お客様向け資料

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）

特化型

マンスリーレポート

2020年6月30日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の ・設定日2017年8月25日例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信 ・信託期間 無期限
託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として ・決算日
原則 12月6日※運用を行います。
※休業日の場合は翌営業日【運用実績】
過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込【基準価額・純資産総額の推移】
基準価額
解約価額
13,514 円
13,494 円

直近の分配実績（円）※2017/8/24(設定日前営業日）を10,000として指数化

過去1ヵ月間

2.85

-0.19

過去3ヵ月間

19.76

11.25

過去6ヵ月間2.07-8.17 第1期 2017/12/06

0

過去1年間

8.18

3.10 第2期 2018/12/06

0

過去3年間

－－ 第3期 2019/12/06

設定来

35.14

5.03 設定来累計

14,0001,000

13,000800

0 12,000

200

9,000

【株式市場別構成】

018/02

18/08

19/02

19/08

20/02

【株式業種別構成 上位5業種（％）】

比率(％）
98.3
0.0
0.0
98.3

25.0
20.0

※比率は対純資産総額

1 ソニー
2 シマノ
3 キーエンス
4 リクルートホールディングス
5 ソフトバンクグループ

400

10,000※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

※比率は対純資産総額

銘柄6000 11,000

8,000
17/08

【資産別構成】
資産種類
比率(％）
株式98.3
投資信託証券0.0
その他株式関連証券
0.0
現金その他
1.7

【組入有価証券 上位5銘柄】

分配金再投資基準価額（左軸）（億円）
基準価額（左軸）

純資産総額（右軸）
TOPIX配当込み（左軸）※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

市場
東証１部
東証２部
その他市場
株式組入比率

純資産総額615.32 億円

15.0( 銘柄総数：20銘柄 )
10.0

市場
業種
比率(％）
東1 電気機器8.4
東1 輸送用機器
7.7
東1 電気機器
6.6
東1 サービス業
6.5
東1 情報・通信業
6.3

5.0
0.0

※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

電気機
化学
医薬品器
21.015.610.9※比率は対純資産総額

機械8.9

輸送用機器7.7※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2020年6月30日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2020年6月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前月末比0.19％の下落となりました。
当月の日本株式市場は、世界的な経済活動再開や米国雇用統計（2020年5月）の改善を受けて上昇して始まりましたが、月半ばにかけては米国で新型コロナウイルスの新規感染者数が再び増加したことを嫌気し、下落基調に転じました。月
後半は、感染第二波への懸念は続いたものの、米国住宅関連指標の改善や中国経済指標の改善が相場を下支えし、前月末比ほぼ横ばいで終えました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比2.85％の上昇となり、参考指数の同0.19％の下落を3.04％上回りました。
当月のプラス貢献銘柄は、ソフトバンクグループ、ソニー、ダイキン工業などでした。一方、マイナス影響銘柄は、ミスミグループ本社、三菱商事、テルモなどでした。
株式市場では、インターネットやハイテク企業を中心とした「成長株」によるパフォーマンス優位が続いています。
これら成長株には高い株価収益率（PER）や株価純資産倍率（PBR）が付けられているのが特徴ですが、「低位株」の騰
落率を過去10年以上に亘って大幅に上回っています。割高なはずの成長株の好調がなぜ続くのでしょうか。私どもの解釈は以下のとおりです。
一点目は、成長株の株価が純資産価値を大きく上回っている(PBRが高い)ように見えるのは、バランスシート上の無形資産が過小評価されているためである一方、株価が純資産価値を割れている(PBRが低い)低位株の企業は、有形固定資産の価値が過大評価されているという見方です。これらの要因を勘案すれば、成長株は必ずしも割高ではない（そして割安低位株は必ずしも割安ではない）という説です。
成長株の例としては（ご理解を容易にするために、海外の代表的な企業を例に挙げますと）、インターネットプラットフォーマーである米国のフェイスブック社、アマゾン社、グーグル社や、SaaS企業（Software-as-a-Service)であるマイクロソフト社、セールスフォース社、アドビ社などが挙げられます。競争優位性の観点から見ると、これらの企業にとって最も重要な資産は工場や店舗ではなく、自社開発したソフトウェア、アルゴリズム、顧客データ、プラットフォーム上に築き上げたネットワーク効果などです。これら無形資産の価値を推定し、バランスシート上に計上することは現行の会計ルール上は認められていません。しかし例えば、ネットワーク効果などはプラットフォームの利用者数が増えれば増えるほど向上し、将来の収益拡大をもたらすので資産としての価値は高まります。もし仮にこれをバランスシート上認識することができれば、実質的なPBRは見た目ほど割高にはならない可能性があります。
一方、低位株の例では、工場や生産設備など有形資産がバランスシート上の固定資産の大半を占める「旧来型製造業」が考えられます。バランスシートに記載されている金額は工場建設にかかったコストや設備購入にかかったコストですが、製造業を取り巻く事業環境は貿易摩擦などで年々厳しくなっている上、様々な環境対応コストなどが収益の重石となっています。場合によっては、これら有形固定資産の実態的な価値はバランスシート上に記載されている金額を下回ることも想定されます。これらを加味した一株当たり純資産価値をもとにPBRを算出すると、思ったほど株価は割安ではないかもしれません。以上のように、成長株と低位株のバリュエーション上の差は見た目ほどには乖離がない可能性が考えられます。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。
■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2020年6月30日（前ページより）二点目は、上記のような成長株企業と低位株企業が成長投資を行った場合、両者でその投資金額が会計上の利益に与える影響が異なるということです。「旧来型製造業」は、現在稼働中の生産設備を維持するために一定の投資（更新投資）がかかることが一般的です。これは設備の老朽化に対応するもので、インフレのない単純なケースではおおむね減価償却費相当の金額が必要となります。これに加えて当該企業が工場新設などによって業容拡大を目指す場合は、さらに追加的な投資（成長投資）がかかってきます。会計上は更新投資・成長投資とも資産計上され、損益計算書上の費用として認識されるのは、毎期の減価償却費相当分のみです。このため、当該企業のフリーキャッシュフローでみた実質的な利益は、会計上の利益を下回ることが多くなります。
翻って、インターネットビジネスのような有形固定資産をあまり必要としない成長企業はどうでしょう。製造業と異なり、設備老朽化による更新投資はあまり発生しません。サービスに対する需要がある限り現状のビジネスを維持するためのコスト（＝更新投資）は理論上ほぼゼロです。しかし、顧客数の拡大のためには投資（＝成長投資）が必要となります。
プラットフォーマーやSaaS企業にとって、新規顧客獲得を目的とした金銭インセンティブ付与、広告宣伝費などは、製造業の工場新設と同じ成長投資に位置付けられます。製造業の新規工場が長期にわたって収益を生み出してくれるのと同様に、新たに獲得できた顧客はサービス利用を継続してくれることで、今後利益をもたらしてくれるからです。しかし設備投資との大きな違いは、これらはすべて損益計算書上、費用として全額当期中に計上されてしまう点です。例えば、当ファンド組入銘柄のリクルートホールディングス傘下にある世界最大のインターネット型求人情報検索エンジンを手掛けるインディード社（米国）は目下、成長投資を優先しています。リクルートホールディングスの「HRテクノロジー事業」の2020年3月期の利益率実績（連結調整後EBITDAマージン）は16.8％、とインターネット事業としては低い水準にとどまります。これは同社経営陣が「マージンの拡大ではなく、マーケットシェアの拡大と売上収益の成長に注力していること」によるものです。インターネット型の成長企業などでは損益計算書上の利益が成長投資の金額分だけ下押しされるのに対し、旧来型製造業ではどんなに投資のアクセルを踏んでも損益計算書上は一気に利益が減少することはありません。
結果として、成長投資を加速させている場合、両者の間では今期予想利益を前提としたPERの見え方が大きく異なってきます。言い換えると、旧来型製造業では成長投資にかかわる負担分を差し引いた実質的な利益でみたPERはより割高になる、あるいはインターネット型成長企業では成長投資の負担分を製造業のように資産計上できると仮定すれば、PERはより割安になるということです。
私どもはビジネスがもつ無形資産の価値が、企業の優劣を決定するうえでこれまで以上に重要になってきているという点に注目しています。当ファンドの組入銘柄のうち、無形資産の価値が重視されるのは、リクルートホールディングス（インターネットを活用した多岐にわたる広告媒体を展開）、ソニー（ネットワーク効果が期待されるプレイステーション事業や音楽、映画コンテンツなどの知的財産を活用した事業を推進）、キーエンス（工場を持たずコンサル営業でFAセンサーを開発・直接販売）などです。
勿論、年初からの新型コロナウイルス感染拡大による「パンデミック騒動」で、（割高という認識にも関わらず）消去法的に成長株に資金が向かっているという側面には気を付けなくてはいけません。
世の中の産業構造変化に伴う無形資産の重要性の高まりという基調トレンドと、パンデミックによる成長株への資金の一極集中リスクとのバランスを考えながら、引き続きポートフォリオ運用を行っていく方針です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： なし【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 0.891%（税抜 0.81%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.11%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社
野村證券株式会社

金融商品取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第142号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○○○〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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