スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）【運⽤実績】※1
ファンド
参考指数
基準価額
換⾦価額
純資産総額

過去1ヶ⽉間-4.66 %
-7.95 %

過去3ヶ⽉間-6.91 %
-5.79 %

参考指数︓MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）
過去6ヶ⽉間
過去1年間
過去3年間
設定来

-10.67 %-6.08 %

-20.79 %-7.50 %-%-%

0.26 %
26.27 %

9,741 円
9,727 円9.58 億円

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第2期
20/08/27
120 円
第3期
21/03/01
120 円
第4期
21/08/27
120 円
第5期
22/02/28
0 円
第6期
22/08/29
0 円
設定来累計
360 円

https://note.sparx.co.jp/
独⽴系投資会社スパークス・アセット・マネジメントの公式noteです。
「もっといい投資をしよう︕」を合⾔葉に、投資への思いを語ります。

【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）〜2022年9⽉30⽇※ 設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）を10,000として指数化しています。
（円）

16,00014,000（億円）

純資産総額（右軸）参考指数（左軸）
基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）100
80

12,00060

10,000

40

8,000

20

6,000
19/10 20/01 20/04 20/07 20/10 21/01 21/04 21/07 21/10 22/01 22/04 22/07

0

当ファンドは、⼀般社団法⼈投資信託協会「投資信託等の運⽤に関する規則 信⽤リスク集中回避のための投資制限の例外」を適⽤して特化型運⽤を⾏います。そのため、⼀般のファンドにおいては、⼀の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する⽐率として10%を上限として運⽤を⾏
うところを、当ファンドにおいては、35%を上限として運⽤を⾏います。

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、参考指数の過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファン
ドのパフォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）」です。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）【運⽤実績】※1

過去1ヶ⽉間

過去3ヶ⽉間ファンド
参考指数-8.04 %
-7.95 %

-7.46 %
-5.79 %

基準価額
換⾦価額
純資産総額

11,070 円
11,054 円
3.50 億円

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第2期
20/08/27
0 円
第3期
21/03/01
0 円
第4期
21/08/27
0 円
22/02/28
第5期
0 円
第6期
22/08/29
0 円
設定来累計
0 円

参考指数︓MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）
過去6ヶ⽉間
過去1年間
過去3年間
設定来

-14.94 %-6.08 %

-25.89 %-7.50 %-%-%

10.70 %
26.27 %

https://note.sparx.co.jp/
独⽴系投資会社スパークス・アセット・マネジメントの公式noteです。
「もっといい投資をしよう︕」を合⾔葉に、投資への思いを語ります。

【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）〜2022年9⽉30⽇※ 設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）を10,000として指数化しています。
（円）

18,00016,00014,000（億円）

純資産総額（右軸）参考指数（左軸）
基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）

100
80
60

12,00040

10,000
8,000

20

6,000
19/10 20/01 20/04 20/07 20/10 21/01 21/04 21/07 21/10 22/01 22/04 22/07

0

当ファンドは、⼀般社団法⼈投資信託協会「投資信託等の運⽤に関する規則 信⽤リスク集中回避のための投資制限の例外」を適⽤して特化型運⽤を⾏います。そのため、⼀般のファンドにおいては、⼀の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する⽐率として10%を上限として運⽤を⾏
うところを、当ファンドにおいては、35%を上限として運⽤を⾏います。

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、参考指数の過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファン
ドのパフォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）」です。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり
スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり
ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等【国・地域別構成】※3

アジア

⽇本
中国
韓国
インド
その他

現⾦等
株式先物（売建）
合計

⽐率

⽐率

業種
資本財・サービス
⼀般消費財・サービス
情報技術
⾦融
コミュニケーション・サービス
その他
合計

0%

%
%
%

合計

⽐率

合計

17.8
17.7
13.6
10.2
9.8
18.0
87.1

%
%
%
%
%
%
%

20%

30%

40%

中国

18.9%
8.8%

インド

6.3%

その他

13.3%

【株式︓通貨別構成（上位5位）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本円

78.9 %

69.1 %
18.0 %
87.1 %

50%

39.8%

韓国

8.2 %
87.1 %

■
■
■
■
■

10%

⽇本

%

■ 39.8 %■ 22.0 %
6.5 %
■
6.3 %
■
4.3 %
■
8.2 %
87.1 %【株式︓業種別構成】※3

92.8 %
0.0 %7.2 %【国・地域別構成（アジア）】※3

合計■ 39.8 %■ 18.9 %8.8 % 87.1
■
6.3 %
■
■ 13.3 %12.9 % 12.9
-72.4 % -72.4
100.0 % 100.0【株式︓通貨別構成】※3
通貨
⽇本円
⾹港ドル
韓国ウォン
インドルピー
台湾ドル
その他
合計

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）【ファンドの資産配分】

国・地域

お客様向け資料

39.8%

⾹港ドル
韓国ウォン
インドルピー
台湾ドル

50%

22.0%
6.5%
6.3%
4.3%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※3
0%

5%

10%

15%

20%

資本財・サービス

17.8%

⼀般消費財・サービス

17.7%

情報技術
⾦融
コミュニケーション・サービス

13.6%
10.2%
9.8%

（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）を100%とした場合の構成⽐です。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■スパークス・アジア・
インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジなし
スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジなし
ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等【国・地域別構成】※3
⽇本
中国
韓国
インド
その他

アジア

現⾦等
合計

■ 41.1 %■ 20.7 %9.3 % 91.7 %
■
6.4 %
■
■ 14.2 %
8.3 %
8.3 %
100.0 % 100.0 %⽐率

合計■ 41.1 %■ 24.0 %
6.9 %
■
6.4 %
■
4.7 %
■
8.6 %
91.7 %

8.6 %
91.7 %

⽐率

合計【株式︓業種別構成】※3
業種
⼀般消費財・サービス
資本財・サービス
情報技術
コミュニケーション・サービス
⾦融
その他
合計

合計

⽐率

【株式︓通貨別構成】※3
通貨
⽇本円
⾹港ドル
韓国ウォン
インドルピー
台湾ドル
その他
合計

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）【ファンドの資産配分】

国・地域

お客様向け資料

■
■
■
■
■

18.8
18.4
14.8
10.7
10.4
18.6
91.7

%
%
%
%
%
%
%

98.7 %
0.0 %
1.3 %【国・地域別構成（アジア）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本

41.1%

中国

20.7%

韓国

9.3%

インド

6.4%

その他

14.2%

【株式︓通貨別構成（上位5位）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本円

83.1 %

24.0%

韓国ウォン
インドルピー
台湾ドル

50%
41.1%

⾹港ドル
6.9%
6.4%
4.7%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※3
0%

5%

10%

15%

20%

⼀般消費財・サービス

18.8%

資本財・サービス

18.4%

73.1 %
18.6 %
91.7 %

50%

情報技術

14.8%

コミュニケーション・サービス

10.7%

⾦融

10.4%

（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）を100%とした場合の構成⽐です。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■スパークス・アジア・
インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マーケットヘッジあり

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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓44銘柄
順位
1

2

3

4

5

6

7

国・地域
業種
⽇本
資本財・サービス
⽇⽴製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電⼒・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原⼦⼒発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を⼿掛け、また産業の各分野にグループ会社を展開。

⽇⽴製作所

銘柄名称

⽐率

6.9 %

⼀般消費財・サービス
⽇本
ソニーグループ
5.4 %ソニーグループは、電機メーカー。個⼈・法⼈向けに、オーディオ、家庭⽤ゲーム機、通信機器、電⼦部品、IT（情報技術）機器など製造。⾳楽、映画、コンピューターゲーム、オンラインゲーム、⾦融なども⼿掛ける。

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd

4.3 %CNOOC Ltd

3.5 %

台湾
情報技術
台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.) は半導体メー
カー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコン
ピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。
⽇本
⽣活必需品
セブン＆アイ・ホールディングス
3.6 %セブン&アイ・ホールディングスは、国内⼤⼿総合⼩売グループ。コンビニエンスストア、スーパーストア、⾦融サービス、ITサービスなどの企
画・管理・運営を⾏う。
エネルギー
中国
中国海洋⽯油［ｼﾉｯｸ］（CNOOC Ltd）は、⼦会社を通じ、原油および天然ガスの探査､開発、⽣産、販売を⼿掛ける。

⽇本
資本財・サービス
3.3 %
三菱商事
三菱商事は、三菱グループの総合商社。新機能事業、情報産業、燃料、⾦属、機械、化学品、⽣活産業、職能などで形成される
ビジネスグループがある。同社はジョイントベンチャーを通じて衛星通信事業なども⼿掛ける｡

Yum China Holdings Inc

2.9 %Samsung Electronics Co Ltd

2.7 %

中国
⼀般消費財・サービス
ヤム・チャイナ・ホールディングス（Yum China Holdings, Inc.）はレストラン運営会社。KFC、Pizza Hut、Taco Bellの中国本⼟での独占運営権を所有するほか、⼩肥⽺、 Lavazza caféなどのブランド店舗を運営。

韓国
情報技術
サムスン電⼦（Samsung Electronics Co., Ltd.）は電⼦機器・電気製品メーカー｡ 半導体、パソコン、周辺機器、モニター、テレ
8ビなどをはじめとする⺠⽣⽤ならびに産業⽤電⼦機器・製品を製造、販売。エアコン、電⼦レンジなどの家電製品や、インターネット・ア
クセス・ネットワーク、携帯電話などの通信機器システムも製造する。
⽇本
情報技術
キーエンス
2.6 %
キーエンスは、コンピューター導⼊による⼯場⽣産の⾃動化（ＦＡ）機器⽤のセンサーや制御・計測機器、ハイテクホビーなどを製造。
9
光ファイバー・ 光電⼦センサー、プログラマブル論理制御（ＰＬＣ）機器、レーザーマイクロメーター、バーコード読み取り機、ラジコンカーなども⼿掛ける。
⾹港
資本財・サービス
Techtronic Industries Co Ltd
2.5 %創科実業［ﾃｸﾄﾛﾆｯｸ・ｲﾝﾀﾞｽﾄﾘｰｽﾞ］（Techtronic Industries Company Limited）は機械メーカー。電動⼯具、⼿⼯具、床10⽤機器、屋外⽤動⼒機器などを⼿掛ける。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓44銘柄
順位
1

2

3

4

5

6

7

8

9

国・地域
業種
⽇本
資本財・サービス
⽇⽴製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電⼒・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原⼦⼒発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を⼿掛け、また産業の各分野にグループ会社を展開。

⽇⽴製作所

銘柄名称

⽐率

7.0 %

⽇本
⼀般消費財・サービス
5.6 %ソニーグループ
ソニーグループは、電機メーカー。個⼈・法⼈向けに、オーディオ、家庭⽤ゲーム機、通信機器、電⼦部品、IT（情報技術）機器など製造。⾳楽、映画、コンピューターゲーム、オンラインゲーム、⾦融なども⼿掛ける。

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd

4.7 %セブン＆アイ・ホールディングス

3.7 %

台湾
情報技術
台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.) は半導体メー
カー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコン
ピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。
中国
エネルギー
CNOOC Ltd
3.7 %中国海洋⽯油［ｼﾉｯｸ］（CNOOC Ltd）は、⼦会社を通じ、原油および天然ガスの探査､開発、⽣産、販売を⼿掛ける。

⽇本
⽣活必需品
セブン&アイ・ホールディングスは、国内⼤⼿総合⼩売グループ。コンビニエンスストア、スーパーストア、⾦融サービス、ITサービスなどの企
画・管理・運営を⾏う。
⽇本
資本財・サービス
3.4 %
三菱商事
三菱商事は、三菱グループの総合商社。新機能事業、情報産業、燃料、⾦属、機械、化学品、⽣活産業、職能などで形成される
ビジネスグループがある。同社はジョイントベンチャーを通じて衛星通信事業なども⼿掛ける｡

Yum China Holdings Inc

3.1 %Samsung Electronics Co Ltd

3.0 %

キーエンス

2.7 %

中国
⼀般消費財・サービス
ヤム・チャイナ・ホールディングス（Yum China Holdings, Inc.）はレストラン運営会社。KFC、Pizza Hut、Taco Bellの中国本⼟での独占運営権を所有するほか、⼩肥⽺、 Lavazza caféなどのブランド店舗を運営。
情報技術
韓国
サムスン電⼦（Samsung Electronics Co., Ltd.）は電⼦機器・電気製品メーカー｡ 半導体、パソコン、周辺機器、モニター、テレビなどをはじめとする⺠⽣⽤ならびに産業⽤電⼦機器・製品を製造、販売。エアコン、電⼦レンジなどの家電製品や、インターネット・ア
クセス・ネットワーク、携帯電話などの通信機器システムも製造する。
⾹港
資本財・サービス
Techtronic Industries Co Ltd
2.8 %創科実業［ﾃｸﾄﾛﾆｯｸ・ｲﾝﾀﾞｽﾄﾘｰｽﾞ］（Techtronic Industries Company Limited）は機械メーカー。電動⼯具、⼿⼯具、床⽤機器、屋外⽤動⼒機器などを⼿掛ける。

⽇本
情報技術
キーエンスは、コンピューター導⼊による⼯場⽣産の⾃動化（ＦＡ）機器⽤のセンサーや制御・計測機器、ハイテクホビーなどを製造。
10
光ファイバー・ 光電⼦センサー、プログラマブル論理制御（ＰＬＣ）機器、レーザーマイクロメーター、バーコード読み取り機、ラジコンカーなども⼿掛ける。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
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お客様向け資料
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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）

株式市場の状況《⽇本の株式市場》
2022年9⽉、⽇本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前⽉末⽐5.49％の下落となりました。
当⽉の⽇本株式市場は下落から始まりました。欧⽶で⾼いインフレ率が継続していたことに加え、半導体分野における⽶中対⽴の先鋭化懸念を受けて、ハイテク株を中⼼に株価が下落しました。また、ブレイナードFRB（⽶国連邦準備制度理事会）副議⻑
の発⾔が今後の利上げに関して慎重な姿勢と受け⽌められ、株価が反発に転じる局⾯も⾒られました。しかし、⽉半ばには、⽶国のCPI（消費者物価指数）が予想以上の上昇となり、FRBが⼤幅な利上げに動くとの⾒⽅から株価は下落基調に転じました。⽉後半には、FOMC（連邦公開市場委員会）において市場の想定よりも強い⾦融引き締めを継続する姿勢が⽰され、株価の下落に拍⾞がかかり、最終的に前⽉末を下回る⽔準で⽉を終えました。

《アジアの株式市場》
当⽉、アジア株式市場のパフォーマンスは低調でした。⽇本を除くアジア市場に使⽤される⼀般的な指数であるMSCIアジア（⽇本を除く、⽶ドル建て）指数は、12.73%下落して⽉を終えました。消費者物価指数（CPI）が予想以上に⾼⽔準であったため、FRB（⽶国連邦準備制度理事会）は3会合連続で0.75％の利上げを実施しました。FRBのパウエル議⻑はタカ派の政策スタン
スを崩しておらず、市場では積極的な利上げが年内は継続すると予想されています。世界の経済成⻑⾒通しが鈍化したことも、企業収益に対する懸念を⾼めました。このため、当⽉は世界中の株式市場が下落しました。
アジアでは、韓国、台湾、⾹港の株式市場が下落しました。輸出成⻑が伸びないため、特にテクノロジーを強みとする企業の収益⾒通しが悪化しました。半導体およびメモリに対する需要は減少し、設備投資と⽣産の削減が実施されています。
明るい⾯としては、⾹港で新型コロナウイルス感染対策の防疫措置が緩和されたことで、中国でも往来制限を緩和する⽅向に動くという期待が⾼まっています。緩和によって中国からの観光客が⾹港に戻れば、⾹港の⼩売業と経済は恩恵を受けると⾒られます。
インド市場は当⽉、インド準備銀⾏（中央銀⾏）がインフレに対する統制を維持するため政策⾦利を0.50％引き上げたことなどから、軟調でした。好材料として、貿易、ホテルセクター、輸送セクターの継続的な回復は、サービスセクターの堅調な成⻑を⽰唆しています。銀⾏や保険などの⾦融セクターも、底堅い成⻑を⽰しました。

ファンドの運⽤状況
当ファンドの定義する 「魅⼒的なビジネス」 とは、1) ⾼い資本収益率、2) 平均以上の⻑期的な収益成⻑率、3) 強⼒なキャッシュフローを⽣み出すビジネスを指します。当ファンドの投資先企業は平均以上のROE（株主資本利益率）を上げており、平均的なアジア企業よりも早く利益を増加させています。
ROEとは、株主の持ち分である純資産価値に対して企業が稼ぐ利益⽔準の⾼さを⽰すものであり、この指標が⾼いことはビジネスの魅⼒を評価するうえで⾮常に重要です。しかし⾼いROEは、総資産に対する株主資本を意図的に過⼩にすることで⽐較的容易に達成できてしまいます。株主資本が少ないと、想定外の事業損失が発⽣した際に債務超過に陥る可能性が⾼くなってしまいハイリ
スクなビジネスとなるため、必ずしも質の⾼いROEとは⾔えません。ではROE以外に有⽤な指標はないのでしょうか︖（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）

当ファンドではROCE（使⽤資本利益率）が参考になると考えています。ROCEというのは企業が実際にビジネスを運営する際に使⽤している資本に対して、どれくらい⾼い営業利益を⽣み出しているかをみる指標です。ROEがバランスシート右側の株主資本を分⺟にしているのに対し、ROCEはバランスシート左側の資産項⽬を分⺟にしているところに違いがあります。ここでいう使⽤資本とは
いくつか定義がありますが、当ファンドでは固定資産と運転資本を合計したものを使⽤しています。使⽤資本額に対して稼いでいる営業利益が⼤きいほど魅⼒的なビジネスといえるでしょう。逆に不稼働資産や低収益資産をたくさん抱えている企業は分⺟が⼤きくなってしまうので、同指標が低くなります。
ROEが⾼いだけでなく、ROCEも⾼い企業はしっかりとした参⼊障壁があり、いわゆる「価値のある」ビジネスを展開しているケースが多いと当ファンドでは考えます。下記に⽰すように当ファンドの組⼊銘柄ではキーエンス、リクルートホールディングス、Tencent
Holdings（中国／コミュニケーション・サービス ）、Li Ning Company（中国／⼀般消費財・サービス ）、Taiwan
Semiconductor Manufacturing Company（以下、TSMC）（台湾／情報技術）などが挙げられます。
過去5年＊平均ROE

過去5年＊平均ROCE

キーエンス

13.8%

37.3%

リクルートホールディングス

18.8%

17.5%

Li Ning Company

19.2%

34.8%

Tencent Holdings

28.6%

24.3%

TSMC

25.2%

29.0%

＊各企業の決算期ベース。

例えばリクルートホールディングスの競争優位性は、媒体ビジネス特有の情報プラットフォーム効果にあると考えられます。即ち、情報が多いところに多くの消費者が集まり、そこにまた多くの情報が集まることで、強者がより強者になるという好循環が⽣まれます。こういった優位性は⾼い参⼊障壁になりうるというのが当ファンドの⾒⽅です。また同社は⾃社でクライアントを獲得し、⾃社で保有するメディアに掲載し、⾃社で消費者を惹きつけているという点が強みです。⾃ら取り込める付加価値が多く、結果として収益性が⾮常に⾼くなります。さらにオンラインの媒体ビジネスは固定資産に対して継続的に多額の投資を必要としないビジネスであり、これもROCEが⾼くなる要因となります。
Li Ning Company（中国／⼀般消費財・サービス ）は中国で独⾃のブランドとして認識されています。ブランドとは、商品⾃体の基本的機能を提供するためのコストに⾼い利幅を付加して商品を販売することができる「経済的な信⽤」です。同社の場合、ブランド⼒の源泉はオリンピックの⾦メダリストが創設したブランドであるという点にあります。他の企業が模倣することは容易ではありません。もちろん同社は⻑年にわたって研究開発に投資し、競争⼒の⾼い商品を創り出しています。結局のところ、こうした機能を持つ商品の売上原価は通常、有名ブランドの⾐料品では⼩売価格のごく⼀部に過ぎないので、使⽤資本利益率（ROCE）が⾼くなるのが⼀般的です。
キャッシュリッチで有名なキーエンスは固定資産にも本業で必要としない多額の投資有価証券が計上されているため、本来であれば⾮効率なバランスシートです。しかし、同社は営業利益率50％超と驚異的な収益性を持ち、「⽔ぶくれ」した固定資産に⽐べても⾼い資本収益性を堅持しているところは特筆すべき点です。仮に投資有価証券を除いたベースで同社のROCEを計算すると、過去
5年平均ROCEは130％となります。これは同社営業マンがコンサル営業を通じて、製造業顧客がまだ気づいていないような⽣産性改善案をファクトリーオートメーションセンサーの形で提供するという独⾃のビジネスモデルに起因します。付加価値の⼤部分が提案営
業から⽣み出され、センサー⾃体は⼤型の⽣産設備を必要としないため、実質的には少数精鋭の⼈的資本中⼼ビジネスで、固定資産という意味ではアセットライトなビジネスであるといえます。 （次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）

Tencent Holdings（中国／コミュニケーション・サービス）は中国最⼤級のインターネット企業で、資本収益率の⾼いプラット
フォームビジネスを展開しています。例えば、同社の主⼒事業である広告とフィンテックは、基本的に中国のメッセージアプリである
WeChatという共通のインフラ上で運営されています。もう⼀つの主要事業であるオンラインゲームはアセットライトなビジネスであり、主に知的財産から価値が創出されるので、多額の資⾦を投じる必要がありません。事業の⾼収益性に加え、同社経営陣はMeituan
社（中国）、Sea Ltd（シンガポール／コミュニケーション・サービス） 、Universal Music Group社（⽶国）といった企業への投資を成功させ、⻑年にわたって資本配分能⼒の⾼さを⽰してきました。以下は同社に関する最新情報です。
中国のインターネット業界は、2020年末にAlibaba Group Holding社（中国）が独占禁⽌法違反の疑いで取り締まりを受け、2021年にはAnt Group社（中国）が⾦融持ち株会社への再編を命じられて以降、⼤きな試練に直⾯しています。また2021年夏、中国政府は学習塾セクターの取り締まりに加え、未成年者のオンラインゲーム依存症防⽌を意図しゲームライセンスの新規承認を中⽌するなど、これらはいずれも同セクターが⼤きく減速する原因となりました。今年のロックダウン（都市封鎖）とマクロ
環境の低調さによって、⼩売業界や広告業界の事業環境はますます厳しいものとなっています。Tencent Holdingsの2022年第2四半期（4-6⽉期）売上⾼は前年⽐3%減と、18年前の上場以来初めての減収となりました。同社は同四半期に初めて⼈員削減に踏み切り、全従業員の約5%に相当する5,000⼈以上を解雇しました。こうした事態はいずれも悪材料ですが、同社は底を打ち、最悪期はまもなく過ぎ去るというのが当ファンドの⾒⽅です。
同社のゲーム事業については、世界最⼤のゲーム会社であるという同社の強みは健在です。中国国内市場ではゲームライセンス（「Banhao」、版號）の承認が再開されました。同社は8⽉に1件ゲームの新規承認を受けており、これを機に中国国内ゲーム事
業の回復が始まると考えられます。ここで重要なのは、競争環境が同社にとってより有利に働くことです。中国政府は2018年の取り締まり以来、年間のライセンス承認数を⼤幅に削減しています。新作ゲームの承認件数は2017年には9,300件でしたが、2018年
は2,000件、2020年は1,400件、2021年は700件強に減少しました。各社への取材に基づくと、新規ライセンスは今後、年間1,000件を下回って推移するようです。今後は競争の対象がゲームの数から質へと変化していくとみられることから、同社やNetease社（中国）のように研究開発能⼒が優れた企業が優位に⽴つと考えています。
国際市場については、同社や任天堂㈱、ソニーグループといったすべてのゲーム企業は、コロナ禍に起こった厳しい競争と経済再開の影響に直⾯しています。当ファンドは、この⼀時的な問題が収束すれば、その後の⾒通しは依然明るいと考えています。同社は3つの戦略を掲げて国際市場に参⼊しています。1) 同社のグローバルパブリッシング部⾨であるLevel Infinite、あるいは東南アジアのGarena社（シンガポール）をはじめとする海外の提携先を通じて中国における同社の知的財産（IP）を海外展開する、2) Riot
Games社（⽶国）、Supercell社（フィンランド）をはじめとする海外の⼦会社を通じてゲームを制作する、3) 海外企業と共同開発を⾏うといった戦略です。同社の国際的なネットワークは、外国のIPを中国に持ち込む上でも効⼒を発揮します。同社は国際市場における事業展開を継続的に進めてきました。最近では「アサシンクリード」シリーズの権利を保有するフランスのゲーム開発業
者、Ubisoft社に対する出資⽐率を引き上げました。国際的なゲームが占める割合は同社のゲーム収⼊全体の4分の1程度に過ぎないため、成⻑余地は⼤きいと考えます。
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同社広告事業は2021年第3四半期（7〜9⽉期）以降、教育セクターの取り締まりやマクロ環境の弱さから、厳しい状況にあります。オンライン広告業界の不振が始まったのは、Bytedance社（中国）傘下のDouyin（抖⾳）やKuaishou（快⼿）といった新しい形態のショートビデオアプリがBaidu（百度）やWeibo （微博）といった従来型サービスから利⽤時間シェアを獲得し始めた2018年頃です。ネット調査会社であるQuestMobile社によると、ユーザーがモバイルで費やす時間にDouyinとKuaishouが占める割合は、2022年7⽉現在でそれぞれ第2位（16.5%）、第3位（10.6%）で、WeChatに僅差で迫っています。Tencent
Holdingsはこのショートビデオのトレンドに乗るため、2020年にユーザーが中国のスーパーアプリでショートビデオを視聴できるようにする「Video Account（視頻號）」というサービスをWeChat上で開始しました。視頻號の⽇次アクティブユーザー数（DAU）は順調に拡⼤して5億⼈に達し、既にKuaishouを超えています。ユーザー当たりの利⽤時間はまだ追いつく余地がありますが、同社はこの重要な資産を⼗分に収益化できるようになっています。WeChatの視頻號は8⽉に⼊札公告を展開し、広告主からも多数の引き合いが来ています。ショートビデオは収益化がきわめて容易な媒体です。ユーザーの多くは明確な⽬的もなく、ただ時間を潰すために
ショートビデオアプリを眺めているので、動画の間に広告を挿⼊してもそれほど違和感がありません。多くの場合、ユーザーはこうした広告を⾒るのも楽しいと考えています。⼀⽅でドラマのような⻑時間の動画の場合、ユーザーには特定のコンテンツを視聴しようという明確な⽬的があるので、広告を挿⼊するときわめて⽬障りな印象が⽣まれます。したがって、中国におけるショートビデオプラットフォーム
での広告表⽰件数は全体の10%半ばに達する可能性があり、視頻號は同社の広告事業の中で最も収益性の⾼いサービスの1つとなるでしょう。視頻號に対する投資は概ね完了し、⾼マージンの広告収⼊源となっているため、同セグメントの売上成⻑率と収益性は⼤幅に改善する⾒通しです。経営陣はライブストリーミングを通じたeコマース（電⼦商取引）が機能することはDouyinとKuaishouの成功によって証明されたとし、視頻號を通じてeコマース事業に参⼊する可能性にも⾔及しています。WeChatにはまだまだ成⻑の可能性があるというのが当ファンドの⾒⽅です。
フィンテックおよびクラウド事業については、フィンテックセグメントの⼤部分を決済業務が占めており、WeChat Payが実店舗で買い物をする際に多⽤される決済アプリであることから、実店舗販売が徐々に回復することで恩恵を受けると考えられます。事業活動の再開も、クラウド事業の成⻑を加速させる要因となるでしょう。同社は利益率の低いクラウドプロジェクトを意図的に削減し、収益性の改善を図っています。また利益率の⾼いサービス型ソフトウェア（SaaS）やデータベース製品の開発も⾏って、将来的な成⻑を視野に⼊れています。
最後に資本配分について述べると、同社は株主に資本を還元するという⽅針を⽰しています。同社は今年初め、中国第2位のeコ
マースプラットフォームで、同社がいち早く投資を⾏ってきたJD.com（中国／⼀般消費財・サービス）の株式持分の⼤部分を株主に還元しました。同社が保有している株式の価値は、上場企業も⾮上場企業も含めて1,500億⽶ドル（約21兆7,000億円）を上回っており、これを収益化して⾃社株を購⼊する余⼒は⼗分にあるというのが同社経営陣の考えです。こうした幅広い投資に加え、主⼒事業も毎年数百億⽶ドル規模のフリーキャッシュフローを⽣み出しています。こうした点を踏まえ、当ファンドは約3,400億⽶ドル（約49兆2,000億円）という現⾏のバリュエーションは割安であると考えています。
＜「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり」の株式市場変動リスク低減について＞
当⽉、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり」は、株式市場の変動リスクの低減を図ることを⽬的として、投資する投資信託証券を通じて投資する株式の市場感応度（ベータ値）に応じて、投資する投資信託証券を通じて株価指数先物取引等の売建て額を調整しました。
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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）

ファンドの⽬的･特⾊ファンドの⽬的「マーケットヘッジあり」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、⽇本を含むアジアの株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活⽤し、⽇本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。
「マーケットヘッジなし」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、⽇本を含むアジアの株式に投資し、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。

ファンドの特⾊
当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運⽤を⾏います。なお、外国投資信託証券の組⼊れは原則として⾼位に保つことを基本とします。
1 ⽇本とアジアの株式の中から、『魅⼒的』と判断した銘柄に投資します。
◆ 『魅⼒的』な銘柄とは、⾼い技術⼒やブランド⼒があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成⻑していく⽇本とアジアの企業（新・国際優良企業）をいいます。
◆ 当ファンドは、「MSCI AC Asia Index（円ベース）＊」の採⽤国及び地域の株式を中⼼に実質的に投資します。ただし、当該指数への追従を意図した運⽤は⾏いません。当ファンドの主要投資対象国は⽇本、中国、⾹港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インド
ネシアなどです。
※ 投資対象国の制度等により、上記投資対象国の株式へ投資ができない場合があります。
※ ⽇本やアジア地域に本社のある企業で⽇本やアジア地域以外の上場株式も投資対象に含まれます。
※ 全ての採⽤国及び地域に投資するとは限りません。また、主要投資対象国は今後変更される場合があります。
※ 株式のほか、株式に関連する資産として、投資信託証券、転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債、DR（預託証書）、新株引受権証券および新株予約権証券、ならびに株価もしくは株価指数に価格が連動する証券等に対して投資する場合があります。
＊ 「MSCI AC Asia Index（円ベース）」は、MSCI Inc.が発表しているMSCI AC Asia Index（⽶ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。また、MSCI AC Asia Indexに関する著作権、知的財産権その他⼀切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運⽤成果等に関して⼀切責任を負うものではありません。
2 ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を⾏うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を⾏った投資銘柄において経営破綻
や経営・財務状況の悪化などが⽣じた場合には、⼤きな損失が発⽣することがあります。
3 原則として短期的な銘柄の⼊れ替えは⾏わず、⻑期保有することを基本とします。
※ 実質的な組⼊外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いません。
4 「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の2つのファンドがあります。
「マーケットヘッジあり」
株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活⽤します。
「マーケットヘッジなし」
株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として⾏いません。
◆ ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は⼤きく3つ（運⽤固有の要因、その他の要因、株式市場要因）に分けられます。
◆ 「マーケットヘッジあり」では運⽤固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では3つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）

投資リスク
基準価額の変動要因「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活⽤しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。
「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。

※ 各ファンド固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各ファンド共通事項です。
価格変動リスク当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組⼊れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
カントリーリスク
⼀般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により⾦融・証券市場が混乱して株式などの価格が⼤きく変動する可能性があり、基準価額が⼤きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と⽐較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが⾼いと考えられています。また、情報の開⽰などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を⼗分に確保できない場合があります。国有化、資産の収⽤、あるいは通貨の回⾦の制限等により、かかる国への投資はリスクを増⼤させることがあり、その結果、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
為替変動リスク当ファンドは、原則として為替ヘッジを⾏いませんので、投資対象国の通貨と⽇本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を⾏う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を⽣じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を⾏う⼀般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運⽤を⾏うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は⾮常に⼤きくなる可能性があります。
「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク
株式ヘッジに伴うリスク「マーケットヘッジあり」においては、実質的に⽇本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを⽬的として、株価指数先物取引等の売建てを⾏いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、⽇本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株価指数先物の価格上昇の寄与より⼩さい場合、または、組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価
指数先物の価格下落の影響より⼤きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡⼤することがあります。
（次ページへ続く）

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■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク（続き）（前ページから続く）
信⽤リスク● 組⼊れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期⾦融商品は、発⾏体に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資⾦を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発⾏者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
● 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、組⼊投資信託証券を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を⾏った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが⽣じた場合には、⼤きな損失が発⽣することがあります。
その他の留意事項● システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、⼀時的に設定・解約等ができないこともあります。また、これらにより、⼀時的に当ファンドの運⽤⽅針に基づく運⽤ができなくなるリスクなどもあります。
● 法令・税制・会計⽅針などの変更に関する事項
当ファンドに適⽤される法令・税制・会計⽅針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、⾦融市場や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と⽐較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも⾼いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資⾏動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

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投資リスク（続き）
その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
・ 収益分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の⽔準を⽰すものではありません。
収益分配は、計算期間に⽣じた収益を超えて⾏われる場合があります。
投資者の購⼊価額によっては、収益分配⾦の⼀部または全部が、実質的な元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況
により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
収益分配の⽀払いは、信託財産から⾏われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部⾨ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部⾨
から独⽴した管理担当部⾨によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。
・ 委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組⼊資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを⾏います。
・ 取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

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⼿続・⼿数料等
お申込みメモ
購⼊単位

販売会社が別に定める単位とします。

購⼊価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額とします。

購⼊代⾦

販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。

換⾦単位
換⾦価額
換⾦代⾦
申込締切時間販売会社が別に定める単位とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。
原則として換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇⽬からお⽀払いします。
原則として午後3時までに販売会社所定の事務⼿続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。

換⾦制限

信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。

スイッチング（乗換え）

販売会社によっては、「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」との間で、スイッチング（乗換え）ができます。

購⼊・換⾦
申込不可⽇

購⼊・換⾦申込受付の中⽌及び取消し
信託期間※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
販売会社の営業⽇であっても、以下に該当する⽇は、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
① ⾹港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇等② 上記①のほか、⼀部解約⾦の⽀払い等に⽀障を来すおそれがあるとして委託会社が定める⽇※ ただし、当ファンドの運営および受益者に与える影響を考慮して受付を⾏うことがあります。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購⼊・換⾦申込受付を取り消すことができます。
2029年8⽉27⽇まで（2019年10⽉15⽇設定）● 委託会社は、各ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券が存続しないこととなる場合は、この信託契約を解約
し、信託を終了（繰上償還）させます。

繰上償還● 委託会社は、各ファンドが次のいずれかに該当する場合には、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）することがあります。
・ 受益者のために有利であると認めるとき・ 受益権⼝数が30億⼝を下回った場合

決算⽇・ やむを得ない事情が発⽣したとき毎年2⽉27⽇および8⽉27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（次ページへ続く）

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⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）
収益分配

年2回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を⾏わないこともあります。

信託⾦の限度額※ 販売会社との契約によっては、収益分配⾦の再投資が可能です。
各ファンドとも5,000億円を上限とします。

公告原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運⽤報告書

ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資⾮課税制度及び未成年者少額投資⾮課税制度の適⽤対象です。
税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。

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⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料

信託財産留保額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める⼿数料率を乗じて得た額とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊時⼿数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に対して0.15％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）
各ファンド

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率0.968％（税抜0.88％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産
から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
⽀払先

信託報酬
の配分

投資対象と
する外国投資
信託証券

実質的な
負担

監査費⽤
印刷費⽤

内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.15％ファンドの運⽤、開⽰書類等の作成、基準価額の算出等の
対価

販売会社

年率0.70％

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務⼿続き等の対価

受託会社

年率0.03％ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等の対価「ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド」における運⽤
報酬は純資産総額に対して年率0.80％程度。
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。

投資対象とする外国投資信託証券に係る信託財産の運⽤、基準価額の計算、運⽤財産の管理等の対価受益者が実質的にご負担いただく運⽤管理費⽤（信託報酬）の年率（概算）は年率1.768％程度（税込）となります。
ただし、当該年率はあくまでも実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）の⽬安であり、ファンドにおける実際の当該ファンドの組⼊れ状況や純資産総額によっては、実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）は変動します。
監査費⽤、印刷費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、⽬論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤（次ページへ続く）

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その他の費⽤・
⼿数料

投資対象ファンドの組⼊有価証券の売買の際に発⽣する売買委託⼿数料、信託事務の諸費⽤、外貨建資産の保管費⽤等を信託財産でご負担いただきます。
投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。
これらの費⽤は運⽤状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を⽰すことができません。
※ 組⼊有価証券の売買委託⼿数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う⼿数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該⼿数料等の合計額については、ファンドの購⼊⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年9⽉30⽇現在）

ファンドの関係法⼈について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加⼊協会）⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運⽤指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の⼀部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記⼀覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、⼀部解約請求の受付、⼀部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加⼊協会
販売会社

⼤和証券株式会社※

登録番号

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第108号

⽇本証券業
協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

〇

〇

〇

〇

※ ⼤和証券株式会社は、⼀般社団法⼈⽇本STO協会に加⼊しています。

お問い合わせ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電話番号
03-6711-9200（受付時間︓営業⽇9︓00〜17︓00）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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