を変更した。
センター試験は、全国で一斉に同じ問題を使用して各大学の試験前に行なわれ、大学の特色に合わせて利用教科や科目数などが自由に決められた。国公立大学だけでなく私立大学の入学試験でも、高等学校段階における基礎的な学習の達成の程度を判定するための一次試験として利用されるようになり、「大学入試には共通統一試験が必要だ」という国民的コンセンサスは確立されていった。
大学入試センター試験は、平成 2 年 1 月から令和 2 年 1 月まで、31 回実施されたが、50 万人を超える受験者を対象とした同一日程で実施する大規模試験が定着し、安定的に運営できていた。
過熱する一方だった受験競争も、一方で 18 歳人口が平成 4 年を頂点に減少に転じたことで大学入試は揺らぎを見せるようになった。「大学全入時代」は、すぐそこに迫っていた。

5

入試 stage④ 2021（令和 2）年：新時代の入試の形となる「大学入学共通テスト」
センター試験では知識量が重要視されるマークシート式の問題が採用されてきたが、思考力や問題解決力が必要とされる現代の時代背景により、2020 年度（2021 年）からはこれまでのマークシート式の問題に加えて、記述式や応用力が求められる問題を追加した「大学入学共通テスト」がスタートすることになった。
令和 3 年度入学者選抜からは、大学入試センター試験の蓄積を基盤として思考力・判断力・表現力
等をより重視した新たな試験として大学入学共通テストを実施する予定だ。
しかし、民間の英語資格・検定試験を活用した大学入試英語成績提供システムの導入延期や大学
入学共通テストの国語・数学における記述式問題導入の見送りが、文部科学大臣から発表され、また、新型コロナウイルス感染症の影響により学習の遅れが生じた受験生に配慮して、二つの日程を設定することが文部科学省から発出され、教育受験現場は混乱気味で、大学共通テストの本格的なスター
トが危ぶまれている。

Ⅲ－大学受験戦争の変遷－高度経済成長期から令和まで―
高 学 歴 、御 三 家 、蛍 雪 時 代 、四 当 五 落 、受 験 地 獄 ・・・・。
「すぐれた能力をもつ人、すなわちできる人は、なにをやらせてもできるのであり、逆に駄目な奴はなにをやらせても駄目なのだ」という一種の信仰のようなものが、人々のなかの深いところに存在している。現在の日本では「大学入試」がこの人間の「質」にかかわる「能力」を証明する重要な機会とみなされることがまだ存在しており、難関校の突破は、そ大学への入学者数と進学率の推移の人物の抜群の潜在能力を証明する証しとまで思

文科省

入学者

進学率

18 歳人口『学校基本調査』

（万人）

（％）

（万人）

1960 年

昭和 35

16.3

8.2

199.8

の「大学入試における成否や出身大学いかんが人

1970 年

45

33.3

17.1

194.7

間の分類（評価）につながりやすい」ということが日1980 年

55

41.2

26.1

158.0

本の社会で受験戦争が加熱化する基本的な原因

1990 年

平成 2

49.2

24.6

200.5

の１つとなっているものと思われる。

2000 年

12

60.0

39.7

151.1

令和元

63.1

53.7

117.5

われている。しかしそれは幻想である。にもかかわらず受験生たち自身は、自らの能力を証明するために少しでも偏差値の高い大学へと殺到する。こ

受験戦争は、戦後、富裕層の多い東京、神奈川、 2019 年
京阪神では戦前とは比にならない中学受験ブームとなり、御三家の他、学費の安い国立大学附属中、早慶や関関同立の附属中が難関校となった。また、全国の公立高校入試で総合選抜や学校群制度が敷かれ、実力があっても第一志望の公立高校には必ずしも入れないことに失望した受験生・家庭は、私学を目指した。これが現在の中学受験の基となっているようだ。
受験戦争は中高生にとどまらず、今日では高学歴を獲得するための大学受験競争へと過熱化している。そして、どの大学に進学するかが高学歴獲得のゴールとなっている。今日、大学受験対象者で6

ある 18 歳人口が歴史上はじめて減少し始めたにもかかわらず大学受験のステージはきびしい状況にある。
受験競争は昭和から平成へそして令和の時代になっても過熱したままだ。日本の大卒層と非大卒層の割合は、ほぼ同数。そして日本▼受験地獄。合格率 6 割割れの 1967 年、1990 年の社会は、大卒/非大卒という分断線
が、さまざまな格差を生んでいる。以下、戦後から現代までの受験競争の変遷を見てゆく。
昭和 30 年代に、日本は多産社会
で子供が増え、加えて経済が高成長時代になり、中学や大学への受験競争が始まった。文科省の『学校基本調査』では、毎年度の大学入学者数と大学入学志願者数が掲載（4 年制大学、浪人混みの数値）されている。
その長期データで、大学入学の競争の激しさの尺度として合格率を見ると、合格率が 6 割を下回り、5 割台で推移したのは、1960 年代末と 1980 年代末～1990 年代初頭である。最も合格率が低かったのは、1990（平成 2）年春で、大学入学者は 49.2 万人、大学入学志願者は 88.7 万人、合格率 55.5％だった。この世代
は団塊ジュニア世代で競争相手が多かった。しかし、団塊ジュニアの親の世代である団塊世代も苦戦しており 1965 年からの合格率の推移の数値をみると、1967（昭和 42）年は 56.5％と二番目に低い合格率であった。それぞれ団塊世代と団塊ジュニア世代が受験期（18 歳）に達した頃だ。

第 一 次 受 験 戦 争 期 1960、1970 年 代 高 成 長 時 代 で学 歴 信 仰 ・高 学 歴 社 会
受 験 競 争 は日 本 の戦 後 復 興 が終 わり、経 済 が成 長 しはじめたころから始 まっている。いわゆる学歴社会が一般の社会に蔓延していったのは戦後のことで、学校制度が戦前と比べ単線化となり、小学校⇒中学校⇒高等学校（高専）⇒大学と一直線につながった制度になり、誰もが大学に進学するチャンスを得ることが可能になった。
そして時代は驚異的な高度経済成長を成し遂げたことにより、国民所得が増大し、教育費を払うだけの余裕ができたことや学歴による格差が7

国民全体に広まるようになったことなどが重なって、多くの人々が大学進学を目指すようになり、激しい受験競争が起こった。
その背景には当時強い学歴信仰が社会にあったことは歪めない。
当時、高校生の大学進学率は、20％にも届かず、
現在の約 3 分の１程度で、大卒は比較的エリートといってよく、更に国公立大生の比率は現在よりもか

1960、70 年 代 の受 験 の友 「蛍 雪 時 代 」
戦 前 から大 学 受 験 界 の伝 統 的 先 端 雑 誌 として他 を圧 倒 する情 報 源 及 び情 報 を保 持 していたなり低く、授業料がただ同然のように安かったこともあり、大変狭き門だった。国公立大と私立大の難易度差はかなり大きく、地方にある国公立大でもほ『螢 雪 時 代 』だが、1949 年 （昭 和 24 年 ）に新 制
大 学 の入 学 者 選 抜 が行 われることとなったことから、昭 和 23 年 4 月 号 より、新 制 大 学 の入 試 を

とんどの私立大より難関だった。
進学率が 20％に達したのは 1972（昭和 47）年で、準 拠 した内 容 にシフトした。
一 般 読 者 （受 験 生 ）はもとより、大 学 、高 校 、

当時の大学入試は現役と浪人はほぼ同数で、大マスコミ、大 手 予 備 校 関 係 者 へその最 新 ・独 占変浪人生が多く非常に厳しい入試だった。
また、当時の入試は、現在のようなセンター試験

情 報 等 を提 供 し続 け大 学 受 験 界 を常 にリードした。

のような統一試験は無く、各大学の個別試験のみ『螢 雪 時 代 』の強 さの秘 密 の一 つに「大 学 特の一発入試で、国公立大は 5 教科 7 科目であり、問題は、難問・奇問が多かった。特に英語では、英単語は１万語レベルを軽く超え、構文も極めて複雑。
故に、受験生の勉強の負担も半端ではなく、睡眠 4

信 員 」制 度 の充 実 があった。大 学 入 学 後 に編 集
協 力 を行 うメンバーで、常 時 1,000 名 を超 えた「大 学 特 信 員 」は、入 学 大 学 のナマの情 報 や受
験 体 験 記 を提 供 したが、これが受 験 生 にとって時間なら合格するが、5 時間なら落ちるという、”四大 学 選 び、受 験 対 策 を行 う上 で、得 難 い情 報 と当五落”が流行語となった。

なった。

1970 年代の日本は、高度成長期の真只中で経済は右肩上がり、工業の全盛期で、大学の学部としては、工学部の全盛期で、理系のトップ高校生は、工学部に行ってエンジニア、研究者になるか、理学部に行って学者になるかが、大方の夢だった。
なお、学歴信仰が問題視されるようになったのは、1970 年代の終わり頃であるが、学歴信仰はます
ます高まり、進学率も急上昇を続けた。文科省の考えとは裏腹に、実は、1978 年度の共通一次試験の開始によって受験戦争は一段と過激化した。

第 二 次 受 験 競 争 期 1980、90 年 代 共 通 一 次 試 験 。未 曽 有 の受 験 地 獄
1968（昭 和 43）年 に東 京 都 で始 まった「学 校 群 制 度 」という施 策 によって公 立 高 校 が凋 落 。
1970 年 代 後 半 から、東 大 合 格 者 数 ラン
キングトップ 10 には、私 立 中 高 一 貫 校

大学志願者

大学入学者

不合格率

合格率

ずらりと並 ぶことになる。そこにきて、公1990 年

88.7

49.2

39.5

55.5

立 中 学 校 の荒 廃 もあり、中 学 受 験 熱 が1991 年

91.2

52.2

39

57.2

過 熱 する。そして、1986 年 にバブル到 来 。 1992 年

92.1

54.2

37.9

58.8

中 学 受 験 が大 衆 化 していく。一 方 、大 学

単位:万人、％

8

文科省『学校基本調査』

受 験 も過 酷 で、1990 年 前 後 から 1993 年 まで第 二 次 ベビーブーマーが受 験 対 象 者 となり、また、
女 子 の 4 年 制 大 学 進 学 率 が急 伸 し、大 学 受 験 の倍 率 がぐんと上 がり、3 人 に 1 人 は浪 人 した
時 代 となり、未 曽 有 の大 学 受 験 地 獄 時 代といわれた。そんな状 況 の中 、「共通一次試
験」が行われている。
1979（昭和 54 年）の日本は、高度成長が終
わり、先進国としての地位を確立した時期で、総理府（現内閣府）の世論調査で自らの暮らし向きを「中流」とする回答が 9 割を超え、「1億総中流」と呼ばれる国民意識が完成しつつあった。
しかし、一方で高校進学率は 1974（昭和49）年に 90%を超え、横並び意識の中で高学歴化が進行している。その結果、同世代の大半が進学という同じレールの上で激しい競争を繰り広げる“受験戦争”に至った。そうした中、

全 国 チェーン巨 大 化 した予 備 校

共通一次が導入（マークシート方式）され、すべ一部は戦前からあるが予備校の多くは概ね 1950 年ての大学・学部を詳細にランク付けできるように代の中盤から後半にかけて作られている。

なった。共通一次は、予備校にとっても生徒獲

戦後の高度経済成長期頃から、大学受験の大衆化

得の大きなチャンスとなったのである。予備校が進み、三大予備校などの大手予備校が急成長する下大手が全国展開を進めるなど受験産業は拡大地が生まれた。1990 年代前半までのいわゆる受験バブ

し、共通一次試験は、当初の意図に反し、受験ルの時代においては、現役での進学のほかに大学浪人競争をさらに過熱させる結果となった。昭和 40

等で大学進学することも一般化し、独自の予備校文化も年代後半に高校進学率が 90％を超え、高校教形成されるに至った。また、共通一次試験（現在でいう育の大衆化が叫ばれるようになり、昭和 45 年のセンター試験）が昭和 54 年を契機に始まって、全国展開

指導要領改訂が、内容の高度化を伴ったこともを始め、全国データのニーズの高まりとともに、開校ラッあり、「落ちこぼれ」「受験戦争」「紛争」などの問シュの時代に入っていき巨大化していった。1990 年代後

題が次々と表出してくるようになった。そこで、文半に入り、バブル崩壊・少子化の進展につれて、浪人生

部省は昭和 53 年の学習指導要領で「人間性豊の数は減少し、予備校の中には浪人生を中心とした本

かな児童生徒を育てる」ことを第一目標に、ゆと科から、現役生を対象とするコースへと重点を移す傾向

り教育を打ち出していくようにった。教育内容はにあり、推薦入試や AO 入試の対策、それに伴う高校の厳選され、小中高を通して授業時数は 1 割減、内申点・定期テスト対策などのニーズも高まっている。

教育内容も理数教育を中心に、小中高あわせて

ただし、依然として難関校の一般入試は高倍率であり、3 割近くの削減が行われた。後に「ゆとり教育」が大手予備校は規模を縮小しながら、存続し続けると見ら問題化した。

れる。

9

Ⅳ－新時代令和の大学入試
今年、令和 2（2020）年度入試では、今までとは大きく違った動きがみられた。ひとつは、18 歳人口の減少にともない大学志願者の頭数が減少したこと、もう一つは、共通テスト導入をはじめとする入試改革を翌年（令和 3 年）に控え、一般選抜を受験せず、ＡO・推薦などの特別入試で早期に進学先を決めた受験生が例年以上に多かったこと、また、私立大学の延べ志願者数が 14 年ぶりに減少したことである。
そして、もうひとつは、学部系統の人気の変遷である。2008 年秋のリーマンショック後、大学生の就職が厳しい時代には、理系や資格に直結する学部が人気となり、いわゆる「文低理高」の基調となり、2015 年頃からは企業の採用が改善したことなどから「医」「薬」といった資格に関連が深い学部系統では志願者が減少し、「社会科学」系などの文系の系統で志願者が増加し「文高理低」となった。しかし、2020 年度入試では、「理工」系は志願者が増加し、堅調な人気を示すなかで、「情報」系分野が人気を集めた。近年、IoT や AI などの情報技術の発展に対する期待感の高まりがその要因である。2021 年度
入試で新たなルールに見直されるまえに早くも大きく変わりはじめた。
これからの大学入試はどのようになってゆくのか。大学入試のライフステージは大きく変わる。

１．拡がる「主体性等評価」、「英語 4 技能評価」
１）「主体性等」を評価する入試へ
令和 3 年の大学入試から新たなルールの共通テストが始まるが、その趣旨や要点を見ると、一般選
抜では、これまで教科試験中心の入試となっていたものを、「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度（主体性等）」を評価する入試へ転換するため、「調査書」や「志願者本人が記載する書類」「面接」「集団討論」「プレゼンテーション」などを積極的に活用することが促されている。
私立大学の一般選抜では、受験者数が数万人となる大学もあり、主体性等を評価するために面接やプレゼンテーションを実施するのは現実的ではなく、都市部の私立大学では、出願要件として出願時に「高校時の主体性・多様性・協働性に関する経験」の提出を求める動きがみられる。ただし、これらの内容について得点化して合否判定に用いることはせず、入学後の参考資料とする大学が多い。
２）民間の英語資格・検定試験の活用
また、新しいルールでは、グローバル化が急速に進展するなか、英語のコミュニケーション能力を重視することになっている。大学入試においても 4 技能（読む・聞く・書く・話す）の評価が促されてきたが、各大学が実施する英語試験において、4 技能すべてを測る試験を実施するのは負担が大きいため、4技能を評価している実用英語技能検定（英検）、ケンブリッジ英語検定といった民間の英語資格・検定試験を活用する方向で動いている。私立大学の一般選抜では、すでに全体の 3 割を超える大学が英語資格・検定試験を活用している。英語資格・検定試験の活用方法は、「出願要件として用いる」、「合否判定に利用する」の 2 タイプに大きく分かれる。国公立大学とは異なり、複数ある入試方式のひとつに英語資格・検定試験の成績を出願要件とする入試方式を設定する大学も少なくない。英語資格・検定試験の成績があれば受験機会は広がることになる。

10

２．大学全入時代で受験競争は収まるか
この数年、少子化により大学受験競争は緩和されているといわれ、選びさえしなければどこにでも入れるといった大学全入時代の到来が指摘されている。
18 歳人口とその年の大学志願者数の推移を見えると、1990 年代の前半には200 万人を超えた 18 歳人口は、近年 120万人前後で推移してきた。2020 年度以降は再び減少期に入る。ピークであった 1992
年の 18 歳人口と比較すると、2020 年度は
6 割未満、2024 年度には半数にまで落ち込む。一方の大学志願者数をみると、こちらも近年は 70 万人弱で推移しており、ピー
ク時の 1992 年からの減少率は 25％ほどにとどまっており、18 歳人口の減少ほど大学志願者は減っていない。これは、かつて（注）大学進学率は「大学入学者÷18 歳人口×100」で算出。
2019 年は速報値 （出所）文部科学省「学校基本調査」よりと比べると高校卒業後に大学進学を志望する人の割合が高まったためのようだ。近年の大学志願率（大学進学者数÷高校卒業者数）は 50％前後で推移しているため、今後は 18 歳人口の減少に伴い大学志願者数も緩やかに減少していくことになりそうだ。
年間 100 万人を切る少子化が進みながら、「大学の危機」が叫ばれてこなかったのは、大学数の増加に合わせて進学率が順調に伸びてきたからだ。例えば、1966 年当時、大学数は 346 校、大学進学率は 11.8％にとどまっていたが、1992 年には 523
校、26.4％となり、2018 年は 786 校、53.7％まで拡大した。この 50 年で、高卒者の大学進学者は 10 人に１人から 2 人に 1 人になり、大学進学が「普通」になり、大学のユニバーサル化始まっている。統計上、大学全入時代となった大学は入試を含めどうなるのだろうか。

１）数百の私大が姿消す。国公立も大再編時代へ
大学入試の合格率が 90 年代以降から上昇し続け、2008 年には 8 割を超え、2015 年春には 90％台にまで上がっている。2015 年の合格率 93.3％は、大学全入時代の到来を示唆し、今後も合格率は上昇を続け 100％に近い水準にまで達する見込みだ。日本私立学校振興・共済事業団の 2020 年度調査では、四年制の私立大で今春定員割れした大学は 31.0％の 184 校だったことが判明した。18 歳人口が減り続け、18歳人口ベースの大学進学率 50％が維持されたままなら、2025 年頃には，少なからぬ大学が閉校するとみられている。

11

２）大学の二極化が始まる。生き残りをかけ、変わらざるをえない大学
18 歳人口が減少するということは、受験生にとってどういった意味を持つのか。人口が減れば、いわばライバルの絶対数も減少する。これまでに比べ、難関といわれる大学のハードルが下がるため、受験生は有名大学を志望する傾向を強める可能性がある。これは、大学側にとってみれば、知名度のない大学や特色のない大学への志願者が減る可能性が示されているともいえる。今後、学生が集まる大学とそうでない大学の二極化が進むため、大学側は、選ばれる大学にならなければならない。看護や教育、栄養など実学系の学部学科を設ける、国際系学部を設ける、産業界が求める人
材養成の観点から学部・学科を設ける…特色や個性のある大学を目指した改革が進められている。
郊外に設置していたキャンパスを交通の便が良い都心部に戻す大学も増えている。国立大ではすでに１法人が複数大学を運営する「アンブレラ方式」が動き出しており、私立大でも、学部単位での事
業譲渡をスムーズに進めるための規則改正や、国公私立の枠を越えた連携・統合のための仕組み作りが始まった。

３．活発化する受験生獲得競争
全入時代と騒がれ始めてから、受験生に対して大学側は、様々な宣伝やサービスが行われるようになった。例としては、高校 3 年生を対象に就職率や就職先企業の実績、在学中に取得可能な公的資格などの宣伝、オープンキャンパス（大学内の見学や学部などの説明、模擬授業、在籍学生や大学職員との交流イベント）、AO 入試の実施などである。大学によっては、オープンキャンパスで周辺主要都市からキャンパスへの無料送迎バスの運行や交通費の補助をしたり、学内食堂の無料券の配布、記念品の配布などが行われることもある。
さらに、入試の成績優秀者に対して、入学金や授業料の全額または一部免除を行う大学も増えている。これには、併願受験を行う受験生を囲い込むという側面もある。
私立大学における経営収入の大部分を占める授業料を免除してまで学生を確保する動きがはじまったことは、大学全入時代の大学間競争が教育研究面での戦いだけでなく、財務状況、経営体力の争いであることを示している。よって、学生数を膨張させるマスプロ大学化が進んでいる。 一方、浪人生、ひいては受験生全体の数の減少を受け、予備校においても現役生を視野に入れた経営を行うようになっている。
上記の取得資格や就職率といった「学生獲得競争」により一部の大学が「就職予備校」「資格予備校」に成り下がったと評される。地方の私立大学では「マナー研修」など「就職予備校」であることを前面に押し出し「高い就職率」をアピールし、志望者増加につながったという大学も出てきた。近年
では学生のダブルスクール現象が見られ、希望する職業を目指すため専門的な知識・技術を専門学校で学んだり、就職できなかった既卒者や大学を中退して専門学校に再入学するケースも増加しており、ダブルスクール族は今後も増えると見込まれている。
日本はデジタル技術を駆使して課題解決先進国を目指そうという「Ｓｏｃｉｅｔｙ（ソサエティー）5.0」の実現に向けた取り組みも加速しており、大学にその中核的役割が期待されているのは間違いない。
10 年後、20 年後の社会のあり方を見据えた、果断な大学の改革が求められている。

12

執筆者メモ幻想化する「高学歴」と幻想が現実の大学受験まもなく受験シーズンがやってくる。春から塾通いをした子どもや中高生たちが一斉に受験場へ向かうことになる。世界を騒がす新型コロナ感染症の拡大下、今年度だけはといって受験が中止されることはない。
子どもたちは、受験という関門を何度も突破しなければならない。小学校高学年、場合によっては低学年から中学受験の準備を始める。私立小学校に通うために幼稚園の時から受験を経験する子供も少なくない。その後、中学に入学したらすぐに高校受験の準備を始め、高校に入学したら今度は大学受験の準備を始めるのだ。大学の大衆化や大卒学歴の価値の下落が言われはじめているにもかかわらず、相変わらず大学志願者数は増え続け、大学受験競争は止まらない。
受験生の多くは、学歴を求め、いや今は「学校歴」となっているようだが、今なお多くの犠牲を払い、多大なる努力も惜しまない。受験競争が止まらないのは、日本の社会が「学歴社会」だからなのだろう。もっとも、現代の『高学歴』の意味は、『理性や知性に裏打ちされたもの』ではなく、「偏差値ピラミッ
ド」「学歴秩序」「学校・就活ブランド」といいう全国一律で序列化されている一元的な指標によって格付けされたものとなっているようだ。その「高学歴」のレッテルを得るために厳しい受験戦争がある。
学歴によって個々人の能力・実力を判定することが妥当であろうとされる日本社会においては、単純には学歴を無視することはできない。例えば、学歴と就職率、各種公務員試験、資格試験との関連性などから得られる学歴、あるいは、ブランドとしての各大学の学校歴などのイメージなどが漠然とした社会的評価となっているからだ。出世や賃金の格差、世間の見る目の格差など、学歴社会の風潮はまだ強く残っている。高学歴社会がたとえ幻想であってもである。大学が全入時代となり、大学という学歴自体の価値が低下しはじめ、学歴意識は近年では着実に崩れ始めている。実態として崩れ始めているのは、最後の難関である就職試験のステージにおいてである。
いい大学を出たからいい企業に入れるというこれまでの学歴重視の考えが産業界では大きく後退し、企業では終身雇用、年功序列など雇用システムが崩れはじめている。採用の方法が学歴を重視する
一括採用方法ではなくなる方向へと変化している。
学歴意識の瓦解が企業の雇用革命から始まっていることに多くの期待が集まっているが、一方で、まだ幻想化した高学歴意識を保守するグループがいる。それは、何を隠そう、中教審が改革を指摘している「大学教育」の世界と日本の家族の学歴信仰だ。学歴重視は、国の文化や価値観と深い関係性が根強よく絡んでおり、それだけに学歴社会の瓦解には長い時間が必要だ。
残念ながら、学生は、大学生になると長きに亘った厳しい受験戦争からの解放に浸りつつ、就職予
備校化する大学での教育を受けるのである。本当の学問を身につける時間がない。
教育改革が遅れる大学教育と受験戦争で疲れ切った大学生たちに、新たな令和時代の教育方針である『自ら課題を見つけて判断・表現し、解決する力を身に付け、新たな価値を作り出す力を育てる』ことができるのか心許ない。大学生、教育界も、そしてまた、親たちにも、幻想の高学歴社会にどっぷり嵌まり込んでいる。

以上
メルマガ第 5 回「大学入試ステージ」編／了13