研究論文

東アジア女性の性別役割分業意識
─妻と夫の収入の効果

島

直

子

日本の家族問題やジェンダー問題について考察する際には，しばしば欧米先進諸国の事例が準拠対象とされてきた。しかし日本の家族やジェンダーについて理解を深めるためには，それらのアジア諸地域における多様性と共通性を把握する必要がある。そこで本稿では，
東アジア社会調査 2006 データを用いて，日本，韓国，中国女性の性別役割分業意識について比較することを試みる。分析の結果，妻の収入や夫の収入が妻の性別役割分業意識に及ぼす影響は，3 カ国それぞれに異なることが示された。日本女性の性別役割分業意識は，収入の多寡という実態に即して形成される。夫の収入との交互作用項を投入しても収入の主効果が消滅しないことから，家計を補助するためであろうと，働き甲斐やキャリアを追求するためであろうと，「収入を得る」ことで性別役割分業に対して否定的な態度が形成されるといえる。一方，韓国では，高収入の夫をもち，かつ，自身も恵まれた労働条件のもとにあるというごく一部の女性において，性別役割分業が否定される。そして中国の都市的地域では，夫の収入が低く，ゆえに自身の就労がもたらす「経済的利益」を意識している女性において，性別役割分業が否定される。
キーワード：東アジア女性・性別役割分業意識・東アジア社会調査

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国際ジェンダー学会誌

Vol. 12（2014）

1．本稿の目的従来，日本の家族やジェンダーについて考察する際には，しばしば欧米先進諸国の事例が準拠対象とされてきた。しかし一般的に，相互に大きく異なる社会を比較すると相違点が目立ち，その差異が生じる要因について考察することが困難になる。たとえば欧米との比較では，日本の実態や意識は「アジア的特殊性」として論じられがちであり，なかでも「日本社会の性差別は儒教を起源とする」といった言説が流通している。ゆえに，同じく儒教文化圏とされる東アジア諸国との比較研究が求められる（瀬地山 1996）。そして近年，「アジアの家族とジェンダー」の共通性や多様性について，主に実態の解明が進められてきた（落合・山根・宮坂編 2007）。しかしそれぞれの社会における家族やジェンダーについて理解を深めるためには，人々の意識についても明らかにされる必要がある。これによって，表面上にあらわれる実態からは推測困難な，社会構造の深層に迫ることがより可能になるだろう。
日本では，性別役割分業をめぐる女性の意識について多くの計量研究が蓄積されてきた。それらによると，職業をもつ女性は性別役割分業に批判的な態度を示す傾向にあり（伊達 2013; 白波瀬 2005），韓国でも同様の傾向が見出されている（瀬地山 2011; 竹ノ下・西村 2005）。ゆえに女性にとって，就労して収入を得る
ことは，性別役割分業規範を相対化する主要な契機であると考えられる 1）。ただしこれまでの研究によると，収入が女性の性別役割分業意識に及ぼす影響は，夫の収入によって異なりうる（島・賀茂 近刊）。
そこで本稿では，East Asian Social Survey 2006 データ（以後，「EASS 2006」と記す）を用いて，日本，韓国，中国 2）の女性の収入が性別役割分業意識に及ぼす影響について，夫の収入との交互作用に注目しつつ検証することを試みる。先行研究によると，日韓の女性は，「育児期は無業となり，育児終了後に復帰する」といういわゆる M 字型の就労パターンを共有する。一方，中国では，男女ともにフルタイムの共働きが一般的である（落合・山根・宮坂編 2007）。同じく儒教文化圏とされる東アジアにありながら，女性の就労行動において共通点が多い韓国と，対極にある中国を比較対象に据えることで，日本女性の性別役割分業意識の特徴についてより明らかにするとともに，近年研究が進みつつある「アジアの家族とジェンダー」について，女性の性別役割分業意識という観点から理解を深めたい。

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東アジア女性の性別役割分業意識

2．先行研究の知見
2-1．妻と夫の収入が妻の性別役割分業意識に及ぼす影響
1. で指摘したように，妻の収入が性別役割分業意識に及ぼす影響は，夫の収入によって異なることが論じられている。そしてこの「妻の収入と夫の収入の交互作用効果」を説明する理論枠組みとして，以下のような 4 つの仮説が提示されている（島・賀茂 近刊）。
1 ）脅威仮説
妻の就労は，夫が稼ぎ手役割を十分に果たせていないことの象徴とみなされがちである。また妻が収入を得ると，夫に対する妻の勢力が強まる傾向がみられる。
ゆえに夫にとって，妻の就労は「男」としての権威やアイデンティティを脅かす「脅威」でありうるが，こうした傾向は収入が低い夫によりあてはまる（Zuoand Tang 2000）。たとえば欧米の労働者階級を対象とした質的研究によると，
夫たちは収入が低く稼ぎ手としての地位を維持することが困難であること，職場での地位が低く権威を行使しうる場が家庭に限られることなどから，妻の就労に強い苛立ちをもつ。一方，彼らの妻も，稼ぎ手としてふるまうことが夫の「男」としてのアイデンティティの源であることを認識している。そこでたとえ就労しても，「女の仕事」をすることで夫のアイデンティティがさらに脅かされないよう家事・育児を一手に担ったり，より従順にふるまったりする（Hochschild
1989=1990; Rubin 1976）。こうした事例から，夫の収入が低い妻は，就労すると，男性優位のジェンダー秩序を維持するため性別役割分業を支持すると考えられる。
2 ）選択的役割観仮説
妻が就労パターンを選択する自由度には，階層差があることが指摘されている。
なぜなら学歴などの人的資本を多くもつ女性は，労働市場での価値が高いため，
希望どおりの職を得るチャンスが高まる。一方，彼女たちは経済力が高い男性と結婚する確率が高いため，家計補助のために就労を強いられる可能性は低い。そこで社会経済的地位が高い女性は，就業の継続／中断いずれにせよ，希望のパターンを選択することがより可能である（松田 2004）。このような側面に注目する
ならば，夫の収入が低い妻の場合，夫の収入が高い妻に比較して，就労は必ずしも積極的な選択ではないことが推測される。そこで夫の収入が低い妻においては，就労が性別役割分業意識に与える影響は比較的小さいと考えられる。

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国際ジェンダー学会誌

Vol. 12（2014）3 ）認知的不協和仮説
個人は自分自身の内部に矛盾（不協和）が生じると，この心理学的不快を低減するために，矛盾を合理化しようと努める傾向がある（Festinger 1957=1965）。
たとえば Liebow は，アンダークラスに属する黒人男性が，挫折感から逃れるべ
く妻子の養育を放棄するさまを描いた。彼らは稼ぎ手規範を内面化しながらも，収入の低い不安定な仕事しか得られないために，自身の尊厳を傷つけまいとして物理的にも感情的にも家族から離れていくのである（Liebow 1967）。規範と現実の不一致によって生じる認知的不協和を低減するべく，人々が実態に即して意識を合理化する側面に注目するならば，夫の収入が低い妻は自身の収入が不可欠
な現実に適応するべく，夫の収入が高い妻以上に，就労することで性別役割分業
規範を放棄すると考えられる。
4 ）利益仮説
妻が就労し家計の担い手となるならば，夫は唯一の稼ぎ手として家計を支える
責任から解放される。特に経済環境が悪化し，安定的に収入を得ることが難しい
社会では，妻の経済的貢献は不可欠とさえいえるものである（Hunt and Hunt
1987）。妻の就労がもたらすこうした「経済的利益」に注目するならば，夫の収入が低い妻は経済的貢献がより切実に求められるため，夫の収入が高い妻以上に，就労することで性別役割分業を否定すると考えられる（Zuo and Tang 2000）。
以上のような理論仮説から，本人と夫の収入が女性の性別役割分業意識に及ぼす影響として，以下のような結果が予測される。
1 ）脅威仮説
夫の収入が低い，または本人の収入が高いほど，性別役割分業を支持する。
さらに，夫の収入が低い場合，本人の収入が高いほど性別役割分業を支持する
傾向がより強い。
2 ）選択的役割観仮説
夫および本人の収入は，性別役割分業意識に対して独立した効果をもたない。
ただし夫の収入が高い場合，本人の収入が高いほど性別役割分業を否定する（夫の収入が低い場合，本人の収入は性別役割分業意識に影響を与えない）。
3 ）認知的不協和仮説
夫の収入が低い，または本人の収入が高いほど性別役割分業を否定する。さらに，夫の収入が低い場合，本人の収入が高いほど性別役割分業を否定する傾向がより強い。
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東アジア女性の性別役割分業意識4 ）利益仮説
夫および本人の収入は，性別役割分業意識に対して独立した効果をもたない。
ただし夫の収入が低い場合，本人の収入が高いほど性別役割分業を否定する（夫の収入が高い場合，本人の収入は性別役割分業意識に影響を与えない）。
2-2．日本・韓国・中国における女性の就労をめぐる意識と実態
アジア諸地域における年齢別女子労働力率パターンは，生産年齢を通じて高率を保つ中国・タイ型，30 歳代から次第に低下するシンガポール・台湾型，20 歳
代後半からの一時的低下のあと再び上昇する韓国・日本型に区分される。つまり，日本で広くみられる「育児期は無業となり，育児終了後に復帰する」パターンを共有するのは韓国のみである。一方，中国では，男女ともにフルタイムの共働きが一般的である。夫や親族が育児に関与する割合が高く，仕事と家庭を両立するための制度が比較的整備されている点も，日韓と大きく異なる（落合・山根・宮坂編 2007）。
日韓は，女性の就労行動を規定する要因についても共通点が多い。たとえば韓国の妻の就業率は高学歴層ほど低いが（李 2005），日本女性の就業においても学歴効果は小さい（岩間 2008）。また日韓ともに，夫の収入や職業的地位が高い妻
ほど，就業しない傾向にある（裵 2011）。
ただし日韓については，相違点も指摘されている。第一に，日韓ではともに男性を「稼ぎ手」とみなす社会システムが制度化されているが，その度合いは日本においてより強固である。日本では男性の雇用を守る労働市場政策が比較的強力であるため，近年の「雇用の流動化」にもかかわらず，壮年男性の雇用が韓国より安定している。一方，韓国では，日本と異なり，被扶養の妻を優遇する税・社
会保障政策は行われていない。また壮年男性の非正規化が進んでいる。こうした違いから，日本は「強い男性稼ぎ手モデル」，韓国は「弱い男性稼ぎ手モデル」と区別されている（大和 2011）。
第二に，韓国では社会階層による女性の労働市場の分断がより顕著である。日本では女性の非正規雇用においても，専門・技術・事務といったホワイトカラー職に従事する機会が比較的開かれている。しかし韓国の非正規雇用女性は大半がサービス・販売・単純労務職に従事しており，労働時間は正規雇用者のそれよりむしろ長い。このように待遇格差が大きいことから，低学歴女性は自営業や非正規雇用，高学歴女性は正規雇用に従事する傾向にある（裵 2011; 岩間 2008; 大
和 2011）。
一方，中国では，日韓と異なり政策主導で女性の労働力化が進められてきた。
1949 年に成立した新政府は，社会の公平性を重視する社会主義イデオロギーの─ 55 ─

国際ジェンダー学会誌

Vol. 12（2014）

影響を受けて男女平等を基本的な国策の 1 つに掲げ，女性に男性と同等の就業機
会や報酬を与えたのである。そこで中国では，家事に専業する女性は一定の能力
や政治的自覚を欠く者とみなされている（馬 2011; 鄭 2012）。女性の就労行動パ
ターンも日韓のそれとは正反対であり，高学歴女性ほど就業率が高い傾向にある。
「夫の所得が低くなるほど妻の就業確率が高くなる」というダグラス＝有澤法則も検証されず，夫の所得が妻の就業決定に与える影響は小さい（馬 2011）。
これらの点から，中国の専業主婦は日韓の専業主婦とは階層性が大きく異なる。
北京在住者を対象とする調査データによると，無職化する妻は相対的に低学歴・非専門職であり，保育資源や安定した雇用に恵まれない層である。高い学歴や専門性をもたない女性が出産を機に失業し，そのまま専業主婦となるケースが多くみられる。また中国では女性の定年が男性のそれより 5 ～ 10 歳早いため，退職後に再就職できない中高年女性も見受けられる（永瀬 2008; 篠塚 2008）。
ただし市場経済に転じた後の中国では，効率性の優先ゆえに，採用，職務配置，昇進，賃金などに男女間格差が生じている。また 3 度にわたって「婦女回家」を促す議論がおき，女性の良妻賢母的役割を強調する規範も復活している。このようななか，開発政策によって経済格差が広がっており（王 2009），経済発展が著しい沿海都市の富裕層の中には，育児や子どもの教育，夫の健康管理のために専業主婦となる女性が誕生している（馬 2011; 鄭 2012）。
1. で論じたように，日本，韓国，中国では，妻の従属性を規定する儒教が浸透している（Hoobler and Hoobler 1993=1994）。こうした側面に注目するならば，
これら 3 カ国では，「男性優位のジェンダー秩序を維持するため，女性は就労しても性別役割分業を支持する」と想定する「脅威仮説」が適合すると考えられる。
ただし韓国では，男性の「稼ぎ手」としての地位が比較的不安定であり，女性の労働市場が社会階層によってより顕著に分断されている。そこで，妻が就労パターンを選択する自由度の階層差に着目する「選択的役割観仮説」が適合することも考えられる。一方，中国は，夫の経済力にかかわらず女性も就労することが当然視される社会である。しかし近年，経済格差が広がっており，富裕層の中には専業主婦となる女性も誕生している。こうした傾向から，夫の経済力が低いため自身の就労がもたらす「経済的利益」を痛感する女性によって，性別役割分業が否定されると説明する「利益仮説」が適合することも考えられる。

3．方法
３-１．分析方法とデータ
はじめに「性別役割分業意識」を従属変数，「収入」と「夫の収入」を独立変数，
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東アジア女性の性別役割分業意識

女性の性別役割分業意識に影響を及ぼすことが報告されている「年齢」「学歴」3）をコントロール変数とする重回帰分析を行う 4）。次に，「収入」が女性の性別役
割分業意識に及ぼす影響は「夫の収入」によって異なるとされることから，「収入」と「夫の収入」の交互作用項を投入する。
データは，EASS 2006 を用いる。EASS は，日本（大阪商業大学 JGSS 研究セ
ン タ ー・ 東 京 大 学 社 会 科 学 研 究 所 ）， 韓 国（ 成 均 館 大 学 Survey ResearchCenter），台湾（中央研究院社会学研究所），中国（香港科技大学調査研究中心・
中国人民大学社会学系）の研究チームが実施している全国規模の継続調査に，共通の設問群を組み込むことで行われている。EASS 2006 はその 1 回目のデータ
であり，設問群として「東アジアの家族」をテーマとする約 60 問が組み込まれた（岩井・保田編 2009）。調査の概要は，表 1 のとおりである。うち本論文の分析対象者は「60 歳以下の夫をもつ女性」であり 5），日本 498 人，韓国 493 人，中国 1233 人である。
表1
調査名
調査方法
実施時期
調査対象
抽出方法
計画標本
有効回答数
回収率

日本・韓国・中国で実施された調査の概要

日本
JGSS
面接法と留置法の併用
2006 年 10 ～ 12 月
20 ～ 89 歳の男女層化 2 段無作為抽出
3,998
2,130
59.8%

出典）岩井・保田編（2009）p.6「表 1-3た調査の概要」を削除したもの

韓国
KGSS
面接法
2006 年 6 月～ 8 月
18 歳以上の男女層化 3 段無作為抽出
2,500
1,605
65.7%

中国
CGSS
面接法
2006 年 9 ～ 11 月
18 ～ 69 歳の男女層化 4 段無作為抽出
7,872
3,208
38.5%

各国・地域が実施した調査の概要」のうち，「台湾が実施しただし中国に関しては，「東部」地区と「東北・中部・西部」地区に区分して分析を行う。前者（以後，「中国・東」と記載する）は 468 名，後者（以後，「中国・他」と記載する）は 765 名である。なぜなら中国では，1958 年に「中華人民共和国戸口（戸籍）登記条例」が公布されて以降，農村から都市への人口移動が厳しく抑制され，都市と農村は異なる政策の対象とされてきた（金子・何2003）。そして「改革・開放」以後に沿海部で実施された開発政策は，沿海部（特に「東部」）の産業構造を高度化し，内陸部との経済格差を拡大している（王2009）。このような地域格差は家族やジェンダーのあり方を異なるものとしており，2-2. で論じたように，沿海都市に誕生した富裕層のなかには主体的に専業主婦となる女性が誕生しているのである（馬 2011; 鄭 2012）。従来，中国の家族や─ 57 ─

国際ジェンダー学会誌

Vol. 12（2014）

ジェンダーに関する調査は，対象地域が都市に限定されがちであった（落合・山根・宮坂編 2007）。これに対し，EASS 2006 は対象国それぞれの全体を代表するデータであり，中国の都市的地域と農村的地域の比較検証が可能である。
3-2．分析に用いた変数「年齢」は，調査時点の実年齢を用いる。「学歴」は，教育年数（実数）を用いる。ただし「No schooling at all」「No formal school」というカテゴリーには，0を与える。また「Still at school」については，教育年数が不明であるため欠損値扱いとする（該当者は日本 3 人，韓国 6 人，中国 1 人）。「収入」と「夫の収入」
については，以下のように操作化する。日本では夫妻ともに，「昨年の収入」として「なし」から「2300 万円以上」まで 19 のカテゴリーが設定されている。そこで「なし」＝ 0，「2300 万円以上」＝ 2500，その他には中央値を与える。韓国については，夫妻ともに「主な仕事から得られる月収（実数）」を用いる。ただし「not employed」というカテゴリーには，0 を与える。中国については，夫妻
共に「昨年の収入（実数）」を用いる。
「性別役割分業意識」については，「妻にとっては，自分自身の仕事よりも，夫の仕事の手助けをする方が大切である」「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきだ」「景気が悪いときには，男性よりも女性を先に解雇してよい」という 3 つの変数を用いて，主成分分析による尺度化を行う。分析に際しては性別役割分業を支持する人ほど高得点となるよう，「強く賛成」「賛成」「どちらかといえば賛成」「どちらともいえない」「どちらかといえば反対」「反対」「強く反対」という選択肢
に対して，順に 7-1 点を付与する。主成分分析の結果，日本では固有値 1.837，
寄 与 率 61.2%， 韓 国 で は 固 有 値 1.858， 寄 与 率 61.9%， 中 国・ 東 で は 固 有 値
1.857，寄与率 61.9%，中国・他では固有値 1.720，寄与率 57.3% という顕著な成分が 1 つ抽出され，他の成分は固有値が 1 に満たなかった。そこで分析では，これらの主成分得点を妻の「性別役割分業を支持する態度」の尺度として用いる。

４．分析結果4-1．分析対象者の特徴
分析対象者の特徴は，表 2 のとおりである。
年齢については，日本は他の 2 国に比較して 50 代の割合が高く，3 割を占める。
韓国は 30 代と 40 代の割合が比較的高く，それぞれ 4 割を占める。中国は東部／
その他いずれにおいても，20 代の割合が比較的高い。
教育年数については，日本は 10 年～ 12 年（高校相当）が 6 割，13 年～ 14 年（短─ 58 ─

韓国

中国・ 中国・東他

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強く賛成
賛成
どちらかと
いえば賛成
どちらとも
いえない
どちらかと
いえば反対
反対
強く反対
平均値
標準偏差

教育年数
（%）
日本

韓国

中国・ 中国・東他

分析対象者の特徴
就労形態
（%）
日本

韓国

中国・ 中国・東他

韓国

中国・ 中国・東他

n=497 n=493 n=468 n=765
1.6
12.6
4.1
6.3 強く賛成
9.1
15.6
18.8
20.5 賛成
どちらかと
16.5
25.2
37.2
39.1
いえば賛成
どちらとも
41.9
12.0
19.7
14.1
いえない
どちらかと
18.3
21.3
15.2
16.7
いえば反対
10.9
8.9
3.0
2.6 反対1.8
4.5
2.1
0.7 強く反対3.940 4.416 4.594 4.750 平均値
1.205 1.677 1.266 1.243 標準偏差日本

韓国

中国・ 中国・東他

韓国

中国・ 中国・
東
他

10.8
9.3
22.5
22.7
28.4
2.722
1.588

4.2
31.3
20.8
26.0
15.5
2.895
1.253

17.5
19.9
3.026
1.472

25.4

20.3

12.4

16.2
11.9
3.292
1.451

33.7

17.1

13.1

n=496 n=493 n=468 n=765
0.2
2.0
1.3
2.0
2.0
4.3
3.2
6.0

日本

女性を先に解雇してよい（%）

n=496 n=493 n=468 n=765
1.0
6.1
5.1
6.9 強く賛成
6.0
8.5
19.2
19.0 賛成
どちらかと
17.7
21.5
31.0
35.2
いえば賛成
どちらとも
39.3
18.5
19.0
15.0
いえない
どちらかと
16.7
24.5
17.9
15.4
いえば反対
13.7
13.0
5.1
7.1 反対
5.4
7.9
2.6
1.4 強く反対
3.724 3.826 4.489 4.600 平均値
1.282 1.598 1.386 1.394 標準偏差日本

夫は外，妻は家庭（%）

n=498 n=493 n=468 n=765
n=493 n=486 n=467 n=765
n=498 n=491 n=468 n=765
6.0
5.7
15.2
15.0
0年
0.0
0.2
10.9
12.5
常勤雇用
19.1
27.3
54.7
39.2
25.3
40.0
32.1
32.8
1 年～ 6 年
0.0
4.3
15.9
22.8 パートタイム雇用 35.3
7.3
8.1
11.2
33.5
41.0
30.1
30.5
7 年～ 9 年
6.1
8.1
32.7
38.4
自営業主
4.6
7.9
23.7
37.4
32.7
13.2
21.6
20.8 10 年～ 12 年
58.4
46.7
29.6
19.5
家族従業者
5.8
6.5
0.2
1.0
2.4
0.2
1.1
0.9 13 年～ 14 年
25.8
10.5
4.3
2.3
無職
35.2
51.0
13.3
11.1
15 年～ 16 年
9.1
27.5
6.0
4.2
17 年以上
0.6
2.7
0.6
0.3

日本

妻は，夫の手助けをする方が大切（%）

20 代
30 代
40 代
50 代
60 代

年齢
（%）

表2

東アジア女性の性別役割分業意識

国際ジェンダー学会誌

Vol. 12（2014）大相当）が 3 割弱を占め，分散が比較的小さい。韓国は 15 年～ 16 年（四年制大学相当）の割合が比較的高く，3 割を占める。また 17 年以上（大学院相当）の割合も比較的高い。これらの点から，韓国では女性が四年制大学以上の教育を受けることがより一般化していると考えられる 6）。一方，中国は，東部／その他いずれにおいても教育年数 0 年が 1 割を占め，13 年以上（短大相当以上）は 1 割ほどであり，低学歴層に分布がよっている。ただし東部はその他の地区に比較して高学歴者の割合が高く，10 年～ 12 年（高校相当）が 1 割多い。
就労形態については，韓国では無職が 5 割にのぼるが，日本のそれは 3 割強である 7）。2-2. で論じたように，日韓の年齢別女子労働力率パターンは同じく M字型であるが，日本の方が就労している女性の割合が高い。ただし韓国では，パートタイム雇用の割合は日本より低く，常勤雇用者の割合がより高い 8）。そして中国では，東部／その他いずれも無職は 1 割にすぎない。ただし東部では常勤雇用者の割合が，その他の地区では自営業主の割合が，15% ほど高い。以上のよ
うな傾向から，韓国では専業主婦世帯が半数を占め，日本では家計補助的に働く妻が多いといえる。一方，中国では専業主婦の割合は低く，常勤雇用者や自営業
主など，家計の担い手として就労する女性が大半を占める。
性別役割分業意識については，「妻にとっては，自分自身の仕事よりも，夫の仕事の手助けをする方が大切である」「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきだ」「景
気が悪いときには，男性よりも女性を先に解雇してよい」いずれも，平均値は中国が最も高く，標準偏差は韓国が最も大きい。つまり中国では，性別役割分業が比較的支持されている。なお日本では，いずれの考え方についても「どちらともいえない」と回答する者が多く，3 割から 4 割を占める 9）。
4-2．日本・韓国・中国女性の性別役割分業意識
重回帰分析を使用して，日本，韓国，中国女性の性別役割分業意識に影響を及ぼす要因について検証したところ，表 3 のような結果が得られた。
日本では教育年数が短い妻ほど，収入が低い妻ほど，夫の収入が高い妻ほど，
性別役割分業を支持する傾向にある。本人と夫の収入が有意な主効果をもつのは，日本のみである。なお，本人と夫の収入の交互作用項は有意でない。
韓国では，年齢が高い妻ほど，教育年数が短い妻ほど，性別役割分業を支持する傾向にある。本人の収入は有意な負の主効果をもつが，夫の収入との交互作用項を投入すると消滅する。本人と夫の収入の交互作用項は，有意な負の効果をもつ。なお，年齢が有意な効果をもつのは韓国のみである。また日本や中国に比較して，分析モデルの説明力が高い。
中国・東では，有意な効果をもつのは本人と夫の収入の交互作用項のみである。
─ 60 ─

東アジア女性の性別役割分業意識

表3

妻の性別役割分業意識に影響を及ぼす要因（標準化係数）

日本
韓国
中国・東
中国・他
モデル 1 モデル 2 モデル 1 モデル 2 モデル 1 モデル 2 モデル 1 モデル 2
妻の年齢
.010
.026
.224 *** .226 *** .051
.046
.034
.033
妻の教育年数 ‒.236 *** ‒.221 *** ‒.224 *** ‒.221 *** ‒.100‒.067‒.167 *** ‒.154 ***妻の収入‒.194 *** ‒.293 ** ‒.096 *
.044
‒.060
‒.146
‒.021
‒.110
夫の収入
.202 *** .146 *
‒.011
.030
‒.040
‒.156
‒.035
‒.112
妻の収入×夫の収入.130‒.171 *
.210 *
.144
R2 乗値
.121
.125
.155
.163
.032
.046
.041
.045
調整済み R2 乗値
.111
.113
.148
.154
.022
.033
.036
.038
n
363
363
476
476
366
366
690
690
F 検定
p<.001 p<.001 p<.001 p<.001
p<.05
p<.01
p<.001 p<.001（ *<.05, **<.01, ***<.001）

中国・他では，教育年数のみが有意な負の効果をもつ。なお東部／その他ともに，分析モデルの説明力がきわめて低い。
次に，有意を示した交互作用の方向について検討する。
韓国における妻の収入と夫の収入の交互作用の方向をみるため，妻の収入（月収）を「なし」（n=278）と「あり」（n=205）に二分し，夫の収入（月収）を「250万ウォン未満」（n=230）と「250 万ウォン以上」（n=253）に二分して 2 元配置
分散分析を行った（F=3.390, df=1, p<.10）。その結果，夫の月収が 250 万ウォン
図1

妻の性別役割分業意識に対する妻の収入と夫の収入の交互作用（韓国 2006）
夫の月収0.20000

妻の性別役割分業意識

0.10000

250 万
ウォン未満

0.00000

250 万
ウォン以上

‑0.10000‑0.20000‑0.30000‑0.40000‑0.50000なし

妻の月収─ 61 ─

あり

国際ジェンダー学会誌

Vol. 12（2014）

以上の層では，収入のある妻が収入のない妻より性別役割分業を否定する傾向が，より顕著であることが示された（図 1）。
中国・東における妻の収入と夫の収入の交互作用の方向をみるため，妻の収入（年収）を「14000 元未満」
（n=278）と「14000 元以上」
（n=89）に，夫の収入（年収）を「11000 元未満」（n=186）と「11000 元以上」（n=181）に二分して，2 元
配置分散分析を行った（F=3.672, df=1, p<.10）10）。その結果，夫の年収が 11000
元未満の層では，年収 14000 元以上の妻が年収 14000 元未満の妻より性別役割分
業を否定する傾向が，より顕著であることが示された（図 2）。
図2

妻の性別役割分業意識に対する妻の収入と夫の収入の交互作用（中国・東 2006）
夫の年収11000 元未満

0.20000
妻の性別役割分業意識

11000 元以上

0.00000‑0.20000‑0.40000‑0.60000
14000 元未満
14000 元以上
妻の年収

5．考察
分析の結果，日本，韓国，中国の女性の性別役割分業意識について次のような知見が得られた。
日本では韓国や中国と異なり，女性の性別役割分業意識に対して，本人と夫の収入が有意な主効果をもつ。つまり本人の収入が低い，もしくは夫が高い収入を得ているというように，性別役割分業型に近い夫婦関係にある者ほど，意識レベルにおいても性別役割分業を支持する傾向にある。本人と夫の収入の交互作用効
果は有意でない点に留意が必要だが，おおむね認知的不協和仮説に適合的な結果が示されたといえる。
─ 62 ─

東アジア女性の性別役割分業意識

つまり日本女性の性別役割分業意識は，収入の多寡という実態に即して形成される傾向にある。夫の収入との交互作用項を投入しても収入の主効果が消滅しないことから，家計を補助するためであろうと，働き甲斐やキャリアを追求するためであろうと，「収入を得る」ことで性別役割分業に対して否定的な態度が形成されるといえる。なお今回のデータによると，「妻にとっては，自分自身の仕事
よりも，夫の仕事の手助けをする方が大切である」「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきだ」「景気が悪いときには，男性よりも女性を先に解雇してよい」という考え方について，「どちらともいえない」とする割合が韓国や中国に比較して圧倒的に高い。2004 年に行われた「社会意識に関する世論調査」でも，「男性は外で働き，女性は家庭を守るべきである」という考え方について，日本女性の43.4% が「どちらともいえない」と回答している（竹ノ下・西村 2005）。こうした傾向からも，日本では「状況による」「人による」として個々の実態に即した性別役割分業意識が形成されやすいことが推測される。そしてその背景として，男性の「稼ぎ手」としての地位が比較的安定しており，女性の労働市場も社会階層によってあまり分断されていないため（裵 2011; 岩間 2008; 大和 2011），女
性の就労行動が「個人の選好に応じた選択」として合理化されやすいことが考えられる。
韓国では，本人の収入が性別役割分業意識に及ぼす効果は夫の収入によって異なる。夫の収入が比較的高い層では，収入を得る女性が収入を得ない女性より性別役割分業を否定する傾向がより顕著である。これは選択的役割観仮説に適合的な結果である。そしてこのような傾向がみられる背景として，男性の「稼ぎ手」としての地位がより不安定であり，女性の労働市場が社会階層によって分断されていることが注目される（裵 2011; 岩間 2008; 大和 2011）。つまり夫の収入が低い女性のなかには，劣悪な労働条件のもと不可避的に就労する者が多い一方，夫の収入が高いにもかかわらず就労する女性の場合，学歴などの人的資本を有し，積極的に就労している可能性が高いと考えられる。
以上は 2006 年に実施された調査データから推測される傾向であるが，韓国では 1997 年の通貨危機とその後の不況を経て，「家庭とは無関係に」就労し続ける女性が増大している。その後の政策でも女性の能力開発と雇用機会の拡大がめざされ，専業主婦職場復帰プログラムの開発・普及，仕事と育児を両立するためのインフラ整備などが進められている（瀬地山 2011; 趙 2007）。さらに韓国では，
今回のデータでも示されたように女性の高学歴化が顕著である。そこで今後も，積極的に就労する高階層の女性たちによって，性別役割分業が否定されていく可能性が考えられる。
中国では日韓と異なり，本人の収入は性別役割分業意識に対して有意な効果を─ 63 ─

国際ジェンダー学会誌

Vol. 12（2014）

もたない。その一因として，女性の就労がおしなべて奨励されており，専業主婦
は必ずしも主体的な選択ではないことが注目される（馬 2011; 永瀬 2008; 篠塚
2008; 鄭 2012）。つまり中国では，非就業女性の性別役割分業をめぐる意識と実態が必ずしも合致していないと考えられるのである。今回の分析モデルが中国女
性の性別役割分業意識をほとんど説明しない一因としても，収入の多寡が性別役
割分業意識と関連しないことが注目される。
ただし中国・東では，夫の収入がより低い層において，高収入を得る妻が性別
役割分業を否定する傾向が顕著という，利益仮説に適合的な結果が示された。従来，中国では，階層によって女性の経済的役割や家庭内役割をめぐる意識と実態が異なる可能性について，ほとんど検証されてこなかった（鄭 2012）。しかし今回，2006 年に実施された調査データによって，都市的地域では，夫の収入が低いた
め自身の就労がもたらす「経済的利益」を実感する女性によって，性別役割分業
がより否定されることが示唆された。なお，都市的地域では，主体的に専業主婦を選択する富裕層女性も誕生している（馬 2011; 鄭 2012）。そこで今後，都市の産業構造がより高度化し経済格差がさらに拡大するならば，夫の社会経済的地位による女性の性別役割分業意識の分断が顕著になる可能性が考えられる。

6．結論と今後の課題
今回の分析では，日本，韓国，中国いずれにおいても，脅威仮説に適合的な結果は示されなかった。こうした知見に依拠するならば，これら 3 カ国の女性の性別役割分業意識は，「アジア的特殊性」として注目されてきた儒教規範にあまり影響されないと考えられる。そして女性の性別役割分業意識に影響を及ぼす要因
は，それぞれ異なる。日本では，本人や夫の収入がもたらす実態に即して性別役
割分業意識が合理化される。韓国では恵まれた労働条件のもとで働く高階層の女性によって，一方，中国の都市的地域では，夫の収入が低いため自身の就労に経済的利益を見出す女性によって，性別役割分業が否定される。
ただし，これら 3 カ国において妻の収入が「脅威」である可能性については，
再検証される必要がある。なぜなら脅威仮説の論拠となった欧米の知見は，質的研究によって明らかにされたものである。潜在している保守性を見出すには，今回のような量的分析は適していない可能性も考えられるだろう。さらに，性別役
割分業意識の多元性を視野に入れたデータの収集・分析も求められる。今回，性別役割分業意識の指標として用いた「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきだ」といった考え方は，性別役割分業意識の中核的概念として，様々な調査研究で用いられてきた。しかし「夫は外，妻は家庭」という項目のみによって，性別役割分
─ 64 ─

東アジア女性の性別役割分業意識

業意識の全体をとらえることはもはや不可能であることが指摘されている（大和1995）。たとえば今回の分析では，中国の女性は日韓の女性より労働力化しているにもかかわらず，性別役割分業を支持するという矛盾が示された。こうした結果から，異なる国の性別役割分業意識について比較検証する際には，その多元性への配慮がより求められると考えられる。以上の点から今後の課題として，東アジア女性の性別役割分業意識に対する儒教規範の影響と，性別役割分業意識の多元性について，丹念な事例研究が求められる。
（しま

なおこ

国立女性教育会館）［注］1 ）女性の就労行動と性別役割分業意識の因果関係については，意識が行動を規定する，あるいは行動が意識を規定する，いずれの可能性も考えられる。しかしアメリカの実証研究によると，性別役割分業に否定的な女性が就労するというよりも，就労行動に適合的な性別役割分
業意識が形成されると考えられる（Zoo and Tang 2000）。
2 ）EASS 2006 は，台湾も調査対象としている。しかし台湾については，今回の分析で用いられる「配偶者の収入」項目が設定されていないため，分析から除外する。
3 ）日本，韓国，中国ともに，年齢が高い女性ほど，また学歴が低い女性ほど，性別役割分業を支持する傾向にある（裵 2011; 伊達 2013; 白波瀬 2005; 竹ノ下・西村 2005）。
4 ）一般的に「年齢」「学歴」「夫の収入」は関連が強い。そこで後述する回帰モデル（モデル 1）について多重共線性の程度を測定する指標である VIF（Variance Inflation Factor）を確認したところ，VIF が 2 以上の変数はなく，多重共線が発生している可能性は低いことが示された。
5 ）韓国では，国民年金の受給開始年齢は 60 歳以上である（尹 2009）。中国でも，男性の正規退職年齢や一般的な男性の年金受給開始年齢は 60 歳以上である（何 2008）。日本でも，61歳以上の男性の場合，定年退職や定年退職後の再雇用などによって，無収入の者や著しく収入が低い者が多く含まれる可能性が考えられる。そこで，「夫が 60 歳以下」の女性に限定する。
6 ）韓国では，女性の高学歴化が日本より速いスピードで進んでいる（岩間 2008）。
7 ）2005 年に行われた「社会階層と社会移動全国調査」（SSM 調査）の韓国調査・日本調査でも，同様の傾向が報告されている（裵 2011）。
8 ）2005 年に行われた「社会階層と社会移動全国調査」（SSM 調査）の韓国調査・日本調査でも，同様の傾向が報告されている（岩間 2008; 大和 2011）。
9 ）日本では意見への賛否を尋ねられると，「強く賛成」「強く反対」など賛否を明確に表明する回答は避けられ，「どちらともいえない」など中間値に回答が集中する傾向がある。一方，
韓国では，人びとは賛否をはっきりと回答する傾向がある。EASS 2006 の実施に際しては，
こうした傾向を軽減するべくプリテストが重ねられ，スケールの検討が行われた（岩井・保田編 2009）。
10）妻の収入と夫の収入それぞれについて，4 分位のパーセンタイル値（妻の年収は「2000 元未
満，2000 元以上 8000 元未満，8000 元以上 14000 元未満，14000 元以上」，夫の年収は「5600
元未満，5600 元以上 11000 元未満，11000 元以上 20000 元未満，20000 元以上」）で区分して 2 元配置分散分析を行ったところ，交互作用は有意でなかった。結果をみると，妻の年収─ 65 ─

国際ジェンダー学会誌

Vol. 12（2014）

が 14000 元未満（＝下位 75%）までは，夫の年収によって性別役割分業意識はほとんど異ならない。しかし妻の年収が 14000 元以上（＝上位 25%）になると，夫の年収が 5600 元未満，5600 元以上 11000 元未満の層（＝下位 50%）では，夫の年収が 11000 元以上 20000 元未満，20000 元以上の層（＝上位 50%）に比較して，性別役割分業をより顕著に否定する。そこで妻の年収は 14000 元未満／ 14000 元以上，夫の年収は 11000 元未満／ 11000 元以上で区分した結果を示す。
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島直子・賀茂美則，近刊「有配偶女性の就労と性別役割分業意識」稲葉昭英・田淵六郎・田中重─ 66 ─

東アジア女性の性別役割分業意識

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大学出版会
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趙翔均，2007「韓国における男女共生社会に向けた雇用政策の展開と現状」嵩さやか・田中重人
編『雇用・社会保障とジェンダー』東北大学出版会，331-346
竹ノ下弘久・西村純子，2005「性役割意識の規定要因に関する国際比較─日本と韓国との比較から」渡辺秀樹編『現代日本の社会意識─家族・子ども・ジェンダー』慶応義塾大学出版会，39-61
鄭楊，2012「市場経済の転換期を生きる中国女性の性別規範─3 都市主婦のインタビューを通して」落合恵美子・赤枝香奈子編『アジア女性と親密性の労働』京都大学学術出版会，153174
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大和礼子，2011「女性の M 字型ライフコースの日韓比較─出産後の再就職に注目して」佐藤嘉倫・尾嶋史章編『現代の階層社会 1 格差と多様性』東京大学出版会，161-175
尹錫明，2009「韓国における社会保障支出の展望および示唆─社会保険を中心に」埋橋孝文・
木村清美・戸谷裕之編『東アジアの社会保障─日本・韓国・台湾の現状と課題』ナカニシ
ヤ出版，120-137
Zuo, J. and Tang, S., 2000 “Breadwinner Status and Gender Ideologies of Men and Women
regarding Family Roles”, Sociological Perspectives, 43（1）,29-43
謝辞
East Asian Social Survey（EASS）is based on Chinese General Social Survey（CGSS）, Japanese
General Social Surveys（JGSS）, Korean General Social Survey（KGSS）, and Taiwan Social
Change Survey（TSCS）,and distributed by the EASSDA.

（2014 年 9 月 2 日

─ 67 ─

掲載決定）

国際ジェンダー学会誌

Vol. 12（2014）

An Analysis of the Impact of Husbands’ and Wives’
Earnings on Gender Role Attitudes of East Asian WomenSHIMA Naoko（National Women’s Education Center）

When we discuss gender issues and family problems in Japan, we often refer tostudies of advanced western countries. However, in order to gain a better understandingof gender roles and family in Japan, it is necessary to examine the diversity andcommonality among the Asian countries. This paper attempts to compare gender role
attitudes of Japanese, South Korean, and Chinese women. Data from EASS 2006 wasused. The result of the analysis is that the effects of the wife’s income and the husband’s
income on the wife’s gender role attitude differs among the three countries.
Key words：East Asian women, gender role attitudes, East Asian Social Survey

─ 68 ─