販売用資料

ファンド通信 │2024年8⽉8⽇

One国内株オープン 愛称：自由演技
追加型投信／国内／株式ファンドの状況と今後の見通しについて
平素は、 「One国内株オープン（愛称：自由演技）（以下、当ファンドという場合もあります。）」 をご愛顧いただき、厚く御礼申し上げます。
足もとの国内株式市場の大幅下落の影響を受けた当ファンドの状況および今後の見通しについて、担当ファンドマネジャーよりご案内いたします。
 米国景気の先行き懸念が高まったことや、日銀の年内追加利上げへの警戒感などを背景に急激に円高が進行したことから、国内株式市場は大幅に下落
 短期的には国内株式市場は値動きの荒い展開になると考えているものの、長期的には日本企業の旺盛な自社株買いなどが株式市場全体を押し上げると予想

足もとの運用実績 │110

100
分配金再投資基準価額
90

TOPIX（ベンチマーク）

TOPIX（ベンチマーク）
79.3

8070
6月28日

7月13日

7月28日

分配金再投資基準価額
77.5※２０２４年８月５日時点※期間：2024年6月28日～2024年8月5日（日次）、２０２４年６月２８日を１００として指数化。
※分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。また、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

足もとの市場環境と当ファンドへの影響について│【国内株式市場】
足もと、日銀の追加利上げや、雇用統計など低調な経済指標を受けた米景気の先行き警戒感の高まり、米連邦公開市場委員会（FOMC）が次回９月会合において利下げを議論する可能性を示唆したことなどを背景に急激な円高が進行し、国内株式市場は大幅に下落しました。
国内の輸出関連企業の4-6月の業績は、円安の影響から好決算の発表が相次いでいます。しかし、業績予想の前提は、1米ドル147円程度となっており、足もとの「急激な円高進行による業績未達リスク」が警戒される水準になっています。
【当ファンドの動向】
主に電気機器、情報・通信、輸送用機器などのセクターの下落が当ファンドの基準価額のマイナス要因となりました。特に電気機器、輸送用機器は、為替の急激な円高進行による収益悪化懸念から下落しました。また、銀行セクターは昨年度以来、株価が大幅に上昇していたため利益確定売りが膨らんだことも、基準価額下落の要因となりました。

※上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
※5ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。
商 号 等：アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

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One国内株オープン 愛称：自由演技

ファンド通信 │今後の見通しと運用方針│
これまでは、短期的なセンチメント（市場心理）の悪化は押し目買いのチャンスと捉えてきました。その理由は、日本企業の旺盛な自社株買いが、国内株式市場全体を底堅いものにしていると考えているためです。一方、今回の下落は急激な円高進行を伴ったファンダメンタルズの悪化をもたらしうる点には留意が必要です。円安による企業収益の上振れ期待は困難な状況となっているため、国内株式市場は短期的には値動きが荒い展開になると予想しています。
株価の大幅な下落を受け、８月５日のTOPIXの予想配当利回りは2.9％となり、過去１０年間の平均2.2％を大きく上回りました。また、２０２３年３月に東京証券取引所がPBR（株価純資産倍率）１倍割れ企業に対し改善の要請を行った結果、上昇傾向にあったPBRの水準も１．２倍まで低下し、株式市場は相対的に割安な水準にあると考えられます。また、株式市場、為替市場ともに短期的な変動が大きいがために、投資家による金融市場でのポジション調整が短期的な需給のゆがみを作りさらに金融市場の変動が高まる状況となっているとみています。しかしながら、この短期的なポジション調整が落ち着けば、長期的には投資のチャンスだと捉えています。引き続き、企業の旺盛な自社株買いが株式市場全体の押し上げにつながるという見通しに変更はありません。
現在、決算発表のシーズンですが、株価のボラティリティが高まり価格形成が通常時よりも荒くなっているため、決算内容の株価への織り込みが不十分と考えられる銘柄が多くみられます。今後は、為替変動などの外部環境の変化と、個別企業の決算内容の精査を踏まえ、投資チャンスがあると判断される銘柄への組入比率を引き上げていく方針です。

運用実績(設定来） │（億円）（円）
50,000

1,000

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）40,000

基準価額（左軸）
TOPIX（ベンチマーク）（左軸）

30,000

分配金再投資基準価額

800

34,312円600

基準価額

20,000400

33,709円

10,000200※２０２４年８月５日時点

000年8月29日

005年8月29日

10年8月29日

15年8月29日

20年8月29日※期間：2000年8月29日（設定日前営業日）～2024年8月5日（日次）※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
※基準価額およびTOPIX（ベンチマーク）は設定日前営業日を10,000円として計算しています。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成。

騰落率 │期間1ヵ月3ヵ月6ヵ月１年3年5年

設定来

当ファンド

-24.4%-19.4%-14.5%

-5.3%

17.4%

68.3%

243.1%TOPIX（ベンチマーク）-22.8%-18.4%-12.9%

-2.1%

15.5%

47.9%

44.6%

※基準日：2024年8月5日※騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
※各期間は、基準日から過去に遡っています。また設定来の騰落率については、設定当初の投資元本をもとに計算しています。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成。

※上記は過去の情報、運用実績または作成時点の見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、見通しと運用方針は作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。
※5ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

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One国内株オープン 愛称：自由演技

ファンド通信 │ファンドの特色 （くわしくは投資信託説明書（交付目論見書)を必ずご覧ください)
マクロの投資環境の変化に応じて、その時々で最適と判断される投資スタイルで運用を行います。
マクロの投資環境の変化に応じて投資スタイルを適宜変更します。
その局面でベストと思われる投資尺度を活用した銘柄選択を行います。
One国内株オープンマザーファンドへの投資を通じて、わが国の上場株式に実質的に投資します。
マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。また、株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。
※資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

ファンドの投資リスク （くわしくは投資信託説明書（交付目論見書)を必ずご覧ください)
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

株価変動リスク当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また、中小型株式等に実質的に投資をする場合があり、これらの株式は、一般的に価格変動性が高いため、基準価額が大きく下がる場合があります。

個別銘柄選択リスク

当ファンドでは、成長系（グロース系）株式、割安系（バリュー系）株式、大型株式、中小型株式 といった運用スタイル配分の結果による個別銘柄選択効果により超過収益を積み上げることを目標としているため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。個別銘柄選択リスクとは、投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず基準価額が下がる要因となる可能性があるリスクをいいます。

流動性リスク当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

信用リスク

当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

分配金に関する留意事項●収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
●受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
●分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

※5ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

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One国内株オープン 愛称：自由演技

ファンド通信 │お申込みメモ （くわしくは投資信託説明書（交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間換金制限

原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月5日より午後3時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間は販売会社によって異なる場合があります。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間

無期限（2000年8月30日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
●受益権口数が10億口を下回ることとなった場合●受益者のため有利であると認めるとき●やむを得ない事情が発生したとき

決算日

毎年８月２９日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取りコース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください

課税関係当ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用 （くわしくは投資信託説明書（交付目論見書)を必ずご覧ください)
投資者が直接的に負担する費用

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

換金時手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

運用管理費用（信託報酬）ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.76％（税抜1.60％）※運用管理費用（信託報酬）は、毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎年２月末日（休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。

その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

※5ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

4One国内株オープン 愛称：自由演技

ファンド通信 │投資信託ご購入の注意●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
●お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
●当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
●投資信託は1.預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
2.購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

委託会社その他関係法人の概要
委託会社

アセットマネジメントOne株式会社

信託財産の運用指図等を行います。

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

信託財産の保管・管理業務等を行います。

販売会社

募集の取扱いおよび販売、投資信託説明書（目論見書）・運用報告書の交付、収益分配金の再投資、収益分配金、一部解約金および償還金の支払いに関する事務等を行います。

照会先
アセットマネジメントOne株式会社

0120-104-694

受付時間：営業日の午前9時～午後5時

ホームページアドレス

https://www.am-one.co.jp/

指数の著作権等
東証株価指数（TOPIX）の指数値および東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研
または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有しています。ＪＰＸは、東証株価指数 （TOPIX）の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。

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One国内株オープン 愛称：自由演技

ファンド通信 │販売会社 （お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）〇印は協会への加入を意味します。

商号

2024年8月8日時点

登録番号等

日本証券業協会

一般社団
法人日本投資顧問業協会

一般社団
法人金融先物取引業協会

一般社団
法人第二種金融商
品取引業
協会

備考

株式会社みずほ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号○○○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号○○○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社秋田銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第2号○

株式会社池田泉州銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第6号○○

株式会社福岡銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第7号○○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第3号○

株式会社琉球銀行

登録金融機関 沖縄総合事務局長（登金）第2号○

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第33号○

株式会社北日本銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第14号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関 九州財務局長（登金）第6号○

第一生命保険株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号○○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3283号○○ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○○

ＰＷＭ日本証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第50号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号

○

○

○

○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号

○

○

○

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー
証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

島大証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第6号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第188号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1771号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第108号

○

○

○

○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第114号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

○

○

○

○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第121号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

日産証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第131号

○

○

○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

丸三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第167号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第169号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号○

株式会社トマト銀行

登録金融機関 中国財務局長（登金）第11号○

みずほ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号

○

○

○

○

※1

野村證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号

○○○○

※1

ＬＩＮＥ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3144号○○○○○○○○○○○※1○※3●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。 また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 ２０２４年８月１４日からお取扱いを行いませんのでご注意ください。
（原則、金融機関コード順）※5ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

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One国内株オープン 愛称：自由演技

ファンド通信 │販売会社 （お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）〇印は協会への加入を意味します。
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。

商号2024年8月8日時点

登録番号等

日本証券業協会

一般社団
法人日本
投資顧問業協会

一般社団
法人金融先物取引業協会

秋田信用金庫

登録金融機関 東北財務局長（登金）第22号

さわやか信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第173号○

城北信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第147号○

三条信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第244号

しずおか焼津信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第38号

富士宮信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第65号

遠州信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金) 第28号

知多信用金庫

登録金融機関 東海財務局長（登金）第48号

滋賀中央信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第79号

兵庫信用金庫

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第81号

津山信用金庫

登録金融機関 中国財務局長（登金）第32号

吉備信用金庫

登録金融機関 中国財務局長（登金）第22号

呉信用金庫

登録金融機関 中国財務局長（登金）第25号高松信用金庫

登録金融機関 四国財務局長（登金）第20号

大牟田柳川信用金庫

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第20号

大川信用金庫

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第19号

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）

登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行 （委託金融商品取引業者 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー 登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号証券株式会社）○○株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号○

一般社団
法人第二種金融商
品取引業
協会

○

○

○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。 また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
（原則、金融機関コード順）※5ページの「投資信託ご購入の注意」をご確認ください。

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