投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2024年７月26日

ダブルライン・シラー・
ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞
追加型投信／内外／資産複合

商品分類
単位型・
追加型

属性区分

投資対象 投資対象資産
地域（収益の源泉）＜為替ヘッジあり＞
追加型

内外

資産複合

＜為替ヘッジなし＞

投資対象資産決算頻度

その他資産（投資信託証券（資産複合※１）
）

投資対象
地域

投資形態

為 替
ヘッジ※２

あり
（フルヘッジ）グローバル ファンド・オブ・
年１回（日本を含む） ファンズなし

※１ 投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「株式、債券」
です。
※２ 属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
◆上記の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
でご覧いただけます。

この目論見書により行う「ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞」の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第５条の規定により、有価証券届出書を2024年７月25日に関東財務局長に提出しており、2024年７月26日にその効力が生じております。
■ 本書は、
金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
■ ファンドに関する金融商品取引法第15条第３項に規定する目論〈委託会社〉［ファンドの運用の指図を行う者］

見書（以下、「請求目論見書」といいます。）
は、委託会社のホーム
金融商品取引業者登録番号：関東財務局長
（金商）
第324号
ページで閲覧できます。
設立年月日：1985年７月１日
本書には約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は資本金：20億円（2024年４月末現在）
請求目論見書に掲載されています。請求目論見書は、販売会社
運用する投資信託財産の合計純資産総額：19兆2,486億円にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
（2024年４月末現在）
なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨委託会社への照会先をご自身で記録しておくようにしてください。
【コールセンター】■ ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、
投資信託及0120-104-694

び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事
前に受益者の意向を確認いたします。

（受付時間：営業日の午前９時〜午後５時）■ ファンドの財産は、信託法に基づき受託会社において分別管理

https://www.am-one.co.jp/

されています。

■ ファンドの販売会社、
基準価額等については委託会社の照会先までお問い合わせください。

【ホームページアドレス】〈受託会社〉［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

みずほ信託銀行株式会社

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの 目 的・特 色＜ファンドの名称について＞

各ファンドについて、正式名称ではなく、下記の略称を使用することがあります。

ファンドの正式名称

略

称

ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞＜為替ヘッジあり＞

ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジなし＞＜為替ヘッジなし＞※なお、それぞれのファンドを「ファンド」
あるいは「各ファンド」という場合があります。

ファンドの目的
信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。

ファンドの特色

１

主として、シラー・バークレイズ・ケープⓇ米国セクターⅠ
Ⅰ ER USD指数を活用した米国株式戦略およびダブルラインの債券戦略を活用して、トータ
ル・リターンの向上を目指します。
●主として、ルクセンブルク籍外国投資法人「ダブルライン・ファンズ（ルクセンブルク）－ダブ

ルライン・シラー・エンハンスト・ケープ クラスⅠ（」以下、「ダブルライン・ファンド」という場合があります。）
米ドル建投資証券と「ＤＩＡＭマネーマザーファンド」
受益証券を投資対象とするファンド・オブ・ファンズの形式で運用を行います。

※詳しくは後述の「ファンドの仕組み」
をご覧ください。

●ダブルライン・ファンドでは、
トータル・リターン・スワップを活用することでロバート・シラー

氏の理論を基に開発されたシラー・バークレイズ・ケープⓇ米国セクターⅠ
Ⅰ ER USD指数に概ね連動する投資成果の獲得を図る一方、米ドル建ての債券をはじめグローバルの様々な債券への投資から得られる投資成果の確保を目指します。

※「シラー・バークレイズ・ケープⓇ米国セクターⅠⅠER USD指数」
については４ページをご覧ください。

●各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、ダ２

ブルライン・ファンドの組入比率は、原則として高位とすることを基本とします。

為替ヘッジの有無により、「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の２つのファンドがあります。
●＜為替ヘッジあり＞

原則として対円での為替ヘッジを行い、為替リスクの低減を図ります。ただし、為替リスクを完全に排除できるものではありません。
●＜為替ヘッジなし＞
原則として為替ヘッジを行いません。このため、基準価額は為替変動の影響を受けます。
各ファンド間で、スイッチング（乗換え）を行うことができます。

※スイッチングのお取り扱いの有無などは、販売会社により異なります。また、販売会社によってはどちらか一方のみのお取り扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

1

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞

ファンドの 目 的・特 色ファンドのポイント～２つの収益源～◆米国株式の割安と評価されたセクターへの投資効果に加えて、安定的なインカム収入を狙えるグ
ローバル債券に対する投資を２つの収益源とします。
◆トータル・リターン・スワップ取引を活用することで、限られた資金で２つの戦略に同時に投資した場合と同様の値動きを享受することになります。
投資効果のイメージ

ファンド

純資産総額

収益源Ⅱ 債券戦略部分

収益源Ⅰ 米国株式戦略部分=

シラー・バークレイズ・ケープⓇ
米国セクターⅠⅠ ER USD指数を活用した米国株式戦略ファンドの純資産総額の概ね１００％程度を対象としたスワップ契約
トータル・リターン・スワップを活用して投資+ダブルラインの債券戦略
ファンドの純資産総額の最大で概ね１００％程度※の債券組入れ
現物投資※米国株式戦略部分の大きな変動が発生した場合等は、当該比率は小さくなる場合があります。

ファンドの純資産総額200%相当分程度の資産に実質的に投資する
場合と同様の基準価額の変動要因※上記の２つの収益源は、ダブルライン・ファンドへの投資を通じて各ファンドが獲得を目指す収益源です。
※各戦略については、
３～５ページをご覧ください。

＜ご参考＞トータル・リターン・スワップとは？

一般的に、トータル・リターン・スワップとは指定された資産の生み出す損益（インカムと評価損益）と、市場金利等を交換する取引のことをいいます。
ダブルライン・ファンドにおいては、主にシラー・バークレイズ・ケープⓇ米国セクターⅠ
Ⅰ ER USD指数のリターンを享受するために用いられます。

※主に、上記指数によるトータル・リターン・スワップ取引から得られる損益は、交換する市場金利等やデリバティブ取引等に要する費用を控除したものになります。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

2ファンドの 目 的・特 色
米国株式戦略
ケープ・レシオについて●ケープ・レシオは、投資家行動が引き起こすミスプライスに左右されない、持続的で用心深い投資尺度を目指し、1988年にロバート・シラー教授が提唱しました。
※ケープ・レシオ（CAPE Ratio：Cyclically Adjusted Price Earnings Ratio＝景気循環調整後PER）
※
「ケープ」
は、
日本国内において商標登録されており、米国においても「CAPE®」
として商標登録されています。

●一般的なPER（株価収益率）が単年度のデータによる指標であるのに対し、
ケープ・レシオは、過去10年間の物
価変動の影響や長期の利益水準を考慮した中長期的な投資尺度として開発されました。
PER ＝

名目株価
単年度の利益（１株当たり）

過去10年間の平均利益を算出しています。

ケープ・レシオ ＝

実質株価
10年間平均実質利益（１株当たり）
120円

実質株価

物価調整分

880円

11倍

物価調整分
実質利益

10年間平均
実質利益（1株当たり）（過去10年間）（1株当たり）

20円
80円

・株価と利益に物価調整を施し、実質株価と実質利益を算出します。
・実質利益は10年間平均を使用します。

※上記は、
ケープ・レシオとPERについてご理解をいただくためにイメージを示したものであり、将来の動向や各ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

ロバート・シラー教授のご紹介●米国の経済学者。米国イェール大学教授。専攻は金融経済学および行動経済学。
●「短期間での資産価格の予測は不可能だが、長期間にわたる価格の方向性を予測することはできる」と提唱し、それらに関する実証分析・研究が評価され、2013年にノーベル経済学賞を受賞。

●米国住宅市場の価格動向を表すベンチマークとして広く認知される「S&Pケース・シラー住宅価格指数」
の開発者の
一人。
（2024年４月末現在）

3

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞

ファンドの 目 的・特 色
シラー・バークレイズ・ケープⓇ米国セクターⅠ
Ⅰ ER USD指数について【対象セクター】
長期のデータを用いて、各セクターのケープ・レシオを算出

11
セクター

毎月セクターの見直しを行います。

選出
現在のケープ・レシオと過去の水準を比較して割安と判断される5セクターを選出

直近1年間のリターンが最も低い
1セクターを除外

5

セクター

4

選出

セクター

一般消費財

金融

素材

不動産

生活必需品

ヘルスケア

情報技術

公益事業

エネルギー

資本財

コミュニケーション・
サービス※対象セクターはS&P500種株価指数（一部ダウ・ジョーンズ米国不動産指数を含みます。）に基づきます。

●セクターを構成する個別銘柄のデータから、各セクターのケープ・レシオを算出します。
●セクター間のケープ・レシオの水準を調整し、一律に比較できるように相対ケープ・レシオ＊を算出します。
●過去20年間のケープ・レシオの平均と比較して、割安度が高いと判断される5セクターを選出します。
＊相対ケープ・レシオ＝現在のセクターのケープ・レシオ
セクターのケープ・レシオの過去20年間の平均●バリュートラップ＊を回避するために直近1年間のパフォーマンスが最も低位なセクターを除外します。
＊バリュートラップ：株式指標からは割安と判断されるものの、何らかの要因から、現実の株価水準に反映されていない状態。

こうして選出された、長期的水準に照らし合わせて割安であり、過去１年間のパフォーマンスも相対的に良好な４つのセクターに、均等配分した場合の投資効果を示す指数です。
※指数算出の際は、各セクター別の株価指数（不動産セクターのみ不動産セクターの株価指数に連動する上場投資信託
（ETF）
）
を均等
に組入れます。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

4ファンドの 目 的・特 色
債券戦略
ダブルラインの債券戦略について●米ドル建て債券をはじめとした各種債券を投資対象とします。
●経済環境や市場動向の分析をもとにしたトップダウンアプローチと、個別銘柄のリサーチをもとに割安で魅力的な銘柄を発掘するボトムアップアプローチを組み合わせることで、債券種別のアロケーションを柔軟に組み替え、中長期的に安定した収益獲得を目指します。

トップダウン分析

債券種別アロケーション

米国国債、地方債、モーゲージ証券、証券化商品、先進国国債、投資適格
社債、ハイイールド債券などから投資セクターとウェイトを判断

先進国国債
米国国債
米国地方債

投資適格社債

債券
ポートフォリオ

新興国国債

その他証券化商品

ハイイールド債券（非投資適格債券）

モーゲージ証券

ボトムアップ分析
個別銘柄選定経験豊かなリサーチ陣により、各債券種別内で魅力的な銘柄を発掘し投資※実際の運用においては、上記以外にも、リスクの高いディストレスト証券等への投資を行う場合があります。
※上記はイメージ図です。実際の運用とは異なる場合があります。

ダブルラインについて●ジェフリー・ガンドラック氏が設立した資産運用会社グループ。
●債券運用に強みを持ち、幅広い債券セクターやストラテジーをカバーするダブルライン・キャピタル・エル・ピーが中核。その他、ダブルライン・オルタナティブズ・エル・ピーなど資産毎に関連会社を擁する。
運用拠点：米国 カリフォルニア州 ロサンゼルス
運用資産：942億ドル（約14.3兆円、
１米ドル＝151.41円換算）
従業員数：256名（うち98名の運用プロフェッショナル：平均経験年数17年）※運用資産、従業員数はダブルライン各社の全体の数値（2024年３月29日現在）※DoubleLine®はダブルライン・キャピタル・エル・ピーの登録商標です。

ダブルライン・キャピタル・エル・ピー 最高経営責任者（CEO）
ジェフリー・ガンドラック氏●米国を代表する著名なファンドマネジャー●米国の債券運用の世界において、長期にわたる高い運用実績と知名度を誇る。

5

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞

ファンドの 目 的・特 色ファンドの仕組み
各ファンドの運用は「ファンド・オブ・ファンズ方式」
で行います。
ファンド・オブ・ファンズとは、投資信託証券への投資を目的とする投資信託のことで、一般に投資対象に選んだ
複数の投資信託証券を組み入れて運用する仕組みを「ファンド・オブ・ファンズ方式」といいます。
＜各ファンド＞ダブルライン・シラー・ケープ
米国株式プラス
購入代金
投資者＜為替ヘッジあり＞／（受益者）＜為替ヘッジなし＞
分配金・
運用会社：
換金代金・
アセットマネジメントOne
償還金
株式会社

＜投資対象ファンド＞

投資
損益

投資
損益

※１ 米国株式戦略を担当

ダブルライン・ファンズ（ルクセンブルク）－
ダブルライン・シラー・
エンハンスト・ケープ
クラスⅠ

投資
損益

投資顧問会社：ダブルライン・オルタナティブズ・エル・ピー※１
副投資顧問会社：ダブルライン・キャピ
タル・エル・ピー※２

投資

ＤＩＡＭマネーマザーファンド

投資

運用会社：
アセットマネジメントOne株式会社

シラー・バークレイズ・
ケープⓇ米国セクターⅠ
ⅠER USD指数
連動のスワップ取引

損益

損益

グローバルの様々な債券

わが国の短期公社債など※２ ダブルラインの債券戦略を担当

主な投資制限ファンドの投資制限

投資信託証券および短期金融商品（短期運用の有価証券を含みます。）
以外には、投資を行いません。

投資信託証券への投資割合

投資信託証券への投資割合には、制限を設けません。

外貨建資産への投資割合

外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。

デリバティブ取引の利用

デリバティブ取引の直接利用は行いません。

分配方針
原則として、年１回（毎年４月25日。休業日の場合は翌営業日。）の決算時に、収益の分配を行います。
◆分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）
等の全額
とします。
◆分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して、決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わない場合があります。
◆留保益の運用については、特に制限を設けず、運用の基本方針に基づいて運用を行います。
※運用状況により分配金額は変動します。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

6ファンドの 目 的・特 色
追加的記載事項■各ファンドが投資する投資信託証券の概要は、以下のとおりです。
ファンド 名ダブルライン・ファンズ（ルクセンブルク）－ダブルライン・シラー・エンハンスト・ケープ クラスⅠ

形

ルクセンブルク籍外国投資法人／米ドル建投資証券

態

運 用 方 針S&P500種株価指数を上回る収益の獲得を目指します。

投 資 対 象国債や社債、証券化商品を含む様々な債券を主要投資対象とします。また実質的な株式への投資手段としてトータル・
リターン・スワップを活用します。

投 資 態 度・トータル・リターン・スワップを活用することで、シラー・バークレイズ・ケープⓇ米国セクターⅠ
Ⅰ ER USD指数に連動した投資成果の享受を図ります。
・上記に加えて、様々な債券（国債や社債、証券化商品等）に投資し、経済環境や市場動向を勘案した債券種別アロケー
ションや個別銘柄選定等を実施することで、追加的な収益の確保を目指します。
・債券ポートフォリオの実質デュレーションは原則として１～３年の間とします。

主な投資制限・同一発行体による有価証券の投資は、原則として純資産総額の10％以内とします。
・純資産総額の10％を超える借り入れは行いません。
・空売りされる有価証券の時価総額は、信託財産の純資産総額を超えないものとします。

決

算

日

毎年５月31日
管主要関係法人理会

社：ファンドロック・マネジメント・カンパニー・エス・エー

投 資 顧 問 会 社：ダブルライン・オルタナティブズ・エル・ピー
副 投 資 顧 問 会 社：ダブルライン・キャピタル・エル・ピー
管理事務代行会社：ブラウン・ブラザーズ・ハリマン（ルクセンブルク）
エス・シー・エー
兼 保 管 銀 行

信託報酬等

純資産総額に対して年率0.55％程度

そ の 他 の費 用・手 数 料

信託財産に関する租税、組入資産の売買時の売買手数料、デリバティブ取引等に要する費用、信託事務の処理に要す
る費用、信託財産の監査に要する費用、法律関係の費用、資産の保管などに要する費用、借入金の利息および立替金の利息などを負担する場合があります。また、ファンドの設立に係る費用はファンドが負担します。

収益分配方針原則として、収益分配は行いません。

設

2016年９月30日

定日※１日の換金申込総額がファンドの純資産総額の10％を超える場合、換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
※信用リスクの観点から政府発行または政府保証とみなされる有価証券（米国の連邦住宅抵当公庫（ファニーメイ）、連邦住宅抵当貸付公社（フ
レディ・マック）を含みます。）
については、同一発行体であっても純資産総額の10％を超えて保有する場合があります。
※上記の投資信託証券については、申込手数料はかかりません。
※上記の概要は、投資信託証券の内容を要約したものであり、そのすべてではありません。また、概要は2024年７月25日現在のものであり、今後変更になる場合があります。

7

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞

ファンドの 目 的・特 色ファンド 名ＤＩＡＭマネーマザーファンド

形

国内籍投資信託（親投資信託）／円建受益証券態

主要投資対象国内発行体の公社債、転換社債、ユーロ円債、資産担保証券ならびにＣＤ、ＣＰ、
コールローン等の国内短期金融資産を主要投資対象とします。
①国内の国債、政府保証債、政府機関債、地方債等のほか、取得時において主要格付機関（＊）の長期発行体格付（複数の格付機関が付与している場合は高い方の格付）がＡＡ－格相当以上の社債、転換社債、ユーロ円債、資産担保証券、さらに、国内格付機関の短期格付がａ-1格相当以上のＣＤ、ＣＰを主要投資対象とします。

投 資 態 度（＊）
主要格付機関とは、R&I、JCR、Moody’s、S&Pとします。
②国債および政府保証債を除き、原則として、ファンドの元本総額に対する１発行体当たりの有価証券の額面総額の割合は５％以内とします。
③ポートフォリオ全体の修正デュレーションは１年未満を基本として運用します。

運 用 会 社
（委託会社）

アセットマネジメントOne株式会社

信 託 報 酬ありません。

○マザーファンドの主な投資制限については、請求目論見書に記載しております。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

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投 資リスク基準価額の変動要因
各ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リス
クもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

株価変動
リスク

為替変動
リスク

信 用
リスク

金利変動
リスク

流動性
リスク

9

投資する企業の株価の下落は、基準価額の下落要因となります。
株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、金利動向、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係などの影響を受け変動します。一般に、株価が下落した場合にはその影響を受け、各ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
<為替ヘッジあり>

為替ヘッジを行っても、円高による影響を完全には排除できません。

<為替ヘッジなし> 為替相場の円高は、基準価額の下落要因となります。
外貨建資産は、為替相場の変動により円換算価格が変動します。一般に、保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも、投資先の通貨に対して円高となった場合には、当該外貨建資産の円換算価格が下落し、各ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
なお、「為替ヘッジあり」のファンドでは原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、円と投資対象通貨の為替変動の影響を受ける場合があります。為替ヘッジを行うにあたり、円金利が当該通貨の金利より低い場合には、その金利差相当分のコストがかかります。
投資する有価証券の発行者の財政難・経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。
有価証券などの発行体が業績悪化・経営不振あるいは倒産に陥った場合、当該有価証券の価値が大きく減少すること、もしくは無くなることがあります。また、有価証券の信用力の低下や格付けの引き下げ、債務不履行が生じた場合には、当該有価証券の価格は下落します。
これらの影響を受け、各ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
また、各ファンドはハイイールド債券などの格付けが低い債券などにも実質的に投資することから、投資適格の債券のみに投資する場合よりも相対的に信用リスクは高くなる場合があ
ります。
金利の上昇
（公社債の価格の下落）
は、基準価額の下落要因となります。
公社債の価格は、金利水準の変化にともない変動します。一般に、金利が上昇した場合には公社債の価格は下落し、各ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
投資資産の市場規模が小さいことなどで希望する価格で売買できない場合は、基準価額の下落要因となります。
有価証券などを売買する際、当該有価証券などの市場規模が小さい場合や取引量が少ない
場合には、希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができない可能性があります。特に流動性の低い有価証券などを売却する場合にはその影響を受け、各ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞

投 資リスクトータル・
リターン・
スワップ取引
に伴う
リスク

カントリー
リスク

特定の投資
信託証券に
投資する
リスク

トータル・リターン・スワップ取引の利用は、基準価額の変動を大きくすることや取引相手方の債務不履行による影響等を受ける場合があります。
各ファンドが投資対象とする外国投資証券では、
トータル・リターン・スワップ取引を利用することで株式への実質的な投資を行います。その結果、当該外国投資証券では、株式および債券への実質的な投資額の合計がその純資産総額を超える状態となります。そのため、投資している市場に大きな価格変動があった場合には、純資産総額以上に投資を行わないファンドと比較して基準価額が大きく下落する可能性があります。また、
当該外国投資証券で行われる
トータル・リターン・スワップ取引では、取引相手から担保の差入を受けることで信用リスクの低減を図りますが、取引の相手方が債務不履行などに陥った場合には、本来期待される投資成果を完全に享受できないことなどにより損失を被る場合があります。当該外国投資証券は、
トータル・リターン・スワップ取引の相手方が取引する資産について何ら権利を有しません。
投資する国・地域の政治・経済の不安定化等は、基準価額の下落要因となります。
投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制などの要因によって資産価格
や通貨価値が大きく変動する場合があります。これらの影響を受け、各ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
一般に新興国市場は、先進国市場に比べて規模が小さく、流動性も低く、金融インフラが未発達であり、さまざまな地政学的問題を抱えていることから、
カントリーリスクはより高くなる可能性があります。
組入れる投資信託証券の運用成果の影響を大きく受けます。
各ファンドが組み入れる投資信託証券における運用会社の運用の巧拙が、各ファンドの運用成果に大きな影響を及ぼします。また、外国投資証券を通じて各国の有価証券に投資する場
合、国内籍の投資信託から直接投資を行う場合に比べて、税制が相対的に不利となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点● 各ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
● 各ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取
引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、す
でに受付けた換金のお申込みの受付が取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
● 有価証券の貸付等においては、
取引相手先の倒産等による決済不履行リスクを伴います。
● 各ファンドが組入れるダブルライン・ファンドにおいては、
１日の換金申込総額が当該ファンドの純資産総額の10％を超える場合、当該ファンドの換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。このため、ダブルライン・シラー
ケープ米国株式プラスの各ファンドにおいても当該影響を受けて換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
10

投 資リスク● 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払
い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値
上がりが小さかった場合も同様です。

シラー・バークレイズ・ケープⓇ米国セクターⅠⅠER USD指数について
バークレイズ・バンク・ピーエルシー及びその関連会社（以下「バークレイズ」と総称します。）
は、ダブルライン・シラー・
ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞（以下「本ファンド」といいます。）の発行者又は作成者ではなく、バークレイズは、
本ファンドの投資家に対して何ら責任又は義務を負いません。シラー・バークレイズ・ケープⓇ米
国セクターⅠⅠ ER USD指数
（以下
「本指数」
といいます。）
はバークレイズ・バンク・ピーエルシーの所有する商標であり、本ファンドによる使用のためにライセンスが付与されています。本ファンドは本指数について又は本指数に関連してバークレイズと取引をする場合がありますが、本ファンドの投資家は本ファンドに対する利益のみ取得し、投資家は、本ファンドへの投資にあたって、本指数に対するいかなる利益も取得せず、
また、
バークレイズとの間でいかなる種類の関係も取得しません。本ファンドはバークレイズによって出資、承認又は販売促進されておらず、バークレイズは、本ファン
ドの推奨度又は本指数若しくは本指数に含まれるいかなる情報の使用に関して何らの表明も行いません。バークレイズ
は、本指数又は本指数に含まれるいかなる情報の使用又は正確性に関して、本ファンド、投資家の皆様又はその他の第三者に対して、何らの責任も負わないものとします。
シラー・バークレイズ指数は、その一部につき、RSBB-I, LLC（主たる研究者はロバート・J・シラー氏）
により開発されています。RSBB-I, LLCは、
投資助言業者ではなく、シラー・バークレイズ指数又はシラー・バークレイズ指数に含まれる若しくはシラー・バークレイズ指数が依拠するいかなる情報若しくは手法の正確性又は完全性についても保証しません。
RSBB-I, LLC又はロバート・J・シラー氏並びにそのコンサルタントであるIndexVestLAB, LLC及びそのコンサルタントは、
シラー・バークレイズ指数のいかなる誤り、欠落又は障害についても責任を負わないものとし、
シラー・バークレイズ指数に含まれる又はシラー・バークレイズ指数が依拠する情報の使用によりいかなる当事者に生じた運用実績又は結果についても、明示又は黙示を問わず、何らの表明も行わず、それらについての全ての商品性又は特定の目的に適していることの保証を明示的に否認します。また、
RSBB-I, LLC又は上記当事者のいずれも、当該情報の使用に関連するいかなる性質の請求又は損害（逸失利益、懲罰的損害又は間接的な損害を含みますが、それらに限られません。）
について、仮に当該請求又は損害の可能性についてRSBB-I, LLC又は上記当事者が知っていた場合であっても、責任を負わないものとします。

リスクの管理体制委託会社では、運用担当部署から独立したコンプライアンス・リスク管理担当部署が、運用リスクを把握、管理し、その結果に基づき運用担当部署へ対応の指示等を行うことにより、適切な管理を行います。また、
運用担当部署から独立したリスク管理担当部署が、ファンドの運用パフォーマンスについて定期的に分析を行い、結果の評価を行います。運用評価委員会はこれらの運用リスクの管理状況、
運用パフォーマンス評価等の報告を受け、総合的な見地から運用状況全般の管理・評価を行います。
なお、委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリング等を実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行います。運用評価委員会等
は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
※リスク管理体制は、今後変更になることがあります。

＜ダブルライン・ファンドの信用リスク管理方法＞
ダブルライン・ファンドの管理会社および投資顧問会社は、ダブルライン・ファンドにおいて、欧州委員会が制定した指令
（ＵＣＩ
ＴＳ指令）
に定めるリスク管理方法に基づき信用リスクを管理します。
※上記のリスク管理方法については、変更になることがあります。

11ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞

投 資リスク＜参考情報＞
ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの年間騰落率の比較＜ 為 替 ヘッジ あ り＞
（円）
30,000

（％）
125

（％）
125

100

100

18,00075

75

12,000

50

50

6,000

25

25

0

0

0

-25

-25

-50

-50

24,000

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率（右軸）2019/52020/52021/52022/52023/52024/4

最大値

59.8

59.6

平均値

最小値

62.7

42.1
6.7

18.3

11.4
-11.4

-12.4

日本株

先進国株

-28.3
ファンド

8.9

-19.4
新興国株

21.5

5.4

15.3
4.5

-0.9
-5.5

-6.1

-8.8

先進国債

新興国債

日本国債

6.3

2019年５月～2024年４月＜ 為 替 ヘッジ なし＞（円）
30,000

（％）
125

（％）
125

100

100

18,00075

75

12,000

50

50

6,000

25

25

0

0

0

-25

-25

-50

-50

24,000

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率（右軸）2019/52020/52021/52022/52023/52024/4

最大値

63.7

59.8

平均値

最小値

62.7

42.1
14.9

-17.2

ファンド

18.3

11.4
-11.4

-12.4

日本株

先進国株

8.9

-19.4
新興国株

21.5

5.4

15.3
4.5

-0.9
-5.5

-6.1

-8.8

先進国債

新興国債

日本国債

6.3

2019年５月～2024年４月＊ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されていますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。
＊ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年
間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落
率とは異なる場合があります。

＊上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、
ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
＊すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。

各資産クラスの指数
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）「東証株価指数（TOPIX）」
は、日本の株式市場を広範に網羅し、投資対象としての機能性を有するマーケッ
ト・ベンチマークです。同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社
（以下
「ＪＰＸ」
という。）
の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有しています。

先 進 国 株MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIコクサイ・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の主要先進国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

新 興 国 株MSCIエマージング・マーケット・
インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、新興国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日 本 国 債NOMURA-BPI国債「NOMURA-BPI国債」
は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表すために開発した投資収益指数です。同指数の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

先 進 国 債FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）「FTSE世界国債インデックス（除く日本）」
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income
LLCが有しています。

新 興 国 債

JPモルガンGBI-EMグローバル・
ディバーシファイド（円ベース）「JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド」
は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー
が公表している新興国の現地通貨建ての国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。また、同社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日

本

株

（注）
海外の指数は為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

12

運用実績

データの基準日：2024年４月30日

基準価額・純資産の推移 《2017年４月28日～2024年４月30日》

分配の推移（税引前）＜ 為 替 ヘッジ あ り＞
(円)
30,000＜ 為 替 ヘッジ あ り＞
(億円)
180

分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）

25,000

150

純資産総額
（右軸）

20,000120

15,00090

10,000

60

5,000

30

2020年 ４月

0円

2021年 ４月

0円

2022年 ４月

0円

2023年 ４月

0円

2024年 ４月

0円

設定来累計

0円

0

0
設定日

2019年8月

2021年12月

2024年4月＜ 為 替 ヘッジ なし＞(円)
30,000＜ 為 替 ヘッジ なし＞
(億円)
180

分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）

25,000

150

純資産総額
（右軸）

20,000120

15,00090

10,000

60

5,000

30

2020年 ４月

0円

2021年 ４月

0円

2022年 ４月

0円

2023年 ４月

0円

2024年 ４月

0円

設定来累計

0円

0

0
設定日

2019年8月

2021年12月

2024年4月※基準価額は１万口当たり・信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
（設定日：2017年４月28日）※分配金は１万口当たりです。

主要な資産の状況■ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス※比率（％）
は、各ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

＜ 為 替 ヘッジ あ り＞
■組入銘柄
順位
１
２

銘柄名
ダブルライン・ファンズ（ルクセンブルク）－ダブルライン・シラー・エンハンスト・ケープ クラスＩ
ＤＩＡＭマネーマザーファンド

比率
（％）
99.47
0.06

＜ 為 替 ヘッジ なし＞
■組入銘柄
順位
１
２

銘柄名
ダブルライン・ファンズ（ルクセンブルク）－ダブルライン・シラー・エンハンスト・ケープ クラスＩ
ＤＩＡＭマネーマザーファンド○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

13

比率
（％）
98.20
0.08

ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞

運用実績

データの基準日：2024年４月30日■ダブルライン・ファンズ（ルクセンブルク）－ダブルライン・シラー・エンハンスト・ケープ クラスＩ

※ダブルライン・ファンズ（ルクセンブルク）－ダブルライン・シラー・エンハンスト・ケープ クラスＩの現地月末データを基に作成しています。
※比率（％）
は、ダブルライン・ファンズ（ルクセンブルク）－ダブルライン・シラー・エンハンスト・ケープ クラスＩの純資産総額を100％とした場合の割合で、小数第２位を四捨五入しています。

組入上位10銘柄（2024年４月末現在）
順位

発行体

利率
（％）

償還日

比率
（％）

1

TREASURY BILL

0.000

2024/6/27

16.8

2Sound Point CLO LTD

6.686

2031/7/26

2.5

3

OFSI Fund LTD

6.740

2031/7/15

1.7

4Sound Point CLO LTD

7.186

2030/10/20

1.7

5

National Collegiate Student Lo

5.781

2033/3/25

1.4

6

Merrill Lynch Mortgage Investo

5.801

2037/5/25

1.2

7

GSAA Home Equity Trust

6.158

2035/9/25

1.1

8Countrywide Alternative Loan T

5.791

2047/6/25

1.1

9

Atlas Senior Loan Fund LTD

7.236

2031/7/26

1.1

10

BNC Mortgage Loan Trust

4.044

2036/10/25

1.1■ＤＩＡＭマネーマザーファンド※⽐率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価⽐率です。

組入銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

利率
（％）

償還日

比率
（％）

１

４４６回

利付国庫債券
（２年）

国債証券

日本

0.005

2025/3/1

16.81

２

４４７回

利付国庫債券
（２年）

国債証券

日本

0.005

2025/4/1

16.80

３

４４５回

利付国庫債券
（２年）

国債証券

日本

0.005

2025/2/1

11.21

４

４４０回

利付国庫債券
（２年）

国債証券

日本

0.005

2024/9/1

5.61

５

４４１回

利付国庫債券
（２年）

国債証券

日本

0.005

2024/10/1

5.61

年間収益率の推移（暦年ベース）＜ 為 替 ヘッジ あ り＞
60%

ファンド収益率

40%

26.7%

20%

13.1%

7.2%

22.8%

17.7%

0%

-1.5%

-9.2%

-20%

-28.3%

-40%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

＜ 為 替 ヘッジ なし＞
60%
40%

28.6%

20%

9.7%

ファンド収益率

37.1%

33.1%
10.8%

6.3%

0%
-8.0%

-20%

-14.8%

-40%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2017年は設定日から年末までの収益率、および2024年については年初から基準日までの収益率を表示しています。
※各ファンドにはベンチマークはありません。

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

14

手 続・手 数 料 等
お申込みメモ
購
購
購

入
入
入

単
価
代

位
額
金

販売会社が定める単位（当初元本１口=１円）
購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は１万口当たりで表示しています。）
販売会社が定める期日までにお支払いください。

換
換
換

金
金
金

単
価
代

位
額
金

販売会社が定める単位
換金申込受付日の翌営業日の基準価額原則として換金申込受付日から起算して７営業日目からお支払いします。

申込締切時間
購入の申込期間
購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日
換

金

制

限

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中止および取消し
信

託

期

間

繰

上

償

還

決
収

算
益

日
分

配

信託金の限度額公

告運 用 報 告 書
課

税

関

係

ス イッチ ン グ

15

原則として営業日の午後３時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月５日より午後３時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間は販売会社によって異なる場合があります。
2024年７月26日から2025年１月24日まで※申込期間は上記期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。
以下のいずれかに該当する日には、購入・換金・スイッチングのお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ルクセンブルクの銀行の休業日
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
投資を行う投資信託証券の取得申込みの停止、投資を行った投資信託証券の換金停止、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金・スイッチングのお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金・スイッチングのお申込みの受付を取り消す場合があります。
2027年４月26日まで（2017年４月28日設定）
各ファンドが主要投資対象とするダブルライン・ファンドが償還した場合または以下に掲げる事項の変更により商品の同一性が失われた場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）させます。
・ダブルライン・ファンドの主要投資対象が変更となる場合
・ダブルライン・ファンドの取得の条件または換金の条件について、投資者に著しく不利となる変更がある場合
次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）
することがあります。
・各ファンドにおいて受益権口数が10億口を下回ることとなった場合・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合
毎年４月25日（休業日の場合は翌営業日）
年１回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」
があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。
各ファンドにおいて5,000億円
原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページ（https://www.
am-one.co.jp/）に掲載します。
ファンドの決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて交付します。
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
各ファンドは、NISAの対象ではありません。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
各ファンド間で、スイッチング（乗換え）を行うことができます。
スイッチングの取扱いの有無などは、販売会社により異なりますので、詳しくは販売会
社にお問い合わせください。
※スイッチングの際には、換金時と同様に税金（課税対象者の場合）がかかりますのでご留意ください。また、購入時手数料は販売会社が別に定めます。

ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞

手 続・手 数 料 等
ファンドの費用・税金■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事
務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.243％（税抜1.13％）
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※運用管理費用（信託報酬）
は、毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
支払先
各ファンド

内訳
（税抜）

委託会社 年率0.35％

信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価

購入後の情報提供、交付運用報告書等各販売会社 年率0.75％ 種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）受託会社 年率0.03％
投資対象とする
外国投資証券
実質的な負担そ の 他 の費 用・手 数 料

主な役務

運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

ダブルライン・ファンドの純資産総額に対して年率0.55％程度
各ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.793％（税抜1.68％）程度※上記は各ファンドが投資対象とするダブルライン・ファンドを高位に組入れた状態を想定しています。

その他の費用・手数料として、
お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
・外国での資産の保管等に要する費用
・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用
等
監査費用は毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了
日および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※投資対象とするダブルライン・ファンドにおいては、上記以外にもその他の費用・手数料等が別途かかる場合があります。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがある
ため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※上記手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

16

手 続・手 数 料 等■税金●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

税金

時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換 金（ 解 約 ）時
および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

分

配※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年４月末現在のものです。税法が改正された場合等には、
上記の内容が変更になる場合があります。税金の取扱いの詳細については、
税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
ファンド名

総経費率
（①＋②）

運用管理費用の比率①

その他費用の比率②＜為替ヘッジあり＞

1.80％

1.24％

0.56％

＜為替ヘッジなし＞

1.79％

1.24％

0.54％
（表示桁数未満を四捨五入）※対象期間：2023年４月26日～2024年４月25日※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当たり）
を乗じた数で除した総経費率（年率）です。
※投資対象とする外国投資証券（以下、投資先ファンドといいます。）にかかる費用は、その他費用（②）に含めています。
※総経費率には、ファンドにより購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税以外にも計算に含まれない費用が存在する場合があります。
※なお、各ファンドについては、投資先ファンドも含め入手し得る情報において計算に含まれていない費用は認識しておりません。
※費用の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

17

ダブルライン・シラー・ケープ米国株式プラス＜為替ヘッジあり＞／＜為替ヘッジなし＞

MEMO

当ページは目論見書の内容ではありません。

18