テストの使用に関する ITC ガイドライン

最終版 v.1.2

国際テスト委員会(ITC)
テストの使用に関する ITC ガイドライン
日本語版International Test Commission (ITC)
International Guidelines on Test Use Japanese Version.

Translation authorized
by the Japan Association for Research on Testing.

2013 年 10 月 8 日 version 1.2 最終版
文書番号：ITC-G-TU-20131008

日本語版の作成は、渡邉誠一（日本人事試験研究センター）、荒井清佳(大学入試センター)、劉東岳（学研
教育総合研究所）によって行われた。邦訳過程の監修は繁桝算男（日本テスト学会会長）が行った。

The contents of this document are copyrighted by the International Test Commission (ITC) © 2013. All
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テストの使用に関する ITC ガイドライン

最終版 v.1.2

公式の採択
本ガイドラインは、オーストリアのグラーツで 1999 年 6 月に開催された ITC 理事会において正式に採択され た。 EFPPA(European Federation of Professional Psychologists
Association)のテストとテスト実施に関する作業部会も、ローマで 1999 年 7 月に開催された会合でこのガイドラインを採択した。
オンラインでの公開
本ガイドラインは、ストックホルムで 2000 年 7 月に開催された ITC 総会で正式に公開され、それ以降 ITC のウェブサイト（http://www.intestcom.org）においてオンラインで見ることができるようになっている。
出版物での公開
本ガイドラインは、出版物としては International Journal of Testing（ITC の公式の出版物）誌上で公開された（International Test Commission (2001). International Guidelines
for Test Use, International Journal of Testing, 1(2), 93-114.）。
本文書を引用する際は次のように記載すること：International Test Commission (2001). International Guidelines for Test Use,

International Journal of Testing, 1(2), 93-114.

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謝辞
本ガイドラインは Dave Bartram 教授が ITC 理事会のために準備した。本プロジェクトの実行にあたり支援してくれた Iain Coyne をはじめ、1997 年のダブリンでのワークショッ
プに加わり、本ガイドラインの策定に貢献された次の方々に謝意を表する。
Ms Dusica Boben, Produktivnost, SLOVENIA;
Mr Eugene Burke, British Psychological Society, ENGLAND;
Dr Wayne Camara, The College Board, USA;Mr Jean-Louis Chabot, ANOP, FRANCE;
Mr Iain Coyne, University of Hull, ENGLAND;
Dr Riet Dekker, Swets and Zeitlinger, NETHERLANDS;Dr Lorraine Eyde, US Office of Personnel Management, USA;
Prof Rocio Fernandez-Ballesteros, EAPA, SPAIN;
Mr Ian Florance, NFER-NELSON, ENGLAND;Prof Cheryl Foxcroft, Test Commission of South Africa, SOUTH AFRICA;
Dr John Fremer, The College Board, USA;Ms Kathia Glabeke, Commissie Psychodiagnostiek, BELGIUM;
Prof Ron Hambleton, University of Massachusetts at Amherst, USA;Dr Karin Havenga, Test Commission of South Africa, SOUTH AFRICA;
Dr Jurgen Hogrefe, Hogrefe & Huber Verlagsgruppe, GERMANY;Mr Ralf Horn, Swets and Zeitlinger, GERMANY;Mr Leif Ter Laak, Saville and Holdsworth Ltd, ENGLAND;Dr Pat Lindley, British Psychological Society, ENGLAND;
Mr Reginald Lombard, Test Commission of South Africa, SOUTH AFRICA;
Prof Jose Muniz, Spanish Psychological Association, SPAIN;
Ms Gill Nyfield, Saville & Holdsworth Ltd, ENGLAND;Dr Torleiv Odland, Norsk Psykologforening, NORWAY;
Ms Berit Sander, Danish Psychologists’ Association, DENMARK;Prof Francois Stoll, Federation Suisse des Psychologues, SWITZERLAND.
意見募集の際や学会発表などで意見を寄せてくれた他の多くの個人や団体にも謝意を表する。

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テストの使用に関する ITC ガイドライン

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概要
テストの使用に関する本ガイドラインは、テスト使用者に必要とされるコンピテンシー（知識、スキル、能力、その他の個人特性）に関連する指針である。これらのコンピテンシー
はテスト使用者の行動を評価する基準によって定められる。テスト使用者に求められる能力があることを示す証拠を記したリストを、この基準をもとに開発すれば、資格の認証に用いることが可能になる。本ガイドラインで論じられるコンピテンシーの範囲は広く、テスティング訳注に関する職業的・倫理的規準から、受検者などテスティングの過程に関わる
各種関係者の権利、使用するテストの選択と評価、テストの実施、採点、解釈、報告書の作成とフィードバックなどにまで及ぶ。
本ガイドラインは、テストの使用に直接関係する場合には、テスト作成の規準、使用者向け文書（例：技術マニュアル、使用者マニュアル）の規準、テストやテストの情報の供給
規制や入手規制の規準にも関係がある。
本ガイドラインの取り扱う領域は広く、「テスティング」に関する全てを網羅している。テ
スト実施の形式がどのようなものであっても、また、テスト開発の専門家によって開発されたものであろうとなかろうと、本ガイドラインの対象となる。試験問題に解答させるものも、課題や作業に取り組ませるもの（例：作業事例テスト、精神運動性の追尾テスト）も本ガイドラインの対象となる。こうした手続きであれば、「心理テスト」「教育テスト」
等の名称が使われているかいないかにかかわらず、また、閲覧可能な技術データに十分支えられているかいないかにかかわらず、本ガイドラインは適用される。
本ガイドラインの多くの部分は、「テスト」以外のアセスメントにも適用される。人を真摯に評価するような状況で使用されるアセスメントであればどのようなものでも本ガイドラ
インと関連があるし、誤って用いられたら個人に損失や心理的な苦痛をもたらすかもしれないようなアセスメント（例：採用面接、仕事のパフォーマンスの評価、学習支援のニーズを診断するための評価）であればどのようなものでも本ガイドラインと関連がある。

訳注

テストの開発から実施、採点、評価等までを含む過程全体をテスティングと呼ぶ。テス
ト自体と区別される。
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目次
謝辞

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概要

4

目次

5

はじめに

6

主な目的

6

国際的なガイドラインの必要性

6

本ガイドラインのねらいと目標

7

本ガイドラインの開発

8

本ガイドラインは誰に向けられたものか

11

文脈上の要因

12

知識、理解、スキル

12
15

ガイドライン
ガイドラインの適用範囲

15

第一部：テストの倫理的な使用に責任を持つ

16

第二部：テストの使用に際しては、グッドプラクティス訳注に倣う

18

参考文献

26

付録 A：テスティングの基本方針に関するガイドライン

27

付録 B：テスティングの過程で関係者と締結する契約に関するガイドライン

29

付録 C：障害を持つ者を対象にテストを行う手配をする際の留意点

31

グッドプラクティス good practice（あるいは後出のベストプラクティス best practice）とは、業務上の手続きのうち（最も）正しく効率的であるとされ、他組織でも倣うと良いと見なされているものを指す。
訳注

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はじめに
主な目的
テストは適正に、専門的な態度で、倫理に則って使用すべきであり、テストを使用する者はそのための能力を持っているのが望ましい。また、テストを使用するにあたっては、テスト開発者や受検者などのニーズや権利、テスティングを行う理由、テスティングの置かれた文脈などに対して必要な配慮を払えるのが望ましい。
この目的のためには、テスト使用者がテスティング実施に必要なコンピテンシーを持っていて、テスティングを背後から支える知識や考え方に通暁している必要があるだろう。

国際的なガイドラインの必要性
ITC の本プロジェクトの主な関心は、テストを正しく使用しアセスメントにおけるベスト
プラクティスを奨励するためのガイドラインを作ることに向けられている。ITC はこれまで、テストの翻案のグッドプラクティスの普及や促進のためにも努力してきた（Hambleton,
1994; Van de Vijver, F. & Hambleton, R., 1996）が、これは、さまざまな文化や言語での使用に向けて翻案されたテストの質を一様に保つための大切な一歩と言える。ITC の理事会が 1995 年のアテネで採択した提案は、更に間口を広げてテストの公正で倫理的な使用に関するガイドラインを作成することを目指し、それを基にテスト使用者の訓練に関する規準や、テスト使用者に求められる能力を明示した規準などを作成することも目指すものであった。
テストの使用に関するガイドラインが国際レベルで必要とされている理由は多い。


テストの使用とそれが受検者たちに及ぼす結果を、法令によってどのくらい統制できるかは、国ごとに大きく異なる。専門家協会が、法令に基づいて心理学者たちを登録している国もあれば、そうはしていない国もある。心理学者以外
がテストを使用する際の規準を決める仕組みがある国もあるが、それがない国もある。国際的に受け入れられている一連のガイドラインがあれば、そうした規準がまだ完全でなかったり、全くなかったりする国においても、心理学関連の学協会や他の関連職能団体・機構が取り組む規準作りをある程度支援できるだろう。

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

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テストを購入・使用する権利の与えられ方は国ごとに大きく異なる。そうした権利を心理学者だけが持てる国もあれば、正式に認可された全国的なテスト配給者に登録している使用者だけが持てる国もある。さらに、自国のサプライヤ
ー訳注経由でも海外のサプライヤーから直接でも、制限なくテストを自由に手に入れることのできる国もある。



よく知られたテストが、テストの作成者や出版者の承認もテストの安全性への配慮もなくインターネットに掲載され、著作権が侵害されるケースは多く存在する。



職業関係のテスティングでは、労働力の国際的な流動性が以前より高くなってきたため、多くの国からの求職者に対してテストを使用することへの需要が高まってきている。他国の雇用主のためにテストが実施されることも増えている。



職業の場でも教育の場でも、米国や英国ではインターネットを用いて遠隔テストが行われるようになってきている。これにより、テスティングの過程の管理や統制についての規準（テストの安全確保を含む）に関連して、多数の課題が生まれることになる。

本ガイドラインのねらいと目標
この計画の長期的なねらいの一つに、テスト使用者に必要とされるコンピテンシー（知識、スキル、能力、その他の個人的特性）に関する一連のガイドラインの作成がある。
これらのコンピテンシーはテスト使用者の行動を評価する基準によって定められる。テスト使用者に求められる能力があることを示す証拠を記したリストを、この基準をもとに開発すれば、資格の認証に用いることが可能になる。そうしたコンピテンシーは以下の項目をカバーしている必要がある：


テスティングに関する専門職規準や倫理規準



受検者の権利、テスティングの関係者の権利

使用する試験の選択と評価

テストの実施、採点と解釈

報告書の作成とフィードバック

訳注

サプライヤーsupplier は、テスト使用者にテストを供給する機関を指し、テスト出版者
やテスト配給者を含む。
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テスト使用に直接関係していれば、以下についても本ガイドラインは関係が深い：


テスト作成の規準

使用者向け文書の規準（例：技術マニュアル、使用者マニュアル）

テストやテスト関連情報の供給規制や入手規制に関する規準

本ガイドラインは、多くの国から選ばれた、心理学や教育におけるテストの専門家（心理学者、サイコメトリシャン、テスト出版者、テスト開発者）の作業をまとめたものである。
この文書の目的は、新しいガイドラインを「創案する」ことではなくて、既存の各種ガイ
ドラインや実務規則、規準、その他関連文書に共通するものを集めて、それらの理解や使用の背景となるような、首尾一貫した構造を打ち立てることである。
本ガイドラインの開発
本ガイドラインは、各地域の既存の各種規準が必要な事項を十分カバーしているか、他国との一貫性を有しているかなどを比較対照するためのベンチマークと見なされるべきである。本ガイドラインをベンチマーク、あるいは各地域向けの文書（例：規準、実務規則、受検者の権利についての文書）を開発する基盤として使用することで、国境を越えた高いレベルの一貫性が期待できるであろう。
本ガイドラインのための作業は、さまざまな国のテスト規準、実務規則などテスト使用に関する資料を集めることから始まった1。集めた資料は全て利用したものの、本ガイドラインは特に次の資料の影響を受けた：


The Australian Psychological Society (APS), Supplement to guidelines on
the use of Psychological Tests (Kendall et al., 1997).



The British Psychological Society (BPS) Level A and Level B standards foroccupational test use (Bartram, 1995, 1996).



The American Educational Research Association (AERA), American
Psychological Association (APA), & National Council on Measurement in
Education (NCME) (1985) Standards for educational and psychologicaltesting.

American

AssociationforCounseling1

andDevelopment(AACD)

ここで情報源とした全ての資料のリストは、本ガイドラインの著者に請求すれば入手可能である。
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Responsibilities of Users of Standardized Tests (Schafer, W.D, 1992).


The CPA (Canadian Psychological Association, 1987) Guidelines for
Educational and Psychological Testing.

このうち、APS の文書は South African National Institute for Psychological Research(NIPR)の出版物やさまざまな出版者の出しているテスト使用者向け手引きを利用しているだけでなく、BPS や米国の出版物に含まれるものの多くも取りまとめており、特に役に立った。APS の文書は、テストの正しい使用を促すために Joint Committee on Testing
Practices (JCTP)の Test User Qualifications Working Group (TUQWG)が取り組んだ先駆的な成果（データに基づいたアプローチが採られた。例：Eyde et al., 1988, 1993; Moreland
et al., 1995）の多くや、JCTP が Code of Fair Testing Practices in Education について行った取組みの成果(JCTP, 1988; Fremer, Diamond, & Camara, 1989)の多くも反映している。付録 B は JCTP が受検者の権利と責任について最近行った取組み(JCTP, 2000)を利用している。
こうした一次資料の記述内容は、分析の上、主要な 14 の見出しに分類された。資料によって記述が異なっていても、共通の意味を捉えるべき場合は、それらを単一の記述にまとめた。記述の形式も一貫するように修正を加えた（例：「適格なテスト使用者は…するよう努める」にするか「適格なテスト使用者は…できる」にするか）。
この主要な 14 節という構造とその内容は、ガイドラインの最初の原案に盛り込まれた。これは 1997 年 7 月にダブリンで開催された国際ワークショップのための資料となった。このITC ワークショップの目的は、国際的に通用し受容されるガイドラインの草稿作成を目指して、原案のあらゆる面を熟考し批判的に評価することであった。ワークショップの間、原案は詳細に審査され、形式、構造、内容についての改善が提案された。ワークショップ
後、原案は広範囲にわたって修正され（Version 2.0）
、コメントをもらうために、出席者全員に回覧された。Version 2.0 に関して提出された全てのコメントや提案を組み入れた意見
募集用文書の草稿（Version 3.1）が作成された。
コメントをもらうため、意見募集用文書 Version 3.1 と構造化された回答票が、主要な個人と団体に広く配布された。合計 200 部が配布された。APA や BPS、その他ヨーロッパのい
くつかの専門家協会の「団体としての」回答を含む、詳細な回答が合計 28 届いた。1998
年の夏、ガイドラインはこれらのコメントに照らして修正され、200 部（Version 4.0）が、更なる意見募集のために送付された。この第 2 ラウンドの意見募集に対しては、正式な回答が合計 18 届いた。これに加えて、意見募集用文書を受け取った多くの方から、電子メー
ルや口頭で、非公式であるが助けになる回答をもらった。
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現在の版のガイドライン（2000 年版）を作成するに当たり、これらの回答全てを考慮に入れるためのあらゆる努力が払われた。どの回答も例外なく役に立つものであったし、建設的であった。
本ガイドラインは私たちを束縛するものではなく、手助けをしてくれるものと見なされるべきである。私たちは、ガイドラインがテストの正しい使用の普遍的な基本原則となることを目指さねばならないが、国家間や適用領域間で見られるテストの役割や慣行の違いのうち、正当なものにまで画一性を課すことは目指していないのである。
本ガイドラインの構想では、テスト使用者の能力について次の主要な三側面を区別している：
１. テスティングについての専門職規準や倫理規準：テスティングはどうあるべきか、
テスト使用者はテスティングの関係者とどう関わるべきかについてのグッドプラ
クティス。
２. テスティングに関する知識、理解、スキル：テスト使用者たちは何ができなければならないか。
３. テスティングを背後から支える知識や考え方。
この三要素は相異なるものであるが、実践においては密接に関連するものである。
本ガイドラインは、「主な目的」から始まっている。これはテスト使用者の「綱領」とも見なせるものであり、本ガイドラインの開発における関心の中心が何であったかを示している。個々のガイドラインで定義しテスト使用者に求めているのは、いずれもこの「主な目的」の達成に貢献するような能力の一面である。
「主な目的」とともに、適用範囲、つまり本ガイドラインは誰に関係のあるものなのか、
本ガイドラインに関係のあるアセスメント形式はどのようなものであるのか、アセスメン
トの文脈とは何かについても記述されている。
本ガイドラインには以下が含まれる：
１. 主な目的と適用範囲についての記述
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２. テスト使用者に求められるコンピテンシーのリスト：倫理的なテスト使用に関連する事項
３. テスト使用者に求められるコンピテンシーのリスト：テスト使用のグッドプラク
ティスに関連する事項
本ガイドラインは誰に向けられたものか
本ガイドラインは業務でのテスト使用に適用される。従って本ガイドラインは基本的には以下の者たちに向けられている：


テストの購入者及び保有者



テストを選択し、テストの使用法を決定する責任を負う者



テストを実施・採点・解釈する者



テストの結果を基に人にアドバイスを提供する者（例：採用コンサルタント、
教育や職場におけるカウンセラー、トレーナー、後継者育成計画立案者）



テスト結果の報告や受検者へのフィードバックの提供に関わる者

本ガイドラインは、上に定義したようなテスト使用に関わるその他の関係者にとっても重要となる。例えば次のような者である：


テスト開発者



テストのサプライヤー



テスト使用者のトレーニングに関わる者



受検者とその関係者（例：親、配偶者、パートナー）

心理テストや教育テストの使用に利害関係のある専門家団体や協会



政策立案者や法令制定者

基本的には業務でテストを使用する場合について書かれているものの、本ガイドラインで示されるグッドプラクティスのほとんどは、研究目的だけのためにテストを使用する者にも重要であろう。
本ガイドラインは、アセスメントの技術のあらゆる種類をカバーすることは意図されていない（例えば非構造化面接あるいは半構造化面接、グループ作業のアセスメントなどまでカバーしているとは言い切れない）。アセスメントの行われるあらゆる状況をカバーすることは意図されていない（例えば求職者のためのテストセンターなどまでカバーしているとは言い切れない）。とはいえ、本ガイドラインの多くは、心理テストや教育テストと関係の11

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深いアセスメントだけでなく、それより一般的なアセスメント（例：被雇用者の配置や選考、半構造化された面接や構造化面接、採用選考のための試験、キャリアの指導やカウンセリング）にも適用できる。
文脈上の要因本ガイドラインは国際的に適用してよい。本ガイドラインをその国の状況に合わせて改変
し、地域限定の規準を開発してもよい。規準の実際の運用や実践に影響を与える要因は数多い。そうした文脈上の要因は、特定の環境内で本ガイドラインを解釈し、本ガイドライ
ンが実際にはどのような意味を持ちうるかを明確化する際に考慮されねばならない。
ガイドラインから独自の規準を作る際に考慮されねばならない要因には次のものがある：


アセスメント環境における社会的、政治的、制度的、言語的、文化的な違い



テストの行われる国の法令

国ごとに専門的な心理学関連学会や協会が定めた既存のガイドライン、規準

個人のアセスメントであるのか、集団のアセスメントであるのかの違い

何のテストであるか（教育、臨床、仕事関連などのうちのいずれのアセスメント
であるのか）の違い



テストの結果を最初に受け取るのが誰であるのか（例：受検者、その両親や保護者、テスト開発者、雇用者など第三者）

テスト結果の使い方の違い（例：選抜などの意思決定のためか、支援ガイダンス
やカウンセリングで情報を提供するためか）

後から分かった情報に照らして解釈の精度を点検する機会や、必要であれば解釈を修正する機会がどの程度あるか、という違い

知識、理解、スキルテスト使用の際に求められるコンピテンシーは、どれも知識、理解、スキルに支えられている。それらの内容がどのようなものであるか、どのくらい詳細なものであるかは、おそらく国ごとに、また適用地域ごとにさまざまであり、また、テストの使用の際に求められる能力のレベルによってもさまざまであろう。
本ガイドラインにはこのことについての詳細な説明は含まれていない。しかし、個別の状況でガイドラインを適用する際は、それに関連する知識、スキル、能力、その他の個人的特性が何であるかが特定されねばならないだろう。これらを特定していく作業は、一般的なガイドラインを個別の状況に合わせて具体的な規準にしていく作業の一環である。知識、
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理解、スキルについての記述がカバーすべき主な領域には、以下が含まれる。
テストに関連する宣言的知識


計量心理学の基本的な原理や手順、及びテストの技術的要件（例：信頼性、妥当性、標準化）についての知識

テスト結果の正しい理解を可能にするようなテスト関連知識や測定関連知識



テストの選択、テスト結果の解釈を正しく行うのに必要となる、能力、性格その他の心理学的構成概念、精神病理学の理論やモデルについての知識や理解

テストを実施している地域や分野の各種テストやテストのサプライヤーについての知識

道具的知識とスキル

個々のアセスメント手順や道具に関する知識やスキル（コンピュータ利用のアセ
スメント手順を含む）



テスト（アセスメントで用いうるもの）の使用に関する特殊知識や実務スキル

テストの結果から妥当な推論を行わねばならない場合、テスト得点の背後にある構成概念に関する知識や理解

本ガイドラインは以下も対象である：
個人の一般的な課題関連スキル

テストの実施、報告、受検者やテスト実施者へのフィードバックの提供などに関わる活動の遂行

受検者に受検準備を適切に行わせ、テストの実施、その結果報告、その他関係者（例：親、組織の方針立案者）とのやり取りを十分行えるだけのコミュニケーシ
ョンスキル（口頭、筆記）

受検者に受検準備を適切に行わせ、テストの実施、テスト結果のフィードバックを十分行えるだけの対人スキル

文脈についての知識とスキル

テストを使用すべきときと使用すべきでないときが分かっている。



アセスメントにおいて、テスティングと、他の非公式な要素（例：自伝的データ、
非構造化面接、推薦状など）とをどう統合するべきかが分かっている。



テストの使用に関連する最新の専門的、法的、倫理的課題について知識があり、それらがテストの使用に実際にどのような意味を持つのかが分かっている。

タスク管理のスキル
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

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テストやテストデータの使用、フィードバックの提供、報告書の作成と保存、テスト用具とテストデータの保存、それらへの責任に関する行動規範やグッドプラ
クティスについての知識

テストの使用される社会的・文化的・政治的文脈についての知識、そうした因子
がテストの結果にどのような影響を与える可能性があるか、結果の解釈とその使用方法についての知識

危機管理スキル

日常業務において問題、困難、支障が生じたとき、どのように対処すべきかを知
っている。



テスト実施中などにおいて受検者からの質問にどう対処すべきかを知っている。



テストが誤用される可能性、テスト得点の解釈が理解されない可能性のある状況
でどう対処すべきかを知っている。

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ガイドライン
ガイドラインの適用範囲
一つの過程としての‘テスト’や‘テスティング’を正確に定義しようという試みは、挫折する可能性が高い。正確に定義しようとすると、含めるべきアセスメント手続きを含めず、含めるべきでないアセスメント手続きを含めることになりがちだからである。以下のガイドラインの便宜のため、‘テスト’や‘テスティング’という用語は広い意味で解釈されるべきである。あるアセスメント手続きが‘テスト’と名付けられているか否かは重要なことではない。以下のガイドラインは、‘テスト’とは呼ばれていなかったり、‘テスト’という名称を避けようとしていたりする多くのアセスメントの手続きに関連している。以
下に並べた記述は、単一の定義を提供するというよりも、本ガイドラインがカバーしている範囲を描き出す趣旨のものである。


テスティングとは、心理学的、職業的、教育的アセスメントに用いられる各種手続きを広く含む。



テスティングは、正常な行動、異常あるいは機能障害の行動を測定する各種手続
きを含みうる。



テスティングの各種手続きは、一般には、手順の整った採点実施要綱を備え、注意深く統制され標準化された状況の下で実施されるよう設計されている。



テスティングの各種手続きの結果、受検者の反応の測定値が得られ、行動のサンプルを基にした推論が行われる。



各種手続きの中には、人を（例えば類型によって）定性的に分類し序列づける結果をもたらすものもある。

‘テスティング’のために上記の意味において用いられる手続きは何であれ、テスト実施の形式がどのようなものであっても、また、テスト開発の専門家によって開発されたものであろうとなかろうと、‘テスト’と見なされるべきである。試験問題に解答させるものも、
課題や作業に取り組ませるもの（例：作業事例テスト、精神運動性の追尾テスト）も‘テ
スト’と見なされるべきである。
テストは目的に即した信頼性と妥当性の証拠を備えているべきである。テストの得点を基に推論を行う際は、それを支える証拠が提供されるべきである。こうした証拠はテスト使用者がアクセスできるようになっていて、独立に精査と評価ができるようになっているべきである。アクセスの難しい技術報告書などに重要な証拠が掲載されている場合には、テスト配給者が参考資料を十全に明記した梗概を提供すべきである。
15

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こうした手続きであれば、「心理テスト」「教育テスト」等の名称が使われているかいない
かにかかわらず、また、閲覧可能な技術データに十分支えられているかいないかにかかわらず、本ガイドラインは適用される。
本ガイドラインの多くの部分は、「テスト」以外のアセスメントにも適用される。人を真摯に評価するような状況で使用されるアセスメントであればどのようなものでも本ガイドラ
インと関係があるし、誤って用いられたら個人に損失や心理的な苦痛をもたらすかもしれないようなアセスメント（例：採用面接、仕事のパフォーマンスの評価、学習支援のニーズを診断するための評価）であればどのようなものでも本ガイドラインと関係がある。
一見したところテストに似ているが、娯楽や余興の目的で使用されるものであると参加者全てが認識しているようなもの（例：雑誌や新聞のライフスタイルインヴェントリ）の使用については、本ガイドラインは適用されない。

第一部：テストの倫理的な使用に責任を持つ

テスト使用者には以下のような行動や態度が求められる：
1.1.

専門家として倫理的に行動する
1.1.1. 専門職規準や倫理規準の啓発に努め、それらを順守する。
1.1.2. テスト使用の現場で生じる専門的・倫理的問題について、常に実践的な理解を深めておく。
1.1.3. テスティング、テスト使用の際は、明示された方針に則る。
1.1.4. テストの使用に際して協力してくれる関係者にも、専門職規準や倫理規準の関連する部分に則って行動させる。
1.1.5. コミュニケーションにおいては、受検者やその他関係者の感じ方に対して必要な配慮を払う。
1.1.6. メディアでのコミュニケーションにおいては、テスティングについて否定的で偏った言い方をしないよう注意する。
1.1.7. アセスメントの結果に利害関係が生じうる状況、あるいは利害関係を有していると見られかねない状況は回避する。アセスメントによって顧客との関係を悪くする可能性のある状況も避ける。

1.2. テストを使用する能力を確実に身に付けておく
16

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最終版 v.1.2

1.2.1. 科学の原理と実証された経験的事実の範囲内で行動する。
1.2.2. 自分の能力について規準を高く設定し、これを維持する。
1.2.3. 自分の能力の限界を知り、その限界を超えない範囲で行動する。
1.2.4. 使用しているテストやテスト開発に関連する変化や進歩（テストやテスト使用の在り方に影響を与えうる法制度や政策の変化も含む）について、常に最新情報を得ておく。
1.3. テストの使用について責任を持つ
1.3.1. テスティングサービスの提供やテスト使用の際は、その使用資格を得ておく。
1.3.2. どのテストを選び使用したかについて責任を持つ。どのテストを勧めたかについても責任を持つ。
1.3.3. テスティングに関わる者たちに、心理テストをする際の倫理的原則や法的規制について、明確な情報を十分提供する。
1.3.4. 受検者とテスト実施者との間の契約の性質について、双方がはっきり理解していることを確認する。
1.3.5. テストを使用することに伴う意図せざる結果については何であれ用心する。
1.3.6. テスティングに関わった者たちに被害や苦痛を与えないよう努める。
1.4. テスト用具訳注を安全に保管する
1.4.1. テスト用具は安全に保管する。テスト用具へのアクセスを管理する。
1.4.2. 著作権法や、テストに関する合意事項を尊重する。テストを他の者に電子的
その他の形で複製して送信することを合意事項で禁じている場合、たとえ受信者がテストの使用資格を持っている場合であっても、その合意事項を順守する。
1.4.3. テスト用具あるいは練習のための用具について個人指導を行うなど、テストの成績に不公正な影響を与え、テストの健全さを損なうようなことはしない。
1.4.4. テストの技術について公の場で語る際、決してその技術の有用性を損なうよ
うな語り方はしない。
1.5. テスト結果は機密として扱う
1.5.1. テスト結果について、アクセス権限が誰にあるのかを指定し、機密性のレベルを定める。
1.5.2. 関係者には、テストの実施前に機密性のレベルについて説明する。
テスト用具 test materials：テストで用いられる問題冊子、解答用紙、その他機材の総称。条文中の「練習のための用具 practice materials」は、受検者がテストに備えて練習できるように公開されている例題などを指す。
訳注

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1.5.3. テスト結果を知る権利のある者たち以外がテスト結果にアクセスできないよ
うにする。
1.5.4. テスト結果を関係者以外に公開する場合は、その前に関係者から必要な同意を得る。
1.5.5. ファイルに保存されたデータは、アクセス権限のある者たちだけが入手できるように保護をかける。
1.5.6. テストのデータをどのくらいの期間ファイルに保存するのかについて、明確な指針を作成する。
1.5.7. テスト結果のデータベースを、研究での利用、規準の形成、その他統計学上の目的のために保管する際は、名前など個人の特定につながる情報を削除する。
第二部：テストの使用に際しては、グッドプラクティスに倣う
2.1. アセスメントは、テストを実施することにどのような有用性がありうるかを評価した上で行う

テスト使用者は以下のように行動するのが望ましい：2.1.1. テストを使用する際は、その使用の正当性を示す論理的な根拠を作る。
2.1.2. テストを使用する前に次の各事項を徹底的に分析する：顧客のニーズは何か、
何のために受検させられているのか、診断のカテゴリーや条件は何か、アセスメントがどのような仕事のために用いられるのか。
2.1.3. テストで測定しようとしている知識、スキル、能力、適性などの特性が、推論の対象となっている行動と相関しているかどうかを確認する。
2.1.4. テストで測定しようとしているものと関連の深い情報源が他にも存在しない
かどうか探す。
2.1.5. 他の情報源と比べて、テストを使用することにはどのような利点があるか、どのような不利があるかを査定する。
2.1.6. 付帯的に入手可能な情報源は、全て利用する。
2.2. 状況に合った、技術的に確かなテストを選ぶ

テスト使用者は以下のように行動するのが望ましい：2.2.1. あるテストを使用すると決める前に、目的に合っている他のテストについて
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最終版 v.1.2

も、最新情報（例：見本セット、関係者以外の者による批評、専門家の助言などからの情報）を調査する。
2.2.2. テストの技術文書と使用者向けの手引書では、以下の事項を評価するのに必要な情報を十分提供する：
a)

テストの内容は測定すべきことをバランス良く網羅しているか、規準集団は適切であるか、難度は適切か、など。

b)

測定の精度、測定対象の集団について示される信頼性はどのくらいであるか。

c)

テストの使用目的にとって（測定対象の集団について示される）妥当性や関連性はどのくらいあるのか。

d)

受検者として想定している集団について、系統的なバイアスが予想されないか。

e)

テスト使用の関係者にとってどの程度受け入れられるテストであるか（公正なテストと感じられる度合い、テストの目的に関連性があると感じられる度合いを含む）。

f)

実用性（テストに要する時間、コスト、リソースなど）。

2.2.3. 技術文書が不十分であったり不明確であったりするテストは使用を避ける。
2.2.4. テストは、適切な証拠により妥当性を示せるような目的以外には使用しない。
2.2.5. テストを、表面的な良し悪し、テスト使用者の推薦文、商業的な利害関係者のアドバイスなどだけに基づいて評価しない。
2.2.6. テストの利害関係者（例：受検者、親、担当者）からの要請があった場合は、それに応えてなぜそのテストが選択されたかを示す分かりやすい情報を十分提供する。
2.3. テストの実施においては、公平性に関する事項に十分配慮するテストが互いに異なる複数の集団（例：ジェンダー、文化的背景、教育、人種や民族、年齢の違いなど）からの個人を対象に使用される場合、テスト使用者は以下の事項が確保されるよう最大限努力する：
2.3.1. テストが、測定されるどの受検者集団についてもバイアスがなく、適切である。
2.3.2. 測定されている構成概念が、測定対象のどの集団にとってもそれぞれ意味がある。
2.3.3. テストでの成績の差が受検者集団間で考えられる場合、その証拠を提示できる。
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2.3.4. 特異項目機能（DIF）を求めるのが適切である場合、その証拠を提示できる。
2.3.5. どの受検者集団についても、使用したテストが目的に合っていて妥当性があることを示す証拠がある。
2.3.6. 受検者集団間の差のうち、テストの主たる目的と関係のない差（例：解答する動機の差、読解力の差）の影響を最小化する。
2.3.7. テストの公正な使用に関連するガイドラインは、各地域の政策や法制の枠内で解釈する。

テストが二言語以上で（一国内あるいは多国間で）実施される場合、テスト使用者は以下の事項が確保されるよう最大限努力する：
2.3.8. テストの各言語版や各方言版が厳密な方法論を用いて開発されており、ベス
トプラクティスの要件を満たしている。
2.3.9. テストの内容、文化の違い、言語の違いがよく分かる者が、テストの各言語版や各方言版の開発を行っている。
2.3.10. 実施されるテストの言語ではっきりとコミュニケーションを取れる者が、テスト実施者となる。
2.3.11. 実施されるテストの言語に受検者がどの程度熟達しているかを系統的に判定し、適切な言語版が実施されるようにする。必要であればアセスメントを二つの言語で行う。

テストが障害を持つ者にも実施される場合、テスト使用者は以下の事項が確保されるよう最大限努力する：
2.3.12. さまざまな障害がテストでの受検者の反応にどのような影響を及ぼしうるかについて、適切な専門家から助言を求める。
2.3.13. 受検者になる可能性がある者たちの意見を聞き、そのニーズや希望に適正な配慮をする。
2.3.14. 聴覚障害、視覚障害、運動障害その他（例：学習障害、失読症）のある者が受検者に含まれる場合、適切な手配を行う。
2.3.15. テストを修正するよりも、代替となるアセスメント手続き（例：より受検者に合った他のテスト、あるいは代替となる構造化されたアセスメント形式）を使用することを考慮する。
2.3.16. 障害を持つ者が受検できるようにするためにテストに加えねばならない修正の度合いが、テスト使用者の経験を超えている場合は、適切な専門家の助言
を求める。
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2.3.17. 修正が必要な場合、修正は受検者が抱える障害の性質に合わせて行い、得点の妥当性への影響が最小限になるようにする。
2.3.18. テストやテスティングの手続きに修正を加えた場合、その性質に関する情報は、その情報がないとバイアスのかかった得点解釈や不公正な決定につながりうる場合には、そのテストの得点を解釈する者、得点に基づき行動する者に提供する。
2.4. テスティングのセッションに備えて必要な準備をする

テスト使用者は以下の事項が行われるよう最大限努力する：
2.4.1. テスト実施の関係者に対し、テスティングの目的は何か、テストの最適な準備の仕方は何か、どのような手続きに従うべきかに関する明確な情報を適切なタイミングで提供する。
2.4.2. 受検者に、言語や方言ごとに、どのテストを受けるのが適切であるかを勧告する。
2.4.3. 見本となり練習して準備ができるような公認の用具を受検者に送るのが推奨されているテストであれば、それらの用具を受検者に送っておく。
2.4.4. 受検者たちに、彼らの権利や責任について明確に説明する。
2.4.5. テスト実施前には、受検者あるいはその法律上の保護者あるいは代理人の明確な同意を得ておく。
2.4.6. 受検するか否かを選べるテストである場合、受検した場合及び受検しなかった場合の帰結を関係者に説明し、関係者が情報を得た上で選択できるようにする。
2.4.7. 実務的な準備に当たっては、以下の事項を確保する：
a)

テスト実施の準備は、テスト出版者の作成したマニュアルに規定されたとお
りに行う。

b)

テストを実施するための場所や施設は十分前もって準備しておく。テストが実施される物理的環境は、アクセスしやすく、安全で静謐であり、気を散らすものがなく、テストの目的に合ったものにする。

c)

テスト用具は十分な数を準備する。また、テスト問題冊子や解答用紙に、前の使用者による書込みが残っていないことを確認する。

d)

テストの実施は、テスト実施スタッフとして適格な者に行わせる。

e)

障害を持つ者にテストを実施する際は、必要な準備を十分行う。

2.4.8. 生じうる問題を予想し、予想した問題に対処するために、テスト用具や指示書を徹底的に充実させる。
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2.5. テストを適切に実施するテスト使用者は以下のように行動するのが望ましい：2.5.1. 受検者たちを歓迎し、彼らに対し前向きな態度で必要な情報を与えることで、信頼関係を形成する。
2.5.2. 受検者の不安を減らすために行動し、不必要な不安を抱かせたり強めたりしないようにする。
2.5.3. 気を散らすことに繋がりうるもの（例：腕時計のアラーム、携帯電話、ポケットベル）が持ち込まれていないか確認する。
2.5.4. 受検に必要なテスト用具は、受検者にテスト開始前に確実に配布する。
2.5.5. テストは、監督された適切な条件の下で実施する。
2.5.6. 可能であれば、テストに関する指示は受検者の第一言語で与える。第一言語以外の知識やスキルの証拠を得るために設計されたテスト内容であっても、テストに関する指示は第一言語で行う。
2.5.7. テストの手引書に明記されている指示や指導は厳密に守る。障害を持つ受検者に対しては、最大限臨機応変に対応する。
2.5.8. テストに関する指示ははっきりと落ち着いて読み上げる。
2.5.9. 例題の解答時間は、適切な範囲で十分与える。
2.5.10. 定められたテスト手順からの逸脱がないかどうか観察し、あれば記録する。
2.5.11. 受検者の解答時間の観察と記録が必要なテストでは、正確に観察し記録する。
2.5.12. テスティングのセッションが終わるごとに、そのセッションで使用したテス
ト用具が全て回収されて揃っていることを確認する。
2.5.13. テストは、受検者の本人確認や本人証明を、適切な水準で十分に行えるような方式で実施する。
2.5.14. テスト実施の補佐にあたる人員には、適正なトレーニングを受けさせておく。
2.5.15. 受検者の監視があるセッション中には、受検者が放っておかれる、または受検者が気の散る行為にさらされる、などといった事態が生じないようにする。
2.5.16. 過度の苦痛や不安の兆候を示す受検者には、適切な援助を与える。
2.6. テストの結果は正確に採点・分析する

テスト使用者は以下のように行動するのが望ましい：2.6.1. 標準化された採点手続きに注意深く従う。
22

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2.6.2. 素点は、適切な方法で適切な尺度に変換する。
2.6.3. 尺度は、テスト得点の使用目的に合ったタイプのものを選ぶ。
2.6.4. 得点から尺度への変換やその他の事務的手続きが正確に行われているかどうか点検する。
2.6.5. テストの結果について結論を下す際、受検者とは関連がない規準、あるいは既に時代遅れの規準を用いた得点比較を根拠にしないようにする。
2.6.6. 総合点を計算することが適切である場合、計算は標準的な公式や数式を用いて行う。
2.6.7. ありそうにない得点や不合理な得点が認識できるように、テスト結果をスク
リーニングする手続きを定めておく。
2.6.8. 報告書では尺度を明確に記載する。どのような規準、尺度の種類、数式を使用したかを明記する。
2.7. 結果は適切に解釈する

テスト使用者は以下のように行動するのが望ましい：2.7.1. テストの理論的・概念的な基盤、尺度得点の利用と解釈についての技術文書と手引きを、専門家としてしっかりと理解する。
2.7.2. 使用された尺度、規準集団や比較集団の特性、得点というものの限界についてしっかりと理解する。
2.7.3. テストを解釈する者が受検者の属する文化集団に対して持っているバイアス
が、テストの解釈に影響しないよう対策を講じる。
2.7.4. 規準集団や比較集団が利用できる場合、適切なものを利用する。
2.7.5. 結果の解釈は、受検者について入手可能な情報（年齢、ジェンダー、学歴、文化その他の要因を含む）に照らして行う。その際、テストの技術的制約、
アセスメントの文脈、テスト結果に対して合法的な利害を有している者たちのニーズなどにも十分配慮する。
2.7.6. 一つのテストの結果を、そのテストで測定されていない個人の特性や特徴に一般化し過ぎないようにする。
2.7.7. 得点の解釈に当たっては、各尺度について信頼性、測定誤差、その他結果を人為的に下げるか上げている可能性のある特性を考慮する。
2.7.8. テストで測定する構成概念が、受検者の属する集団（例：文化、年齢、社会階級、ジェンダーによる集団）の成員についても妥当性があるのかどうか、入手可能な範囲で証拠を十分考慮する。
2.7.9. テストの解釈において合格点（分割点）を用いるのは、合格点に妥当性があ23

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り、当該テストで使用してもよいことを、証拠で示せる場合に限る。
2.7.10. 受検者が属する集団（例：文化集団、年齢、社会階級、ジェンダー）につきまとうネガティヴな社会的ステレオタイプに注意し、そうしたステレオタイ
プを助長するような方法でテストを解釈しない。
2.7.11. 標準的ではない手続きで受検した個人あるいは集団が存在する場合、そのことを考慮に入れて結果を解釈する。
2.7.12. 受検経験がテストでの受検者の反応に与える影響についてデータがある場合、テスト結果に過去の受検経験を示す証拠が見られないか注意して解釈する。
2.8. 関係者に結果をはっきりと正確に伝える

テスト使用者は以下のように行動するのが望ましい：2.8.1. 法律に基づいてテスト結果を受け取れるのは誰であるかを確認する。
2.8.2. 利害関係のある関係者向けに書面あるいは口頭による報告は、受検者あるいはその合法的な代理人に、報告することを十分説明した上で同意を得てから行う。
2.8.3. 報告書の技術的・言語的なレベルは、全て受け取り手の理解レベルに合ったものにする。
2.8.4. テストのデータはたった一つの情報源から得たものに過ぎず、常に他の情報と併せて考慮されるべきものであることをはっきりと関係者に伝える。
2.8.5. 受検者に関する情報のうち、テスト結果にはテスト結果以外の情報と比べてどのくらいの重要度を与えるべきであるかを説明する。
2.8.6. 報告書は、アセスメントの文脈に合った形式と構造で作成する。
2.8.7. 意思決定者に、テストの結果をどのように利用すると意思決定に資するのかを適宜教える。
2.8.8. 人をカテゴリーに分類する（例：診断目的、採用選考目的）ためにテスト結果を使用した場合、どのように使用したか、なぜそのように使用してよいかを説明する。
2.8.9. 書面による報告書には明解な要約を盛り込む。特別な勧告も適宜盛り込む。
2.8.10. 受検者に口頭で結果を報告する際は、建設的で助けになるような伝え方をする。
2.9. 使用したテストの適切さ、そのテストを使用したことの適切さについて再点検する

テスト使用者は以下のように行動するのが望ましい：24

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最終版 v.1.2

2.9.1. テストの対象者の母集団やテストで使用される基準や尺度が時間とともに変化していないかどうかを監視し、定期的に再点検を行う。
2.9.2. 受検者集団の一部の下位集団にとって不利なテストとなっている証拠がないかどうかを監視する。
2.9.3. あるテストに形式上、内容上、実施方式上の変化があった場合は、そのテストの使用の可否を評価し直す。
2.9.4. あるテストの使用目的が変化した場合は、テスト使用の妥当性の証拠を評価し直す。
2.9.5. テストの使用の仕方に妥当性があるか、可能な範囲で確認に努める。場合によっては正式な妥当性確認の検査にかける。
2.9.6. テスト開発者、テスト出版者、テスト研究者に、関連のテストデータを可能な範囲で提供し、そのテストの規準、信頼性、妥当性に関する情報更新の手助けをする。

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最終版 v.1.2

参考文献
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最終版 v.1.2

付録 A．テスティングの基本方針に関するガイドライン
以下のガイドラインは、諸機関がテスティングの方針を体系的に考察し、テスティングの方針とは何かについて関係者に常にはっきりと理解させる必要性に関して述べたものである。テスティングについての明示的な方針が必要であるのは、大きな機関に限ったことではない。テスティングを使用する企業は、大企業だけでなく中小企業もテスティングの方針に配慮する必要がある。職員の管理や医療に関するグッドプラクティスに倣って、職員の健康や安全、機会の平等、障害その他の事項に配慮しているのと同じくらい、テスティ
ングの方針にも配慮する必要がある。
以下に挙げる留意点や必要事項は、テスト使用者が個人であり、単独の専門的な実務家であるような場合は修正の必要が生じるかもしれないが、そのような場合もテスト使用者が自らの方針についてはっきりと理解し、他の者にそれを伝達できることが重要であることに変わりはない。
テスティングの方針を作成する目的：

個人のねらいと機関のねらいを合致させる。



起こりうる誤用を避ける。



グッドプラクティスを目指していることを示す。



テストの使用をテストの目的に合ったものにする。



テストによって不公正な差別が決して起きないようにする。



包括的で適切な情報に基づいて評価が行われるようにする。



使用資格のない者にテストを使用させない。

テスティングの方針は、次のうち全てではなくともほとんどについて定めている必要がある：

適切なテスト使用について

テスト用具や得点のセキュリティ確保について



テストを実施、採点、解釈できるのが誰であるかについて

そのテストを使用する者の資格要件について

テスト使用者の訓練について

受検者が行う準備について

テスト用具へのアクセスと安全確保について

テストの結果へのアクセス、テスト得点の機密性について

受検者への結果のフィードバックについて

受検者に対する責任について（テスト実施前、中、後それぞれにおける責任）27

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

最終版 v.1.2

テスト使用者一人一人が負うべき責任と説明責任について

テストは進歩したり実践上の変化が起きたりするので、テスティングの方針は定期的に再点検しアップデートする必要がある。
テストの関係者はテスティングの方針について知らされ、アクセス権限を与えられている必要がある。
どの機関においても、テスティングの方針の責任者は、テスト使用者として適任な者であるべきであり、その方針を遂行・遵守させる権限が与えられているべきである。

28

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最終版 v.1.2

付録 B．テスティングの過程で関係者と締結する契約に関するガイドライン
テスト使用者と受検者との間の契約は、グッドプラクティス、法制、テスト使用者の定めるテスティングの方針に沿ったものでなければならない。以下で紹介するのは、そのような契約で定められているべき事項の一例である。詳細は、アセスメントの文脈（例：職業、教育、臨床、法廷）や地域レベル・国レベルの規制や法令に応じてさまざまとなろう。
テスト使用者、受検者、その他の関係者の間の契約は、（少なくとも部分的には）暗黙のま
まなされるのがしばしばである。関係者全ての期待、役割、責任を明確にすることは、誤解、危害、訴訟を避けるのに役立つだろう。
テスト使用者は以下のような努力をする：
b.1.

受検者に、自らのテスト得点の利用のされ方について持っている権利、及び受検者が自らのテスト得点にアクセスする権利について情報を与える。

b.2.

テストに伴う料金はいくらか、その支払いの責任は誰にあるのか、支払い期限は
いつかについて、事前に十分な注意をする。

b.3.

受検者を人種、ジェンダー、年齢、障害などで差別せず、礼儀正しく敬意と公明
正大な態度をもって処遇する。

b.4.

品質が証明されていて、受検者に適切であり、アセスメントの目的に合ったテストを使用する。

b.5.

アセスメントの目的、テストの性質、テストの結果は誰に報告されるのか、テストの結果はどのように用いる計画であるのかについて、テスト実施前に受検者に
知らせる。

b.6.

テストの実施日時、結果が入手可能となる日時、受検者その他がテスト冊子や解答済みの解答用紙を返してもらえるか否か、得点を教えてもらえるか否かについて事前に知らせる。

b.7.

テスト実施は訓練を受けた者に行わせ、結果の解釈はその資格のある者に行わせ
る。

b.8.

受検するかどうかが選択可能なテストであるのかどうかを受検者に周知する。受検するかどうかが選択可能である場合は、受検した場合の帰結と受検しなかった
場合の帰結についても受検者に周知徹底する。

b.9.

再受検、採点のやり直し、得点の取消しが可能な場合は、どのような条件の下でそれができるのかを受検者に周知する。

b.10. テストの結果は、受検後可及的速やかに、分かりやすい表現で伝えられると、受検者に周知する。
b.11. 受検者のテスト結果が機密とされるのは、法律で許され、ベストプラクティスで29

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最終版 v.1.2も許容されてきた範囲内であることを受検者に周知する。
b.12. テストの結果へのアクセス権限があるのは誰であるか、どのような条件で得点は閲覧可能になるのかについて、受検者に知らせる。
b.13. 苦情や問題点の指摘のための手続きについて受検者に周知徹底する。
テスト使用者は受検者に、受検者には以下の事項が求められると伝える：
b.14. テスティングの過程では、他の受検者たちに礼儀正しく敬意をもって接する。
b.15. テストがなぜ実施されるのか、どのように実施されるのか、何をすることが求められるのか、テストの結果によって何がなされるのか、などについて不明点があれば、テスティングの前に質問する。
b.16. どのような場合にテスト結果を無効にしたいと思っているのか、あるいはどのような場合にテストの結果を利用して欲しいと思っているのかを、担当者に伝える。
b.17. テスト実施者の手引きに従う。
b.18. テストを受けないことを選択した場合、それがどのような帰結をもたらすか理解し、その結果を受け入れる覚悟をする。
b.19. 受けたテスティングサービスについて支払いを求められた場合は、合意された期
日までに確実に支払う。

30

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最終版 v.1.2

付録 C．障害を持つ者を対象にテストを行う手配をする際の留意点
障害を持つ者のニーズにも応えるためにテストの実施方式を変更するに当たっては、かな
りの注意と専門的技術が必要である。地域レベル・国レベルの法令と慣行は当然考慮されねばならないし、個人のプライバシー権も尊重されねばならない。受検者にどのような種類の障害がどの程度あるのかについての情報を求める場合、求める情報は、受検の際に必要な活動を行う能力の有無を知るための情報に限るべきである。採用試験では特別な配慮が必要となってくる。
これを使えば全ての種類の障害を持つ者に対して必ず公正にテストを実施できると言える
ような一つの経験則があるわけではない。代替となるアセスメント形式を使用した方がい
いのか、それともテストやその実施方法を修正した方がいいのかは、専門的判断の問題である。修正したテストについて、同じ障害を持つ標本を十分な数だけ集めて規準を作成して、標準版のテストと比較できるようにするのは、実際にはほとんど不可能である。しかし、例えば制限時間を変えたり、点字版やテープ録音版を利用したりすることの影響についてデータが存在している場合、そうしたデータは、テスト使用者がテストに必要な修正を行う際の目安となるだろう。修正版の完全な標準化は不可能かもしれないが、修正版のパイロットテストは、少人数の標本を対象に、実務上可能な範囲で行うべきである。
障害を持つ者がテスト（修正版でも非修正版でも）で示す反応については情報が大変少ないので、テスト結果は、より定性的に利用する方が適切であることが多い。テスト結果は、審査されている特性（能力、動機、パーソナリティ等）の兆候をみるためなら利用できる
し、他の方法で集められた情報によって補完と裏付けができる。
個人のアセスメントであれば、アセスメントをする者がその対象者の能力に合わせてアセ
スメント手続きを調節できるのが一般的である。しかし、集団でのテスティング（例：採用時の選考）では特別な問題が生じる。その場合、集団にテストを実施するための設定のままで、特定の個人たちに対して異なった方式で実施するのであるから、それに伴って実務上の困難が生じうるのである。さらに、処遇における違いを、全ての関係者が不公平と見なすかもしれない。例えば、テストへの解答に多めの時間を与えた場合、障害を持つ者
は「異なった」処遇を受けたと感じるであろうし、障害を持たない者は、時間の追加で障害を持つ者が有利になって不公平と感じるであろう。
どのような特別なニーズがあるのかについては、一般に、受検者個人からだけでなく、関連の障害者機関からも助言が受けられる。
（法令が許せば）受検者個人に、配慮すべきことはないかと、威嚇的でなく、協力的な姿勢で直接尋ねると役に立つことが多い。多くの場
31

テストの使用に関する ITC ガイドライン

最終版 v.1.2

合、そのように受検者に尋ねることで、適切な修正を受検環境に加えることができるようになるので、テスト自体は変えなくても済むのである。
以下の概略的な手順は、テスティングに修正を加えるか否か、加えるとしたらどのように加えるかを決定するまでのプロセスに関する一般的な手引きである。本来、障害にはテス
ト得点に分散を生じないもの、構成概念に関係のある分散を生じるもの、構成概念に関係のない分散を生じるものがある。一つ目のケースでは、修正は不要であるし、三つ目のケースではテスティングへの修正は構成概念とは関係のない分散の原因を取り除くことを目的とすべきである（より受検者に合った受検環境を整えるか、より受検者に合ったテストで代替することによって）。しかし、二番目のケース（構成概念と関係のある分散が見られるケース）では、テストに修正を加えるとテスト得点の適切さに影響が出てしまう。
c.1.

障害は、テストでの受検者の反応に影響を与えるようなものであるのか。テストでの反応に影響しないような障害を持っている人は多い。そうしたケースにおいては、障害を持つ者のために調整を行うのは適切ではないであろう。

c.2.

障害がテストでの受検者の反応に影響を与えているようである場合でも、その影響は、測定したい構成概念とあまり関係ないのではないか。例えば、手が関節炎である者は、筆記で解答するスピードテストにおいて困難があろう。手で素早く課題をこなす能力が、測定したい構成概念の一部なのであれば、テストは修正されるべきではない。しかし、目的が目で点検するスピードを検査することなのであれば、代替の応答方式を用意するのが適切であろう。

c.3.

特定の障害が、測定したい構成概念とはあまり関係ないけれども、受検者のテストでの反応に影響を与えていそうな場合は、テストの手続きに修正を加える
ことを考えるのがよいであろう。

c.4.

テスト使用者は、テストの修正の仕方について、また、代替の形式や手続きに関する情報について、マニュアルを参照し、テストの出版者に相談すべきであ
る。

c.5.

テスト使用者は、個々の障害がどのような困難を伴いうるか、関連文献や関連書類はあるか、テストをどのように修正・調整するのがよいかなどについて、関連する障害者機関にも助言を求めるべきである。

c.6.

テストやテスト実施手順に施された修正は、修正の背景となる理論的根拠とともに、注意深く文書化しておくべきである。

（日本語版

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2017 年 4 月 5 日）