投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2024年６月15日

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）
愛称：１００年ギフト
追加型投信／内外／資産複合

商品分類
ファンド

属性区分

単位型・
追加型

投資対象
地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

追加型

内外

資産複合

その他資産
（投資信託証券※１）（Ａコース）（Ｂコース）（Ｃコース）

決算頻度
年２回
年６回
（隔月）

投資対象地域

投資形態

為 替
ヘッジ※２

グローバル
ファンド・オブ・あり（日本を含む）ファンズ （適時ヘッジ）※１ 投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「資産複合（株式、債券、不動産投信、商品）
資産配分変更型」
です。
※２ 属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
◆上記の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
でご覧いただけます。

この目論見書により行う「Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）」「、Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ｂコース）」「、Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ｃコース）」の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第５条の規定により、有価証券届出書を2024年６月14日に関東財務局長に提出しており、2024年６月15日にその効力が生じております。
■ 本書は、
金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
■ ファンドに関する金融商品取引法第15条第３項に規定する目論〈委託会社〉［ファンドの運用の指図を行う者］

見書（以下、「請求目論見書」といいます。）
は、委託会社のホーム
金融商品取引業者登録番号：関東財務局長
（金商）
第324号
ページで閲覧できます。
設立年月日：1985年７月１日
本書には約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は資本金：20億円（2024年３月末現在）
請求目論見書に掲載されています。請求目論見書は、販売会社
運用する投資信託財産の合計純資産総額：19兆2,165億円にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
（2024年３月末現在）
なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨委託会社への照会先をご自身で記録しておくようにしてください。
【コールセンター】■ ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、
投資信託及0120-104-694

び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事
前に受益者の意向を確認いたします。

（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）■ ファンドの財産は、信託法に基づき受託会社において分別管理

https://www.am-one.co.jp/

されています。

■ ファンドの販売会社、
基準価額等については委託会社の照会先までお問い合わせください。

【ホームページアドレス】〈受託会社〉［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

みずほ信託銀行株式会社

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの 目 的・特 色ファンドの目的
信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目的として、運用を行います。

ファンドの特色

１

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行います。
●主として、
わが国を含む世界＊１の株式、債券、不動産投資信託証券（リート）、
コモディティおよびそれらを投資対象とする上場投資信託証券（ＥＴＦ）を投資対象とする外国投資信託＊２な
らびにDIAMマネーマザーファンドに投資します。

＊１株式、債券については新興国を含みます。
（以下同じ。）＊２投資対象とする外国投資信託には、国内外の有価証券先物取引、オプション取引、スワップ取引等のデリバティブ取引および外国為替予約取引等を活用するものを含みます。

投資対象とする外国投資信託（2024年６月14日時点）（Ａコース）

Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Aクラス

（Ｂコース）

Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Bクラス

（Ｃコース）

Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡ Aクラス

※上記の各外国投資信託では、保有する外貨建資産に対する為替ヘッジ比率を適宜調整します。

●中長期的な目標リターンとして、（Ａコース）
および（Ｂコース）
は年率４％程度、（Ｃコース）
は

年率６％程度＊をめざします。

＊各コースの信託報酬および各コースが投資対象とする外国投資信託の運用報酬等控除後のものです。なお目標リターンは各コースにおいて中長期的にめざす目標であって、その達成を示唆あるいは保証するものではありません。
●外国投資信託への投資割合は、原則として高位とすることを基本とします。
●投資対象とする外国投資信託やその配分比率については、適宜見直しを行います。この際、投資対象として定められていた外国投資信託が投資対象から除外されたり、新たな投資信託証券が投資対象として定められることがあります。
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

＜ファンドの名称について＞
各ファンドの略称としてそれぞれ以下のとおり記載する場合があります。
正式名称

略

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）（Ａコース）

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ｂコース）（Ｂコース）

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ｃコース）（Ｃコース）

称◆上記各ファンドを総称して「Ｏｎｅ世界分散セレクト」
または「ファンド」という場合、あるいは個別に「各コース」
または「各ファンド」という場合があります。

1

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

ファンドの 目 的・特 色

２

お客さまの資産運用ニーズに合わせて、目標リターン、分配方針、および
目標分配水準の異なる３つのコースから選択できます。
また、各コース間でスイッチング＊１が可能です。

Ａ

目標リターン＊２

Ｂ

コース

分配をなるべく抑え、資産の成長をめざします。
年２回
毎年３、９月の各15日

決算日
目標分配水準＊３（１万口当たり・税引前）

2024年１月から５年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざします。
年６回（公的年金の支払われない奇数月）
毎年１、
３、
５、
７、
９、11月の各15日（休業日の場合は翌営業日）（休業日の場合は翌営業日）－（定めなし）

（毎決算）

85円

45円

［イメージ図］（毎決算）［イメージ図］

基準価額［イメージ図］

基準価額

決算

決算

コース

中長期的に
年率６％程度中長期的に年率４％程度

分配方針等※2028年11月まで

Ｃ

コース

基準価額

決算
決算

決算

決算

決算

決算

決算

基準価額の推移と分配金のイメージ
投資期間

投資期間

投資期間

・分配をなるべく抑え、資産の成長をめざします。

・目標リターンが達成された場
合、中長期的に基準価額の上昇が期待できます。

・目標リターンを達成した場合であっても、目標分配水準を高く設定しているため、基準価額は分配ごとに下落することが見込まれます。

※分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下落します。
※上記は各コースの中長期的な目標リターンと分配金の関係についてご理解いただくためのイメー
ジ図です。
※今後の基準価額の推移（一方向に上昇すること等）
および分配金額について示唆・保証するものではありません。相場動向等によっては基準価額が下落する可能性があります。
※分配金は投資収益にかかわらず、各コースの目標分配水準に応じてお支払いすることをめざします。
したがって、投資収益が目標分配水準に満たなかった場合などには、分配金の一部または全部が実質的に投資元本の払い戻しに相当する場合があります。そのため、投資元本は分配ごとに減少する可能性があります。
※特に、（Ｃコース）
は中長期的な目標リターンを達成した場合であっても、目標分配水準を高く設定し実質投資元本の取り崩しを想定して設計しています。そのため、投資元本は分配ごとに減少することが見込まれます。
※分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。また、分配金が支払われない場合もあります。
※各コースの目標分配水準は、原則５年ごとに見直しを行います。次回の見直しは、2028年９月の決算時の基準価額等を勘案し、2029年１月の決算時以降の目標分配水準について行います。上記の目標分配水準は、2028年11月までの水準です。
＊１ 販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。スイッチング時には、信託財産留保額がかかる
ほか、税金、購入時手数料がかかる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
＊２ 各コースの信託報酬および各コースが投資対象とする外国投資信託の運用報酬等控除後のものです。
＊３ 次回見直し後の目標分配水準につきまして、詳しくは委託会社までお問い合わせください。
※上記は2024年６月14日時点のものであり、今後変更される場合があります。
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

2ファンドの 目 的・特 色

３

各コースは、基準価額＊が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行います。

＊１万口当たりとし、ファンド設定来の支払済み分配金を含みません。

運用プロセス■投資対象とする外国投資信託＊の運用プロセス＊Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠＡクラス／Ｂクラス、Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡ Ａ
クラス

各資産への配分比率は、特定の資産へのリスク集中回避を意図したリスク均等配分を「ベース資産配分」とし、「機動的な資産配分」「、投資環境に応じたリスクコントロール」
により資産配分を変更し、ポートフォリオを構築し
ます。
STEP1

ベース資産配分
リスク均等配分となる
資産配分を決定STEP2

機動的な資産配分

ベース資産配分から
投資魅力度に応じた資産配分に変更
STEP3

投資環境に応じたリスクコントロール
リスクに応じて
資産配分変更

STEP4

ポートフォリオの構築

・わが国を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券
（リート）
について、
各資産へのリスクの配分が均等となるよう、ベース資産配分を決定します。
・コモディティも投資対象とし、物価上昇に備えます。
※各資産への投資は、主として上場投資信託証券（ETF）
や、有価証券先物などの派生商品を通じて投資します。

・経済環境分析と市場環境分析から各資産の投資魅力度を判定し、投資魅力度に応じた資産配分に変更します。

・ファンド全体の価格変動リスクが高いと判断した場合や、市場の下落の危険性が高まったと判断した場合は、組入資産を現金等に入れ替える
ことで、基準価額の下落の抑制をめざします。

STEP1～3に従って、各資産への配分比率および為替ヘッジ比率を決定します。
※STEP4において、（Ｃコース）
が投資対象とする外国投資信託は、先物取引の積極的な活用等により、純資産総額を上回る規模で投資を行うことができます。そのため、（Cコース）の基準価額の値動きは、（Aコース）
および（Bコース）と比較して大きくなる場合があります。

※上記外国投資信託の運用プロセスは、2024年３月末時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
また、投資対象とする外国投資信託やその配分比率については、適宜見直しを行います。見直しにより、投資対象とする投資信託証券が変更された際には、運用プロセスが変更となる場合があります。

3

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

ファンドの 目 的・特 色ファンドの仕組み
ファンドは「ファンド・オブ・ファンズ方式」
により運用を行います。
ファンド・オブ・ファンズとは、投資信託証券への投資を目的とする投資信託のことで、一般に投資対象に選んだ
複数の投資信託証券を組入れて運用する仕組みを「ファンド・オブ・ファンズ方式」といいます。
＜ファンド＞＜投資対象ファンド＞
投資

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）（Ｂコース）

損益（ケイマン籍円建外国投資信託）

投資

申込金
損益

投資者

Oneグローバル・ダイナミック・
アロケーションファンドⅠ
Aクラス
Bクラス

（受益者）

＜主要投資対象＞
投資損益

国内短期金融資産等
損益
投資

Ｏｎｅ世界分散セレクト

Oneグローバル・ダイナミック・
アロケーションファンドⅡ
Aクラス

損益

（ケイマン籍円建外国投資信託）

損益（Cコース）

投資損益※ 主として 、上 場 投 資 信 託 証 券（ETF）や、有価証券先物などの派
生商品を通じて投資を行います。

投資

ＤＩＡＭマネーマザーファンド（国内籍円建投資信託）

投資

分配金・
換金代金等

わが国を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券（リート）、
コモディティ

わが国を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券（リート）、
コモディティ
※ 主として 、上 場 投 資 信 託 証 券（ETF）や、有価証券先物などの派
生商品を通じて投資を行います。

投資

ＤＩＡＭマネーマザーファンド（国内籍円建投資信託）

国内短期金融資産等
損益※上記は2024年６月14日時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
※投資対象とする投資信託証券の概要については、後掲「追加的記載事項」
をご参照ください。
※投資対象とする外国投資信託やその配分比率については、適宜見直しを行います。この際、投資対象として定められていた外国投資信託が投資対象から除外されたり、新たな投資信託証券が投資対象として定められることがあります。

主な投資制限（Ａコース）（Ｂコース）
・ 投資信託証券への投資割合には、制限を設けません。
・ デリバティブ取引の直接利用は行いません。なお、投資対象とする外国投資信託を通じて実質的に行うデリバ
ティブ取引は、価格変動、金利変動および為替変動により生じるリスクを減じる目的ならびに投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。
・ 投資対象とする外国投資信託を通じて実質的にまたは直接行う外国為替予約取引は、為替相場の変動により生じるリスクを減じる目的以外には利用しません。
・ 外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。
（Ｃコース）
・ 投資信託証券への投資割合には、制限を設けません。
・ デリバティブ取引の直接利用は行いません。
・ 外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

4ファンドの 目 的・特 色
分配方針（Ａコース）
年２回の決算時（毎年３月および９月の各15日（休業日の場合は翌営業日））に、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）
等の全額を対象として、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して、分配金額を決定します。
（Ｂコース）（Ｃコース）
年６回の決算時（毎年１月、３月、５月、７月、９月、11月の各15日（休業日の場合は翌営業日））に、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）
等の全額を対象として、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して、分配金額を決定します。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

5

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

ファンドの 目 的・特 色
収益分配金に関する留意事項◆投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。

投資信託から分配金が支 払 わ れるイメージ

分配金
投資信託の純資産◆分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、
必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
分配金額と基準価額の関係（イメージ）
分配金は、分配方針に基づき、以下の分配対象額から支払われます。
①配当等収益（経費控除後）、②有価証券売買益・評価益（経費控除後）、③分配準備積立金、④収益調整金
計算期間中に発生した収益の中から支払われる場合
ケースA

10,500円

ケースB

10,600円
期中収益
（①+②）
100円

基準価額

＊500円
（③+④）

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合＜前期決算日から基準価額が上昇した場合＞

分配金100円
10,500円

10,500円

＊500円
（③+④）

＊500円
（③+④）

10,550円
期中収益（①+②）50円＊50円

分配金100円
10,450円
＊450円
（③+④）

ケースC

＜前期決算日から基準価額が下落した場合＞

10,500円
10,400円
＊500円
（③+④）

配当等収益
（①）
20円
＊80円

分配金100円
10,300円
＊420円
（③+④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後
＊分配対象額500円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額450円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊80円を
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額420円

上図のそれぞれのケースにおいて、前期決算日から当期決算日まで保有した場合の損益を見ると、次の通りとなります。

ケースA : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差0円＝100円
ケースB : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲50円＝50円
ケースC : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲200円＝▲100円★A、
B、
Cのケースにおいては、分配金受取額はすべて同額ですが、基準価額の増減により、投資信託の損益状況はそれぞれ異なった結果となっています。
このように、投資信託の収益については、
分配金だけに注目するのではなく、「分配金の受取額」と「投資信託の基準価額の増減額」の合計額でご判断ください。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではないのでご留意ください。

◆投資者
（受益者）
のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
普通分配金
投資者
（受益者）
の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額（個別元本）※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部
払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、
元本払戻金（特別分配金）部分は、非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

投資者
（受益者）
の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額（個別元本）

普通分配金
：個別元本
（投資者
（受益者）
のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者（受益者）の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）
普通分配金に対する課税については、後掲「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」
をご参照ください。

6

ファンドの 目 的・特 色
追加的記載事項■各ファンドが投資対象とする投資信託証券の概要
ファンド 名Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Aクラス
Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Bクラス
Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡ Aクラス

形

ケイマン籍外国投資信託／円建受益証券

態

主要投資対象世界の株式、債券、不動産投資信託証券（リート）、
コモディティなどに投資を行うために、上場投資信託証券（ETF）
や、有価証券先物などの派生商品を主に活用します。
＜Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠAクラス／Bクラス＞①各資産への配分は、世界の景気動向や市場環境を勘案し、決定します。また、下落リスクが高まったと判断される場
合は、短期金融資産や現金などの比率を引き上げることがあります。
②為替ヘッジ比率は、為替予約取引を用いて適宜調整を行います。

投 資 態 度＜Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡ Aクラス＞①各資産への配分は、世界の景気動向や市場環境を勘案し、決定します。また、下落リスクが高まったと判断される場
合は、短期金融資産や現金などの比率を引き上げることがあります。
②為替ヘッジ比率は、為替予約取引を用いて適宜調整を行います。
③各資産への実質的な投資額の合計（為替予約を除く、
グロスベース）
は純資産総額の1.5倍を目標とします。
＜Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Aクラス／Bクラス＞
・有価証券の空売りは行いません。
・信託財産の純資産総額の10％を超える借入は行いません。
・流動性に欠ける資産への投資は純資産総額の15％を超えないものとします。

主な投資制限＜Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡ Aクラス＞
・有価証券の空売りは行いません。
・信託財産の純資産総額の10％を超える借入は行いません。
・流動性に欠ける資産への投資は純資産総額の15％を超えないものとします。
・各資産への実質的な投資額の合計（為替予約を除く、
グロスベース）
は純資産総額の1.8倍以内とします。
＜Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Aクラス＞

分 配 方 針

収益分配は行わない方針です。
＜Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Bクラス＞＜Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡ Aクラス＞
原則として、年６回、分配を行います。
・投 資 顧 問 会 社：アセットマネジメントOne株式会社

主要関係法人

・受

信託報酬等

その他費用

銀

行：FirstCaribbean International Bank and Trust Company (Cayman) Limited

・管理事務代行会社：Mizuho Trust & Banking (Luxembourg)S.A.
・保

申込手数料

託
管

銀

行：Mizuho Trust & Banking (Luxembourg)S.A.

ありません。
純資産総額に対して、年率0.215％程度※ただし、上記信託報酬には、年間最低報酬額が定められている場合があり、純資産総額等によっては年率換算で上記の信託報酬率を上回る場合があります。
信託財産に関する租税、組入資産の売買時の売買手数料、信託事務の処理に要する費用、信託財産の監査に要する費用、法律関係の費用、資産の保管などに要する費用、借入金の利息および立替金の利息、ファンドの組成にかかる諸費用などを負担する場合があります。
上場投資信託証券に投資する場合には、信託報酬に加え、投資する上場投資信託証券に関連する費用がかかります。

7

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

ファンドの 目 的・特 色ファンド 名ＤＩＡＭマネーマザーファンド

形

国内籍投資信託（親投資信託）／円建受益証券態

主要投資対象国内発行体の公社債、転換社債、ユーロ円債、資産担保証券ならびにＣＤ、ＣＰ、
コールローン等の国内短期金融資産を主要投資対象とします。
①国内の国債、政府保証債、政府機関債、地方債等のほか、取得時において主要格付機関（＊）の長期発行体格付（複数の格付機関が付与している場合は高い方の格付）がＡＡ－格相当以上の社債、転換社債、ユーロ円債、資産担保証券、さらに、国内格付機関の短期格付がａ-1格相当以上のＣＤ、ＣＰを主要投資対象とします。

投 資 態 度（＊）
主要格付機関とは、R&I、JCR、Moody’s、S&Pとします。
②国債および政府保証債を除き、原則として、ファンドの元本総額に対する１発行体当たりの有価証券の額面総額の割合は５％以内とします。
③ポートフォリオ全体の修正デュレーションは１年未満を基本として運用します。

運 用 会 社
（委託会社）

アセットマネジメントOne株式会社

信 託 報 酬ありません。

○ＤＩＡＭマネーマザーファンドの主な投資制限については、請求目論見書に記載しております。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

8

投 資リスク基準価額の変動要因
各ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リス
クもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

資産配分
リスク

株価変動
リスク

金利変動
リスク

投資する企業の株価の下落は、基準価額の下落要因となります。
株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や各ファンドが実質的に投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け、基準価額が下落する要因となります。
金利の上昇は、基準価額の下落要因となる可能性があります。
金利の変動は、公社債等の価格に影響をおよぼします。金利変動は、公社債・株式・リート・コ
モディティ等の各資産への投資の相対的魅力度を変化させるため、金利変動により各資産の市場の間で資金移動が起こる場合があり、基準価額を下落させる要因となる可能性があ
ります。

不動産投資
信託証券
（リート）
の
価格変動

リートの価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向、関係法令・規制等の変更等の影響を受けます。また、老朽化・災害等の発生による保有不動産の滅失・損壊等が発生する可能性があります。各ファンドが実質的に投資するリートの市場価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。

コモディティ
市況の変動

コモディティ価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
コモディティ価格は商品の需給関係の変化、為替、金利の変化など様々な要因で変動します。
需給関係は、天候、作況、生産国の政治・経済情勢等の変化、貿易動向等の影響を大きく受けます。各ファンドは実質的にコモディティに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が変動します。

リスク

リスク

9

資産配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数または全ての資産の価値が同時に下落した場合等は、基準価額の下落要因となります。
投資に際して資産配分を行う場合には、一般に当該資産への資産配分の比率に応じて、投資全体の成果に影響をおよぼします。各ファンドは、公社債、株式、リートおよびコモディティ等に資産配分を行いますが、配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数または全ての資産の価値が同時に下落した場合等には、基準価額が下落する要因となります。

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

投 資リスク
為替変動
リスク

信 用
リスク

流動性
リスク

カントリー
リスク

為替相場の円高は、基準価額の下落要因となります。
為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算
価格に影響をおよぼします。各ファンドの主要投資対象である外国投資信託（2024年６月14日時点）
では、組入外貨建資産について、適宜対円での為替ヘッジを行い、ヘッジ比率の調整を行います。
為替ヘッジが行われていない資産部分については、為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。為替ヘッジを行うにあたっては、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジには円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。
投資する有価証券の発行者の財政難・経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。

有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。
各ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、各ファンドが実質的に投資するリートが収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。
投資資産の市場規模が小さいことなどで希望する価格で売買できない場合は、基準価額の下落要因となります。
有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、
市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。
投資する国・地域の政治・経済の不安定化等は、基準価額の下落要因となります。
投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、
また取引規制等の要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、基準価額が下落する要因となります。各ファンドが実質的に投資を行う株式・債券や通貨の発行者が属する新興国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化等が株式・債券市場や為替市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制等の種々な規制の導入や政策の変更等の要因も株式・債券市場や為替市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

10

投 資リスク
その他の留意点● 各ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● 各ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取
引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、す
でに受付けた換金のお申込みの受付が取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
● 有価証券の貸付等においては、
取引相手先の倒産等による決済不履行リスクを伴います。
●「Ｏｎｅ世界分散セレクト」
を構成する各ファンド間でスイッチングを行うことができます。ただし、販売会社によっては、
スイッチングの取扱いを行わない場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
● 各ファンドは目標リターン、
目標分配水準を設定しております。目標リターンは各ファンドにおいて中長期的にめざす目標であって、その達成を示唆、保証するものではありません。また、（Ｂコース）（Ｃコース）
は目標分配水準に応じて分配金をお支払することをめざしますが、あらかじめ一定の額の分配を約束するものではなく、分配金が支払われない場合もあります。
●（Ｃコース）
が投資対象とする外国投資信託は、先物取引の積極的な活用等により、純資産総額を上回る規模で投資を行うことができます。そのため、（Ｃコース）の基準価額の値動きは、
（Ａコー
ス）
および
（Ｂコース）と比較して大きくなる場合があります。

リスクの管理体制委託会社では、運用担当部署から独立したコンプライアンス・リスク管理担当部署が、運用リスクを把握、管理し、その結果に基づき運用担当部署へ対応の指示等を行うことにより、適切な管理を行います。また、
運用担当部署から独立したリスク管理担当部署が、ファンドの運用パフォーマンスについて定期的に分析を行い、結果の評価を行います。運用評価委員会はこれらの運用リスクの管理状況、
運用パフォーマンス評価等の報告を受け、総合的な見地から運用状況全般の管理・評価を行います。
なお、委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリング等を実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行います。運用評価委員会等
は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
※リスク管理体制は、今後変更になることがあります。

11Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

投 資リスク＜参考情報＞
ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移
（ Ａ コ
（円）
20,00016,000ース

ファンドと他の代表的な資産クラスとの年間騰落率の比較）

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率
（右軸）

（％）
100

（％）
100

80

80

60

12,000

40

40

4,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

2020/42021/42022/42023/42024/3

59.8

60

8,000

2019/4

最大値
62.7

平均値

最小値

42.1
13.9
1.1

10.7

17.9

-11.6

-11.4

-12.4

ファンド

日本株

先進国株

8.4

5.4
-0.8
-5.5

21.5

15.3

5.9

4.3
-6.1

-8.8

先進国債

新興国債

-19.4
新興国株

日本国債

ファンド：2019年９月～2024年３月
代表的な資産クラス：2019年４月～2024年３月

（ Ｂ コ
（円）
20,00016,000ース）

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率
（右軸）

（％）
100

（％）
100

80

80

60

12,000

40

40

4,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

2020/42021/42022/42023/42024/3

59.8

60

8,000

2019/4

最大値
62.7

平均値

最小値

42.1
13.9
1.1

10.7

17.9

-11.6

-11.4

-12.4

ファンド

日本株

先進国株

8.4

5.4
-0.8
-5.5

21.5

15.3

5.9

4.3
-6.1

-8.8

先進国債

新興国債

-19.4
新興国株

日本国債

ファンド：2019年９月～2024年３月
代表的な資産クラス：2019年４月～2024年３月

（ Ｃ コ
（円）
20,00016,000ース）

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率
（右軸）

（％）
100

（％）
100

80

80

60

12,000

40

40

4,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

2020/42021/42022/42023/42024/3

59.8

60

8,000

2019/4

最大値
62.7

平均値

最小値

42.1
21.2
2.3
-16.7
ファンド

10.7

17.9

-11.4

-12.4

日本株

先進国株

8.4

5.4
-0.8
-5.5

15.3
4.3

日本国債

5.9

-6.1

-8.8

先進国債

新興国債

-19.4
新興国株

21.5

ファンド：2019年９月～2024年３月
代表的な資産クラス：2019年４月～2024年３月＊ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されていますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。
＊ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年
間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落
率とは異なる場合があります。

＊上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、
ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
＊すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。

12

投 資リスク
各資産クラスの指数
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）「東証株価指数（TOPIX）」
は、日本の株式市場を広範に網羅し、投資対象としての機能性を有するマー
ケット・ベンチマークです。同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研
または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社
（以下
「ＪＰＸ」
という。）
の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するす
べての権利はＪＰＸが有しています。

先 進 国 株MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIコクサイ・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の主要先進国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

新 興 国 株MSCIエマージング・マーケット・
インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、新興国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日 本 国 債NOMURA-BPI国債「NOMURA-BPI国債」
は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表すために開発した投資収益指数です。同指数の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

先 進 国 債FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）「FTSE世界国債インデックス（除く日本）」
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income
LLCが有しています。

新 興 国 債

JPモルガンGBI-EMグローバル・
ディバーシファイド（円ベース）「JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド」
は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー
が公表している新興国の現地通貨建ての国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。また、同社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日

本

株

（注）
海外の指数は為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

13Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

運用実績
（ Ａ コ

ー

ス

データの基準日：2024年３月29日）

基準価額・純資産の推移 《2018年９月28日～2024年３月29日》(円)
17,500

分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）

15,000

純資産総額（右軸）

分配の推移（税引前）
(億円)
300

2022年 ３月

0円

2022年 ９月

0円

250

2023年 ３月

0円

2023年 ９月

0円

2024年 ３月

0円

設定来累計

0円

12,500200

10,000

150

7,500

100

5,000

50

※分配金は１万口当たりです。

0

2,500
設定日

2020年8月

2022年6月

2024年3月※基準価額は１万口当たり・信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
（設定日：2018年９月28日）

主要な資産の状況
■組入銘柄

※比率
（％）
は、純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

順位

銘柄名

比率
（％）

１

Ｏｎｅグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Ａクラス

98.84

２

ＤＩＡＭマネーマザーファンド

0.00

年間収益率の推移（暦年ベース）
30%

ファンド収益率

20%
10%

7.2%

6.3%

6.1%
0.6%

0%

3.6%

-5.0%

-10%

-10.5%

-20%
-30%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2018年は設定日から年末までの収益率、および2024年については年初から基準日までの収益率を表示しています。
※当ファンドにはベンチマークはありません。

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

14

運用実績
（ Ｂ コ

ー

ス

データの基準日：2024年３月29日）

基準価額・純資産の推移 《2018年９月28日～2024年３月29日》(円)
17,500

分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）

15,000

純資産総額（右軸）

分配の推移（税引前）
(億円)
300

2023年 ７月

50円

2023年 ９月

50円

250

2023年11月

50円

2024年 １月

45円

2024年 ３月

45円

直近１年間累計

290円

12,500200

10,000

150

7,500

100

5,000

50

設定来累計

1,590円※分配金は１万口当たりです。

0

2,500
設定日

2020年8月

2022年6月

2024年3月※基準価額は１万口当たり・信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
（設定日：2018年９月28日）

主要な資産の状況
■組入銘柄

※比率
（％）
は、純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

順位

銘柄名

比率
（％）

１

Ｏｎｅグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Ｂクラス

99.18

２

ＤＩＡＭマネーマザーファンド

0.00

年間収益率の推移（暦年ベース）
30%

ファンド収益率

20%
10%

7.2%

6.2%

6.1%
0.6%

0%

3.6%

-5.0%

-10%

-10.5%

-20%
-30%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2018年は設定日から年末までの収益率、および2024年については年初から基準日までの収益率を表示しています。
※当ファンドにはベンチマークはありません。

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

15

2023年

2024年

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

運用実績
（ Ｃ コ

ー

ス

データの基準日：2024年３月29日）

基準価額・純資産の推移 《2018年９月28日～2024年３月29日》(円)
17,500

分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）

15,000

純資産総額（右軸）

分配の推移（税引前）
(億円)
300

2023年 ７月

120円

2023年 ９月

120円

250

2023年11月

120円

2024年 １月

85円

2024年 ３月

85円

直近１年間累計

650円

12,500200

10,000

150

7,500

100

5,000

50

設定来累計

3,770円※分配金は１万口当たりです。

0

2,500
設定日

2020年8月

2022年6月

2024年3月※基準価額は１万口当たり・信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
（設定日：2018年９月28日）

主要な資産の状況
■組入銘柄

※比率
（％）
は、純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

順位

銘柄名

比率
（％）

１

Ｏｎｅグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡ Ａクラス

98.59

２

ＤＩＡＭマネーマザーファンド

0.00

年間収益率の推移（暦年ベース）
30%

ファンド収益率

20%
11.0%

10%

11.3%

9.4%

6.2%

1.0%

0%
-6.9%

-10%

-14.6%

-20%
-30%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2018年は設定日から年末までの収益率、および2024年については年初から基準日までの収益率を表示しています。
※当ファンドにはベンチマークはありません。

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

16

運用実績

データの基準日：2024年３月29日

主要な資産の状況■Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Aクラス／Bクラス※比率（％）
はOneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠの純資産総額に対する実質的な割合です。

資産

比率
（％）

日本国債

2.3

先進国国債

4.3

新興国国債

6.9

世界のハイイールド債券
（社債）

11.6

日本株式

8.6

先進国株式

18.7

新興国株式

8.2

世界のリート

12.6

金

2.2

原油

2.1

■Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡ Aクラス

※比率（％）
はOneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡの純資産総額に対する実質的な割合です。

資産

比率
（％）

日本国債

5.2

先進国国債

6.4

新興国国債

10.2

世界のハイイールド債券
（社債）

17.2

日本株式

12.8

先進国株式

27.3

新興国株式

12.3

世界のリート

18.4

金

3.4

原油

3.3

■ＤＩＡＭマネーマザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

利率
（％）

比率
（％）

１

４３５回

利付国庫債券
（２年）

国債証券

日本

0.005

2024/4/1

20.67

２

４４０回

利付国庫債券
（２年）

国債証券

日本

0.005

2024/9/1

20.67

３

４４１回

利付国庫債券
（２年）

国債証券

日本

0.005

2024/10/1

20.67○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

17

償還日

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

手 続・手 数 料 等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位（当初元本１口＝１円）

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は１万口当たりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換

金

代

金

原則として換金申込受付日から起算して７営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として営業日の午後３時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月５日より午後３時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間
は販売会社によって異なる場合があります。

購入の申込期間2024年６月15日から2024年12月17日まで※申込期間は上記期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金・スイッチングのお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ロンドン証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行の休業日
・ロンドンの銀行の休業日
・Eurex取引所の休業日

換

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

金

制

限

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中 止 お よび 取 消し

商品市場、外国商品市場または金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金・スイッチングのお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金・スイッチングのお申込みの受付を取り消す場合があります。また、投資を行った投資信託証券の換金停止があるときは、換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信

間

無期限
（2018年９月28日設定）

還各ファンドの１万口当たりの基準価額（過去に支払った収益分配金の金額は含みません。）が2,000円を下回った場合には、投資対象とする外国投資信託の売却を行い、一定期間後に信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）
させます。
各ファンドが次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）
することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・各ファンドの受益権口数が10億口を下回ることとなった場合
・やむを得ない事情が発生した場合

日（Ａコース）
毎年３月および９月の各15日（休業日の場合は翌営業日）（Ｂコース）（Ｃコース）
毎年１月、
３月、
５月、
７月、
９月、11月の各15日（休業日の場合は翌営業日）

配（Ａコース）
年２回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
（Ｂコース）（Ｃコース）
年６回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」
があります。ただし、販売会
社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い
合わせください。

繰

託

上

決

収

期

償

算

益

分

18

手 続・手 数 料 等
信託金の限度額

各ファンドにおいて5,000億円

公告原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページ（https://www.am-one.
co.jp/）に掲載します。

運 用 報 告 書

３月、９月のファンドの決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて交付します。

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度
（ＮＩ
ＳＡ）
の適用
対象となります。
・（Ａコース）
および（Ｂコース）
は、ＮＩ
ＳＡの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・（Ｃコース）
は、ＮＩ
ＳＡの対象ではありません。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

税

関

係

ス イ ッ チ ン グ

19「Ｏｎｅ世界分散セレクト」
を構成する各ファンド間で、スイッチング（乗換え）を行うことができます。
スイッチングの取扱いの有無や対象ファンドなどは、販売会社により異なりますので、詳しくは販売会社でご確認ください。
※スイッチングの際には、換金時と同様に信託財産留保額および税金（課税対象者の場合）がかかりますのでご留意ください。また、購入時手数料は販売会社が別に定めます。

Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

手 続・手 数 料 等
ファンドの費用・税金■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料

信託財産留保額

購入価額に、2.2％（税抜2.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.1％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただ
きます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.77％（税抜0.70％）
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※運用管理費用（信託報酬）
は、毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
各ファンド

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）

支払先

内訳
（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.22％

信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価

販売会社

年率0.45％

購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

受託会社

年率0.03％

運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

外国投資信託の純資産総額に対して年率0.215％程度（注）投資対象とする
外国投資信託実質的な負担（注）
ただし、当該外国投資信託の信託報酬には、年間最低報酬額が定められている場合があり、純資産総額等によっては年率換算で上記の信託報
酬率を上回る場合があります。
各ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.985％（税抜0.915％）（概算）※上記は各ファンドが投資対象とする外国投資信託を高位に組入れた状態を想定しています。

その他の費用・手数料として、
お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただ
きます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
その他の費 用・手 数 料

・外国での資産の保管等に要する費用
・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用

等

監査費用は毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※投資対象とする外国投資信託においては、上記以外にもその他の費用・手数料等が別途かかる場合があります。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※上記手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※上場投資信託（ETFおよびリート）
は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託（ETFおよびリート）の費用は表示しておりません。

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手 続・手 数 料 等■税金●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

税金

時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換 金（ 解 約 ）時
お よ び 償 還 時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

分

配※少額投資非課税制度「愛称：ＮＩＳＡ（ニーサ）」
をご利用の場合
少額投資非課税制度
「ＮＩ
ＳＡ
（ニーサ）
」
は、少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年３月末現在のものです。税法が改正された場合等には、上記の内容が変更になる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
ファンド名

総経費率
（①＋②）

運用管理費用の比率①

その他費用の比率②（Ａコース）

1.13％

0.77％

0.36％

（Ｂコース）

1.13％

0.77％

0.36％

（Ｃコース）

1.13％

0.77％

0.36％
（表示桁数未満を四捨五入）※対象期間：2023年９月16日～2024年３月15日※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当たり）
を乗じた数で除した総経費率（年率）です。
※投資対象とする外国投資信託（以下、投資先ファンドといいます。）にかかる費用は、その他費用（②）に含めています。
※総経費率には、ファンドにより購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税以外にも計算に含まれない費用が存在する場合があります。
※なお、各ファンドについては、投資先ファンドも含め入手し得る情報において計算に含まれていない費用は認識しておりません。
※費用の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

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Ｏｎｅ世界分散セレクト（Ａコース）／（Ｂコース）／（Ｃコース）

MEMO

当ページは目論見書の内容ではありません。

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