日本ペイントホールディングス「統合報告書2023」

GRIスタンダード対照表

日本ペイントホールディングス「統合報告書2023」は、GRIスタンダード（共通スタンダード〈1、2、3〉および項目別のスタンダード〈200、300、400〉）を参照しています。
本対照表は、GRIスタンダードが示す開示事項に関連する報告内容の所在を示すものであり、GRIスタンダードが求める内容を網羅していない場合も該当するページ数を記載しています。

GRIスタンダード（1、2、3）
GRI 1：基礎
利用に関する声明

日本ペイントホールディングス「統合報告書2023」は、GRIスタンダードを参照し、当該期間（2022年1月1日～2022年12月31日）について、本GRI対照表に記載した情報を報告します。

利用したGRI 1

GRI 1：基礎 2021

開示事項

統合報告書2023 該当項目

掲載ページ

2‑1 組織の詳細

企業・株式・格付・株価情報

133

2‑2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体

情報開示体系

9–10

2‑3 報告期間、報告頻度、連絡先

情報開示体系

GRI 2： 一般開示事項 2021

9–10

2‑4 情報の修正・訂正記述――2‑5 外部保証――

2‑6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係

2‑7 従業員

アセット運用報告

23–28

調達

83–84

11 年間のセグメント別データ

129–130

積み上げてきた経営リソース

39

価値創造の成果（財務・非財務ハイライト）>非財務ハイライト

47

11 年間のセグメント別データ

129–130

主要非財務データ131

2‑8 従業員以外の労働者

2‑9 ガバナンス構造と構成

2‑10 最高ガバナンス機関における指名と選出

2‑11 最高ガバナンス機関の議長――

MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

コーポレート・ガバナンス

99–114

取締役・執行役

125–126

コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンス体制図
コーポレート・ガバナンス>指名委員会報告101
109–110

コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンス体制図

101

コーポレート・ガバナンス>取締役会議長メッセージ102

2‑12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

役割

コーポレート・ガバナンス>取締役会の議論

108

2‑13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲

MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

コーポレート・ガバナンス

99–1142‑14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割

2‑15 利益相反

2‑16 重大な懸念事項の伝達

2‑17 最高ガバナンス機関の集合的知見

2‑18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価

コーポレート・ガバナンス>大株主との関係と少数株主利益の保護

103

コーポレート・ガバナンス>政策保有株式の方針

107

MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンス体制図

101

リスクマネジメント

121–124

MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

コーポレート・ガバナンス

99–100MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

コーポレート・ガバナンス>取締役会の実効性に関する分析・評価

105

2‑19 報酬方針

コーポレート・ガバナンス>報酬委員会報告

111–1122‑20 報酬の決定プロセス

コーポレート・ガバナンス>報酬委員会報告

111–1122‑21 年間報酬総額の比率
2‑22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明

2‑23 方針声明

2‑24 方針声明の実践――

若月共同社長メッセージ

13–16

ウィー共同社長メッセージ

17–20

MSVの前提としてのサステナビリティ>サステナビリティ基本方針

42

リスクマネジメント>グローバル行動規範

124

MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

環境戦略

65–70

労働安全衛生

81

調達

83–84

2‑25 マイナスのインパクトの是正プロセス

リスクマネジメント

121–124

2‑26 助言を求める制度および懸念を提起する制度

リスクマネジメント>内部通報制度

124

2‑27 法規制遵守

リスクマネジメント>内部通報制度

124

2‑28 会員資格を持つ団体
2‑29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ―「株価」を意識した経営>投資家との対話、ステークホルダーへの責務の充足
MSVの前提としてのサステナビリティ

2‑30 労働協約

41–44
―

1―
22―

GRI 3：マテリアルな項目 2021
3‑1 マテリアルな項目の決定プロセス

MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

3‑2 マテリアルな項目のリスト

MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

若月共同社長メッセージ

13–16

ウィー共同社長メッセージ

17–20

MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

環境戦略

65–70

人材戦略

71–76

研究開発戦略77–80

労働安全衛生81

コミュニティとともに成長

82

コーポレート・ガバナンス>取締役会の議論

108

3‑3 マテリアルな項目のマネジメント

GRIスタンダード（項目別）
開示事項

掲載ページ

統合報告書2023 該当項目

GRI 201：経済パフォーマンス 2016

201‑1 創出、分配した直接的経済価値

201‑2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会価値創造の成果（財務・非財務ハイライト）

45–48

若月共同社長が語る、MSV実現に向けた財務・M&A戦略

55–60

コミュニティとともに成長

82

主要非財務データ

131

MSVの前提としてのサステナビリティ

41–44

環境戦略>気候変動

66–68

201‑3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度――

201‑4 政府から受けた資金援助――

202‑1 地域最低賃金に対する標準的新入社員給与の比率（男女別）――

202‑2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合――

GRI 202：地域経済でのプレゼンス 2016

GRI 203：間接的な経済的インパクト 2016
203‑1 インフラ投資および支援サービス

コミュニティとともに成長

203‑2 著しい間接的な経済的インパクト

82
―

―

―

―

205‑1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所――

205‑2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修――

205‑3 確定した腐敗事例と実施した措置

―

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―

GRI 204：調達慣行 2016
204‑1 地元サプライヤーへの支出の割合

GRI 205：腐敗防止 2016

GRI 206：反競争的行為 2016
206‑1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

GRI 207：税金 2019
207‑1 税務へのアプローチ
207‑2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント―
コーポレート・ガバナンス>監査委員会報告>会計監査人や現地監査法人、監査役との連携

207‑3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
207‑4 国別の報告

―
114

―

―

―

―

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―

GRI 301：原材料 2016
301‑1 使用原材料の重量または体積
301‑2 使用したリサイクル材料

研究開発戦略＞製品のサステナビリティ

79

301‑3 再生利用された製品と梱包材

研究開発戦略＞製品のサステナビリティ

79

GRI 302：エネルギー 2016
302‑1 組織内のエネルギー消費量

環境戦略>気候変動

66–68

302‑2 組織外のエネルギー消費量
302‑3 エネルギー原単位
302‑4 エネルギー消費量の削減――

環境戦略>気候変動

66–68

主要非財務データ

131

環境戦略>気候変動

66–68

302‑5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減――

GRI 303：水と廃水 2018
303‑1 共有資源としての水との相互作用

環境戦略>資源と汚染

69–70

303‑2 排水に関連するインパクトのマネジメント

環境戦略>資源と汚染

69–70

環境戦略>資源と汚染

69–70

主要非財務データ

131

303‑3 取水303‑4 排水―価値創造の成果（財務・非財務ハイライト）>非財務ハイライト

303‑5 水消費―48

環境戦略>資源と汚染

69–70

主要非財務データ

131

2

GRI 304：生物多様性 2016
304‑1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地――

304‑2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト――

304‑3 生息地の保護・復元

―

―

―

―

域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点

304‑4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

GRI 305：大気への排出 2016
305‑1 直接的なGHG排出（スコープ1）

305‑2 間接的なGHG排出（スコープ2）

305‑3 その他の間接的なGHG排出（スコープ3）

305‑4 温室効果ガス（GHG）排出原単位

305‑5 温室効果ガス（GHG）排出量の削減

価値創造の成果（財務・非財務ハイライト）>非財務ハイライト

47–48

環境戦略>気候変動

66–68

主要非財務データ131

価値創造の成果（財務・非財務ハイライト）>非財務ハイライト

47–48

環境戦略>気候変動

66–68

主要非財務データ

131

環境戦略>気候変動

66–68

主要非財務データ131

価値創造の成果（財務・非財務ハイライト）>非財務ハイライト

47–48

環境戦略>気候変動

66–68

主要非財務データ

131

環境戦略>気候変動

66–68

305‑6 オゾン層破壊物質（ODS）の排出量
305‑7 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物

―

―

―

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GRI 306：廃棄物 2020
306‑1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト

環境戦略>資源と汚染

69–70

306‑2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理

環境戦略>資源と汚染

69–70

環境戦略>資源と汚染

69–70

主要非財務データ

131

環境戦略>資源と汚染

69–70

主要非財務データ

131

306‑3 発生した廃棄物

306‑4 処分されなかった廃棄物
306‑5 処分された廃棄物――

GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016308‑1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308‑2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

調達

83–84

調達

83–84

GRI 401：雇用 2016
401‑1 従業員の新規雇用と離職
401‑2 フルタイム従業員には支給され、有期雇用の従業員やパートタイム従業員には支給されない手当
401‑3 育児休暇――――

主要非財務データ

131

GRI 402：労使関係 2016
402‑1 事業上の変更に関する最低通知期間――

GRI 403：労働安全衛生 2018403‑1 労働安全衛生マネジメントシステム
403‑2 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査

労働安全衛生81

MSVの前提としてのサステナビリティ
労働安全衛生81

403‑3 労働衛生サービス
403‑4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーショ
ン
403‑5 労働安全衛生に関する労働者研修

41–44

―

―

労働安全衛生81

労働安全衛生81

403‑6 労働者の健康増進
403‑7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減

―

―

―

―

403‑8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者

労働安全衛生81

403‑9 労働関連の傷害

労働安全衛生81

403‑10 労働関連の疾病・体調不良――

GRI 404：研修と教育 2016404‑1 従業員一人あたりの年間平均研修時間

人材戦略

71–76

404‑2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム

人材戦略

71–76

404‑3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従―

業員の割合

―

GRI 405：ダイバーシティと機会均等 2016405‑1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

人材戦略

71–76

コーポレート・ガバナンス>取締役構成の特長

101

取締役・執行役
405‑2 基本給と報酬の男女比

125–126

人材戦略>日本グループの男女別賃金差異

75

GRI 406：非差別 2016
406‑1 差別事例と実施した是正措置

―

―

―

―

GRI 407：結社の自由と団体交渉 2016
407‑1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

3

GRI 408：児童労働 2016
408‑1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプラ
イヤー

―

―

―

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―

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GRI 409：強制労働 2016
409‑1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプラ
イヤー

GRI 410：保安慣行 2016
410‑1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員

GRI 411：先住民族の権利 2016
411‑1 先住民族の権利を侵害した事例

GRI 413：地域コミュニティ 2016
413‑1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

82

コミュニティとともに成長

413‑2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在化して―いるもの、潜在的なもの）を及ぼす事業所―

GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414‑1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414‑2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置

調達

83–84

調達

83–84

GRI 415：公共政策 2016
415‑1 政治献金――

GRI 416：顧客の安全衛生 2016
416‑1 製品・サービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評
価80

研究開発戦略>化学物質管理

416‑2 製品・サービスの安全衛生インパクトに関する違反事例――

GRI 417：マーケティングとラベリング 2016
417‑1 製品・サービスの情報とラベリングに関する要求事項

研究開発戦略77–80

417‑2 製品・サービスの情報とラベリングに関する違反事例――

417‑3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

―

―

―

―

GRI 418：顧客プライバシー 2016
418‑1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立4