高等教育情報センター編（2008）『教員評価制度の運用と大学風土改革』 249-270，地域科学研究会.

249

はじめに
― 現在，高等教育改革の実質的なステップアップのための最大のカギは“教員の個人力”であり，そのための「教員人事の活性化」です。― これは，“教育活動の評価の項目と手法をどう具体化するか”を主な切り口に，「教員評価制度の導入による大学活性化」に向けた実践的マニュアル書として，小会が 2003 年 3 月に発刊した『教員評価制度の導入と大学の活性化』の“はじめに”の一文である。
それから 5 年が経った。
従来，聖域であった“教員評価”は，「学生による授業評価」を突破口に，大学組織体としての「教員個人の業績評価・処遇システム」の導入と進化が始まっている。
人事に係る評価・考課については，客観性の視点から，項目が詳細になり手法も精緻になりがちである。しかしながら人間は，本来的にカオスな生命体であり，“志”や“情熱”といったエモーショナルなものへの主観評価も大切なものと思われる。
そこで，我が国の高等教育キーパースン各位を対象に大学教員評価に関するアンケート調査を実施した。本稿は同調査の結果と，その考察である。

1．調査目的・内容・方法
本調査は，“教員評価”に係る“私的体験”からの“本音”を，高等教育キーパースンに聞くことで，教員評価の“これからの進化”に向けた智恵と情報の共有を図ることを目的として行った。
本調査の特色は，自由記述回答を主体としていることにある。定量的な質問の一部は，大学教育学会会員を対象とした 1998 年 5 月調査（安岡，1998）と類似させており，この 10 年間の比較対照を可能とした。
主なアンケート項目は以下の通りである。
A．教員評価についての私的体験について
1 ．大学生時代の“師”（教員）たちへの評価〔全員に〕2 ．自身が受けた教員評価について〔教員（OB・OG を含む）の方に〕
B．大学の教員人事について〔大学関係の方〕
C．現在の教員評価の制度・システムと運用状況について〔大学関係の方〕
D．これからの教員評価の進化に向けて〔全員に〕E ．所属，職位などについて〔全員に〕
調査対象は，小会のメーリングリストにアップしている全国の高等教育キーパースン各位約 4,500
人および小会 Web サイトにアクセスしている方々である。教員だけでなく，職員，役員，関連団体職

250

員，行政・民間の関係者を幅広く対象としている。アンケート調査項目を小会 Web よりダウンロードし，E-mail または Fax にて回答を送付いただく方法を採用した。また，回答内容に責任を持っていただくために，調査回答者の記名をお願いした。自由記述項目については，調査項目が多いことから，適宜選択して回答をいただいた。よって，回答者数はそれぞれの項目で変動があることを理解いただ
きたい（設問ごとに割合の母数が異なる）。
期間は，2008 年 3 月 17 日から 4 月 7 日の 3 週間で実施した。回答者数は 19 名（回収率 0.4％）と大変寂しいものとなったが，他に類がないユニークな本調査は，これからの“教員評価制度の運用と大学風土改革”に向けた，大きな知の基盤になるものと考えている。

2．結果および考察本アンケート調査の項目ごとに，全回答内容を記述する。なお，それぞれの回答者が他設問で，どのように答えているかが分かるように，アンケート回収順に回答番号①～⑲を振っているので，ご活用いただきたい。
（1）教員評価についての私的体験
1）あなたの大学生時代の“師”たちへの評価
大学生（学部学科）時代の“師”（教員）たちへの評価では，以下のような回答が得られた。文末の（授）および（卒）は，それぞれ「授業を受けた教員」「卒論指導の教員」を表している。

第2章 教育評価システムのマネジメント ― 251

252

⑩ もっと身近に接して，もっと学んでおけば良かったと後悔している。 当時は敷居を感じたが，自らが動けば，必ず応えていただけていたであろうと想像する。
⑪ 大学教育では，学生の自主性が中心で，すべてが学生自身の責任であり，留年，退学は教員のせいではないと思っていた。今は教え方が大きく影響すると思っている。
⑫ やはり高潔な人柄であったこと。（卒）⑬ 自分は思うようにできないので，先生の偉大さを再認識した。
⑮ 学生時代は雲の上の人であった。
⑰ 現時点でも同意見です。
⑱ 自分が大学教員となり，ある意味では同業者となったので，より身近に感じるように，つまり距離が縮まった。
⑲ 日常世界との関連性。

2）自身が受けた教員評価
学生による授業評価の実施状況は，教員経験者全員（14 名）が実施体験ありと回答した。
「納得できたこと」では，講義の工夫などの努力が反映されている，技術的な問題，新たな気付きを得られた等，「納得できなかったこと」では，学生が思い込み・憶測によって評価する点，教員と学生との授業への意識のズレ等の回答が得られた。

第2章 教育評価システムのマネジメント ― 253実施体験に基づいての学生による授業評価への感想は以下の通りである。
表-8 実施体験に基づいての学生による授業評価への感想 （下段は98年調査結果）
回答項目
授業の改善に役立つ

評価結果は信頼できる改善すべき点がある

実施経験のない教員に推奨したい

254

思う

どちらかというと，思うどちらともいえない

どちらかといえば，思わない思わない71.4％

28.6％

0.0％

0.0％

0.0％

41.8％

46.6％

8.8％

1.2％

0.0％

28.6％

50.0％

7.1％

14.3％

0.0％

15.1％

54.2％

23.9％

3.6％

2.0％

57.1％

21.4％

14.3％

7.1％

0.0％

23.5％

49.8％

15.5％

4.0％

1.2％

64.3％

14.3％

14.3％

0.0％

7.1％

38.6％

30.7％

21.9％

1.6％

2.8％

「授業の改善に役立つ」と思うかどうかについては，「（役立つと）思う」（71.4％）が大学教育学会
1998 年調査（以下，98 年調査）に比べ大きく伸びており，「どちらかというと，思う」（28.6％）と合わせると 100％となる。98 年調査でも 88％を示しており，多くの教員が授業評価は授業改善に役立つと考えているといえる。
「評価結果は信頼できる」という項目では，本調査・98 年調査とも，「どちらかというと，（信頼できると）思う」（50.0％および 54.2％）が半数を占めている。98 年調査では，「どちらともいえない」（23.9％）
が「思う」（15.1％）を上回っていたが，本調査では，「思う」（28.6％）が「どちらともいえない」（7.1％）
を逆転しており，全体的に，評価結果が信頼できるという認識に変わってきていることが読み取れる。
「改善すべき点がある」については，98 年度調査では「どちらかというと，（改善すべき点があると）思う」（49.8％）が最多だったのに対し，本調査では「思う」（57.1％）が最も多く，授業評価の実践を経て問題点が徐々に明確になってきているものと考えられる。
「実施経験のない教員に推奨したい」と思うか否かについては，「（推奨したいと）思う」が 64.3％と98 年調査の 38.6％を大きく上回っており，教員各位が自ら体験した教員評価に一定の評価をしている
印象を受ける。
「教員業績評価の資料となりうる」は，上述の評価結果の信頼性と同様の傾向を示し，98 年調査では「どちらともいえない」（35.1％）が最多だったが，本調査では「（資料となりうると）思う」が 42.9％と最も多くなっており，ここでも学生による授業評価への一定の評価を読み取ることができる。
また，全体を通して，「どちらともいえない」が 98 年調査に比べて減少しており，この 10 年間の実践が，授業評価への意識を明確化させた結果といえよう。
「制度化された教員評価」については，5 名（35.7％）が「体験している」と回答しており，教員評価を制度として導入している大学は，まだ半数に満たないことがうかがえる。

そのうち，「大学からの教育評価」について「納得できたこと」には，ほぼ妥当な評価で改善への資料となった，「納得できなかったこと」には，評価項目に疑問があり改善すべきだという意見が見られた。

第2章 教育評価システムのマネジメント ― 255表-10 大学からの教育評価納得できた
こと② 教員間の職務活動に対する姿勢を明確化し，不平等を改善する資料となった。
⑫ ほぼ妥当な評価が出ること。
⑭ 過分な評価をいただきました。
⑮ 基本的に納得できる。
⑱ 教員へのフィードバックを見て，自分の感じていたこととほぼ一致していた。

納得で
こきとなかった② 評価項目に必ずしも妥当でないものは含まれている。
⑫ 特になし。
⑮ 改善すべき点も多い。

「大学からの研究評価」について「納得できたこと」には，業績内容に応じて重みづけをしていること，「納得できなかったこと」には，論文のボリュームが考慮されていないことや評価者による研究テーマ・内容への理解の不足が挙げられた。
表-11 大学からの研究評価
納得できた
こと② 研究書，論文，翻訳，教科書等細かく分類して，その比重を変えて評価している点。競合的研究費への応募，採択をも比重を変えて評価対象としている。
⑮ 特になし。

納
得で
こきとなかった② 分野によって論文のボリュームの違いがあるにもかかわらず，本数だけですべて同じ取り扱いをしている。
⑮ 特になし。
⑱ 教員の研究のテーマや内容などは極めて個人的であり様々であるので，一様なアンケートのようなものでは評価できない。そのあたりの理解が大学で評価を行っている責任者にないこと。

また，「学内行政や社会活動などその他での評価」において，「納得できたこと」には，校務の重要性を教員に認識させるきっかけになり，不平等解消につながった，「納得できなかったこと」では，校務内容の繁暇を考慮していない，何について評価を行うかのコンセンサスがまだないことが指摘された。
表-12 大学からのその他（「学内行政」「社会活動」など）での評価

256

納
得で
きた
こと② 研究，教育だけでなく，校務も大学教員の大切な仕事であるという認識を教員に持たせる契機となった。校務負担の不平等解消につながった。
⑫ ほぼ妥当な評価がでること。
⑮ 特になし。

納
得で
こきとなかった② 担当校務の数的な負担量からだけ判断し，担当校務内容の繁暇を考慮していない。
⑫ 特になし。
⑮ 特になし。
⑱ その他のことについての評価は，ほとんどなかった。研究の評価についても同様であるが，大学教員の評価は何について行うかということについての共通理解（コンセンサス）はまだないことが問題。

（2）大学の教員人事
それぞれの大学の教員人事について，「評価項目として重視されていること」は，「主として研究業績」（38.9％），「どちらかというと研究業績」（38.9％）となっており，98 年調査よりも「主として研究業績」が減少したものの，約 8 割が研究業績中心であり，教育業績が評価の中心に用いられる場合は依然として少数にとどまっている。

教員人事の「評価項目と評価基準は明確化され，周知されているか」については，「はい」が 35.3％と 98 年調査より下回った。

（3）現在の教員評価の制度・システムと運用状況
1）大学での実施状況
教員評価の実施状況については，「全学部で実施している」大学が 29.4％，「一部の学部で実施している」大学が 5.9％あり，両者を加えると，35％の大学が何らかの形で教員評価を実施していることが分かる。また，58.8％が「導入を検討中」であり，今後，さらに実施大学が増えるものと予測される。
表-15 大学での教員評価の実施状況
全学部で実施している

一部の学部で実施している

29.4％②，④，⑫，⑮，⑲

導入を検討中導入の予定なし

不明

5.9％

58.8％

0.0％

5.9％

③

①，⑤，⑥，⑧，⑨，⑩（平成20年から実施予定），⑪，⑬，⑭，⑰⑱

第2章 教育評価システムのマネジメント ― 257

2）制度・システムと運用状況への評価
教員評価を実施している大学における，その制度・システムの運用状況については，「どちらかというと，良い」が 66.7％で，「良い」を合わせると 100％となり，教員評価の制度・システムは，実施大学において受け入れられているといえる。運用状況については，「どちらかといえば，良くない」が28.6％であり，今後への課題が多いことが分かる。
表-16 教員評価の制度・システムへの評価とその理由理
由良いどちらかというと，良いどちらともいえない

どちらかといえば，良くない

良くない

33.3％

66.7％

0.0％

0.0％

0.0％

②，⑮

③，④，⑫，⑲② 教員も参加し，時間をかけ検討した結果作成した教育，研究，校務とバランスのとれたシステムである。その結果が，研究費配分や賞与等に反映しており，職務に勤勉なものが報われる。
③ 実施しないよりはされた方が良い。
④ 教育業績について考慮を始めているから。
⑫ 研究面も含めた総合評価にすることが望ましい。
⑲ 教育・研究本来の「質的基準」があいまい。

3）所属大学に教員評価を導入することについて所属大学への教員評価導入については，回答者の 86.7％が望んでおり，98 年調査（73.8％）を上回った。理由としては，大学の社会的責任，組織の成長等に寄与するものであり，当然必要であるといった回答がみられた。
表-18 所属大学への教員評価の導入 （下段は98年調査結果）

258

望む

望まない

86.7％

13.3％

②，③，④，⑤，⑥，⑧，⑨，⑩，⑫，⑬，⑰，⑱，⑲

⑭，⑯

73.8％

16.9％

理由

① 内容による。
② 既に，導入しており，その結果，教員間の差別化と同時に，教員の職務活動の活発化といった意識改革が見られる。
③ 絶対評価，相対評価，ポジティブ，ネガティブ評価の方法は別として，他から評価されることは必要である。
④ 当然のこと。
⑤ 学生のための教育者・研究者が必要とされている時代において，他者の評価は必要だと考える。
⑥ 教員の教育研究活動等に対する意識改革になる。教員間の勤務状況や教育研究活動の格差が是正できる。能力に応じた処遇の見直しができる。
⑧ 社会的に明朗さが求められているため。
⑨ 正当な評価は有って然るべき。特に授業への貢献度は，もっと考えるべきであると思う。
⑩ 大学に貢献している教員は相応に評価すべき。
⑫ 当然である。若者を育成する大いなる責任がある。
⑬ 評価を予算・給与・待遇に反映すべき。望まない人たちの主張が大学の理念に合っていない。
⑭ すでに相当程度の評価がなされている。
⑯ これ以上給料がほしいと思わないから。変にありすぎると関心が投資などに向かいそうで怖い。自分にも浮き沈みがあるから。評判の悪い教員がいるから自分の評判が相対的に高い。評判の悪い教員もそれに甘んじているわけではない。大学教員はその養成過程に特徴があるように，結構自律的である。経営が傾いても一人二人どうしようもない教員を雇っていくくらいの体力はどこの大学でもあると思う。また，そういう教員は勧奨退職していく
雰囲気が学内に，いい意味である。
⑰ 客観的なデータによる教員評価を望む。
⑱ 組織であれば，評価を導入しなければ，組織の成長はないから。
⑲ 質的な方向への改善の余地への機会になるので。

4）具体的に注目・評価する大学
教員評価についての全国での取り組みの中で，具体的に注目し，評価する大学として，具体名が記述されたのは 5 大学のみで，その中で重複もないことから，モデルケースになりうる大学がまだ出てきていないと考えられる。

第2章 教育評価システムのマネジメント ― 259

（4）これからの教員評価の進化に向けて
1）制度・システムの設計・再構築
これからの教員評価制度・システムの設計・再構築にあたって，（1）重要かつ基本となる視点，（2）大学・学部の教育研究目標と教員の個人評価との関係性，（3）教員と大学との雇用契約に盛り込むべき事項，（4）教員の毎年度の自己申告・評価表に盛り込むべき事項，（5）担当科目のシラバスについての評価方法について，以下の回答が得られた。

260

第2章 教育評価システムのマネジメント ― 261

2）学生からの授業評価
学生からの授業評価について，（1）アンケート評価項目についての工夫，（2）評価結果の活用方法についての工夫，（3）新たな調査方法への創意には，それぞれ以下の回答が得られた。

262

3）教員評価の項目と評価基準への新たな視点
教員評価と評価基準の新たな視点について，（1）教育面での工夫，（2）研究面での工夫，（3）学内行政面での工夫，（4）地域・社会活動面での工夫，（5）その他へは，以下の意見が寄せられた。

第2章 教育評価システムのマネジメント ― 263

2644）教員評価結果の処遇への反映「教員評価の結果は，どのような処遇に反映すべきか」に対する回答は，以下のとおりである。実質的な処遇に結びつくことに活かされることが望まれていることは 98 年調査と同様であるが，給与ではなく，賞与，昇進，個人研究費などへの反映が妥当とする傾向にある。

（5）回答者の所属，職位等
本アンケート調査の回答者の所属，職位等を下表に示す（教員職位の項目での回答は 1 つに絞った。
例えば，学部長と教授→学部長。なお分母は教員数の 12 名である）。

第2章 教育評価システムのマネジメント ― 265

（6）“これからの進化”に向けて今回の調査において，回答者の 86.7％が所属大学への教員評価の導入を望んでいる。既に実施している 35％の大学では，その制度・システムはそれぞれの組織に浸透しつつある。これは，日本の大学に教員評価の制度・システムを受け入れる土壌が育っている表れである。
本調査では，教員評価についての私的体験から，現在の取り組みへの評価，これからに向けた新たな視点・工夫まで，多くの記述回答をいただいた。そこには，これまで表に出てこなかった“志”や“情熱”が高密度でこめられている。理念的なものから具体的なものまで多種多様な“思い”が“言葉”となっている。あまりにもバラエティに富んでいたために，あえてまとめることはしなかったが，回答者全員で 19 名と少数（精鋭）であるので，各項目の回答に目を通していただきたい。教員評価の“これからの進化”に向けた知が蓄積されている。
われわれ自身が，この“思い”を“カタチ”（制度・システム）にまとめ，実践の中で更なるブラッシュアップを図ることが，これからの“教員評価制度の運用と大学風土改革”へとつながるものと考えている。

266

おわりに
本調査は，先述のとおり，教員評価の“これからの進化”に向けた智恵と情報の共有を図ることを目的として行ったものである。自由記述項目が大変多くてご負担をおかけしたが，高等教育キーパースン各位の“思い”を表出いただく手助けができたものと自負している。
この調査結果は非常に示唆に富むものであり，そこから多くのことが読み取れる。ここでは，以下の 3 点について特に言及しておこう。
1 つは，各位が抱いているかつての「師」のイメージ及び評価の多様さである。このことは，同じ教員の同じ言動が，受け止める学生から見れば肯定的にも否定的にも捉えられるということを示している。今の学生にとっても「理想の教員像」は多様である。その多様性を，有意義な形で汲み取ることができる教員評価の仕組みが求められよう。
もう 1 つは，教員評価の有益性や信頼性についての肯定的な意見の多さである。学生による授業評
価は今や当たり前になっており，その内容が妥当なものである場合が多いと教員自身も経験的に理解してきているということと思われている。今後は，その結果を受け止め，自らにフィードバックしていく技量が教員には求められているし，またその部分も評価の重要な対象となっていくであろう。
最後に，上記と関連して，評価する側の力量の重要性を指摘しておきたい。真に有益な教員評価の実現に最も必要なのは，評価そのものの妥当性である。評価者の力量（学生による授業評価ならば学生の評価力）の形成・向上が，教員評価の大きなポイントとなることは間違いないと考えられる。
本調査結果が，高等教育改革の実質的なステップアップへの助力となれば幸いである。
なお，アンケート調査票の作成には，桜美林大学の舘昭氏から貴重なご助言をいただいた。また，回答者各位からは，有益なご意見を多数お寄せいただいた。ここに記して厚く感謝申し上げる。

＜アンケート回答者一覧（敬称略）＞
宇於﨑勝也，岡村甫，加瀬豊司，加藤和彦，加藤信一，絹川正吉，栗原裕，作田勉，鈴木貢，津秋博之，塚本修，坪井和男，土橋信男，松岡信之，渡部伸治，K.M.，M.M.，T.H.，Y.M.

【参考文献】
大川一毅・奥井正樹（2007）「国立大学における「教員個人評価」の導入・実施状況：「教員個人評価実施状況調査」アンケートをもとに」『大学評価研究』6，51-70.
安岡高志（1998）「教員評価に関するアンケート調査」『大学教育学会誌』20（2），169-176.
安岡高志（2003）「教員評価情報の公開意義と大学社会の改革：授業評価の公表と昇格・給与への反映」
高等教育情報センター編『教員評価制度の導入と大学の活性化』11-35，地域科学研究会.

〔追 記〕
教員の「自己申告書」（KKJ 案）のご提言
大学教員の「教育」へのモティベーション・情熱と創意工夫を引き出す最大のカギは，「今，私が最も関心を持ち，知的営みをしているテーマ・事例について，学生とともに学ぶ“授業”とする」ことであろう。
大学教員としての基本的な学識とスキルを有していれば，“授業科目”は 5～6 年でチェンジしうる。

第2章 教育評価システムのマネジメント ― 267

新しいテーマに踏み込み，3～4 年を経た頃に開講される“旬な授業の場”に立ち会う学生は，その教員の“知的実践”に伴走しえて幸いである。
また，教員にとっても，新鮮でホットな“知見”を現代を生きる若き学生たちから得ることができて，ハッピーなことである。
そんな視点も含め，次ページに掲げる「『担当授業科目』および『授業改善』についての自己申告書（KKJ 案）」を作成してみた。各大学・学部学科におかれて，ご活用いただければ幸いである。

俣野 秀典／地域科学研究会 高等教育情報センター 研究員
出口 英樹／地域科学研究会 高等教育情報センター 客員研究員
日本教育大学院大学 専任講師
青野友太郎／地域科学研究会 高等教育情報センター 主任研究員

268

第2章 教育評価システムのマネジメント ― 269

2008 年月氏名日

配当

年次

単位数

講義

演習

実験

授業種別
実習

前期

432

1

後期

開講時期
その他

現名称

新名称案（複数可）

変更の理由（授業内容やキーワードの変化を伴うもの，“学・論”から“テーマ”への移行等）

B．上記「A」の科目の内，名称変更がふさわしい（求められる）科目〔名称変更等〕

7

6

5

4

3

2

1

名称

（隔年開講の場合は，07 年度分を含む）

A．2008 年度の担当授業科目の一覧〔現状〕

記の通り申告します。

特記事項

後の「担当（可能）授業科目」，および「教育上の工夫・改善」への取り組み状況について，下近年の教育研究実践，最近の問題意識・関心テーマ，現在実施中の研究計画等をふまえて，今所属学科「担当授業科目」および「授業改善」についての自己申告書 (ＫＫＪ案)[関連資料]

学士前期

数

（概要）

（概要）

（概要）

（概要）

短大／位

単

2．教科書作成（選定），教材作成上の工夫

1．シラバスの作成上の工夫（最近の取り組みの内容，今後の予定について記入）

博士前期

修士／開講課程
学士後期

D．教育上の工夫，授業改善等の取り組み状況

4

3

2

1

（代案を含む）名称（教養系科目，専門系科目を問わず）

C．2009（10，11）年度以降に開講可能な授業科目

〔新規〕

博士後期

授業実績
（あり／なし）シラバス（あり／なし）270

2．キーパースンの所属・氏名（プロフィールは別添）

1．機関・団体・企業等の名称（概要は別添）の大学・行政・NPO・企業等，およびキーパースンのリストアップ）

以 上（キャンパスのオン・オフの教育・研修プログラムの充実と進化に資することができる，内外

E．教育力の拡充に係る内外の教育研究資源

10．教授ポートフォリオの作成状況

9．学習ポートフォリオの作成指導状況

8．その他（正課外教育・学生自主活動）への指導・支援上の工夫

7．実習（インターンシップ含む）の実施方法の工夫

6．実験の実施方法の工夫

5．演習の実施方法の工夫

4．講義の実施方法の工夫

3．授業外の自己学習を促す工夫