交付運用報告書

第4期（決算日 2023年11月15日）

作成対象期間：2022年11月16日～2023年11月15日

ティー・ロウ・プライス
米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）

追加型投信／海外／株式
第4期
18,107円 騰落率400,755百万円 分配金合計

第4期末（2023年11月15日）

基準価額
純資産総額

受益者のみなさまへ
毎々、格別のご愛顧にあずかり厚くお礼申し上げます。
さて、「ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）」は、このたび上記のとおり決算を行いました。
当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行います。
当期もこれに沿った運用を行ってまいりましたので、その運用状況等について、ご報告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますよう、お願い申し上げます。

41.3％0円（注）騰落率は、税引前の分配金を分配時に再投資したものとみなして計算しており、小数点以下第2位を四捨五入しています。

ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社

東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー

ホームページ troweprice.co.jp
照会先 電 話 番 号 0 3 - 6 7 5 8 - 3 8 4 0（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）○ 交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○ 運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。書面での交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
○ 当ファンドは、信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めておCC_23051242_01_ostTRP_米国成長株式F_交運_表紙のみ.indd

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ります。運用報告書（全体版）は、ティー・ロウ・プライ
ス・ジャパン株式会社のホームページにて閲覧・ダウンロー
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2023/12/26

9:29:39ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）
1.運用経過■基準価額等の推移（2022年11月16日～2023年11月15日）（円）
19,000（億円）
9,000

13,0006,000

16,0007,500

10,000

4,500

7,000

3,000

4,000

1,000
第3期末（2022.11.15）

純資産総額（右軸）

第 4 期 首 ： 12,819円
第 4 期 末 ： 18,107円（既払分配金0円（税引前））騰 落 率：41.3％（分配金再投資ベース）

1,500

基準価額（左軸）

分配金再投資基準価額（左軸）0
第4期末（2023.11.15）

参考指数（左軸）（注1）分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注2）分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
（注3）分配金再投資基準価額および参考指数は、期首の基準価額に合わせて指数化しています。
（注4）騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入しています。
（注5）当ファンドにはベンチマークはありません。参考指数は、ラッセル1000グロース指数（税引後＊配当込み、円ベース）であり、投資対象資産の市場動向を説明する代表的な指数として記載しています。また、よりファンドの実態に即した参考指数を比較の対象とするため、当期末付で設定来の参考指数を「税引前配当込み」から「税引後＊配当込み」に変更しています。
＊米国株式にかかる配当金から源泉徴収される税額（日米租税条約に基づく場合、税率10％相当）を控除しています。

■基準価額の主な変動要因（主なプラス要因）
・当期を通して株式相場全般が上昇したこと。
・エヌビディア（米国、情報技術）、マイクロソフト（米国、情報技術）、アマゾン･ドット･コム（米国、一般消費財・サービス）などの組入銘柄の株価が上昇したこと。
・為替市場で米ドルが円に対して上昇したこと。
（主なマイナス要因）・リビアン・オートモーティブ（米国、一般消費財・サービス）、エスティローダー（米国、生活必需品）などの組入銘柄の株価が下落したこと。
1

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12023/12/26

9:29:41ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）■1万口当たりの費用明細項目（ａ）信託報酬（投信会社）（販売会社）（受託銀行）（ｂ）売買委託手数料（株式）（ｃ）その他費用（保管費用）（監査費用・印刷費用等）
合計

当期（2022年11月16日
項目の概要～2023年11月15日）
金額
比率212円1.463％ （ａ）
信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率
期中の平均基準価額は14,504円です。
（104）（0.715） 投信会社分は、ファンド運用の指図、基準価額の算出等の対価（104）（0.715） 販売会社分は、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価（ 5）（0.033） 受託銀行分は、運用財産の管理、投信会社からの運用指図の実行等の対価
10.009 （ｂ）
売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、組入有価証券等の売買の際に発生する手数料（ 1）（0.009）70.045 （ｃ）
その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数（ 3）（0.017） 保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管および資金の送金・資産の移転等に要する費用
（4）

220

（0.027） 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用や有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成に係る費用、その他信託事務の処理等に要する諸費用等
1.517（注1）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は追加・解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、このファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、このファンドに対応するものを含みます。
（注2）金額欄は項目ごとに円未満を四捨五入してあります。
（注3）比率欄は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

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22023/12/26

9:29:41ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）（参考情報）■総経費率

期中の運用・管理にかかった費用の総額を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.52％です。
運用管理費用
（受託銀行）
0.03％

その他費用
0.05％

総経費率
1.52％

運用管理費用（販売会社）
0.72％

運用管理費用
（投信会社）
0.72％（注1）1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注2）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注3）各比率は、年率換算した値です。
（注4）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率と異なります。

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32023/12/26

9:29:41ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）■最近5年間の基準価額等の推移（円）
25,000（2018.11.15～2023.11.15） （億円）
10,00020,0008,000

15,000

6,000

10,0004,0005,000

2,0000（2019.12.27） （2020.11.16）

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）（2021.11.15）（2022.11.15）

分配金再投資基準価額（左軸）

0（2023.11.15）

参考指数（左軸）（注1）分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注2）分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
（注3）当ファンドの設定日は2019年12月27日です。
（注4）参考指数は、ラッセル1000グロース指数（税引後＊配当込み、円ベース）であり、投資対象資産の市場動向を説明する代表的な指数として記載しています。また、よりファンドの実態に即した参考指数を比較の対象とするため、当期末付で設定来の参考指数を「税引前配当込み」から「税引後＊配当込み」に変更しています。
＊米国株式にかかる配当金から源泉徴収される税額（日米租税条約に基づく場合、税率10％相当）を控除しています。

基準価額（分配落）

（円）

2019年12月27日（設定日）

2020年11月16日
決算日

2021年11月15日
決算日

2022年11月15日
決算日

2023年11月15日
決算日

－00

0

0

10,000

期間分配金合計（税引前） （円）

分配金再投資基準価額の騰落率（％）
参考指数騰落率
純資産総額

（％）

12,20912,81918,107

－

22.1

37.3

△23.5

41.3

148,271

400,748

479,893

319,495

400,755－（百万円）

16,75823.2（注）騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入しています。

47.0

△ 7.7

37.74

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42023/12/26

9:29:41ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）■投資環境（株式市場）
当期の米国株式市場は、Ｓ＆Ｐ500指数（トータルリターン、米ドルベース）でみて上昇しました。
期初から2023年7月末までは、企業の決算・業績見通しが概ね堅調だったことや、インフレの減速を受けた早期の利上げ終了期待から、株式市場は上昇しました。2023年3月には、米国の地方銀行の経営破綻を受けた金融システム不安の高まりから、株式市場が調整する場面がありましたが、①人工知能（ＡＩ）をめぐる将来的な商機拡大への期待や、②想定外の景気の底堅さを背景とした米国経済のソフトランディング（軟着陸）観測の高まりなどに支えられ、持ち直しました。2023年8月以降は、長期金利の上昇や利下げが遠のいたとの見方などが株価の下押し圧力となる場面もありましたが、期末にかけては、長期金利が低下に転じたことなどが好感されて、市場は上昇に転じて期末を迎えました。

（為替市場）
為替市場では米ドルが円に対して上昇しました。米国の利上げ終了に対する期待の高まりと、日銀の金融緩和策の解除観測を背景とする日米の金利差縮小への思わくから、2023年1月まで米ドルが円に対して下落しました。しかし、日銀が緩和的な金融政策を維持し、米国では利上げが継続されたことから、米ドルが円に対し上昇に転じました。その結果、米ドルが円に対して期初の1米ドル＝140円台から、一時127円台まで下落するものの、150円台に上昇して期末を迎えました。

■ポートフォリオについて

当ファンドはティー・ロウ・プライス 米国成長株式マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行います。なお、米国以外の企業にも投資する場合があります。
当ファンドは、ほぼ全額をマザーファンド受益証券に投資しました。

＜マザーファンド＞
銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ＊1」を重視した運用を行います。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライス＊2のアナリストによる独自の企業調査情報を活用します。
＊1 ボトム・アップ・アプローチとは、アナリストの個別企業に対する調査や分析等に基づきその企業の投資価値を判断し、個別銘柄を選択する運用手法です。
＊2 委託会社およびその関連会社をいいます。

その結果、当期末におけるセクター配分は、情報技術、コミュニケーション・サービス、一般消費財・サービスなどが上位となりました。

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52023/12/26

9:29:41ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）
マザーファンドの業種別組入比率
前期末（2022年11月15日）
資本財・サービス
4.8％

コミュニケーション・サービス
11.6％

当期末（2023年11月15日現在）
生活必需品
2.3％
資本財・サービス
3.1％

現金等
3.7％

ヘルスケア
14.2％

金融
8.1％

情報技術
42.9％

ヘルスケア
14.4％

素材
1.0％

エネルギー
0.9％
現金等
1.5％

情報技術
37.0％

一般消費財・サービス
15.1％
コミュニケーション・サービス
16.6％

一般消費財・サービス
22.8％（注）ティー・ロウ・プライスは、業種分類の報告に世界産業分類基準（ＧＩＣＳ）におけるセクターを使用しています。
世界産業分類基準（ＧＩＣＳ）は、MSCI Inc.（ＭＳＣＩ）およびStandard & Poor’s Financial Services LLC（Ｓ＆Ｐ）により開発された、ＭＳＣＩおよびＳ＆Ｐの独占的権利およびサービスマークであり、ティー・ロウ・プライスに対し、その使用が許諾されたものです。ＭＳＣＩ、Ｓ＆Ｐ、およびＧＩＣＳまたはＧＩＣＳによる分類の作成または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類（並びにこれらの使用から得られる結果）に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。上記のいずれをも制限することなく、ＭＳＣＩ、Ｓ＆Ｐ、それらの関係会社、およびＧＩＣＳまたはＧＩＣＳによる分類の作成または編纂に関与した第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害（逸失利益を含みます。）につき、かかる損害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。

個別銘柄では、期中にＳＮＳ大手のフェイスブックを運営するメタ・プラットフォームズ（米国、コミュニケーション・サービス）、米国の移動通信サービス会社のＴモバイルＵＳ（米国、コミュニケーション・サービス）、ＰＤＦファイルの編集・作成を行うＡｃｒｏｂａｔなどを提供するソフトウェアメーカーのアドビ（米国、情報技術）の新規組入などを実施しました。一方、ソフトウェア・サービス大手であるマイクロソフト（米国、情報技術）、衣料品ディスカウント・チェーンのロス・ストアーズ（米国、一般消費財・サービス）、顧客管理（ＣＲＭ）ソフトウェア大手のセールスフォース（米国、情報技術）の組入削減などを実施しました。
株式の組入比率は当期を通じて高い水準を維持しました。

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9:29:41ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）■ベンチマークとの差異について

当ファンドは運用の評価または目標基準となるベンチマークを設けておりません。
以下のグラフは、当ファンドの基準価額と参考指数との騰落率の対比です。

（％）
50.0

【基準価額と参考指数の対比】

40.030.0

基準価額
参考指数

20.0
10.00.0

第4期（2022.11.16～2023.11.15）（注1）基準価額の騰落率は分配金（税引前）込みです。
（注2）参考指数は、ラッセル1000グロース指数（税引後＊配当込み、円ベース）であり、投資対象資産の市場動向を説明する代表的な指数として記載しています。また、よりファンドの実態に即した参考指数を比較の対象とするため、当期末付で設定来の参考指数を「税引前配当込み」から「税引後＊配当込み」に変更しています。
＊米国株式にかかる配当金から源泉徴収される税額（日米租税条約に基づく場合、税率10％相当）を控除しています。

■分配金

当期の分配金は、中長期的な投資信託財産の成長を追求する観点から無分配とさせていただきました。
なお、留保益につきましては信託財産内に留保し、元本部分と同一の運用を行います。

■分配原資の内訳（1万口当たり）項目

当期分配金（税引前）
対基準価額比率
当期の収益
当期の収益以外

翌期繰越分配対象額

当期
2022年11月16日～2023年11月15日－円－％－円－円

8,107円（注1）「当期の収益」および「当期の収益以外」は、小数点以下切捨てで算出しているためこれらを合計した額と「当期分配金（税引前）」の額が一致しない場合があります。
（注2）当期分配金の「対基準価額比率」は「当期分配金（税引前）」の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。
（注3）「当期の収益」は「経費控除後の配当等収益」および「経費控除後・繰越欠損補填後の売買益（含、評価益）」から分配に充当した金額です。また、「当期の収益以外」は「分配準備積立金」および「収益調整金」から分配に充当した金額です。

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72023/12/269:29:41

ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）
2.今後の運用方針

引き続き、マザーファンド受益証券にほぼ全額投資する方針です。

＜マザーファンド＞
引き続き、長期的な視点を維持し、個別銘柄のファンダメンタルズ分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行います。主としてマクロ経済環境に依存せずに個々の製品やイノベーションによって収益成長が可能な企業、シェア拡大を通じて売上高や利益、キャッシュフローの成長が可能と期待される企業、経験豊富な経営陣と強固な財務基盤を有すると判断される質の高い企業などへの選別投資を行ってまいります。

3.お知らせ信託約款の変更について2023年8月16日付けで、下記の変更を行いました。
・ＮＩＳＡ制度における成長投資枠の要件に適合させるため、デリバティブ取引および外国為替予約取引の利用目的を明確化
・用語および書式の統一のための手当て

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9:29:41ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）
4.当ファンドの概要
商 品 分 類

追加型投信／海外／株式

運 用 方 針信託財産の長期的な成長を図ることを目的に積極的な運用を行います。

信 託 期 間

主要投資対象運 用 方 法分 配 方 針原則として無期限（設定日：2019年12月27日）
ティー・ロウ・プライス
米国成長株式ファンド

以下のマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。

ティー・ロウ・プライス
米 国 成 長 株 式
マ ザ ー フ ァ ン ド

米国の株式を主要投資対象とします。

マザーファンドへの投資を通じて、主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行います。なお、米国以外の企業にも投資する場合があります。

原則として毎計算期末（毎年11月15日。休業日の場合は翌営業日。）に、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の中から基準価額水準、市況動向等を勘案して、分配金額を決定します。なお、必ず分配を行うものではありません。

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9:29:41ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）
5.（参考情報）代表的な資産クラスとの騰落率の比較

当ファンド
代表的な資産クラス

（％）
100.0
80.0
60.0

+58.7

40.0
20.0
0.0

-20.0
-40.0
-60.0

+13.9

△29.7
当ファンド

+59.8

+42.1
+7.2

△12.4

日本株

先進国株

最大値

平均値

最小値

+62.7

+15.2

△16.0

2020年12月～2023年10月
2018年11月～2023年10月

+6.3
△19.4
新興国株

+5.4

△0.6
△5.5

日本国債

+7.9
+3.1

+21.5

+3.9

△6.1

△8.8

先進国債

新興国債

（注1）すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注2）上記期間の各月末における直近1年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。なお、上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注3）当ファンドについては設定日以降のデータが5年に満たないため代表的な資産クラスとはデータの期間が異なります。
＊各資産クラスの指数
日本株……東証株価指数（ＴＯＰＩＸ（配当込み））
先進国株…ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株…ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債…ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債
先進国債…ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債…ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイ
ド（円ベース）※各指数については後掲の＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞をご参照ください。
※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しています。
※騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに株式会社野村総合研究所が計算しており、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証を行いません。また、当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、当該騰落率の利用に起因する損害および一切の問題について、何らの責任も負いません。

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9:29:41ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）
6.当ファンドのデータ■当ファンドの組入資産の内容（2023年11月15日現在）◆組入ファンド等

（組入ファンド数：1ファンド）

ファンド名
ティー・ロウ・プライス 米国成長株式マザーファンド

比率100.7％（注）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。

◆資産別配分◆国・地域別配分

その他
△0.7％

親投資信託受益証券
100.7％◆通貨別配分

日本100％

日本円
100％（注1）国・地域別配分は、発行国・地域を表示しております。
（注2）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注3）現金等はその他として表示しています。なお、その他は未払金等の発生によりマイナスになることがあります。

■純資産等

第4期末
2023年11月15日
400,755,148,162円
221,323,755,530口
18,107円

項目

純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額（注）当期中における追加設定元本額は6,230,522,065円、同解約元本額は34,149,268,373円です。

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9:29:43ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）
7.組入上位ファンドの概要

ティー・ロウ・プライス 米国成長株式マザーファンド（計算期間 2022年11月16日～2023年11月15日）◆基準価額の推移◆組入上位10銘柄
（組入銘柄数：74）（円）
24,00022,00020,00018,00016,00014,00012,000
10,0008,000
6,000（2022.11.15）◆1万口当たりの費用明細項目（ａ）売買委託手数料（株式）（ｂ）その他費用（保管費用）（その他）
合計◆資産別配分

銘柄名
アップル
マイクロソフト
アマゾン・ドット・コム
エヌビディアアルファベット CL A
メタ・プラットフォームズ
イーライリリー・アンド・カンパニービザ
ユナイテッドヘルス・グループ
マスターカード（2023.11.15）

金額

当期

2円
（2）
3
（3）
（0）
5

その他
1.5％

比率
0.009％（0.009）0.018（0.017）（0.000）0.027◆国・地域別配分

ベルギー カナダ フランス 中国
スウェーデン 0.7％ 0.6％ 0.5％ 0.3％ イスラエル
0.7％
0.0％
イタリア
その他
0.7％
1.5％
ドイツ
0.8％

◆通貨別配分
日本円
0.0％
ユーロ
1.4％

通貨米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル

比率
8.9％
8.88.3
7.0
6.5
3.9
3.4
3.1
2.9
2.4

スウェーデンクローナ
0.0％
スイスフラン
0.0％

オランダ
1.5％

米国
92.7％

外国株式
98.5％

米ドル
98.6％

（注1）基準価額の推移、1万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。
（注2）項目の概要および注記については前記（1万口当たりの費用明細）をご参照ください。
（注3）組入上位銘柄、資産別配分、国・地域別配分、通貨別配分のデータは組入ファンドの直近の決算日現在のものです。国・地域別配分は、発行国・地域を表示しております。
（注4）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注5）現金等はその他として表示しています。なお、その他は未払金等の発生によりマイナスになることがあります。
（注6）国・地域別配分は、評価対象国・地域別に上位10ヵ国・地域まで表示し、11位以下はその他として表示しています。
（注7）計算期間中の運用経過や組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

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日本株＜「代表的な資産クラスとの騰落率の比較」に用いた指数について＞

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ（配当込み））

先進国株

ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ インデックス（配当込み、円ベース）

新興国株

ＭＳＣＩエマージング・マーケット・
インデックス（配当込み、円ベース）

日本国債

ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債

先進国債

ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）

新興国債

ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・
インデックス－エマージング・
マーケッツ・グローバル・
ダイバーシファイド（円ベース）

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ（配当込み））は、日本の株式市場を広範に網羅し、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、ＴＯＰＩＸに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。
ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ インデックス（配当込み、円ベース）
は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI
Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI
Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債は、野村フィデューシャリー・リサー
チ＆コンサルティング株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、
ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。
ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE
Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、ＦＴＳＥ世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージン
グ・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）
は、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、ＪＰモ
ルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・
マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

＜参考指数について＞
ロンドン証券取引所グループ・ピーエルシー及びそのグループ企業（以下「ロンドン証券取引所グループ」または「LSE Group」）。©LSE Group 2023.Russell 1000®（ラッセル1000）は、ロンドン証券取引所グループのメンバー企業の登録商標であり、使用許諾ライセンスのもと使用を許諾された者が使用しています。ラッセル1000に関するすべての権利は、ラッセル1000を保有するロンドン証券取引所グループのメンバー企業に帰属します。ロンドン証券取引所グループ及びその使用許諾者のいずれも、ラッセル1000の誤記・脱漏について一切責任を負わず、いかなる当事者も当資料に含まれるラッセル1000に依拠することはできません。ラッセル1000を保有するロンドン証
券取引所グループのメンバー企業の書面による同意なく、ロンドン証券取引所グループから得られたデータの再配布は認められません。ロンドン証券取引所グループは、当資料の内容を宣伝、後援または推奨するものではありません。

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