宇都宮大学国際学部国際社会学科
2005 年度 卒業論文

友遊いずみクラブ発・
生涯スポーツ社会実現への提言

指導教員名 中村 祐司
学籍番号
論文執筆者名

020102Ｃ
鮎ヶ瀬

琢子

要旨
本文は、宇都宮市にある総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）「友遊いずみクラブ」を起点として地域スポーツの充実を図り、宇都宮市において地域住民の誰もが生涯にわたってスポーツを楽しむことができる生涯スポーツ社会を実現させることを目標とす
るものである。
過労死・過労自殺の増加という現状から今の社会に欠けているものは「心のゆとり」、「生きがい」であると考え、このような社会状況を打破するためにも、現代人の運動不足解消のためにも、誰もが生きがいを持って生活でき、生涯にわたってスポーツに親しむことで健康を保つことができるような「生涯スポーツ社会」の実現を目指そうというものである。
この目標達成の起爆剤として、宇都宮市においてその活動が高い評価を受けている総合型クラブ「友遊いずみクラブ」を設立の経緯から現状まで追い、自らがクラブの指導者として関わって感じたことをふまえてクラブの課題を指摘する。
さらに、全国で先進的に地域との連携を行っているクラブを挙げ、その「所沢西地区総合型地域スポーツクラブ」と「みつやの里スポーツクラブ」の事例から友遊いずみクラブの今後の運営の参考となるものがないか検証する。これらの事例を参考に、友遊いずみク
ラブのさらなる発展、またこれを起点とした宇都宮市における生涯スポーツ社会実現のための提言を行うことを最終目標とする。

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目次

はじめに
第 1 章 現代における生涯スポーツ社会実現の意義
第 1 節 現代社会と運動不足の関係性（１）過労死・過労自殺の増加（２）ライフスタイルの変化（３）学校教育の変化
第２節 スポーツがもたらす効果の証明（１）文部科学省による「平成 16 年度体力・運動能力調査」より（２）タカクラブにおける余暇政策に関するアンケートより第 2 章 総合型地域スポーツクラブの検証
第 1 節 総合型地域スポーツクラブとは（１）総合型地域スポーツクラブの概要（２）総合型地域スポーツクラブがもたらす波状効果の考察
第 2 節 総合型地域スポーツクラブに関わる各団体の役割（１）「外郭作り」の文部科学省（２）努力が見える財団法人日本体育協会（３）重要な役割を担う広域スポーツセンター
第３節 栃木県、宇都宮市における総合型地域スポーツクラブの現状（１）偏った栃木県の総合型地域スポーツクラブ事情（２）「中休み」の宇都宮市

第 3 章 友遊いずみクラブの現状分析
第 1 節 スポーツ活動が活発な泉が丘（１）地域の概要（２）クラブの概要（３）クラブ設立までの経緯
第２節 友遊いずみクラブの「強み」（１）恵まれた環境（２）有能な人材3第３節 目に見えた効果（１）児童の健康増進と学力向上（２）保護者の協力から見えた意識の向上
第４節 クラブが抱える問題（１）指導者不足（２）若い年代層の会員確保（３）補助金終了後の財源確保

第 4 章 地域連携の事例から学ぶ
第１節 大学との連携〜所沢西地区総合型地域スポーツクラブ〜（１）クラブ設立の経緯とクラブの特徴（２）大学側の所沢クラブの捉え方
第２節 地域のプロスポーツクラブとの連携〜みつやの里スポーツクラブ〜（１）クラブ設立の経緯とクラブの特徴（２）クラブの今後

第 5 章 友遊いずみクラブのさらなる発展への提案
第 1 節 特効薬として（１）宇都宮大学よ、門戸を開け！
（２）宇都宮大学人材派遣バンクの結成（３）栃木ＳＣとの連携によるギブアンドテイク
第 2 節 長期的視点から（１）ＮＰＯ法人格の取得、そして事業受託へ（２）クラブハウスの設置（３）市内全体へのノウハウの伝授、そして生涯スポーツ社会実現へ

おわりに
参考文献・資料
あとがき

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はじめに
私の問題意識はある日の衝撃的なニュースから生まれた。ここ数年、過労死や過労自殺の発生件数が増加傾向にあるという内容だった。過労死とは、「日常業務に比較して特に過重な業務に就労したことによる明らかな過重負荷を発症前に受けたことによって発症した
脳・心臓疾患」であり、過労自殺とは、「客観的に当該精神障害を発病させる恐れのある業
務による強い心理的負荷により精神障害を発症しての自殺」である。現代日本社会の長時間労働がもたらしたものと考えられる。
私はこのニュースを見て大きな疑問を持った。なぜこのようなことが起こるのか。そしてなぜ増加し続けているのか。なぜ死ぬまで、自殺するまで働かなければならないのか。
そうなる前に何かできなかったのだろうか、などなど多くの疑問が頭から離れなかった。
そして思った。今の社会に足りないものがある。それが十分であったなら、過労死や過労自殺はもっと少なくなるのではないか、と。今の社会に足りないもの、それは「生きがい」
である。
「心のゆとり」である。私は、人は何か楽しみがあれば、ある程度ではあるが辛いこともなんとか耐えていけるのではないかと思っている。後に詳しく述べるが、実際私の身近にも週 1 回のバレーを楽しみに週 6 日の仕事を頑張り続ける人がいる。このように、これがあるから辛く苦しいことも頑張れる、そういうものを「生きがい」というのではな
いか。現代社会において生きがいを持てない人が多いのではないか。そういったことが過労死や過労自殺が増加し続けている背景にあるのではないか。過労死や過労自殺により亡くなった人にこういった生きがいとなるものがあったなら、結果は変わっていたのではな
いか。そう思えてならないのである。ここから私の論文の執筆は始まった。
私はサークル活動で週 2 回バレーボールを楽しみ、さらに毎週日曜日にも地域のソフト
バレーチームの練習に参加している。これらのスポーツは私の生活にとってなくてはならないものであり、就職後も日曜日のソフトバレーは続けるつもりである。スポーツは肉体的にも精神的にも私を支えている。部活をしていなかった高校時代は風邪をこじらせることが多かったが、大学に入ってからは体調を崩すことも少なくなった。大学の試験や週に 6日のアルバイトで辛く苦しい時も、仲間とスポーツをして体を動かすことが気分転換となり乗り切ることができた。スポーツは私の「生きがい」の 1 つである。私は自分の身をもって感じたスポーツのすばらしさ、生きがいを持つことの大切さを伝えたいと思った。そして年々増加傾向にある過労死・過労自殺を少しでも減らしたいと考えた。
子供から高齢者まで、すべての人が生きがいを持ち明るく生活することができるまちづ
くりのため、私は「生涯スポーツ社会の実現」を推奨する。当然、生きがいとなるものは人それぞれ異なっていて、スポーツをすることだけが生きがいとなるわけではない。おい
しいものを食べることであったり、人と話すことであったり、買い物をすることであった
り様々であろう。しかし、それらの中でも特にスポーツを生きがいとして持つことを私が勧めるには理由がある。というのも、スポーツは単に体を動かすということだけではなく、

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人との触れ合いによる心への影響や体力・食欲の増進といった肉体への影響など、多くの可能性を秘めているのである。またスポーツといっても、これまでの日本におけるスポー
ツは企業や学校が中心で、学校を卒業するとスポーツに関わることが極端に少なくなったり、年齢を重ねて回りのレベルについていけなくなり止めざるを得なくなったりということがほとんどであった。しかし少子・高齢化が進む今日、子供でも高齢者となってもスポーツを楽しめる「生涯スポーツ社会」が切実に求められるのである。
そこで私は、私が住む宇都宮市にある総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）
である友遊いずみクラブに注目し、友遊いずみクラブのさらなる発展により宇都宮市における生涯スポーツ社会の実現を目指す。具体的には、現在ほぼ単独で運営を続ける友遊いずみクラブと宇都宮市及び宇都宮大学との連携を目指し、共同プロジェクトを発案したい。
それにより宇都宮市全体が生涯スポーツ社会の実現という意識を持つことをねらいとする。
第 1 章においては、まず現代社会の状況について述べることにより私が生涯スポーツ社
会の実現が必要だと考える理由を示す。第 1 節では、現代社会と現代人の運動不足の関係性を探る。第 2 節では、スポーツを行うことが有益であるということを証明するために、
文部科学省による「体力・運動能力調査」、及び自ら行ったアンケートを基にスポーツがもたらす効果を示す。これらを総括し、現代における生涯スポーツ社会実現の意義を立証する。
第 2 章においては、生涯スポーツ社会実現に大きく貢献すると期待できる総合型クラブについて検証する。第 1 節では、総合型クラブの概要とその効果を考察する。第 2 節では、文部科学省、財団法人日本体育協会、広域スポーツセンターといった総合型クラブに関係する各団体の役割について調べる。第 3 節では、栃木県及び宇都宮市における総合型クラブの現状を調べて課題を明らかにする。
第 3 章においては、宇都宮市の総合型クラブである友遊いずみクラブを紹介する。第 1
節では、友遊いずみクラブの設立までの経緯を追い、クラブの概要と特徴を示す。第 2 節
では、クラブの強みである充実した施設やクラブを支える人材を紹介する。第 3 節では、クラブの設立によってすでに現れた地域への効果を紹介する。第 4 節では、筆者が指導者としてクラブに関わって実際に感じたことをふまえて、クラブにおける現在と将来の課題を指摘する。
第 4 章においては、全国のクラブの中で先進的に地域との連携を推進しているクラブを事例として紹介する。第 1 節では、地域にある早稲田大学と連携している「所沢西地区総合型地域スポーツクラブ」を取り上げ、設立までの経緯などを含めた概要とクラブの特徴を述べる。また、当クラブの中心的存在である早稲田大学の視点からクラブの存在意義を検証する。最後に宇都宮市における生涯スポーツ社会実現へ向けた総合型クラブ「友遊いずみクラブ」の展開の参考となるものはないか考察する。第 2 節では、地域のプロスポー
ツクラブ「サンフレッチェ広島」と連携している「みつやの里スポーツクラブ」を取り上げる。第 1 節と同様にクラブの概要と特徴を示し、この事例から友遊いずみクラブの参考

6となるものがないか考察する。
第 5 章においては、第 3 章と第 4 章をふまえた上で友遊いずみクラブが地域と連携してさらに発展するための提言をする。所沢西地区総合型地域スポーツクラブの事例を参考に、地域に開けた、地域に根付いた大学とするような発想の転換を宇都宮大学に提言し、そのことが地域の活性化に貢献できるということを伝えたい。この他にも、今後友遊いずみク
ラブがさらに発展していくための提言を行い、そのことを起爆剤として宇都宮市における生涯スポーツ社会の実現に貢献できるような論文としたい。

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第１章 現代における生涯スポーツ社会実現の意義
本章においては、筆者が生涯スポーツ社会の実現を必要と考える原因である現代社会の様々な状況を述べ、そのような状況を打開するために生涯スポーツがいかに有効なものであるかを証明し、以後の本論の基礎となるものにする。
まず「生涯スポーツ」の説明をしておきたい。生涯スポーツとは何かを説明するには、「競
技スポーツ」と比較することがわかりやすいであろう。競技スポーツとは、これまで主流であったスポーツの形態であり、技術の向上や試合における勝利を目標として活動しているものである。一方、生涯スポーツとは、技術の向上や勝利よりも、健康の増進やスポーツを楽しむことに重点を置いている。
「生涯スポーツ」の定義としては、「誰もが生涯の各時期にわたって、それぞれの体力や年齢、目的に応じて、いつでも、どこでも親しむことができるスポーツ」であるといえる。
「生涯」という言葉が表すとおり、子どもから高齢者までが生涯にわたって親しむことができるスポーツである。
第１節 現代社会と運動不足の関係性（１）過労死・過労自殺の増加「日本人は働きすぎだ」などといった声をよく耳にする。日本における労働時間の平均
が、他国におけるものよりも長いという調査結果からきているらしい。そういったことも背景にあるのか、近年、過労死や過労自殺の発生件数が増加傾向にある。筆者はこの過労
死・過労自殺という社会問題と現代人の運動不足との間に深い関係性を感じる。
増加傾向とは言うものの、過労死・過労自殺というものは労災認定の基準が厳しく、過労死・過労自殺と認められるものがごく一部であるため、正確な数値を把握することは不可能に近い。大野正和著『過労死・過労自殺の心理と職場』1によると、自殺者数のうち過労自殺と呼べるものは 1 割程度と推測され、労災として認定されるものはその 1%にも満たない。一方、過労死は推測しうる統計すらないのが現状であり、年間数千人を超えるともいわれているということである。
過労死・過労自殺の原因として一般的に指摘されているのが「長時間労働」である。以前から日本は労働時間が他国より長いと言われてきた。そんな社会的体質に加えて、近年の不況などにより各地で大規模なリストラが行われるようになり、1 人に任される仕事の量が増加してしまった。そういった状況に耐え切れなくなるほど追い詰められた人々が過労死に至ってしまったり、過労自殺という選択をしてしまったりするのであろう。
さらに、私が考える過労死・過労自殺の原因とは、「生きがい」を持って生活することができない労働者が多いのではないかということである。労働者の多くに「心のゆとり」が1

大野正和著『過労死・過労自殺の心理と職場』青弓社（2003 年）。
8足りないのではないか。朝早くから夜遅くまで体がクタクタになるほど働き、週に 1、2 度の休暇を、何をするでもなく家で過ごす労働者が多いと思われる。そういったことも要因となって現代人の運動不足は解消されないのではないか。筆者自身がそうであるように、体の疲れやストレスは、家でゴロゴロして過ごすよりも外出して誰かと触れ合ったり体を動かしたりする方が解消されるのではないかと思う。正午過ぎまで寝て、起きてからもテレビを見たり本を読んだりするだけで過ごす 1 日はかえって疲れが取れず、夜も眠れず、次の日まで疲れを引きずることが多い。一方、朝 6 時に起きて朝食をとり、バレーの大会のため県外まで車で行き、夕方まで試合をして夜に自宅に帰ってくるような 1 日は、汗をかくことや友人と会話することで気分も晴れ、スポーツをした疲れから早くに眠ることができる。筋肉痛が残ることもあるが、室内で過ごして引きずる疲労とは違って精神的なダ
メージはない。現代の労働者は、精神的にも肉体的にも疲れている人が多いと思われる。
現代社会の労働者は、仕事で疲れて運動するどころか外出する気力さえ生まれない。休日を家で過ごすことから孤独感が募り、精神的にも追い込まれてしまう。このこともまた
過労死・過労自殺が増加する要因になっていると考えられる。つまり、時間を拘束される労働者であっても気軽にスポーツを楽しめる体制を整備し、労働者にスポーツをすること
を促すことで、運動不足が解消されるだけでなく過労死・過労自殺増加の問題をも解消することができると期待できる。
（２）ライフスタイルの変化
自分自身の小・中・高校時代を思い返してみても、現代社会においては普段の生活の中で体を動かさなくなったと感じる。筆者が小学生の頃は現在ほどテレビゲームも多くはな
く、友人と遊ぶといえばもっぱら屋外であった。追いかけっこやかくれんぼなど、運動をするという感覚はなく走り回っていた。そういった場所がごく身近にあった。しかし現在ではテレビゲームが普及し、公園など子どもたちが遊ぶことができる屋外の場所も減少し、子どもたちが体を動かす機会が 10 年前と比べても激減している。
さらに、地域の治安の悪化から子どもたちを学校まで自家用車で送り迎えをするという家庭も増えた。筆者は小学校へは徒歩で、中学校・高校へは自転車で通っていた。高校は７キロほど離れていたため、40 分かけて自転車で通っていた。通学するだけでもそれなりに体を動かしていたものだった。しかし現在はちょっとした用であってもすぐに車を使いがちである。自家用車の普及により子どもだけでなく大人も同様に日常生活の中で体を動かす機会は減少し、運動不足の要因となっている。
現代人はあらゆるものを「携帯」している。電話するのもメールするのもテレビを見るのもウォークマンで音楽を聴くのも携帯電話 1 つで用が済んでしまう。パソコンの普及、ＩＴ技術の進歩により、家にいながらにして家電製品も食材も生活に必要なあらゆるものの買い物ができてしまう。これだけでも、日常生活において相当な量の体を動かす機会を逃しているといえる。このように、生活の利便性が向上することと反比例するように、現9

代人が体を動かす機会は減少しているのである。
（３）学校教育の変化
近年の学校教育は以前と比べて大きく変化していると感じる。中でも特に運動部活動の減少は注目すべき点である。少子化の影響もあると思われるが、教育の現場からは、現在
では土曜、日曜も拘束されるため部活動に関わることを嫌う教員が多く非協力的である、保護者も試合で車を出したり会合に出席したりといった責任を負うことを嫌い、子どもを運動部活動に入部させたがらないという声が聞こえてくる。こういった要因が重なって学校教育において運動部活動が衰退してしまっているのであろう。
学校における運動部活動は、子どもたちにとって週に数回の体育の授業以上に体を動かすことができる重要な機会であり、体力づくりの基礎となるものだ。つまり運動部活動の衰退は、子どもたちの運動不足、体力低下につながっていると考えられるのだ。
これまで述べてきたような様々な要因が重なって、現代人の運動不足は引き起こされたと考えられえる。社会情勢に大きく左右されていることが見てとれるであろう。
日本におけるスポーツの歴史を振り返ってみると、学校教育におけるスポーツと企業によるスポーツがほとんどであった。人々は学校教育から卒業して社会に出ると極端にスポーツをする機会が減ってしまう。地域における各種スポーツクラブでスポーツを楽しむ
人々でさえも、年を重ねるにつれて回りについていけなくなり 40 代、50 代ほどでスポーツを止めてしまいがちであった。
今後、高齢社会が進み、勤めを終えて多くの余暇の時間を持つ人々が増え続ける。さらに学校教育におけるスポーツでさえこれまで同様に確保できるのかわからない。このような状態のままでは子どもから高齢者に至るまで運動不足は解消されない。労働者の過労死・過労自殺問題も深刻化し、子どもの体力や運動能力は低下し続け、さらには時間を持て余す高齢者の生きがいづくりという課題も抱えている。
これらすべての問題は、「生涯スポーツ社会の実現」によって解決していく糸口を見つけることができるのではないかというのが筆者の主張である。では、第 2 節において生涯ス
ポーツとはどういったものか見ていきたい。

第２節 スポーツがもたらす効果の証明（１）文部科学省による「平成 16 年度体力・運動能力調査」より「体力・運動能力調査」とは、国民の体力・運動能力の現状を明らかにするとともに、
体育・スポーツの指導と行政上の基礎資料を得ることを目的として行われるものであり、
平成 16 年（2004 年）度は 5 月から 10 月において実施された。
この調査から明らかにされたことは、運動・スポーツは実施する人の方がしない人に比10

べて体力を高い水準に保てるということである。具体的には、運動・スポーツの実施頻度が高いほど体力水準は高いということ、1 日の運動・スポーツの実施時間が長いほど体力水準は高いということ、運動部やスポーツクラブに所属している人の方が体力水準は高いということ、学校時代の運動部（クラブ）活動での経験は、その後の運動・スポーツ習慣につながり、生涯にわたって高い水準の体力を維持する要因の 1 つになっているということなどが明らかになった。
つまり、運動・スポーツを行った方が体力を高く保つことができるということは、運動・スポーツを行った方が行わない場合に比べて健康を維持できると言い換えることができるのではないか。
次に、実際に筆者が行ったアンケートからスポーツがもたらす効果を検証してみたい。
（２）タカクラブにおける余暇政策論に関するアンケートより
このアンケートは、筆者が平成 16 年（2004 年）度前期の中村祐司教授（宇都宮大学国際学部）による「余暇政策論」という講義においてレポートを作成する際に行ったものである。生涯スポーツの 1 つであるソフトバレーに関するこのアンケートから、スポーツがもたらす効果をはっきりと見ることができた。よって本節においてこのレポートを紹介する。
筆者が所属するソフトバレーチーム「タカクラブ」のメンバー12 人に対して、職業、週何日・1 日何時間労働か、あなたにとって「余暇」とはどんなものか、ソフトバレーをすることが仕事や日常生活に影響を与えていると思うか、など全部で 20 の質問を行った。
まず、このアンケート結果から人によって余暇だと捉えている時間に大きな差があることがわかった。
「余暇の時間は週に何時間あるか」という質問に対し、週 5 日・1 日 6 時間労働の人が「7 時間」と答え、同じ週 5 日で 1 日 11 時間労働の人が「40 時間」と答えたのだ。このことから、「余暇」という言葉がまだ馴染みにくいものであることがわかった。
次に、「ソフトバレーをすることが仕事や日常生活に影響を与えていると思うか」という質問に関して述べよう。そもそも筆者がこの余暇政策論のレポートを書こうと決めた背景には、ある人の言葉があった。彼女は自営業で月曜日から土曜日まで、1 日 11 時間働いている。唯一の休日である日曜日の午後 1 時から夕方 5 時までの 5 時間を使ってソフトバレーをしている。筆者が「仕事のない日くらい休みたいとは思わないか？」と尋ねたところ、「日曜のソフトバレーがあるから、毎日の仕事を頑張ることができる。
」と答えた。このことに大変驚き、筆者は他のメンバーに対してもアンケートを行ったのである。この質問に対しては 12 人全員が「ストレスが解消できる」、「生活に張りがでる」、「仕事への活力源となる」というように良い影響についてのみ解答した。当然、筋肉痛になることや怪我をすることもある。しかしそれよりも、ソフトバレーをすることが仕事や日常生活に与える良い影響の方が印象的なようである。
さらに、「ソフトバレーとはあなたにとってどのようなものか？」という問いに対しては、

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「生活の一部」という回答が最も多く、その他には「ストレス解消」、「いきがい」、「生活のリズム」などがあった。この結果からも、ソフトバレーが仕事や日常生活に良い影響を与えていることがわかる。
このレポートはソフトバレーに関するものであったが、このようなスポーツによる日常生活への影響は、ソフトバレーのみならず、他の生涯スポーツにも言えることであろう。
スポーツは体力向上、健康増進といった肉体的な影響だけではなく、人との関わりによる精神的な影響も与えてくれる。特に子供から高齢者まで十分に楽しむことができる生涯ス
ポーツは、そういった影響もさらに大きいと期待できる。だから筆者は生涯スポーツ社会の実現を求めるのだ。
これまでの記述で、筆者が生涯スポーツ社会の実現を望む理由はわかってもらえたのではないだろうか。ではこれから第 2 章において、生涯スポーツ社会実現へ向けて重要な役割を担うと思われる総合型地域スポーツクラブについて検証していきたい。

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第 2 章 総合型地域スポーツクラブの検証
本章では、生涯スポーツ社会を実現させるため文部科学省により考案された総合型地域
スポーツクラブについて述べていく。第 1 節において総合型地域スポーツクラブの発端や内容について文部科学省ＨＰを参考に述べ、第 2 節においては関係する各団体の総合型地
域スポーツクラブにおける役割を述べ、第 3 節において栃木県や宇都宮市のクラブの現状を検証する。
第 1 節 総合型地域スポーツクラブとは（１）総合型地域スポーツクラブの概要
総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）とは、主にドイツなどのヨーロッパ諸国に見られる地域のスポーツクラブの形態であった。それを基に、多世代、多志向、多種
目により活動し、国民の誰もがそれぞれの体力や年齢、興味、目的に応じて、いつでも、
どこでも、いつまでもスポーツに親しむことができる生涯スポーツ社会の実現を目指して
文部科学省が考案したものである。
この総合型クラブ構想のモデルとなったのが、平成 6 年（1994 年）5 月にスポーツ議員
連盟プロジェクトチームから発表された「スポーツ振興政策（スポーツの構造改革）」である。この中では、誰もが参加できる地域スポーツクラブを中学校区程度を単位として、全
国 1 万ヶ所程度に設置すること、地域のスポーツ活動を総合的に支援する広域スポーツセンターを、広域市町村圏を単位として、全国 300 ヶ所程度に設置することが盛り込まれており、現在の総合型クラブの土台となっている2。
文部科学省では、平成 7 年（1995 年）度から「総合型地域スポーツクラブ育成モデル事業」を展開し、平成 12 年（2000 年）9 月に「スポーツ振興基本計画」を策定した。この基本計画では生涯スポーツに関する 2 つの政策目標が挙げられている。1 つは生涯スポーツ社
会の実現であり、次に、そのために成人の週 1 回以上のスポーツ実施率を平成 9 年（1997年）度の 35%から、平成 22 年（2010 年）度までに 50%に引き上げることである。さらに「スポーツ振興法」に基づき、生涯スポーツ社会の実現に向けて平成 13 年（2001 年）度
から平成 22 年度までの計画期間内に、全国の市町村に少なくとも 1 つは総合型クラブを育成することを目標としている。
現代社会では、これまでの経済中心型の社会から市民社会へ、行政主導から住民主導へ移行する動きが活発になっているが、このことはスポーツにおいても例外ではない。学校、スポーツ団体、企業、行政に多くを依存してきたシステムを、住民一人ひとりがスポーツ
文化をそれぞれの地域の中でどのように育て、日常生活の中に定着させていくかを支援す2

黒須充・水上博司編著『ジグソーパズルで考える総合型地域スポーツクラブ』
大修館書店（2002 年）より抜粋。
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るためのシステムに転換していくことが求められている。このことは、個々人においてみた場合、今後、増大することが予想される自由時間やゆとりを国民一人ひとりが主体的に活用し、文化としてのスポーツに理解を深め、それぞれのライフステージにおいて相続的にスポーツに親しむ主体性の確立が求められていると言える。
そのような現代社会の変化に対応し、住民主導社会の追い風ともなりえるのが総合型クラブである。当クラブはサービスの受け手である地域住民が自主運営するクラブである。
メンバーや資金を集めてクラブを立ち上げるのも、立ち上げたクラブを運営・維持するのも、クラブをさらに発展させるのも地域住民自身である。これまでの地域スポーツは、住む地域の特性や通う学校、地域のスポーツ少年団によって画一的、一方的に決められて提供されてきた。ゆえに、地域住民にとって、どんなスポーツをどんな人たちとどれくらいのレベルでやりたいのか、そんな選択肢は極めて少なかった。そんな状態が現代人の運動不足を引き起こした要因の 1 つであると言える。また一方で「健康ブーム」という言葉が表すように人々の中で健康志向が高まり、日常的にスポーツを楽しみたいと思う人は非常に多い。特に中高年から高齢者の世代においては、時間も体力もあるのに機会がないという状態である。そういったあらゆる要求を満たす可能性を総合型クラブは持っていると言える。
総合型クラブは自主運営、受益者負担、クラブとしての理念の共有化の 3 つの柱によって成り立っている。特徴としては、①複数の種目が用意されていること、②年齢、興味、関心、体力、技術・技能レベルなどに応じて活動できること、③活動拠点となるスポーツ
施設を持ち、定期的・継続的なスポーツ活動を行うことができること、④質の高い指導者がいて、個々のスポーツニーズに応じた指導が行われること、⑤スポーツ活動だけでなく、文化的活動も行われること、などが挙げられる。文部科学省によると、主役は「地域」住民である。
「地域」とは一般的に活動拠点となる施設を中心として、自転車などで無理なく日常的に集うことができる範囲である。これまでのスポーツクラブのように内輪で楽しむ「私益」ではなく、地域住民に開かれた「公益」を目指した経営意識を有する非営利的な組織であるというのが文部科学省の見解である。
総合型クラブ設立までのプロセスは多様である。既存のスポーツ少年団を核として生まれたもの、公共スポーツ施設の有効利用を図る観点から生まれたもの、学校の運動部活動と地域の連携から生まれたもの、小学校を拠点としたレクリエーション・スポーツ活動から生まれたもの、企業チームが母体となり地域密着型を志向して生まれたもの、イベントを契機に参画した住民が主体となって生まれたもの、学校開放の運営組織を核として生まれたもの、既存のクラブ組織の見直しや再構築から生まれたもの、大学の人的資源や物的資源を活用して生まれたもの、などである。
（２）総合型地域スポーツクラブがもたらす波状効果の考察
総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）がもたらすと考えられる影響は多い。

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まず何より地域住民がスポーツに参加する機会が増えることである。第 1 章でも述べたよ
うに、生活の利便化やライフスタイルの変化などにより、今日の社会においては身体を動かすということ自体の機会が減少してしまっている。ましてスポーツに至っては、1 週間に
1 度も運動・スポーツを行わない人の割合がほぼ 6 割にまでのぼっている。そんな社会状況
でありながらも運動・スポーツをしたいと思っている人は多い。そのようなこれまでスポーツをしたくても場所や機会がなくてできなかった人々にとって、小学校などの無理なく通える距離にあって、様々な種類の種目が様々なレベルに分かれている総合型クラブは、大変魅力的であろう。そしてスポーツ参加率の向上により健康増進、さらには医療費の削減まで期待できる。
スポーツがもたらす効果には、肉体的なものだけでなく、人との触れ合いから生まれる
精神的なものもあるだろう。家族内や近所における人間関係の希薄化が叫ばれる今日であるが、家族で一緒にスポーツをすることや、クラブで知り合って友人が増えることなどによって人と人の会話が生まれ、親子や家族、世代間の交流が深まることにつながる。つまり総合型地域スポーツクラブの活動の場が、地域住民にとって開かれた社交の場となるのだ。それにより地域における教育力の向上や、地域住民の積極的な社会参加、地域の活性化に至るまでの期待ができる。
地域における教育力の向上や地域の活性化は、地域における防犯力の強化にもつながってくる。家族ではなくても叱ってくれる大人がいるということは、近年犯罪率が非常に増加傾向にある青少年世代にとって少なからず抑止力となる。大人にとっても、活性化して団結力のある地域というのは子どもを育てる際に非常に安心できるものだ。
最後に、繰り返しになるが、特に筆者が重要だと捉えているのは、総合型クラブでの活動を通して地域住民の自主性・主体性が高まることである。これまでは行政主導型社会であったため、地域住民は行政から与えられたものしか得ることができなかった。しかし地域住民のニーズは大変多様化し、行政が対応しきれないというのが現状であった。これからは地方分権が進み、行政に求められることがさらに高度化、多様化するため、地域住民
は行政から与えられるのを待っているだけでは実現が困難であると思われる。そこで、今後自分たちが生活していくまちを、自分たちの意見が反映される楽しく生きがいの持てるまちにしていくためには、地域住民の自主的・主体的な活動が必要となってくるのである。
そのための第 1 歩として、地域住民に意識付けをさせるという点で筆者は総合型クラブに大変期待している。
このように、総合型クラブはただ地域住民にスポーツの機会を提供するだけではなく、人と人とが触れ合う機会であったり、その地域で生活する安心感であったり、地域住民に自主的・主体的に活動する意識を植え付けたりなど、非常に多くのものを与えてくれるの
である。

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第２節 総合型地域スポーツクラブに関わる各団体の役割
総合型地域スポーツクラブには、文部科学省や各都道府県教育委員会、広域スポーツセンター、財団法人日本体育協会、各都道府県体育協会、各市区町村体育協会、各都道府県
スポーツ振興課、各市区町村スポーツ振興課など多くの団体が関わっている。本節においてはこれらのうち比較的大規模な 3 つの団体の役割について具体的に述べる。
（１）「外郭作り」の文部科学省3
文部科学省（以下文科省）は平成 12 年（2000 年）9 月 13 日に「スポーツ振興基本計画」
を告示した。この計画は平成 13 年（2001 年）度から平成 22 年（2010 年）度までの概ね
10 年間を計画期間とし、「地域におけるスポーツ環境の整備充実」、「我が国の国際競技力の総合的な向上」、「生涯スポーツ・競技スポーツと学校体育との連携推進」の 3 点を主な施策としている。
「地域におけるスポーツ環境の整備充実」に関しては、「国民の誰もが、それぞれの体力や年齢、技術、興味、目的に応じて、いつでも、どこでも、いつまでもスポーツに親しむことができる生涯スポーツ社会の実現」と、「できるだけ早期に、成人の週 1 回以上のスポーツ実施率を 50%とする」ことを政策目標としている。目標達成のため、総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）の全国展開を必要不可欠とし、10 年間で全国の各市町村に少なくとも 1 つは総合型クラブを育成すること、10 年間で各都道府県に少なくとも 1 つは広域スポーツセンターを育成することを目指している。目標達成のための基盤的施策として、スポーツ指導者の養成・確保、スポーツ施設の充実、地域における的確なスポーツ
情報の提供、住民のニーズに即応した地域スポーツ行政の見直しを推進している。
「我が国の国際競争力の総合的な向上」に関しては、「国際競技大会で活躍できる競技者の育成・強化を積極的に推進する」ことと、「平成 8 年度のオリンピックで 1.7%まで低下
したメダル獲得率を 3.5%にする」ことを政策目標としている。目標達成のため、一貫指導システムの構築、トレーニング拠点の整備、指導者の育成・確保、競技者が安心して専念できる環境の整備を必要不可欠とし、目標達成のために必要な側面的な施策として、スポーツ医科学の活用、アンチ・ドーピング活動の推進、国際的・全国的な規模の競技大会の円滑な開催、プロスポーツの競技者等の社会への貢献の促進等に取り組んでいる。
「生涯スポーツ・競技スポーツと学校体育との連携推進」に関しては、「生涯にわたる豊かなスポーツライフの実現と国際競技力向上を目指し、生涯スポーツ及び競技スポーツと学校体育・スポーツとの連携を推進する」ことを政策目標としている。目標達成のため、
子どもたちの豊かなスポーツライフの実現に向けた学校と地域の連携の促進と、国際競技力の向上に向けた学校とスポーツ団体の連携促進を必要不可欠とし、児童生徒の運動に親しむ資質・能力や体力を培う学校教育の充実、学校体育指導者・施設の充実、運動部活動
3

文部科学省公式ホームページ http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/club/ を要約。
16

の改善・充実に取り組んでいる。
上述のように、総合型クラブに対する文科省の役割は大まかな外郭作りといったところ
であり、形式的な印象を受けてしまう。というのも、実際、実質的な活動は日本体育協会に委託しているのである。では次に文科省から総合型クラブの事業を委託されている、日本体育協会の役割について調べる。
（２）努力が見える財団法人日本体育協会
財団法人日本体育協会（以下、日体協）は、平成 9 年（1997 年）度からスポーツ少年団を核としたクラブ育成モデル地区事業を、平成 14 年（2002 年）度からスポーツ振興くじ助成によるクラブ創設支援事業とクラブ活動支援事業を展開してきた。さらに平成 16 年
（2004 年）度から文科省からの委託事業として、約 7 億 5 千万円の予算（平成 17 年度）を受けて「総合型地域スポーツクラブ育成推進事業」を推進し、総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）の育成を支援している。
「総合型地域スポーツクラブ育成推進事業」とは、総合型クラブの設立に向けた取り組みを行う全国のクラブ・団体を対象に、総合型クラブが設立される日までの活動に対して最大 2 年、1 年あたり 300 万円を上限として活動経費を交付するものである。国のスポーツクラブ育成計画に沿ったクラブ育成のスピードを加速すべく、これまで国と日体協がモデル事業において培ったノウハウを活かし、体育協会という民間のスポーツ団体が中心となって地域住民の主体的な総合型クラブ創設に向けた取り組みを支援するものである4。
この総合型クラブ育成推進事業の 1 つとして、「育成指定クラブ委託事業」というものがある。これは、日体協が各都道府県及び市町村体育協会と連絡調整を図りつつ、教育委員
会等関係機関・団体の連携・協力を得て実施するものである。主としてスポーツ活動を行っているクラブ、チーム、サークルなどの団体や、青少年のスポーツ活動に取り組むスポーツ少年団や、その他総合型クラブの設立を目指すグループや団体を事業への募集対象としている。
「総合型地域スポーツクラブの設立に向けて、拠点となるスポーツ施設の確保など、市町村体育協会及び市町村教育委員会、必要に応じて都道府県体育協会の協力が得られること」などといったいくつかの募集要件があるものの、法人格の有無や活動内容（スポーツ活動の有無、種目数）、参加者層などは問わないものであり、幅広い団体に開かれた事業であるといえるだろう。
日体協のホームページは、日体協の総合型クラブへの力の入れ方がうかがえるものである。トップページに総合型クラブへのリンクがあり、さらにそのページには総合型クラブ
についてまったく知識がない人であっても容易に理解できるほど細かく丁寧に説明されている。特に驚いたのは、総合型クラブを立ち上げるマニュアルが掲載されているのである。
実に詳細であり、クラブのつくり方や組織と運営について、さらに広報・ＰＲの仕方、人材の育成法などが大変分かりやすく説明されている。他には、育成指定クラブを都道府県
4

財団法人日本体育協会ホームページ http://www.japan-sports.or.jp/ を要約。
17

別に紹介したり、先進クラブの実態調査まで掲載している。総合型クラブに興味を持つ人
や、自分でクラブを立ち上げたいと思っている人には最適なアドバイスであると思われる。
日体協のホームページについてさらに要求するならば、マニュアルの中でいくつかの総合型クラブを紹介しているが、全国の様々なクラブの設立までの経緯や現状をより多く紹介し、随時更新していくまでのサービスを求めたい。さらに日体協からのクラブに対する詳細な評価まであれば、これからクラブを立ち上げたいと考える人や、立ち上げたものの運営に悩みを抱える人にとっての助け舟となりえるのではないか。現在、日体協のホーム
ページから各クラブのホームページへつなぐことはできる。しかしそれだけではなく、各クラブへの日体協からのアドバイス等も公開されれば、それはより性能の高いマニュアルとなるであろう。
以上のように、日体協の活動については概ね評価できると思われる。とはいえ、この総合型クラブ育成事業においては、全国の各自治体に少なくとも 1 つはクラブを設立させるという目標を立てていて、現状として目標を達成してはいない以上、日体協としては活動のペースを緩めることは許されない。それどころが求められることというものは日に日に大きくなっていくものである。目標達成のため、また現存するクラブの円滑な運営、繁栄のためにも、日体協が担う役割は重要である。
（３）重要な役割を担う広域スポーツセンター5
広域スポーツセンターとは、市町村における総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）の創設、運営、活動の支援を中心として、広域市町村のスポーツ活動推進全般について効率的に支援するものである。文科省が発表したスポーツ振興基本計画では、平成 13
年度から平成 22 年度までの 10 年間に全国の市区町村に少なくとも 1 つは総合型クラブを育成することと同時に、すべての都道府県に少なくとも 1 つは広域スポーツセンターを育成することを目標とした。また、平成 11 年度から総合型クラブ育成を支援し、広域市区町村圏のスポーツ振興を担う広域スポーツセンター育成モデル事業を実施している。
スポーツ振興基本計画では、広域スポーツセンターは次のような支援機能を持つことをガイドラインとしている。まずは総合型クラブの創設、育成に関する支援である。総合型
クラブ創設や、巡回指導、スポーツ活動の開発と普及などの支援である。次にクラブマネージャー、スポーツ指導者の養成に関する支援である。総合型クラブの設立や運営に関わる人材を養成する支援である。この他にも、広域市町村圏におけるスポーツ情報の整備と提供に関する支援、広域市町村圏におけるスポーツ交流大会の開催に関する支援、広域市町村圏におけるトップレベルの競技者育成に関する支援、地域のスポーツ活動に対するス
ポーツ医・科学面からの支援というように 6 つの支援機能を持つとされている。
広域スポーツセンターは設置形態によって実施される機能に特徴が現れる。1 つは、既存
5

黒須充・水上博司編著『ジグソーパズルで考える総合型地域スポーツクラブ』大修館書店（2002 年）p.54-p.58 より抜粋。
18

の公共スポーツ施設を活用することが考えられる。この場合の特徴は、施設が充実していることから競技力向上が見込めること、スポーツ情報システムの活用が可能であること、
既存の公共スポーツ施設の業務に広域スポーツセンターの機能を付加することで、比較的スムーズに運営が可能であると思われること、公共スポーツ施設が有効活用されることなどである。次に、民間スポーツ施設を活用した場合である。この際の特徴は、民間のサービス技術の導入や民間との融合が可能となることである。最後に、大学などの高等教育機
関に設置することも考えられる。この場合、大学による専門的指導を受けることができる
こと、国内外のプレーヤーなどとのスポーツ交流が拡大すること、スポーツ医・科学・情報の拠点として機能することなどが挙げられる。
このように、広域スポーツセンターは生涯スポーツ社会の実現において重要な役割を担い、またその設置形態によってそのセンターの性質が大きく変化することがわかった。栃木県において広域スポーツセンターは今だ 1 つも設置されていない。この広域スポーツセ
ンターの設置が県の総合計画の最優先に位置づけられたということもあり、今後生涯スポーツ社会実現のために必要不可欠である栃木県の広域スポーツセンターがどのように設置されるのか、栃木県スポーツ振興課の動向に注目したい。

第３節 栃木県、宇都宮市における総合型地域スポーツクラブの現状
本節においては、栃木県及び宇都宮市における総合型地域スポーツクラブの現状を、実例を紹介しながら考察する。
（１）偏った栃木県の総合型地域スポーツクラブ事情
平成 17 年 3 月末現在、栃木県内には 14 の総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）が存在する。設立順に以下に示す。
図表 1 既存のクラブ
No.

クラブ名

設立年月日

市町村名

1

グリムの里スポーツクラブ

H 8. 7. 6

石橋町

2

ＮＰＯ法人サンカルチャークラブ

H12. 4. 1

宇都宮市

3

ゆづかみスポーツクラブ

H13. 4. 1

湯津上村

4

吹上スポーツ文化ネット

H13.10. 1

栃木市

5

ＮＰＯ法人ＡＳ「オールスポーツ」栃木

H14. 9.30

大田原市

6三重スポーツクラブ

H14.11. 1

足利市

7

スポーツコミュニティーとうこう

H15. 6. 4

足利市

8

スポルトかわち「Ship」

H15.12.20

河内町

19

9

葉鹿ふれあいスポーツクラブ

H16. 1.24

足利市

10

友遊いずみクラブ

H16. 4.17

宇都宮市

11

三和・やまびこスポーツクラブ

H16. 6.19

足利市

12

みくりやスポーツクラブ

H16. 7.17

足利市

13

わくわくひがしクラブ

H16.11.27

鹿沼市

14

スポーツクラブ YOU GO!

H17. 3.13

今市市

資料：各クラブのＨＰを参考に作成。
先に述べておきたいのであるが、この中には、県のスポーツ振興課が現在も「総合型地域スポーツクラブ」と認定しているものの、実際はほとんど活動していないクラブもいく
つかあるということだ。県は、国から各市町村に少なくとも 1 つは総合型クラブを創設するようにと指示されているため、実態はどうであれ数だけは増やそうという考えなのであろうか。そう受け取られても仕方がない態度であると思われる。
次に、今後設立予定であるクラブを挙げる。
図表 2 今後設立予定のクラブ
No.

クラブ名

設立年月日

1

小俣いちょうスポーツクラブ（仮称）H18. 2

2

千歳さくらスポーツクラブ（仮称）H18. 2

3

山辺スポーツクラブ（仮称）H18. 2

4

佐野ジュヴィナ８スポーツクラブ

H18. 2

5

犬伏いきいきクラブ

H18. 4

6

城北いきいきクラブ

H18. 47

佐野中央スポーツクラブ

H18. 48

ジョータロークラブ

H18.109

大平町体育協会生涯スポーツ部

H18. 6

市町村名
足利市

佐野市

大平町

（大平スポーツネット）
10

矢板市体育指導委員スポーツクラブ（仮称）H20. 411

たかはら那須スポーツクラブ

H19. 1

12

矢板市ゲートボール協会（仮称）未定

13

塩谷町総合型地域スポーツクラブ設立準備委員会

H18. 2塩谷町

14

みんなで楽しむスポーツクラブ設立委員会

H18. 4

日光市

矢板市

資料：平成 17 年 4 月現在 栃木県クラブ育成アドバイザー黒後洋氏提供の資料より作成。
図表 1 と図表 2 より、市町村別の総合型クラブ数を表す図表 3 を作成した。

20

図表 3 市町村別総合型地域スポーツクラブ数（設立予定クラブも含む）
市町村名

既存クラ

設立予定

合計クラ

ブ数

クラブ数

ブ数

大田原市

1

0

1

矢板市

0

3

今市市

1

宇都宮市

市町村名

既存クラ

設立予定

合計クラ

ブ数

クラブ数

ブ数

湯津上村

1

0

1

3

塩谷町

0

1

1

0

1

日光市

0

1

1

2

0

2

河内町

1

0

1

鹿沼市

1

0

1

石橋町

1

0

1

栃木市

1

0

1

大平町

0

1

1

佐野市

0

5

5

足利市

5

3

8

資料：平成 17 年 4 月現在 図表 1、
図表 2 より作成。
注：既存クラブ、設立予定クラブ共にない主な市町村は、小山市、真岡市、那須塩原市、さくら市、藤原町、那須町、馬頭町、高根沢町、芳賀町、茂木町、益子町、上三川町、壬生町、栗山村などである。
図表 3 でわかるように、栃木県内の総合型クラブ数には大変偏りがある。このクラブ数から、その地域での総合型クラブへの力の入れ方が見えてくる。当然、その地域の規模の大小、人口の多少も関係していると思われるが、設立予定クラブも含めて 8 クラブを有す
る足利市と、設立予定すらない小山市や真岡市との間に総合型クラブへの熱意の画然たる差を感じてしまうのは自然なことであろう。実際、足利市の人口は約 16 万 4 千人で、小山市の人口は約 14 万 8 千人というように、人口の差はそれほどでもないのである。なぜ地域によってここまで画然とした差が生じているのであろうか。
それには、それぞれの地域の特性が大きく関係していると思われる。地域の特性とは、
元来その地域においてスポーツが盛んであったのか、そうではなかったのか、近年の日本のスポーツ事情に不安を抱き、自ら改善しようと発起するだけの行動力を持った人がいるのか、いないのかなどが考えられる。
ここである 1 つの疑問に直面する。すでにクラブでのスポーツが活発な地域においてあえて総合型クラブをつくる必要があるのかという疑問である。総合型クラブをつくる際に最もやっかいな問題の 1 つが、既存のスポーツ団体との折り合いである。既存のクラブが多ければ多いほどその問題はさらにやっかいになる。すでにスポーツ実施率の高い地域であえて総合型クラブをつくる必要はあるのだろうか。既存の総合型クラブもなく、設立予定もない地域の中には、筆者と同じような疑問を持つ人が多いのではないだろうか。
第 1 章の第 3 節で紹介した筆者が所属するソフトバレークラブ「タカクラブ」が活動する栃木市を例に考えてみよう。栃木市には、図表 1 で紹介したように「吹上スポーツ文化
ネット」という総合型クラブが平成 13 年に設立しているが、平成 17 年 11 月現在ではほぼ活動休止状態であるという。そして今後設立予定のクラブもない。このような状況の背景

21

には、地域におけるスポーツクラブの活動が活発であるという栃木市の特性が関係しているのではないか。栃木市でソフトバレーをしていて、栃木市はクラブに所属してなんらかのスポーツをする人が多いと感じる。普段練習している勤労者体育館のもう半面には、卓球なりバドミントンなりバスケットなり必ず何かしらのスポーツを楽しむ団体がいる。また市内の小・中学校の体育館では、ほぼ毎日様々なスポーツクラブが練習をしている。総合体育館では毎週のように休日に大会が行われ、平日でも利用者が多い。筆者が行った余暇政策に関するアンケートにおいても場所さえ開いていればもっとスポーツをしたいという人がほとんどであった。このように、栃木市は実質的に総合型クラブがない状態でありながらスポーツを親しむ人口が多いと推測できる。
しかしそのような栃木市であっても総合型クラブをつくるべきであると主張したい。既存クラブとの折り合いという難題に立ち向かってでも、総合型クラブを作る価値はあると考える。既存のクラブというものは元来仲間意識が強く、外部に対して排他的な性質を強く持つ。そのため知り合いが全くクラブにいない場合、新しくクラブに入りたいとは思いにくい。このような栃木市の状況は今までスポーツをしている人にとっては良くても、これからスポーツを始めたいと思っている人にとっては近づきがたく閉鎖的で、気軽にスポーツを楽しむには大変厳しい壁だといえる。
スポーツ実施率を現状維持ではなくさらに向上させるためには、栃木市のようにすでに地域のスポーツクラブが活発な場所においても総合型クラブをつくり、一部のスポーツ愛好家だけではなく、さらに地域全体に開けたスポーツ環境にすべきであると主張する。自分さえスポーツができればいいというような考えが根付いてしまっているように感じられる現在、誰もがスポーツに親しめる地域スポーツの整備、つまり生涯スポーツ社会の実現が必要であり、その必要性を地域住民に訴える努力が不十分であると思われる。
（２）「中休み」の宇都宮市宇都宮市では平成 17 年 11 月現在 2 つの総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）が活動している。平成 12 年 4 月に設立した「ＮＰＯ法人サンカルチャークラブ」と、平成16 年 4 月に設立した「友遊いずみクラブ」の 2 つである。なお、図表 2 でわかる通り、平成 17 年 4 月の段階で宇都宮市において今後設立予定のクラブはない。この宇都宮市の状況を理解するためには、現在の宇都宮市スポーツ振興課の活動を把握する必要があるだろう。
宇都宮市スポーツ振興課の活動については、平成 17 年 11 月 11 日に行ったスポーツ振興課企画係係長である戸崎勝由氏、同じく企画係の鈴木貴之氏とのインタビュー、及び「平成 17 年度事務概要」を参考に要約する。
宇都宮市は平成 17 年度スポーツ振興の方針として、「すべての市民が、生涯にわたり、
身近なところで、好みやレベルに応じて、楽しく、そしてやりがいをもって、スポーツに親しめるよう、地域における市民スポーツ活動の充実と、競技スポーツの振興を図るとともに、各種スポーツ施設の充実に務める」ことを示している。平成 17 年度の事業の第 1 に

22

「市民スポーツ活動の充実」を挙げ、さらにその第 1 に「地域スポーツ活動の促進」が挙げられている。地域スポーツ活動の促進とは、総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）の育成、地域指導者の養成、学校校庭夜間開放の利用促進とされており、地域指導者の養成、学校校庭夜間開放のどちらも総合型クラブの推進に追い風となるものである。
総合型クラブの育成について宇都宮市は、まずモデル地区で設立された「友遊いずみクラブ」の運営を支援し、当クラブを検証しつつ、今後のクラブ展開のあり方について検討していくということである。
平成 17 年度予算額としては、社会体育事業費約 1 億 890 万円のうち約 5.6%の 620 万円
が総合型クラブ活動支援事業補助金にあてられている。この補助金は後に第３章で詳しく取り上げる「友遊いずみクラブ」へ支給されている。なお、これも後に述べることではあるが、補助金は平成 16 年度から 5 年間支給されるもので、年々約 2 割ずつ減少していく見込みである。この補助金以外には、過去に平成 14 年度にクラブ創設支援として 178 万円、
平成 15 年度年度には 207 万円、平成 16 年度にはクラブ運営支援として 770 万円、友遊いずみクラブの活動地点である泉が丘小学校の外灯設置のために 464 万円、越戸北公園の整備に 264 万円が支給された。
以上は宇都宮市から提供された「平成 17 年度事務概要」を参考に要約したものである。
ここだけを見ると宇都宮市スポーツ振興課はこれまで宇都宮市の総合型クラブ推進に対して資金面に重点を置いて支援してきたと感じられる。しかし実際には資金面だけでなく、毎回の会議の資料をほぼ全て市が用意するなど、「裏方」として事務面においても支えていたのだ。このような宇都宮市の姿勢は、総合型クラブはあくまで地域住民主導であり、行政はバックアップをするという基本的な方針を貫いたものといえるだろう。
同時に、この事務概要の「まずモデル地区で設立された友遊いずみクラブの運営を支援
し、当クラブを検証しつつ、今後のクラブ展開のあり方について検討していく」との記述
からは、様子見というか、中休みをとっている状態のような印象をも受ける。行政側は現段階の宇都宮市の総合型クラブ事情に対してある程度満足してしまっているのであろうか。
当然、宇都宮市の地域スポーツ環境はいまだ満足する段階ではない。さらなる発展の可能性を十分に秘めている。総合型クラブは地域住民主導のクラブであるため、行政よりなに
より地域住民の意欲が重要であることは確かである。住民側からの動きがなければ、市が大きく行動を起こすことができないのは百も承知である。そのような市の葛藤は、戸崎氏、鈴木氏とのインタビューにおいても肌で感じた。しかし、これからのまちづくりにおいて地域住民の自立性を求めるのであれば、その地域住民の意欲を掻き立てるような行政側の意気込みを感じたい。
「地域住民が主役ではあるが、我々行政もできる限りバックアップしますよ」というような行政の熱い姿勢が、地域住民を自主的に動かす原動力になるのではないか。そこからまた新たな総合型クラブ誕生の新芽が生まれると思われる。

23

第 3 章 友遊いずみクラブの現状分析
本章では、栃木県宇都宮市泉が丘にある総合型地域スポーツクラブ、「友遊いずみクラブ」
を事例として紹介する。第 1 節において泉が丘地区とクラブの概要、及びクラブ設立までの経緯をたどる。第 2 節においてクラブの特徴を様々な視点から示す。第 3 節においてこ
れまでクラブが生み出してきた効果を紹介する。
第１節 スポーツ活動が活発な泉が丘（１）地域の概要
泉が丘地区は宇都宮市東部に位置し、地区内を南北に国道 4 号線バイパスが走っていて、
ＪＲ宇都宮駅東口からも近いなど、交通の便がよいところである。
泉が丘地区は、昭和 30 年代から宇都宮市東部の住宅地として発展してきており、現在も連合自治会を中心に、体育協会、青少年育成会、老人クラブ、こども会育成会連合会、連合自治会交通防犯部、連合自治会婦人部等の各種団体が組織され、文化活動やスポーツ活動を活発に展開している。
特にスポーツは以前から盛んであり、各自治体がまとまっての体育祭をはじめとして、体育協会傘下の野球部、卓球部、ソフトバレーボール部、バレーボール部、バドミントン部、学童野球部、学童サッカー部、ミニバスケット部、吹奏楽部等が活発な活動を展開してきた。現在友遊いずみクラブの活動拠点となっている泉が丘小学校及び中学校の校庭や体育館は児童・生徒がスポーツ少年団活動や部活動で使用するため、地域のスポーツクラ
ブは近隣の宇都宮市体育館や勤労青少年ホームの体育館まで移動して活動を続けていた。
この他、泉が丘地区体育協会が実施する事業も大変多彩であり、ソフトボールやバレー
ボールなどの競技種目だけではなくニュースポーツに至るまで様々なスポーツの事業を実施してきた。その結果、泉が丘地区は宇都宮市市民体育大会で総合優勝するなど、宇都宮市の中でもスポーツに対して熱意のある地域であると言える。
（２）クラブの概要
友遊いずみクラブは平成 16 年（2004 年）4 月 17 日に設立し、スポーツ・レクリエーシ
ョン活動による健康づくり、文化・芸術界活動による健康づくり、「食」による健康づくり、健康を基本にした地域づくりを目指して、野球、サッカー、バレー、バドミントンなど平成 17 年（2005 年）11 月現在で不定期なものを含め 27 種の教室・講座、11 種のサークルを開いている。
会員数は、平成 17 年 3 月の時点で男 446 名、女 374 名、合計 820 名であった。その内訳は、小中学生が 48.8%、高校生が 1.2%、20 代が 5.5%、30 代が 6.8%、40 代が 11.7%、
50 代が 11.5%、60 代が 11.2%、70 以上が 3.2%である。平成 17 年 11 月現在では 1000 名

24

を超えているということである。すでに数々の広報誌でその活動を取り上げられ、全国的に見ても成功しているクラブといえる。
クラブには、会長、副会長、理事長、副理事長、専務理事、常務理事、理事、幹事の役員が置かれている。クラブの会長は泉が丘地区連合自治会副会長及び会長をなさっている方であり、副会長は泉が丘地区体育協会の体育指導委員をなさっている方である。さらに、クラブの専務理事、クラブマネージャーでいらっしゃる本間秀雄氏は昭和 55 年まで泉が丘
地区体育協会体育指導委員を、昭和 56 年からは泉が丘地区体育協会会長をなさっている方である。
これらのことからわかるように、この友遊いずみクラブは、元来スポーツ活動が盛んであるという基盤の上に、以前から地域活性化や地域スポーツの推進に大きく貢献してきた貴重な人材が集結し、彼らが一致団結して結成に至ったクラブなのである。まさに「地域」によるスポーツクラブであると言えるであろう。
（３）クラブ設立までの経緯
第 1 章において述べたように、日本におけるスポーツは学校と企業を中心としたものばかりであった。それゆえ学校教育を卒業するとスポーツに関わる機会は激減していた。それに加え、科学技術の発達やライフスタイルの変化などによって現代人が日常生活において体を動かす機会も減少し、現在の運動不足を引き起こしたと考えられる。平成 12 年（2000年）に内閣府が行った「体力・スポーツに関する世論調査」に基づく推計によると、日本における週 1 回以上の運動・スポーツ実施率は約 37%であり、50%を超えるヨーロッパに比べると歴然の差である。
文科省は平成 12 年に「スポーツ振興基本計画」を策定し、平成 22 年（2010 年）までに各市町村で総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）を少なくとも 1 つは設立することを目標にした。それを受けて、平成 12 年 12 月に宇都宮市スポーツ振興審議会にて宇都宮市における総合型クラブの推進についての審議がなされた。平成 13 年（2001 年）4 月、
宇都宮市体育協会内に総合型クラブ設立検討委員会が設立され、モデル地区での設立を提言した。同年 7 月に地区体育協会等に説明会を開催し、関係団体とクラブ設立に関する打ち合わせ等がなされた。そして地元の熱意や意欲があり、地域でのスポーツが盛んである
泉が丘地区がモデル地区に決定された。
平成 14 年（2002 年）から平成 15 年（2003 年）にかけて、総合型クラブ設立検討委員会を開催し、泉が丘地区関係団体との打ち合わせを重ね、そしてクラブマネージャーが決定された。さらに、設立準備委員会の発足、先進地視察の実施、設立準備委員会全体会・役員会・合同部会・部会等の開催、仮事務所の開設、地域住民説明会の開催、プレイベントの開催といったように、着々と泉が丘地区における設立準備活動を進めた。そして平成16 年（2004 年）から会員募集活動を行い、事業計画を策定、設立総会を開催しクラブ運営を開始したというわけである。

25

第２節 友遊いずみクラブの「強み」（１）恵まれた環境
友遊いずみクラブの強みといえば、活動拠点である泉が丘小学校と泉が丘中学校とが同じ敷地内に建っているという意味で、活動施設が充実していることである。
活動の拠点でありクラブの事務所が置かれている泉が丘小学校は、昭和 34 年（1959 年）に宇都宮市立今泉小学校分教室として授業を開始した。昭和 37 年（1962 年）、1 年生から
5 年生まで 18 学級、児童数 745 名で宇都宮市立泉が丘小学校として創立された。昭和 43
年（1968 年）には児童数が 1000 名を超え、昭和 47 年（1972 年）のピーク時には 38 学級、1545 名という児童数であった。その後少子化の影響を受けてか昭和 63 年（1988 年）以降
は児童数が 1000 名に満たない状況が続いたが、平成 17 年（2005 年）、再び児童数が 1000
名を超え、現在は特殊学級 4 クラスを含めて 31 学級、教員 52 名、児童 1006 名を抱える
県内 2 位、宇都宮市内 1 位のマンモス校である6。
クラブでは教室、校庭、体育館など小学校と中学校両方の施設を同時に利用できる。施設に恵まれている上に、少子化にも関わらず 1000 名を超える児童がいるということで人的資源にも恵まれている。このような恵まれた環境も影響して、設立から 2 年目にして 1 ヶ月に 113 もの講座を開くことができ、1000 名以上の会員がスポーツ活動や文化活動を楽しむことができるクラブへと成長したのであろう。
友遊いずみクラブは活動施設だけでなく、周辺施設にも恵まれている。小・中学校は住宅街の中心部にあり、学校敷地に隣接してカワチ薬局・ヨークベニマルといったショッピ
ングモールが展開しているのである。この 2 店が夜間 21 時 45 分まで営業しているおかげで、クラブが活動を終える 9 時過ぎまで周辺は明るく、防犯上もクラブにとって利点となっている。また、児童がクラブで活動する間に買い物ができ、保護者にとっても送り迎えが苦にならないという利点もある。一方で、この点を利用してクラブを託児所のように捉えて、買い物の間に児童を遊ばせるといった考えの保護者もいるということである。しかしクラブマネージャーの本間氏は、結果として児童がスポーツを楽しんでいるのであれば受け入れるとのことであった。
（２）有能な人材
現在の友遊いずみクラブを支えているもの、それは間違いなくクラブマネージャーである本間氏をはじめとする、熱い心を持った人々であろう。
福島大学教育学部助教授、ＮＰＯ法人クラブネッツ理事長である黒須充氏は先述の『ジグソーパズルで考える総合型地域スポーツクラブ』において、総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）育成のポイントとして「マネジメントの視点」が不可欠であると記している。総合型クラブでは、人材の発掘、施設の確保、資金の調達、活動プログラムの6

平成 17 年 7 月８日現在。
26

開発、指導者の連携など、地域にある資源をいかに有効に活用するかといったマネジメン
トの視点が欠かせないという。友遊いずみクラブは、このマネジメント能力が非常に高いと感じられる。
特にクラブマネージャーである本間氏は、既存の施設を効率的に活用しようという考えが強い。小学校と中学校が同じ敷地内にあり恵まれた環境であるといっても、会員は 1000
名を超えて今後の運営によってさらに増加する可能性は十分にある。そんな施設の飽和状態においても、本間氏は新しい場所を探すのではなく、既存の施設のままで利用時間をうまく工夫するというやり方での解決を図った。
筆者が指導員として活動に参加している毎週火曜日の子どもソフトバレー教室の例を挙げると、以前は 17 時 30 分から 19 時 15 分まで、小学校 1 年生から 6 年生までが同時に活動していた。教室には毎週のように 40 人以上の児童が集まり、それだけの人数の子どもたちが 4 人の指導員の下 3 コートで練習していた。当時指導員としてソフトバレー教室の手伝いに行った際には、あまりの児童の多さにどのように指導していいものか困惑してしまったほどである。この解決策として、本間氏は活動時間の 2 部制への変更を提案した。17時 15 分から 18 時 15 分までが小学校 1 年生から 3 年生、18 時 15 分から 19 時 15 分まで
が 4 年生から 6 年生という具合である。2 部制になってからは一人ひとりに時間をかけることができるようになり、以前よりも内容の濃い指導ができるようになったと感じている。
このことは他の指導員も感じていることである。足りないからといってすぐに新しい場所を求めるのではなく、まずは既存の施設でどうにか工夫できないかと試みる本間氏の姿勢に大変感銘を受けた瞬間であった。
また本間氏は大変温かみのある人柄で、そのことは初めてインタビューに行った日に感じたことであった。幾度のインタビューもいやな顔ひとつしない熱心な対応であった。イ
ンタビューの合間に児童が何人も事務所にやってきて修学旅行のお土産を渡したり、特に用はないと言いながら事務所に児童が集まったりすることからも、本間氏の人柄を感じ取ることができるであろう。このような人だからこそ協力者が集まるのだと感じた。
様々な人々が集まるクラブでは、1 人だけが頑張るようなワンマンではクラブを継続的に運営することはできない。友遊いずみクラブはクラブマネージャーだけでなく、クラブを支える他のスタッフも力強い存在である。総合型クラブの設立においては小・中学校を拠点としたものが特に望ましいと思われ、またその小・中学校の協力がクラブの長期的、継続的で円滑な運営には不可欠な要素である。友遊いずみクラブの場合、活動拠点である泉が丘小学校の校長である坂本宏夫氏はクラブの専務理事であり、クラブの円滑な運営に大変協力的である。筆者が友遊いずみクラブについて調べたいと本間氏を訪ねた際にも、多忙な時間の合間にお話を聞かせていただくことができた。筆者のようなただの学生の考えに興味を示し、前もってのアポもなくインタビューを受けて下さるほど気さくであり、な
おかつ自ら友遊いずみクラブの運営に力を注いでいることがわかる。
ここでは本間氏と坂本氏の 2 人を紹介したが、第 1 節でも述べたように友遊いずみクラ

27ブは以前から地域のスポーツ振興に深く携わってきた人々が多く協力しており、これらすべての人々の力が集まってここまで成長してきた。これまでの人々に今後新しい人材が加わることで、さらに友遊いずみクラブは発展していくものと思われる。

第３節 目に見えた効果（１）児童の健康増進と学力向上
友遊いずみクラブ設立以前、全国の小学校同様、泉が丘小学校においても児童の運動不足、体力低下という重大な問題を抱えていた。児童数が 1000 名を超える県内有数の大規模校とはいえ、1 日に医務室に通う児童数が 100 名を超えるという状況であった。2 ヶ月に 8
件の骨折事故が起きたこともあったという。一時、校庭の芝生作りで校庭が使えず、運動の機会が極端に制限されていたことも要因であると思われるが、あまりの事態に学校側も頭を抱えていた。
しかし友遊いずみクラブが設立して 2 年目の現在では、1 日に 100 名を超えていた医務室通いの児童数が 5 分の 1 の 20 名程度まで減少したという。このことは、友遊いずみクラ
ブでの活動を通して児童の体が鍛えられ、怪我や病気をしやすかった体質が改善されてきたという効果の表れではないか。あまりに単純な発想と思われるかもしれないが、運動・スポーツと健康との関係は第 1 章で示した通りであり、どの年代においても運動・スポー
ツ実施率が高いほど体力を高い水準で維持できると証明されている。友遊いずみクラブの設立により児童の運動・スポーツ実施率が高くなり、体力向上、健康増進という効果を生み出したのである。
友遊いずみクラブ設立後の運動・スポーツによる効果は体力・健康面だけではなく、児童の学力面においても良い変化が見られたという。集中力の向上から平均して成績が上がっているという。このように、友遊いずみクラブの活動は、児童の肉体面だけでなく精神面にも良い効果を生み出している。
（２）保護者の協力から見えた地域住民の意識向上
筆者が初めて指導者として友遊いずみクラブの子どもソフトバレー教室に参加したのは
平成 17 年 7 月 5 日だった。当時は 1 年生から 6 年生までが、17 時 30 分から 19 時 15 分
までの活動時間で同時に練習していた。毎回 40 名を超える児童を、筆者が加わるまでは 4名、筆者が加わってからは 5 名の指導者で監督していた。指導者は学生の筆者以外は仕事を抱える人がほとんどであり、仕事を終えてからクラブに来るためすべての指導者が教室の開始時刻から参加できるわけではなく、指導者が 2 名程度で教室を始めることも多かった。あまりの人数の多さに一人ひとりに目を向けることができず、あちらこちらでドッジ
ボールやサッカー、追いかけっこが始まるという状況であった。きちんとした指導ができ28

ない上に、隅々まで目が届かないことで児童が怪我をするようなことがあってはどうしようかと不安ばかりであった。
しばらくして就職活動が本格的になってくると、まったくクラブに行くことができない日々が続いてしまった。
ようやく一段落着いた 11 月から再びクラブに参加するようになり、この頃からクラブでのある変化に気がついた。初めのうちは 1 名、しばらくすると 3 名といったように、クラブに通う児童の保護者が指導者として教室に協力して下さるようになったのである。中には部活動としてのバレーボール経験がないにも関わらず、少しでも協力できればと来て下さる保護者もいる。野球など他の種目においてはこれまでも野球経験のある保護者が指導者として協力しているということであるが、このソフトバレーの保護者のように、経験がなくても手助けになればと参加して下さる例はなかなかないのではな
いか。以前は 1 名の指導者が 10 名の児童を指導するような割合であったが、現在では常に6 名は指導者がいる状況であり、1 名の指導者が 4 名前後の児童を見るといったように指導
環境も大幅に改善されたといえる。
このような変化は、単に児童にとって内容の濃い指導となっただけでなく、児童の保護者という地域住民に、「総合型地域スポーツクラブ」とは地域住民主導、自主運営のクラブであるという認識が広まり、積極的に自らクラブの運営に貢献しようという意識の改善が見られたことをも表しているのではないか。まさしくクラブの地域住民に対する意識啓発のたまものである。

第４節 クラブが抱える問題（１）指導者不足
第 3 節において示したように、一部の種目においては解消されつつあるものの、以前他の種目では指導者不足が深刻である。特に児童が活動する夕方の早い時間帯は、多くの指導者が仕事を抱えているため活動開始時間に間に合わないことがある。このような時間帯においての確実な指導者の確保が課題となっている。
種目別に見ると、野球やバレーボールといった種目は地域住民にも経験者が多く、比較的馴染みやすいスポーツでもあるためであろうか、ソフトバレーのように経験者ではなくても協力する人が出てきているため割合指導者が確保できている。一方でバドミントンやバスケットボール、ソフトテニスといった種目は経験者も少なく、経験がなければ指導が困難な種目であるため、教室への参加を希望する児童が多いにも関わらず指導者が不足している。児童への充実した指導や、クラブ活動中における児童の安全を十分に確保するためにも指導者不足は重要な問題である。
また、指導者不足と同時に指導者の高齢化も重大な課題である。以前からこの泉が丘地区において地域スポーツ推進に貢献してきた地域住民である場合がほとんどで、あらゆる29

種目において高齢化が見られる。高齢者が指導者として参加すること自体には何ら問題はない。むしろ自由な時間が豊富にあり、子どもたちと触れ合いたいと思っている高齢者は多いようである。そんな高齢者の生きがいづくりとして考えても、クラブにおいて高齢者が指導することは望ましいことである。ただ、サークルなどでの指導であればさほど問題ではないのかもしれないが、子ども教室の場合は指導する相手が小学生であるため相当の体力を必要とする。大学生である筆者であっても、その日の教室が終わると息が切れるほどである。子ども教室において高齢者のみで指導することは、クラブの継続的な運営という点から考えても改善すべき点ではないだろうか。
このように、現在の友遊いずみクラブにおいて指導者の高齢化、及び指導者不足は早急に対処すべき問題であることがわかった。
（２）若い年代層の会員確保
クラブの概要で述べたように、会員数は平成 17 年（2005 年）3 月の時点で男 446 名、
女 374 名、合計 820 名、その内訳は、小中学生が 48.8%、高校生が 1.2%、20 代が 5.5%、
30 代が 6.8%、40 代が 11.7%、50 代が 11.5%、60 代が 11.2%、70 歳以上が 3.2%である。
この内訳からわかるように、高校生から 30 代までの会員が少ない。
報道などによる意識調査においても、運動やスポーツをしたいと思っている若者は多いと聞く。にも関わらず、年齢制限もなく種目も多様な総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）に若い年代層の会員が集まらないことには何かしらの理由があると考えられる。
まず 1 つはクラブの存在を知らないということであろう。小学生、中学生は当然のこと、その家族も友遊いずみクラブの存在を知っている。しかし高校生や 20 代、30 代の人々は、家族が泉が丘小学校や泉が丘中学校に通っていない限りは、クラブについて知る機会がほ
とんどないのではないか。現に 20 代である筆者も友遊いずみクラブの役員である宇都宮大学国際学部行政学部研究室の中村祐司教授から紹介されるまでは、クラブについてはまっ
たく聞いたこともなかった。中村教授が講義の際に学生に対して広報活動を続けているものの、宇都宮大学において友遊いずみクラブを知っているのは、我が行政学研究室がほとんどではないだろうか。このように、単に知らないという理由が考えられる。このことは
今後広報活動を工夫することによって改善の可能性があるのではないか。
次に、クラブの存在を知っていたとしても詳しい活動内容を知らないのではないか。そもそも「総合型地域スポーツクラブ」というものを知っている人が少ないため、友遊いずみクラブが総合型クラブであると言われても、自分たちも参加できるクラブであるということがわからないのではないだろうか。この問題についても今後の広報活動の工夫によって改善が可能であると思われる。
さらには、若い世代をも引き付けるような魅力が不足しているという理由も考えられる。
高校生が参加しているのはＨＩＰＨＯＰというダンス教室がほとんどである。若い世代で30

あっても集まるような種目を今後新たに設置したり、既存の種目においても若い世代の興味をひくような策を講じる必要がある。
（３）補助金終了後の財源確保
運営資金についてはクラブ運営を長期的に見た場合に考えられる課題であり、現段階ではさほど資金面で深刻な問題はない。クラブマネージャーの本間氏からいただいた活動報
告書の決算報告を見ても赤字ではなく、次年度への繰越金がある状態である。しかし、現在は宇都宮市からの補助金があり、この補助金は当然ながら永遠に続くものではなく、1 年に 2 割というペースで年々減少しているため、クラブ運営を長期的に見た場合に財源の確保は問題となる。年々減少し、最終的に補助金が 0 になったとしてもクラブ運営を継続できるかどうかは重要なポイントである。
平成 17 年（2005 年）11 月 5 日のクラブ役員・指導者合同会議では、他県の総合型地域
スポーツクラブを視察してきた指導者が、友遊いずみクラブでも年会費だけでなく講座ごとの参加費を徴収してはどうかとの意見を述べた。補助金がなくなってからの運営を考え
れば、新たな参加費の徴収や年会費の値上げという案が出てくるのは自然なことであろう。
しかし、本間氏は会員の負担を増やすことは極力避けたいと述べていた。年会費の額は深く考慮されて設定されたものであり、むやみに変えるべきものではないという意思が強い。やはり新たなものを他者に求めるのではなく、今ある状況を自分で工夫しようという姿勢なのだ。参加費を追加徴収することなく、年会費を上げることもなく財源を確保する策を考えるしかない。
これらの友遊いずみクラブが抱える問題を解決する方法はないであろうか。ここで一旦
全国の総合型クラブへ目を向けてみることとする。他のクラブの事例から、友遊いずみク
ラブにおける問題を解決するヒントがないか、またクラブが今後さらに発展していくため参考となるものはないか検証していきたい。

31

資料：友遊いずみクラブ活動プログラム

泉が丘小学校（校庭・体育館）
曜
日
教
室
講
座

月

火

水

木

17:30~19:15

17:30~19:15

15:30~17:00

子ども教室
バドミントン体育館
会員(子供)

子ども教室ソフトバレー
体育館
会員(子供)

入門卓球
体育館
会員

19:30~21:00
バドミントン
体育館
会員(中学
生・大人)

19:30~21:00
スポーツ吹矢
体育館
会員

子ども教室
フットサル
体育館
17:00~18:00
会員(子供 １
〜２年生及び女子)
18:00~19:00
会員(３年生
以上男子)↑ 黄色＝教室・講座

サ
｜
ク
ル

15:30~
野球
校庭

17:00~
サッカ校庭
(今泉
小)

19:30~
バレーボール
体育館

17:00~
ミニバス
体育館

土

日

15:30~17:00

17:30~19:15

19:00~21:00

入門箏曲
泉が丘コミセン（和室）
会員(小学生)

子ども教室ミニバス
体育館
会員(子供)

子ども教室ソフト
テニス
体育館
会員(子供)

19:30~21:30
ソフトバレーボール
体育館
会員↑ 水色＝地域子ども教室↓ ピンク＝学童
19:00~
サッカ体育館(今泉小)

金↓ 黄緑色＝体協

15:30~
野球
校庭

19:30~
卓球体育館

19:30~21:30
バレーボー
ル
体育館

15:00~
ミニバス
体育館

17:00~
サッカ校庭
(泉が
丘小)

19:00~
サッカ体育館(今泉
小)15:30~
野球
校庭

08:30~
ミニバス
体育館

09:00~
野球
不定

08:30~
ミニバス
体育館

09:00~
サッカ校庭
(今泉
小)

19:30~
バドミ
ントン
体育館

09:00~
サッカ校庭
(今泉
小)

09:00~
野球
不定

吹奏楽 月・火・木・金 15:30~18:00 教室等

泉が丘中学校（校庭・アリーナ・競技場・アリーナ）
曜
日

月

火

水

木

教 室

19:00~21:00
子ども教室
バスケット
アリーナ
会員
中学生

講 演

19:30~
中級太
極拳
格技場
会員

19:30~21:30

19:30~21:30

19:30~21:30

19:30~21:30

19:30~21:30

19:30~21:30

ソフトテニス
テニスコ−ト
会員(中学
生)

硬式テニス
テニスコート
会員(一般)

ソフトテニステニスコート
会員(一般)

硬式テニス
テニスコート
会員(中学生･一般)

子ども教室ソフト
テニス
テニスコート
会員(子供）

ソフトテニステニスコート
会員(自由)↓ オレンジ＝一般

サークル

19:30~
サッカ−
アリ−ナ

19:30~
サッカ|
−
アリ−
ナ

19:30~
バレ
−・バ
ドミン
トン
アリ−
ナ

19:30~
ソフトボ−
ル
サッカ−
校庭

19:30~
バスケットアリーナ

19:30~21:00
入門フットサルアリーナ
会員(大人)

土

19:30~21:00
エアロビクス
格技場
会員↑ 黄色＝教室・講座

19:30~21:00
よさこい＆リ
ズムウォ−
ク
格技場
会員

金

19:30~21:00
健康体操
格技場
会員

19:30~21:00
入門太極拳
格技場
会員

↑ 水色＝地域子ども教室↓ 黄緑色＝体協
19:30~
サッカ−
校庭

19:30~
サッカ
−
校庭

32

19:30~
サッカ−
アリー
ナ

19:30~
サッカ−
校庭

19:30~
バスケ
アリー
ナ

泉が丘小学校第４章 地域連携の事例から学ぶ
本章では全国の総合型地域スポーツクラブの中で、地域と連携してクラブ運営に役立たせている総合型地域スポーツクラブを 2 つ事例としてあげる。1 つは、地域にある大学と総合型クラブとが連携している埼玉県の「所沢西地区総合型地域スポーツクラブ」であり、
もう 1 つは、地域のプロスポーツクラブと総合型クラブとが連携している広島県の「みつやの里スポーツクラブ」である。これらのクラブから、宇都宮市における総合型地域スポーツクラブである友遊いずみクラブのこれからの展開の参考となるものがないか検証する。
第１節 大学との連携〜所沢西地区総合型地域スポーツクラブ〜（１）クラブ設立の経緯とクラブの特徴
所沢西地区総合型地域スポーツクラブ（以下、所沢クラブ）は、平成 12 年（2000 年）2
月にスポーツ・フィットネスプログラム（教室）をきっかけに、文部科学省の育成モデル事業の指定を受け結成されたクラブである。
「会員に日常生活の中で自発的に運動やスポー
ツを楽しむ場を提供すること」、「市のスポーツ振興と、地域社会における健康で明るく豊かな生活の実現」を目的とし、太極拳やテニス、ウォーキング、陸上競技、モダンダンス、ストレッチ教室などの活動をしている。平成 17 年（2005 年）4 月現在で会員は約 1300 名である。クラブの運営については、早稲田大学教員と市内スポーツ・レクリエーション関
係者の約 40 名から運営委員会が組織されている。
この所沢クラブの特徴は、何と言っても早稲田大学が大きく関わっているということであろう。というのも、このクラブは立ち上げの時点から早大教授が大きく貢献しているのだ。スポーツ科学科（現・スポーツ科学部）の教員の間では以前から国民がスポーツを行
う環境についての問題意識があった。そして平成 11 年（1999 年）初め、早稲田大学所沢キャンパスを活動拠点に「総合型地域スポーツクラブをつくろう」という話が持ち上がった。所沢市にクラブ設立の話を持ちかけ、同年 10 月に設立準備委員会を発足、幾度かの話し合いを経て、市内の地域住民に賛同者を募り活動を開始させた。 活動拠点は早稲田大学のスポーツ施設と地区体育館であり、大学側は施設を貸し出すだけでなく、それぞれ専門の大学教員や体育各部員が会員に対して質の高い指導を行っている。それだけではなく、有名選手をインストラクターとして招いたり、公開講座などのプログラムを提供したり、健康体力相談や測定、研修会や講演会、調査研究なども行っている。このように、特殊なスポーツ科学部を持つという強みを活かしてクラブ育成に取り組んでいる。
（２）大学側の所沢クラブの捉え方
第 1 節で見てきたように、大変レベルの高い指導を受けることができるなど、クラブの33

会員側から見るといいところばかりが目に付くが、一方のサービスの提供者であり、クラブの運営も指導も任されている大学側にとってこの所沢クラブはどのような存在なのであろうか。早稲田大学人間科学部においてスポーツ経営学を専門に研究する、木村和彦教授の所沢クラブホームページにおけるコメントを参考に、早稲田大学の所沢クラブの捉え方を検証する。
まず木村教授が所沢クラブの存在意義としてあげていたのが「選手育成機能を持つ」ということである。早稲田大学では、運動部の活動場所が移動し、キャンパス内において運動部活動の光景がほとんど見られなくなっていた。選手たちは、一般の学生のいない、誰にも見られないところで練習をしていた。木村教授はそのことが原因で早稲田大学の部活
動が弱くなったと考えていた。誰にも見られることのない場所での練習というのは選手にとって刺激も少なく、怠けることもできてしまう。そうではなく、「もっと多くの人に見られているところで選手に練習させたい。注目されていた方が効果も違う」と述べている。
さらには、専門の大学職員だけではなく、各部活動の選手に指導させることにより、指導力といった面においても所沢クラブには選手育成機能があると考えられる。スポーツに限らず、学業においても人に教えることによって己の中での理解をさらに深めることができるものだ。人に教えることができて初めて真に理解できたといえる。そういった意味での「選手育成」が所沢クラブでの活動から期待できると考えられる。
次に、先述の「選手育成」ともつながるものであるが、選手に人に見られるところで練習させることによって、所沢クラブは「早稲田大学の広報的機能」をも持つと木村教授は考えているようだ。すぐ目の前で選手が練習している。その選手が時には指導者として教えてくれる。それだけで地域住民にとっては「早稲田大学の○○選手」という印象が残る。
そしてその選手が大会に出場する。そうなれば地域住民は自然と応援したくなる。そして大会に出ていた選手が目の前で練習をし、また教えてくれる。このような繰り返しの中で早稲田大学は自然と地域になじんでいくのだ。このように、所沢クラブの活動に選手を参加させることが、間接的に早稲田大学の広報活動につながると捉えているようである。
しかし、ただ選手が地域になじむことから知名度を上げるというだけではなく、子どもに「どんな選手になりたい？」と尋ねて、「早稲田大学の○○選手です。
」と答えるような将来像を期待している。
以上見てきたように、大学側も所沢クラブを自分たちにとって有益なものと捉えているようである。会員側から見ても、大学側から見ても、所沢クラブは地域に根付いたクラブとして成功しているように思われる。地域の大学との連携はやはり地域の活性化には大きな力になるということである。このことは、以後宇都宮市における生涯スポーツ社会実現のための総合型クラブ｢友遊いずみクラブ｣の今後の展開を考えるにあたって貴重な参考となるであろう。
次に地域のプロスポーツクラブと連携して運営をする「みつやの里スポーツクラブ」を

34

取り上げてみよう。

第２節 プロスポーツクラブとの連携〜みつやの里スポーツクラブ〜7（１）クラブ設立の経緯とクラブの特徴
広島県高田郡吉田町は、平成 10 年（1998 年）から平成 12 年（2000 年）まで文科省の総合型地域スポーツクラブ育成モデル地区となり、「みつやの里スポーツクラブを発足した。
平成 14 年（2002 年）8 月の時点で、会員は 535 名、18 種目 30 サークルが吉田運動公園、
吉田サッカー公園でスポーツ活動を楽しんでいる。
このクラブの最大の特徴は、Ｊリーグのサンフレッチェ広島と連携して活動していることである。サンフレッチェ広島のユースチームの寮は吉田町内にあり、吉田サッカー公園
で練習している。平成 11 年（1999 年）からはトップチームも吉田サッカー公園を活動拠点として練習を行っている。つまり、吉田町はサンフレッチェ広島のマザータウンとして機能しているのである。みつやの里スポーツクラブとサンフレッチェ広島は、活動拠点が同じということだけに留まらず、クラブ同士が互いにサポートし合っているのである。
具体的には、サンフレッチェ広島強化部の薗田稔氏が、みつやの里スポーツクラブのサッカースクールで小学生に週 3 回、中学生に週 1 回、サッカーの指導をしている。薗田氏
は小学生の指導だけではなく、月に 1 回幼稚園や保育園も回ってボール遊びの楽しさを伝えている。さらに、毎年「ふれあいサッカーフェスティバル」と題して、サンフレッチェ
広島の選手と地域の子どもたちとの交流が行われている。プロの選手からサッカー技術の指導を受けるだけでなく、サンフレッチェ広島の選手と一緒にゲームを行うこともできる。
みつやの里スポーツクラブもサンフレッチェ広島を支援する活動を行っている。主な活動は、サンフレッチェ広島の観戦ツアーを編成し、サンフレッチェ広島をサポートすることである。これは同時にみつやの里スポーツクラブ会員にとっては「見るスポーツ」「応援するスポーツ」でもある。Ｊリーグチームにとっての大きな課題の１つが観客数の確保であり、みつやの里スポーツクラブの試合観戦やサポートは、サンフレッチェ広島にとって収入面だけに留まらず大きな力となっていることであろう。
（２）クラブの今後クラブ所長の山根洋壯氏によると、クラブは今後サンフレッチェ広島だけではなく、その他のスポーツクラブとも連携していく方針であるという。というのも、広島には「広島
トップスポーツクラブネットワーク」、通称「トップス広島」という 6 つの全国的トップレ
ベルのスポーツチームの集合体があるというのだ。6 つのチームとは、サッカーのサンフレ
7

黒須充・水上博司編著『ジグソーパズルで考える総合型地域スポーツクラブ』大修館書店（2002 年）p.128-p.131 を参考に作成。
35

ッチェ広島、バレーボールのＪＴサンダーズ、ハンドボールの湧永製薬と広島メイプルレ
ッズ、バスケットボールの広島銀行ブルーフレイムズ、広島ガスバドミントンである。
このトップス広島は相互に連携して地域のスポーツ振興を図ることを目指している。トップスの選手は県内の小・中学校でボランティアとして指導をしている。
今後サンフレッチェ広島だけでなく、これらトップス広島の様々なチームとの連携を推進することにより、みつやの里スポーツクラブはサッカー以外のスポーツにおいてもさらに大きく展開する可能性を秘めている。
この広島のように地域にあるプロスポーツチームと総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）が連携するという形は、筆者にとって衝撃的なものであった。考えもつかな
いことであった。それは栃木県内を拠点とするプロスポーツチームがないからであろうか。
しかしないものを嘆いていても何も始まらない。プロスポーツチームがない宇都宮市の総合型クラブにおいても、みつやの里スポーツクラブのような他スポーツクラブとの連携の形を見出せないであろうか。後の第 5 章において検証していきたい。

36

第５章 友遊いずみクラブのさらなる発展への提言
第１節 事例を参考に〜特効薬として〜
ここではクラブが抱える問題の中でも、早急な対応が必要だと思われるものを扱う。これらの問題への特効薬となるよう、宇都宮大学への提言、栃木ＳＣと友遊いずみクラブ連
携への提言を行いたい。
（１）宇都宮大学よ、門戸を開け！
友遊いずみクラブが指導者不足問題を解決してさらに発展していくためには、やはり宇都宮大学の協力は欠かせないと思われる。筆者自身が指導者としてソフトバレー教室に参加してから切に感じることは、クラブは宇都宮大学の門戸開放を求めているということである。
クラブは設立準備の段階から宇都宮大学との連携を求めていた。施設の貸し出しや学生
ボランティアの派遣など、ハード面とソフト面の双方において宇都宮大学の協力が得られれば、クラブの活動はさらに広がると期待されるからである。しかし、法人化したにも関わらず、大学側は以前と変わらず外部に対して閉鎖的な姿勢であった。外部団体への施設の貸し出しについては、大学の部活動やサークル活動によって夕方以降の時間帯には空きがないことも確かではあるが、怪我などの場合の責任問題を気にしてだろうか、消極的である。法人化したからといってすぐには保守的な体制は変わらないようである。
クラブが大学に求めていることは、ハード面よりもむしろソフト面の方が強いと感じられる。子どもたちと一緒にスポーツをしてくれるボランティアを求めている。平成 17 年
（2005 年）11 月現在、宇都宮大学から指導者としてクラブの活動に関わっている生徒は筆者を含めて 2 名だけである。自らの活動を通して何よりも嬉しいことは、大学生による指導を最も喜んでくれるのは指導を受ける子どもたちであるということである。そのことをクラブ運営に関わる人たちは理解している。だからこそ宇都宮大学への協力を望むのである。
このように述べると大学側が一方的に力を貸すだけのように聞こえるかもしれないが、友遊いずみクラブとの連携によって大学側が受ける利益も多い。所沢クラブと早稲田大学の事例を思い出してほしい。第 4 章で述べたように、運営の一切を担っている早稲田大学
は、所沢クラブを選手育成機能と大学の広報機能を備えるクラブと捉えている。そのような柔軟な思考への転換を宇都宮大学に提案したい。一見負担ばかりであるように見えて、
実は予想以上の利益をもたらす可能性を秘めているのだ。法人化し、私立大学のように自主的に運営していく必要性がある今、制度だけでなく考え方をも柔軟にしていくべきである。そのようにして地域に開けていくことが地域の活性化につながり、大学が地域のものとして一層愛着を持ってもらえるのであれば、これ以上の利益はないであろう。

37

（２）宇都宮大学人材派遣バンクの結成
宇都宮大学が地域に開けた大学となり、友遊いずみクラブとの連携を進める第 1 歩として、友遊いずみクラブでの指導者不足問題の解決を目指して、宇都宮大学における学生ボ
ランティア団体である「人材派遣バンク」の結成を提案する。友遊いずみクラブへの指導者派遣や防犯活動、広報活動など他の業務にまで貢献し、将来的には友遊いずみクラブの活動のみならず地域全体に貢献するボランティアを学生から育てるのだ。当然のことであるがボランティアは強要されてするものではなく、自分の意思で始めなければ継続することはできない。短期的なものであっては結局問題解決にはならない。
しかし、中にはスポーツをすることが好きな学生も多く、講義が終わる夕方以降の時間
帯は部活動やサークル活動によって学内の施設に空きがない状況であり、このようなことからスポーツをする場所を求めている学生は多いと推測できるため、友遊いずみクラブについて理解することさえできれば興味を持つ学生は多いのではないか。指導者としてだけではなく、会員として自らスポーツを楽しむことも可能である。このことはクラブが抱える若い世代の会員獲得という問題の解決にもつながることである。
スポーツが好きではなくても、特に教育学部においては子どもたちと遊ぶことが好きな学生が多いのではないか。教育実習から帰って改めて教育者を目指す励みになったと話してくれた友人がいた。友遊いずみクラブでの活動は単に子どもとスポーツを楽しむだけではなく、教育自習と同じように、学生側にとっても教えることによって自らも学び成長することができるという相互作用が期待できるのである。教育者を目指す学生ではなくても、
ボランティア活動を通して社会に貢献することから学ぶことは無限にある。
このように、学生ボランティア団体の活動は友遊いずみクラブと宇都宮大学双方にとって利益を生む可能性が十分にあると思われる。そしてこの活動を拡大し、友遊いずみクラ
ブだけでなく宇都宮市全体にまで貢献できる人材派遣バンクを結成することは、宇都宮大学のイメージ向上にも、学生の地域への貢献という意識向上にも役立つものと期待できる。
（３）栃木ＳＣとの連携によるギブアンドテイク
栃木ＳＣは、平成 17 年（2005 年）現在ＪＦＬに所属するチームでありプロスポーツチームではないものの、ＪＦＬにおいて優秀な成績を修めており、Ｊリーグに昇格しプロサ
ッカーチームとなることも夢ではないとされている。今年は 16 チーム中 4 位という成績でシーズンを終えたものの、前半戦では首位を守っていた。Ｊリーグチームへ移籍する選手も養成し、実力のあるチームであるといえる。この栃木ＳＣがＪリーグへ昇格しプロサッ
カーチームとなり、みつやの里スポーツクラブとサンフレッチェ広島との関係のように友遊いずみクラブが栃木ＳＣと連携を組めるようになれば、友遊いずみクラブの可能性は格段と広がるのではないか。
もちろん栃木ＳＣがプロチームではない現在であっても、友遊いずみクラブと栃木ＳＣとの協力・連携は双方にとって有益であるものとなる可能性を持つ。

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友遊いずみクラブ側への影響は「みつやの里スポーツクラブ」の例からもわかるように、
なんといっても会員への影響が大きい。高度な指導が受けられることから、小学生や中学生の会員にとっては夢のような企画であり、クラブから全国レベルの選手を輩出するような将来を期待できる。小・中学生だけでなく以前サッカーをしていた保護者など大人にとっても魅力的である。会員への肉体的、精神的な影響だけでなく、さらなる会員拡大への可能性も大いにある。特に現在極端に少ない若い世代へのアピール力が絶大であると思われる。
栃木ＳＣ側にも利点はある。栃木ＳＣはこれほど実力を持ったチームでありながら、宇都宮市のみならず栃木県において認知度が低い。チームの存在自体を知らない人も多く、知っていたとしてもどんなチームなのか、どこで活動しているのかといった内容まで知る人はごく一部ではないか。現段階でほとんど地域に馴染んでいないといえる。Ｊリーグ昇格を目指す栃木ＳＣにとって地元地域からのバックアップは不可欠である。地域に馴染まない、地域からの協力を得られないチームがプロとなって存続することは難しい。栃木Ｓ
Ｃは様々な地域での活動を通して地域社会に貢献し、地域住民に栃木ＳＣというチームに対して愛着心を持ってもらえるような工夫が必要である。みつやの里スポーツクラブとサンフレッチェ広島との連携を参考に、友遊いずみクラブと協力・連携していくことは、栃木ＳＣにとっても十分メリットのあることだと思われる。
プロ野球チームもない、Ｊリーグチームもない栃木県において、栃木ＳＣはこれからの栃木県のスポーツ全体を担う存在として期待できる。その栃木ＳＣがＪリーグチームとなる場合、ホームタウンとして真っ先に名前が挙がるのが宇都宮市であろう。その宇都宮市
においてチームの地域密着を図りながら、同時に宇都宮市における地域スポーツ活性化の手助けとなるような活動を栃木ＳＣに求めたい。

第 2 節 長期的視点から
ここでは第 1 節とは違って早急な対応の必要はないものの、長期的な視点から見て友遊
いずみクラブのさらなる発展につながると思われる提言、さらには友遊いずみクラブを起点とした宇都宮市における生涯スポーツ社会実現を目指した提言を行いたい。
（１）ＮＰＯ法人格の取得、そして事業受託へ
友遊いずみクラブが抱える課題で紹介したように、現在宇都宮市から支給されている補助金が終了した後、クラブの財源をどのようにして確保するかが継続的なクラブ運営のためにも重要な問題となってくる。会員からの費用の追加徴収といった形での会員の負担増
加は極力避けたいというクラブマネージャー本間氏の意向を考慮しても、やはり全国のクラブの多くがそうであるように、ＮＰＯ法人格の取得、そして事業受託による事業収入を39

図るという方向になるであろう。
ここで筆者が提案したいことは 2 つの事業であり、まず第 1 に、友遊いずみクラブによる一般へ向けた有料各種教室の開催である。サッカーやバレーボール、バスケットなどのスポーツ教室はもちろん、料理教室や書道教室などの文科系の教室も一般へ向けて開催するのである。これは参加者からの参加費徴収による収入だけでなく、地域への友遊いずみ
クラブの広報をも目的とした事業である。普段はほぼ泉が丘地区のみで活動しているが、今後は定期的に地区外へ出張して、他の地域の子どもたちにもスポーツを教える教室を開催するのである。教室を開く場所としては、その地域の小学校や中学校が最も適しているのではないか。子どもたちも保護者世代も集まりやすい場所だと思われるからである。泉
が丘に近い地区においては友遊いずみクラブの活動を知る人が多いと思われるため、まずは泉が丘に近い地区から事業を開始し、徐々にその範囲を宇都宮市内にまで広めていくのである。現在でも泉が丘地区外からの会員がいることからも、その需要は十分にあるはずである。地域への貢献をしながら収入を得ることもでき、かつ広報活動にもなるのである。
指導者にとっての負担が増えることも事実であるが、将来の会員だけでなく指導者をも獲得する可能性もあるため、チャレンジする価値はあると思われる。
外部へ出張する教室だけではなく、現在活動する泉が丘地区での教室開催も考えられる。
ただしその場合は参加者にとって遠くまで足を運ぶということになるため、その足労を感じさせないような苦労が必要であろう。ここで栃木ＳＣや宇都宮大学の協力を得るのである。Ｊリーグへの昇格も近いといわれる栃木ＳＣの選手や宇都宮大学の部活動指導者、又は選手が指導するとあれば、小・中学生だけでなく 20 代や 30 代の世代からも参加者が集まるのではないか。この際に栃木ＳＣや宇都宮大学も自らの試合や活動の広報を行えば、双方にとって有益なものとなるであろう。
次に、宇都宮市からの事業受託を提案したい。まずは宇都宮市体育館などの体育施設の管理・運営の受託である。このことが達成されれば、友遊いずみクラブにおける会員が今後増加することによって危惧される活動施設の不足という問題をも解決しうるのである。
宇都宮市では、平成 15 年（2003 年）から外部団体に施設管理を委託する「指定管理者制度」を開始し、この制度によって競争に勝ち残れば誰でも施設を管理できるようになった。
つまり友遊いずみクラブが施設の管理・運営を請け負うことは可能であるということである。ただしこの競争に勝ち残るだけのクラブの力が必要なのである。今後ＮＰＯ法人格を取得し、社会的信用を得てクラブの力をつけ、体育施設の管理・運営を請け負うことができれば、友遊いずみクラブの可能性は大きく広がるのではないか。
（２）クラブハウスの設置
談話室やシャワールームを備えるクラブハウスの設置は、クラブにおいて会員がさらに充実した活動を行えるようにとクラブマネージャーの本間氏が切に願っていることである。
クラブハウスの設置は、スポーツ振興くじの収益によって支援されるものとされていた。

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スポーツ振興投票制度は、スポーツ振興のための財源を確保するために創設された制度で、
平成 13 年（2001 年）3 月から全国販売が開始された。翌年の平成 14 年（2002 年）から、スポーツ振興くじの販売によって得られた収益によって、スポーツ団体や地方公共団体などが行うスポーツの振興のための事業に対して助成が行われたのである。助成の具体的な内容としてクラブハウス、芝生化などの施設整備への助成が第 1 に挙げられているのだ。
しかし現在では肝心のスポーツ振興くじの収益が伸びず赤字という現状であり、もはや
スポーツ振興くじの収益はほとんど期待できない。そこで宇都宮市に対しクラブハウス設置への援助を求めるという流れになったのである。
とはいえ宇都宮市の財政も楽とは言えず、以前からクラブ側からの要請があるものの現段階においてクラブハウス設置には至っていない。スポーツ振興課の戸崎氏、鈴木氏によれば、市としてもクラブハウスの必要性は認識しているという。どこに、どのくらいの資金でどの程度の施設を建てるのか、管理・維持はしていけるのかなど、今後クラブ側と行政側のさらなる話し合いが必要である・（３）市内全体へのノウハウの伝承、そして生涯スポーツ社会実現へ
友遊いずみクラブの発展のみに留まらず、宇都宮市における生涯スポーツ社会実現のために、友遊いずみクラブによるクラブづくりのノウハウを市内全域に伝承することを提言する。総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）を設立する場合、規模が大きければそれだけ既存の団体も多く障害となる事も多いため、小規模の学校を拠点とするものの方が総合型クラブの設立は比較的に容易であると言われている。しかし友遊いずみクラブの拠点である泉が丘小学校は、県内第 2 位、市内第 1 位の大規模校である。さらに設立 2年目にして 1000 名を超える会員を抱えて 1 ヶ月に 113 講座を開くというように、全国的に見ても成功したクラブであると言える。このようなすばらしいクラブのノウハウを他の地域にも伝承し、それらの地域における総合型クラブ設立の手助けをすべきであると考える。
当然のことであるが他の地域は泉が丘と違った特性を持ち、第 3 章で紹介したように泉が丘は施設面で特に恵まれている地域であると言える。そういったことからも、友遊いず
みクラブのノウハウがそのまま他の地域においても必ず成功するとは限らない。しかしその地域の住民に、自分たちの地域においても友遊いずみクラブのような総合型クラブを作ることができるのではないかといった希望を持たせることや、クラブ設立を目指して既に活動を開始している人たちにとっての参考となることは確かである。このような市内全域
へのノウハウ伝承を進め、これを励みに各地域で総合型クラブが誕生していくことによって、宇都宮市における生涯スポーツ社会実現は大きく前進するのではないだろうか。
現在でも友遊いずみクラブのクラブマネージャーである本間氏は講演のため各地へ訪れているという。これは相当の労力を必要とすることであろう。この負担が本間氏だけに重くのしかかっているというのは酷なことである。このような負担をクラブマネージャー1 人に押し付けない対策を今後さらに考えていく必要がある。

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おわりに
筆者が総合型地域スポーツクラブ（以下総合型クラブ）について知ったのは、本年度の 6月のことであった。6 月から 9 月にかけては就職活動に重点を置いていたため、その期間は文献やインターネットによる総合型クラブに関する情報収集がほとんどであった。本格的に宇都宮市の総合型クラブ「友遊いずみクラブ」に関わり始めたのは 10 月で、クラブにおいて何かしら役に立つ実績を挙げ、本論において紹介するには時間が足りなすぎた。本来
ならばもっと早く総合型クラブに接し、現在よりももっと深くクラブに関わっている立場
から、さらにクラブの根底にまで触れた提言をしたかった。筆者自身、他人任せな提言に終わってしまったと反省している。
また、勉強不足によりまとめられず第 5 章に加えることができなかった提言もある。それは「栃木県の広域スポーツセンターを宇都宮大学に設置する」というものである。第 2章第 2 節（3）で述べたように、広域スポーツセンターを大学などの高等教育機関に設置する場合、専門的指導を受けることができる、国内外のプレーヤーとの交流拡大、スポーツ
医・科学・情報の拠点として機能するなどの利点が挙げられる。栃木県の県庁所在地である宇都宮市に大学のキャンパスがあること、栃木県の総合型クラブ育成アドバイザーである黒後洋氏が宇都宮大学教育学部に在職していること、友遊いずみクラブと大学の連携を目指すこと、大学側も法人化により地域に開放した大学を目指すべきであることなどの理由から、栃木県の広域スポーツセンターを宇都宮大学の敷地内に設置してはどうかと考えていた。しかし大学内に新たに施設を建てる場合、黒後氏が勤める教育学部が峰キャンパ
スにあるにも関わらず、十分な敷地があるのが工学部の陽東キャンパスであること、県が考えている施設は大きく立派なものであり、筆者が大学の敷地内にと考えていたものとはかけ離れたものであるなどといった葛藤を最後まで解決することができず、第 5 章に加えることができなかった。県の取り組みや広域スポーツセンターが備えるべき施設など、より深く勉強していたのならきちんと形にできたのではないかと悔やまれる。
ともあれ総合型クラブに関する活動を通して、地域住民の無限な力を見たという感触をつかんでいることも事実である。行政主導から住民主導へ移行する動きがスポーツにおいても活発になり、今後自らのニーズを満たす地域とするためには、これまでのように行政から与えられるのを待つだけではなく地域住民自らが活動を起こす必要がある。そのような地域住民の自主的意識の強さをすでに泉が丘地区で感じることができた。
とはいえ、指導者不足や若い年代層の会員確保、補助金終了後の財源確保も重大な問題であることは確かであるが、現在友遊いずみクラブが抱える問題は第 3 章で紹介したもの
だけではない。今後泉が丘地区からも、それ以外の地区からも会員が入会するようになれ
ば、利用時間の 2 部制だけでは対処しきれないほど施設が不足する可能性も十分にある。
施設不足を補うためにも、泉が丘小学校以外においても総合型クラブが育っていくためにも、まずは泉が丘地区の他の小学校の施設を有効利用するなどの連携を強め、ゆくゆくは

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その小学校を拠点とした総合型クラブの設立を目指すような動きが必要となってくるだろう。
活動を通して自ら感じることであるが、指導者側も今後学ぶべきことが多い。指導者は単純に人に教えられるだけの技能を持つだけでは、子どもたちを十分に楽しませることはできない。決してしかることはなく共に楽しみながら技術も教えられるような、そんなスキルが不可欠であると感じた。総合型クラブにとって重要なのは、子どもたちにスポーツの楽しさを教えることであり、楽しさがあってその次に技術の向上という目標があると本間氏は述べている。これまでのような勝利至上主義の指導が、スポーツ嫌いの子どもを増やしたのだ。勝つことにこだわる競技スポーツではなく、楽しむ生涯スポーツを子どもたちに教えたい。子どもたちにスポーツは楽しいと思わせるような指導が真に求められているのである。
最近では小学生の下校時間を狙った凶悪事件が続発し、県内においても殺害事件が起きてしまった。そういったことからも防犯対策もクラブの重要な課題である。冬季に入ると日没の時間も早く、クラブでの活動を終えて児童が帰宅する頃にはショッピングセンターの明かりが届かない地域では真っ暗になってしまう。低学年の児童については保護者に必ず送迎をしてもらえるように以前から要請している。しかし高学年の児童は自転車で来て 1人で帰ってしまうような児童もいるということで、集団で帰らせる指導など児童の安全確保の問題も忘れることはできない。本間氏によれば、地域の防犯部へ協力を要請することや送迎バスの検討も始めているということであった。
ここまで見てきたように、友遊いずみクラブの課題だけを取り上げてもこれだけ存在し、まして宇都宮市における生涯スポーツ社会実現ということに至っては様々な課題が山積みであるといえるであろう。しかしただ手をこまねいているだけでは何も改善されない。地域住民一人ひとりが住民自治への高い意識を持ち、協力し合って一つひとつ課題を解決していけるよう、微力ながら今後もクラブへ携わっていきたい。

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参考文献・資料・インタビュー（敬称略）
宇都宮市泉が丘地区体育協会『25 年のあゆみ』（1987 年）
黒須充・水上博司『ジグソーパズルで考える総合型地域スポーツクラブ』
大修館書店（2002 年）
大野正和『過労死・過労自殺の心理と職場』青弓社（2003 年）
宇都宮市スポーツ振興課 平成 17 年度事務概要
文部科学省ホームページ http://www.mext.go.jp/
日本体育協会ホームページ http://www.japan-sports.or.jp/
子ども体力向上ホームページ http://www.japan-sports.or.jp/kodomo/
宇都宮市立泉が丘小学校ホームページ http://www.ueis.ed.jp/school/izumigaoka/とちぎスポーツ情報ネット http://www.pref.tochigi.jp/sports/news
所沢西地区総合型地域スポーツクラブホームページ http://yume.st/club2000
平成 16 年度 宇都宮大学重点研究プロジェクト「地域社会と大学資源の相互活用方策をめぐる調査研究」（2004 年）
http://gyosei.mine.utsunomiya-u.ac.jp/kokaikenkyu/04juten/050528topjutenhokoku.htm

友遊いずみクラブ・クラブマネージャー 本間秀雄
宇都宮市立泉が丘小学校校長 坂本宏夫
栃木県総合型地域スポーツクラブ育成アドバイザー 黒後洋
宇都宮市スポーツ振興課企画係長 戸崎勝由
宇都宮市スポーツ振興課企画主事 鈴木貴之

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あとがき
ここまで終えて思うことは、もっと早く総合型地域スポーツクラブについて研究し友遊
いずみクラブに関わっていたなら、自らの活動により何かしらクラブへ貢献していたのな
ら、もっと内容の濃い論文を書くことができたのではないかということである。スタートの遅さに後悔している。総合型クラブはとても複雑で、数ヶ月の研究で語れるものではな
かった。まして友遊いずみクラブという 1 つのクラブについても、関わって半年も経たない者が提言をするなど、クラブ創設からずっと関わって貢献してきた方々に対して恥ずかしい気持ちでいっぱいである。しかし、この論文を通して総合型クラブについて関心を示した友人がいたということから、真に微力ながら友遊いずみクラブに貢献できたのではとの喜びの気持ちがあることも事実である。
本論は、友遊いずみクラブのクラブマネージャーでいらっしゃる本間秀雄氏、泉が丘小学校の校長で友遊いずみクラブの専務理事でいらっしゃる坂本宏夫氏、この両氏の協力なしにはここまでのものにすることはできませんでした。幾度のインタビューに快く応じていただき、全面協力していただいた本間氏に対し感謝の気持ちでいっぱいです。友遊いず
みクラブに関わる人たちの温かい人柄、熱い情熱に助けられた賜物であると感謝しています。この場をお借りして友遊いずみクラブに関わるすべての人々に厚く御礼申し上げたいと思います。本当にありがとうございました。そして苦楽を共にしたゼミ生の皆にも感謝しています。皆がいなければ、本論を書き終えることはなかったでしょう。本当にありがとう。そしてお疲れ様でした。最後に、友遊いずみクラブに接する機会を与えてくださり、共に友遊いずみクラブと宇都宮大学との連携について考え続けてくださった中村祐司先生には感謝してもしきれない思いです。先生の期待に応えるような論文にできたとは思っていませんが、その分今後も引き続き友遊いずみクラブには関わって、クラブに何かしらの貢献をしていきたいと思っています。友遊いずみクラブを通して卒業後も何かとお世話になることと思います。今後もよろしくお願いします。本当にありがとうございました。
平成 17 年 12 月 20 日
鮎ヶ瀬琢子

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