マンスリーレポート

Ｏｎｅ ＥＴＦ 南方 中国Ａ株 ＣＳＩ５００
追加型投信/海外/株式/ETF/インデックス型
2024年8月30日基準

運用実績の推移
基準価額 (円)
2,250
2,000

ファンド情報純資産総額 (百万円)
3,000

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額
ベンチマーク

2,500

1,750

2,000

1,500

1,500

1,250

1,000

1,000

500

750
2019/6/21

2021/2/210
2024/6/27

2022/10/25

基準価額は1口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
ベンチマークはＣＳＩ スモールキャップ ５００指数（円換算ベース）であり、ファンドの設定当初の投資元本を基に指数化しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
証券取引所における取引価格とファンドの基準価額には乖離が生じる場合があります。

分配金実績（税引前） （直近3年分）
第3期 (2022.07.08)
第4期 (2023.07.08)
第5期 (2024.07.08)
設定来累計分配金※1 分配金は1口当たり※2 左記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

0 円
0 円
0 円
0 円

1ヵ月
-5.95%-5.96%

::::
::::

2553
JP3048920007
2019年6月24日
2019年6月25日
無期限
毎年7月8日東京証券取引所10口単位

基準価額・純資産総額
基

準価額

1,296 円純 資 産 総 額

480 百万円※基準価額は1口当たり。

ポートフォリオ構成

騰落率（税引前分配金再投資）ファンド
ベンチマーク

証券コード
ISIN
設定日
上場日
信託期間
決算日
上場市場
取引所における
売買単位

3ヵ月-18.13%-19.13%

6ヵ月-12.73%-14.31%

ETF（上場投資信託）
現金等
合計

99.54 %
0.46 %
100.00 %株式先物
実質組入比率（ETF+株式先物）

0.00 %
99.54 %

※組入比率は純資産総額に対する割合です。

1年-18.59%-19.73%

2年-24.17%-26.24%

3年-20.78%-24.32%

設定来29.60%
19.76%※1 ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、 実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。また設定来のファンドの騰落率については、設定当初の投資元本を基に計算しています。
※4 実際の騰落率は課税条件によって受益者ごとに異なります。

（参考）ＣＳＩ スモールキャップ ５００指数の状況
業種別組入比率

組入上位10銘柄

コミュニケーション・サー エネルギー
2.3%
ビス
公益事業 3.3%№
123456789103.5%
生活必需品
4.2%
一般消費財･サービス
8.7%
金融
9.3%

ヘルスケア
10.2%

不動産
1.8%
資本財･サービス
19.3%
情報技術
18.8%

（ 組入銘柄数 : 500 ）組入比率(%)
情報技術
1.20
資本財･サービス
0.73
一般消費財･サービス
0.63
一般消費財･サービス
0.61
Suzhou Dongshan Precision Manufacturing Co Ltd 情報技術
0.58
Chongqing Rural Commercial Bank Co., Ltd. 金融
0.56
Shenzhen Green Eco-manufacture Hi-tech Co Ltd 素材
0.55
Huagong Tech Co Ltd
情報技術
0.54
Beijing Roborock Technology Co., Ltd.
一般消費財･サービス
0.52
Chifeng Jilong Gold Mining Co.,Ltd.
素材
0.52
銘柄
Eoptolink Technology Inc., Ltd
Siyuan Electric Co., Ltd.
Anhui Jianghuai Automobile Co Ltd
Sailun Group Co.,Ltd.

素材
18.7%

※ 業種はGICS（世界産業分類基準）によるものです。

※ 業種はGICS（世界産業分類基準）によるものです。

※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。

※当資料は4枚ものです。
※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧下さい。

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Ｏｎｅ ＥＴＦ 南方 中国Ａ株 ＣＳＩ５００
2024年8月30日基準ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください)
この投資信託は、ＣＳＩ スモールキャップ ５００指数（円換算ベース）の動きに連動する投資成果を図ることを目的として運用を行います。
○ ＣＳＩ スモールキャップ ５００指数（円換算ベース）（以下、「対象指数」という場合があります。）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
○ 当ファンドは投資信託及び投資法人に関する法律により定められる投資信託ですが、通常の投資信託とは異なる仕組みを有しています。
・ 当ファンドの受益権は東京証券取引所に上場され、市場価格で売買することができます。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスク(くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください)
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、市場取引価格、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 株価変動リスク…… 株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが実質的に投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け、基準価額が下落する要因となります。当ファンドが実質的に投資対象とする新興国の中小型株式は、一般に先進国株式や、その新興国の株式市場全体の動きと比較して株価が大きく変動する場合があり、基準価額が大きく下落する場合があります。

○ 流動性リスク ………… 有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。当ファンドが実質的に投資対象とする新興国の中小型株式は、先進国株式や大型株式と比較して、一般に流動性が低い傾向があります。また、当ファンドが主要投資対象とする中国Ａ株ＥＴＦは、上海証券取引所に上場されていますが、取引が活発に行われることを保証するものではなく、中国Ａ株ＥＴＦの取引は諸要因で停止される可能性があり、また上場基準を満たせなくなった場合は、上場廃止の可能性があります。
○ 為替変動リスク ……… 為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼします。当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため、為替相場が当該組入資産の通貨に対して円高になった場合には、実質保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも基準価額が下落する可能性があります。
○ カントリーリスク ……… 投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、また、取引規制等の要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、基準価額が下落する要因となる場合があります。当ファンドが実質的に投資を行う株式や通貨の発行者が属する国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化等が株式市場や為替市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制等の種々の規制の導入や政策の変更等の要因も株式市場や為替市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。
○ 信用リスク …………… 有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。
当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、また、こうした状況に陥ると予想される
場合、信用格付けが格下げされた場合等には、株式の価格が下落したり、その価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。
○ 組入上場投資信 …
託証券に関するリスク

当ファンドが主要投資対象とする上場投資信託証券（ＥＴＦ）の関係法人（投資顧問会社などを含む）におけるファンド運営業務、設立国や取引市場などでの規制当局の動向、法制度や税務制度などの変更が、間接的に当ファンドの運営に大きな影響をおよぼす可能性があります。

○＜中国A株投資におけるリスクおよび留意点について＞
中国の証券市場については、QFII（適格国外機関投資家）制度＊など内外資本取引に対して制限が設けられており、中国政府当局の政策の変更等により、現在の資本規制や通貨政策等が今後変更される可能性があります。例えば、中国政府当局の裁量で、中国の外貨収支残高状況等を理由とした政策の変更等により、中国国外への送金規制や、円と人民元との交換が停止となる場合があり、予定している信託財産の資金回収が行えない可能性があります。
＊QFII（適格国外機関投資家）制度とは、中国証券監督管理委員会（CSRC）の認定を受けた外国人投資家に対し、中国の国内証券市場への投資を認める制度です。
○ 将来的に、中国国内における期間収益に対する所得税等の税金が課されることとなった場合には、ファンドがこれを実質的に負担する可能性があります。また、QFII（適格国外機関投資家）制度に対する中国国内の課税の取扱いについては、今後変更される可能性があります。
○ 中国の関係法令は近年制定されたものが多く、その解釈は必ずしも安定していません。
※ 中国Ａ株投資におけるリスクおよび留意点につきましては、主なリスク等について説明したものであり、全てのリスク等を網羅したものではありません。

※当資料は4枚ものです。
※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧下さい。

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2024年8月30日基準

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
● 取引所を通してお取引される場合に直接ご負担いただく費用
売買委託手数料取扱会社が定める額※取扱会社ごとに異なりますので、上限額を示すことができません。くわしくは取扱会社にお問い合わせください。

● 設定・交換される場合に直接ご負担いただく費用
購入時手数料販売会社が定める額※販売会社ごとに異なりますので、上限額を示すことができません。くわしくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

換金（買取り）時
手数料

販売会社が定める額※販売会社ごとに異なりますので、上限額を示すことができません。くわしくは販売会社にお問い合わせください。換金（買取り）時期に制限がありますのでご注意ください。

● 保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）

実質的な負担：ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.864％（税抜0.84％）（概算）・ファンド：以下により計算される①と②の合計額とします。
①ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.264％（税抜0.24％）以内(2024年4月8日現在：年率0.264％（税抜0.24％））の率を乗じて得た額②株式の貸付の指図を行った場合は、その品貸料の55％（税抜50％）以内の率を乗じて得た額
・投資対象とする上場投資信託：チャイナ・サザン ＣＳＩ５００ インデックス ＥＴＦの純資産総額に対して年率0.60％程度その他の費用・手数料・受益権の上場にかかる費用（2024年4月8日現在）
年間上場料：毎年末の純資産総額に対して最大0.00825％（税抜0.0075％）
追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して0.00825％（税抜0.0075％）
・ＣＳＩ スモールキャップ ５００指数の商標使用料、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※上記の費用・手数料等については、投資対象とするチャイナ・サザン ＣＳＩ５００ インデックス ＥＴＦにおいても発生するものもあります。また、上記以外にもその他の費用・手数料等が別途かかる場合があります。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※当資料は4枚ものです。
※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧下さい。

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2024年8月30日基準

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ 当ファンドを金融商品取引所で売買される場合には、お申込みになる証券会社より交付される契約締結前交付書面または上場有価証券等書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 信託の設定の申込みの場合には、投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。また、投資信託説明書（交付目論見書）は、アセットマネジメントOne株式会社のホームページでご覧になれます。
○ 当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をします。そのため、連動対象である株価指数の変動、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額、市場取引価格は変動します。
○ 投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、市場取引価格または基準価額の下落により、投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
○ 投資信託は預金等や保険契約ではありません。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年9月10日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆委託会社の照会先 ◆◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞右記の委託会社の照会先までお問い合わせください。

アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/

ＣＳＩ スモールキャップ ５００指数とはＣＳＩ スモールキャップ ５００指数は、上海証券取引所（中国語名称「上海証券交易所」）および深セン証券取引所（中国語名称「深セン証券交易所」）に上場されている中国Ａ株のうち、時価総額および流動性の高い上位300銘柄程度を除く、次の上位500銘柄で構成されており、中国の中小型株式の代表的な株価指数です。指数の算出方法は、浮動株比率を調整した時価総額加重平均方式です。基準時を2004年12月31日とし、その日の時価総額を1,000として、その後の時価総額を指数化したものです。
指数の著作権等
ＣＳＩ スモールキャップ ５００指数は、中証指数有限公司（China Securities Index Co.,LTD）が構成し計算します。中証指数有限公司、上海証券取引所および深セン証券取引所はＣＳＩ スモールキャップ ５００指数の正確性を確保するために一切の必要な手段を講じます。しかしながら、中証指数有限公司、上海証券取引所および深セン証券取引所は、（過失もしくはその他の理由における）ＣＳＩ スモールキャップ ５００指数の過誤に対する責任をいかなる者に対しても負わず、中証指数有限公司、上海証券取引所および深セン証券取引所は、ＣＳＩ スモールキャップ ５００指数の過誤に対して、いかなる者に対しても通知する義務を負いません。また、中証指数有限公司は、ＣＳＩ スモールキャップ ５００指数に基づく上場投資信託に出資、承認、販売、宣伝する立場になく、いかなる責任をも負いません。

※ 世界産業分類基準（GICS）は、MSCI Inc.（MSCI）およびStandard & Poor’s Financial Services LLC（S&P）により開発された、MSCIおよびS&Pの独占的権利およびサービスマークであり、アセットマネジメントＯｎｅ株式会社に対し、その使用が許諾されたものです。MSCI、S&P、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類（並びにこれらの使用から得られる結果）に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。上記のいずれをも制限することなく、MSCI、S&P、それらの関係会社、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害（逸失利益を含みます。）につき、かかる損害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。

※当資料は4枚ものです。

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