看護学教育評価
評価報告書

受審校名

帝京大学医療技術学部看護学科（評価実施年度） 2023年度（作成日） 2024年 3月 8日

一般財団法人

日本看護学教育評価機構

Ⅰ. 総合判定の結果（適合不適合保留）認定期間：2024 年 4 月 1 日 ～ 2031 年 3 月 31 日
Ⅱ. 総評
帝京大学医療技術学部看護学科は、大学の建学の精神と医療技術学部の教育目的に則り、「医療の高度化と国際化、変動する社会情勢に対応し、看護の専門性を探求し、理論的、科学的に実践できる人間性溢れる看護職者を育成する」ことを教育目的としている。これに基づき「いかなる状況下においても医療倫理に基づいて行動できる看護職者としての基盤を確立すること、また、時代とともに変化する人々のヘルスニーズに対応し得る看護専門職者の育成をめざす」を教育目標として明示している。看護学科の教育目的・目標は建学の精神や医療技術学部の教育目的との一貫性が認められる。
ディプロマ・ポリシーは大学全体で定めた 5 項目、医療技術学部で定めた 3 項目をふまえ、看護学科の教育目標をもとに 5 項目が設定されている。教育課程はこのディプロマ・ポリシーを反映させたカリキュラム・ポリシーに基づき組み立てられている。カリキュラムマ
ップにおいて、ディプロマ・ポリシーを「修得目標レベル 1」と表現し、さらに内容を具体的にするために「修得目標レベル 2」を設定し、学生に提示している。科目はカリキュラム・ポリシーに即して「基礎分野」「専門基礎分野」「専門分野」に体系的に区分し適正な年次に編成されており、相互の関連性、順次性が考慮され、基礎から応用へ段階的に学修できるように構築されている。
教育方法は、綿密に計画された初年次教育を実施、学修ポートフォリオシステムを活用し、ICT 導入とコミュニケーション能力の強化に取り組んでいる。特に模擬電子カルテシステムを活用した演習、看護学の観点から人体を理解し臨床判断力の強化を図る「疾病と看護Ⅰ・
Ⅱ」、地域包括ケアシステムを意識して多職種連携を学ぶオリジナルシミュレーション教育は優れた取組みである。また、すべての講義内容の録画を必要時に視聴できる学習支援体制などにより、学生が主体的かつ効果的に学べる工夫がなされている。臨地実習では平均して1 グループ 4～5 名の学生に対し専任教員または非常勤助手 1 名を配置し、丁寧に学生指導にあたっている。研究活動の支援については、研究日、研究支援員配置制度、科研費取得セミナーにより推進され、かつその研究成果が学生への教育にも活かされている。
教育課程の評価は、特に看護学科カリキュラム検討部会によりディプロマ・ポリシーが各科目の到達目標に反映されているかの点検・評価・修正が行われており、今後も継続的に教育課程の調整・改変の検討をするための体制が整っている。学生の FD 委員からの教育内容への意見を受け入れ、改善につなげていることは高く評価できる。
また、看護学科独自の社会貢献活動は、組織的に支援する仕組みのもとで活発に実施されており、高く評価できる。
一方で、検討を要する課題が複数見受けられる。1 点目はカリキュラムのロードマップとして図示されたカリキュラムツリーなどがないために、体系的な教育課程が分かりにくいこと、2 点目は学科長による予算決定への関与が明確ではないこと、3 点目として成績評価
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において欠席による減点は不適切であること、4 点目は入学定員を上回る入学者への対応と定員管理への取組みが必要なことである。
今後は、さらなる独自性をもった取組みの伸長・進展を推進するとともに、本評価の過程で認識・指摘された課題に取組み、看護学教育の質がより一層向上することを期待する。

Ⅲ. 概評
評価基準１

教育理念・教育目標に基づく教育課程の枠組み

1-1. 看護学学士課程の教育理念・教育目標
評価の観点を充足しており、適切な水準にあると認められる。
「努力をすべての基とし断ができ偏見を排し幅広い知識を身につけ国際的視野に立って判実学を通して創造力および人間味豊かな専門性ある人材の養成を目的とする」という帝京大学の建学の精神（資料 2）、および医療技術学部の教育目的「医療技術学部は、建学の精神に則り、現代医療を担う一員に必要な専門的知識・技能、および教養・倫理を修得し、社会に貢献できるよき人材を育成することを目的とする。
」（資料 17） に則り、看護学科の教育目的を「医療の高度化と国際化、変動する社会情勢に対応し、看護の専門性を探求し、理論的、科学的に実践できる人間性溢れる看護職者を育成する」（資料 17）とし、教育目標は、「いかなる状況下においても医療倫理に基づいて行動できる看護職者としての基盤を確立すること、また、時代とともに変化する人々のヘルスニーズに対応し得る看護専門職者の育成をめざす」（資料 39）としている。看護学科の教育目的・目標は、建学の精神や医療技術学部の教育目的との一貫性が認められる。
1-2. 看護学学士課程のディプロマ・ポリシー等評価の観点をおおむね充足しているが、一部に検討が望まれる課題がある。
ディプロマ・ポリシーは教育目標との整合性がある。しかし、履修要項にあるカリキュラ
ムマップにおいてディプロマ・ポリシーは、「修得目標レベル 1」にあたり、「修得目標レベル 2」はディプロマ・ポリシーをより具体化したもので示されているため、ディプロマ・ポリシーとして理解しづらいものになっている（資料 25）。実地調査において全学のディプロマ・ポリシーは抽象度が高いため、各科目は学科の「修得目標レベル 2」の何れにかに紐づく形でよいことになっていることと、カリキュラムマップは、全学の意向やルールに則って作成されたものであることの説明があったが、学生に十分に理解されているかに課題があることも認められた。今後、教育課程の体系や順次性を示すカリキュラムツリーなどの提示で、より分かりやすく学生に示すことが求められる。看護学科カリキュラム検討部会等で継続的に検討することが望まれる。
ディプロマ・ポリシーに示されている能力の獲得状況は、Web 上の学修ポートフォリオシステムにおいて、学生が自身で確認できるようになっている。それぞれのディプロマ・ポリ
シーごとに、科目の一覧と科目成績の平均値が算出されており、学修成果を把握するための可視化が図られている（資料 56、実地調査）。

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1-3. 看護学学士課程のカリキュラム・ポリシーと教育課程の枠組み評価の観点をおおむね充足しているが、検討を必要とする課題がある。
科目は「基礎分野」「専門基礎分野」「専門分野」に体系的に区分し適正な年次に編成されており、相互の関連性、順次性が考慮され、学年進行に合わせて基礎から応用へ段階的に学修できるように構築されている（資料 25）。しかし、カリキュラム・ポリシーの説明が、科目群の説明に偏重しているため（資料 18-2）、ディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーの一貫性をより明確にするための検討が望まれる。また、カリキュラムマップではディプロマ・ポリシーが「修得目標レベル 1」といった異なる表現がされているために、分かりにくさが生じている。このことは、実地調査において一部の学生が 4 年間で教育課程がどのように進行していくか分からないと述べており、分かりやすい表記と説明が求められる。全
学的な方針のもと、看護学科単独での変更が難しい部分もあると思われるが、今後、カリキュラム・ポリシーの表現の工夫や、体系的なカリキュラムのロードマップとしてカリキュラムツリーなどで図示し、分かりやすく示すよう検討する必要がある。
初年次教育が綿密に計画されており、科目として 1 年次「ライフデザイン演習Ⅰ」と「ヒューマンコミュニケーション」を必修科目として開講している。「ライフデザイン演習Ⅰ」
は、大学生としての基礎的能力となるアカデミックスキル、コミュニケーションスキル、プレゼンテーションスキル、情報リテラシーを育成する科目が設置されている。
「ヒューマンコミュニケーション」は医学部、薬学部、医療技術学部の合同で行われており、各グループに多学部多学科の学生が配置され、事例をもとに自身の専門性を活かしながらグループディスカッションを行っており（資料 27-1、27-2、40）、コミュニケーションスキルのみならず倫理観や豊かな人間性が養われるように科目が設置されている（追加資料 7）。大学で学ぶための心構えを作る工夫がなされおり、長所・特色であるといえる。
1-4. 意思決定組織への参画
評価の観点を充足しており、適切な水準にあると認められる。
看護学科長は、教育研究上の議案を学部長学科長会議に提出でき、学部教授会では教育および研究に関する重要事項について審議し、学長等の求めに応じ意見を述べることができている（資料 49、50）。
学部長・学科長の選考は、帝京大学学部長等選任規程（資料 5）に基づいて行われ、学長・副学長（教育担当）・医療技術学部長が合議し、在職する教授や他大学他機関を含めて看護学科長にふさわしい人物を教育・研究・社会貢献・大学運営の観点から検討して理事会に提示し、理事会の審議のうえに、選考決定となっている。学科長の選考において学科の教員の意向が反映されるような方法について検討することを期待する。

評価基準２
2-1.

教育課程における教育・学修活動

教育内容と目標・評価方法

評価の観点をおおむね充足しているが、検討を必要とする課題がある。
教育内容において、ICT 導入とコミュニケーション能力の強化としての学年を追っての模擬電子カルテシステムを活用した演習（資料 27-2、52、53）、「疾病と看護Ⅰ・Ⅱ」による看3

護学の観点から人体の理解と判断力の強化（資料 27-2）および領域横断型カリキュラムの運用（資料 27-1、27-2、54）などにより学生が主体的かつ効果的に学べる内容になっている。
さらには、「Teikyo Co-labCity」という学科が開発したオリジナルのシミュレーショ

ン教育 Web システムを採用している。この Web システムの目的は、学生が看護の対象となる人々を地域社会で暮らす生活者としてとらえ、健康状態に応じて生活の場を移行する際に提供される保健医療サービスについて学習することである（資料 91）。学科が所在する東京都板橋区を模した仮想の町に、鉄道や地下鉄、幹線道路などの生活インフラや、板橋区に実在する病院、地域包括支援センター、診療所、訪問看護ステーションが設置されている。
現在は「在宅看護援助論」「成人看護援助論Ⅱ」の領域横断的に継続した演習で活用されており、他の領域の演習での活用が期待される。また、「Teikyo Co-lab City」を活用した領域横断演習の成果は、学会発表もなされている（追加資料 9）。これらは、時代の要請と最新の知見を踏まえた教育内容であり、長所・特色であるといえる。
成績評価基準において、科目責任者が担当科目の特性等を考慮して、正当な理由のない欠席・遅刻・早退は減点の対象となるとして、その欠席点を評価に含めている場合があった。
学科のディプロマ・ポリシー5「新しい社会に貢献しうるように、自己管理能力を備えると共に自己研鑽することができる」にある自己管理能力を備えることを目指した教育的な関わりであるとの説明があり（質問書回答）、実地調査における学生との面談では当然と受け止める学生がいる一方で、欠席による減点に違和感を抱いている学生がいることが明らかになった。シラバス作成のためのガイドライン（資料 26）には成績評価の方法および基準が明確に記載されており、欠席よる減点は不適切であり、ガイドラインに則った評価の徹底が必要である。
2-2.

教員組織と教員の能力の確保

評価の観点をおおむね充足しているが、検討を必要とする課題がある。
2022 年 5 月 1 日現在の全教員数は 34 名であり、そのうち 33 名が看護教員である。実地調査では、非常勤助手を相当数雇用していること、例年国家試験合格率が高く、現在の教員数で教育の質を十分担保できていること、今後臨床講師制度の導入を検討していること等の説明があった。しかし、2022 年度の入学生は 160 名、2023 年度入学予定者は 143 名（基礎データ 19）と定員の 1.2 倍、1.1 倍となっており、教育の質保証ができるよう、入学した学生数に相応した教員数を検討する必要がある。
研究支援制度として「いまさら聞けない科研費カフェ」、「研究支援員配置制度」、研究日を設けている（資料 38、61、63、64、65、66）。科研費カフェは看護学科の教員の 1 割程度が利用、研究支援員は育児を行う上でこれまで 3 名が利用、研究日は教員の 94.3%が取得しており、教育の研究支援として組織的な取組みがされている（質問書回答）。実地調査において若手教員から、この制度を利用することによって教育の研究能力の向上に役立っていることが確認できた。研究成果をいかした教育については、がん看護、高齢者看護学実習等の 6 科目で研究成果が活かされていた（追加資料 11、13、14、資料 27-1、29-9）。
社会貢献においては、大学と東京都北区との連携協力に関する包括協力並びに「旧富士見中学校跡地の利活用についての覚書」に基づき、「帝京けんこうひろば」を開設し、個別
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健康相談や健康セルフチェックを行っている（資料 68）。2022 年度は「健康相談」は全 29回、「健康講座」は全 9 回開催し、専任教員がそれぞれの専門性を活かし参画している。
「コアラカフェ ○R 」は、大切な大人ががんに罹患したことを知らされている学童期の子どもとその保護者を対象として開催され、2017 年から 2023 年 7 月までに 53 回の開催実績がある。
（資料 69）。毎月第 3 日曜日に学科内の有志 6 名と外部の者が担当し、毎回 1 名から 4 名の子どもとその保護者が参加している。
上記のように、組織的に社会貢献活動を支援・実施する仕組みは長所・特色である。これらの社会貢献活動は教員の臨床実践能力を向上させることが期待でき、今後は学生も参加してさらに発展することを期待する。
2-3.

教育方法：学生が主体的に学ぶための種々の工夫

評価の観点をおおむね充足しているが、検討を必要とする課題がある。
教育方法においては、すべての講義が録画され、学内および学外から視聴することが可能な授業録画収録配信システムが整備されている（資料 75）。実地調査においても同システムを利用し学習に役立てていることが確認できた。
実習室については、基礎看護学実習室、成人・高齢者看護学実習室、地域在宅実習室、母性・小児看護学実習室が設備されている。基礎看護学実習室については実習室用に運用ルールが作成され（資料 14）、主体的に学修できる環境が整備されている（資料 77）。しかし、2022 年度 1 年生が 160 名であり半分の学生で演習したとしても約 80 名が、一同に基礎看護学実習室（25 ベッド）で演習することになる。この状況を踏まえると、学生数に対応して主体的に学習できる看護実習室、臨地実習施設などの学習環境の整備が必要である。
2-4.

臨地実習

評価の観点を充足しており、適切な水準にあると認められる。
臨地実習においては、1 グループ 4 名から 5 名の学生に対して専任教員または非常勤助手1 名を配置し丁寧に学生指導にあたっている（資料 59）。また、大学教員と臨地実習指導者との役割分担を明確にし、実習を効果的に運営している（資料 11、71、82、88）。実地調査
における学生との面談においても、学生は実習で指導者と調整しながら指導してもらっていると回答し、若手教員との意見交換でも、若手教員は十分に指導できていると回答している。これらのことから、臨地実習指導体制が組織的・機能的に整えられていることが確認できる。臨床教員に関しては、今後、規定に則り任用していくことを期待する。
2-5.

教育課程展開に必要な経費

評価の観点をおおむね充足しているが、検討を必要とする課題がある。
学科予算の概算は、前年度に開催される大学の評議員会議、理事会で審議されて決定され、その後、学科長へ学科予算リストの作成の依頼がある（質問書回答）。学科長の指示のもと看護学部総務委員会で各領域、各委員会から提出された予算リストの取り纏めをおこない、学科予算リストが作成される（資料 70）。学科長が学科予算リストを確認後、事務総務課用度係へ提出し、決裁を受け執行となる。
しかしながら、当該教育課程の責任者である学科長が設置主体の予算の決定に十分に関5与していない。学科長が予算の決定に関与できるよう明文化される必要がある。
経費の実際については年度内に不測の事態が生じた場合は、学科長が必要性を示すことによって、年度途中においても学科予算を随時追加することができ（質問書回答）、実地調
査における若手教員との意見交換では、教育や研究に必要な物品や機器が十分に揃っていると回答しており、教育課程展開に必要な予算は確保できている。

評価基準３
3-1.

教育課程の評価と改革

科目評価・教育課程評価と改善評価の観点を充足しており、適切な水準にあると認められる。
「看護学科カリキュラム検討部会」が 2022 年に新設され（資料 12）、教育目的、ディプロマ・ポリシーを達成すべく教育課程の問題点を把握し改善につなげている（資料 44、94、95、96）。2023 年度からは新たな修得目標で教育課程を展開するなど、日本看護系大学協議会のコア・コンピテンシーや、文部科学省のモデル・コア・カリキュラムを踏まえ、継続的に点検・評価がなされている（資料 96、103）。2022 年度から用いられているカリキュラムマップ（資料 25）については、全学的なカリキュラムマップ作成指針のもと、ディプロマ・ポリシーである「修得目標レベル 1」のそれぞれに、下位カテゴリーとして「修得目標レベル 2」が設けられ、教育課程の各授業科目がどのように編成されているかを示している（資料 25）。今後は、シラバスの点検も行い、科目間の関連性も確認することが予定されており（資料 44）、点検・改善がなされている。
また、授業内容や教育方法の満足度については、学生への教育（カリキュラム）評価アン
ケート、授業評価アンケート、卒業時アンケート、卒業生アンケートを実施しており、結果は学部長・学科長に報告され、科目評価、教育課程、授業の基礎資料として活用している。
（資料 31、100）。特に学生 FD 委員から毎年評価を聴き取るという優れた取組みがある（資料 99、実地調査）。担当教員は、結果をもとにアクションプランシートを作成するなど、組織的に取組み、教育改善につなげる仕組みが作られている（資料 7）。教育（カリキュラム）
評価アンケートの結果、評価が一定水準以下の科目については、科目責任者が「授業等教育活動改善計画書」を作成し、改善策を立てるようになっている（資料 102）
。また、毎年「学修行動調査」（資料 98）も行われており、今後の継続的評価と改善の取組みが期待される。
3-2.

卒業状況からの評価と改善評価の観点を充足しており、適切な水準にあると認められる。
入学年次別の卒業率、留年、休学、退学者数等を集計し、教授会や学長室等で分析している（資料 37）。今後はカリキュラム検討部会でも対策を検討する予定がある。標準就業年限の 4 年での卒業率が 90％前後で休学者・退学者とは学科長が面談をしているが、理由は進路変更が多い（基礎データ 13、14、質問書回答）。留年者や成績不振者には、学科学生委員会が面接し、科目責任者や学年担当教員により個別に支援し、再試験実施前に面接・補講を行っている（資料 104、 105、 質問書回答、実地調査）。
卒業到達レベルは、ディプロマ・ポリシーに基づき、「修得目標レベル 1、2」に関連づけた各科目の達成度により評価されている（資料 25）。各科目の到達レベルの評価はシラバス6

に明示された方法で行っている（資料 26、資料 27）。また、2022 年度入学生から学修ポートフォリオが導入され（資料 56）、学生は随時、自己のディプロマ・ポリシー到達度を確認することができる。グループアドバイザー教員が学生の支援時に活用、学年ごとのディプロ
マ・ポリシー到達度のルーブリック評価の検討など、卒業到達レベルの評価をさらに改善する方向であることが確認できた。
国家試験の合格率は全国平均を上回っており（資料 37）、免許未修得者に対しては、教員の助言や国家試験対策講座受講、特別研究生の制度などの支援を行っている（資料 106）。
学生の進路は、卒業生の 99〜100％が看護師または保健師として就職しており、進学先は助産師養成機関がほとんどであり（資料 37）、大学の理念と一致している。
3-3.

雇用者・卒業生からの評価と改善評価の観点を充足しており、適切な水準にあると認められる。
卒業時のアンケートによる満足度調査は全学的に実施し、学科単位で集計され、80％以上の学生が満足と回答している（資料 109）
。卒後 2 年目の卒業後動向調査等も実施され（資料 111）、意見や要望が寄せられている。これらの結果を改善に生かすために、カリキュラ
ム検討部会において検討の予定があり（資料 44）、今後の継続的取組みを期待する。

評価基準 4

入学者選抜4-1. 看護学学士課程のアドミッション・ポリシー
評価の観点を充足しており、適切な水準にあると認められる。
アドミッション・ポリシーは、医療技術学部として示され、人の命の大切さへの理解、倫理の重要性への理解、協調性を有すること、医療や健康への意欲をもつ等、入学者に求める資質を、ディプロマ・ポリシーと整合性のある表現で、各入試要項に明示されている。また、アドミッション・ポリシーは、高校生や高等学校教諭、保護者にも分かりやすい簡潔な表現で明示している（資料 19−1、19−2）。
4-2. 看護学学士課程の入学試験とその改善評価の観点をおおむね充足しているが、検討を必要とする課題がある。
看護学科では、すべての選抜区分で適性検査や学力試験に加え、面接試験を取り入れており（資料 19）、アドミッション・ポリシーに沿った共通質問を用いて複数教員でルーブリッ
ク評価を活用している。志望理由書や各試験の採点は、複数の教職員で確認し、公平性と客観性を担保していることが確認できた。また、入試委員会や下部組織の入試検討会で、入学試験と入学後の状況などを検討している（資料 112、実地調査）。検討結果は、看護学科教員会議を通して組織的に教員に周知されている。
しかし、2022、2023 年度ともに連続して定員を超える入学生となっている（基礎データ17）。また卒業率は 90％前後で推移している（基礎データ 13）ことから、これらの要因を検討し、入学試験の改善、入学者数の適正化等を図ることが必要である。

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Ⅳ.提言
「長所・特色」
1．教育方法として、綿密に計画された初年次教育、学修ポートフォリオシステムの活用、ICT 導入とコミュニケーション能力の強化の取組みがなされており、特に領域横断的に多職種連携を学ぶための、現実と仮想の空間を融合したオリジナルなシミュレーション教育は優れた取組みである。また、学生 FD 委員による意見をもとに、教育内容の改善を行っているのも高く評価できる。
2．社会貢献活動は、組織的に支援する仕組みがあり、活発に実施されていることは高く評価できる。
「帝京けんこうひろば」は教員が専門性を活かして健康相談や健康講座を提供しており、住民とのつながりの場となっている。
「コアラカフェ®」は大切な大人が、がんに罹患したことを知らされている学童期の子どもへの重要なプログラムである。これらの社会貢献活動は教員の臨床実践能力を向上させることが期待され、今後は学生も参加してさらに発展することを期待する。
「検討課題」
1． ディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーのつながりを明確にする表現の工夫や、体系的なカリキュラムのロードマップをカリキュラムツリーなどで図示し、学生に教育課程を分かりやすく示す必要がある。
2. 教育課程の責任者である学科長が設置主体の予算の決定に関与できるよう、またそのことが明文化される必要がある。
3. シラバス作成のためのガイドラインには、成績評価の方法および基準が明確に記載されているが、欠席が評価の対象となっている例が見られた。欠席による減点をしないよう徹底する必要がある。
4. 入学定員を超える入学者数が連続して見受けられる。教育の質を担保するために、定員管理の在り方を検討する必要がある。定員を超える学生数に対し、教員配置、実習室の整備、実習場の確保など、早急に対処する必要がある。
「改善勧告」なし以上

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