京城の五大百貨店の隆盛と、それを支えた大衆消費社会の検証－主として昭和初期から同15年前後まで－
林 廣茂

はじめに：三中井百貨店の興亡と朝鮮社会の日本適応化
み な か い三中井は明治38年（1905）、朝鮮・大邱で創業した。創業時の商号は三中井商店である。同40
年、三中井呉服店に改名した。そして同44年、京城に本拠を移転した。実質的に百貨店化したのは昭和４年、㈱三中井呉服店京城本店落成からである。
同８年に長年の念願であった三中井百貨店京城本店が完成した。地上六階地下一階建てで、土地は808坪、延べ2504坪の白鷺のように秀麗なビルディングであったと言われる。
三中井は昭和20年（1945）の敗戦時には、朝鮮に12店、満州に３店、中国に３店、そして日本
こ ん どう国内では金堂を総本部にして、京都本社、大阪と東京の仕入部を持つ朝鮮・中国大陸で最大の百貨店網を築きあげていた。最大時の社員数は4000人、年間売上高１億円の規模だった。現在
価格で5000億円と推定される。（図表１：朝鮮における三中井本支店所在地図）。
図表 1 朝鮮における三中井本支店所在地図

出所：三中井編・発行(1935)『鮮満と三中井』129

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

三中井は敗戦と共に崩壊した。そして戦後日本国内で再建されることもなく消滅し、「幻の三中井百貨店」となった。

三中井については末永國紀（1997、2000）による先行研究がある。日本国内に現存する文献と三中井関係者の証言を基にした研究である。筆者はそれに留まらず、明治９年（1876）の朝鮮開国から昭和20年の日本敗戦までの、「日朝（韓）関係史と朝鮮における百貨店業の成長・発展」という巨視的な枠組みの中に三中井をポジショニングした。そして当時の朝鮮・京城に軸足を置いみつこし

ち ょうじ やひ ら たて日本人経営の４大百貨店である三中井、三越京城店、丁子屋、平田、朝鮮人経営の和信を文献とインタビューを通して事例研究し、日本から日本適応化した朝鮮への「百貨店経営・マーケテ
ィング技術の移転」を、筆者が長年提唱している「SAL発展理論」と「AI 発展理論」のフレームを使って検証した。

SAL 発展は次のように定義される。朝鮮に進出する企業が、日本（母国）での経営・マーケテ

ィングのプラクティスを、現地にそのまま標準化（Standardiza tion）移転するか、現地に適応化（ Adapta tion）移転するか、朝鮮で現地化するか（ Loca lization）、はたまた、この三つのモードをケース・バイ・ケースで組み合わせて事業の成長・発展を実現する経営のやりかたである。
AI 発展の定義は以下のとおり。現地企業が日本の経営・マーケティングのプラクティスを、先ず採用して模倣し（Adopt and Imita te）、やがて応用して革新し（Adapt and Innova te）、ついに習熟し創造して（Adept a nd Invent）、自社の独自性を確立して、事業の成長・発展を実現する。
また、昭和10年（1935）前後の朝鮮・京城で５大百貨店（三中井、三越、丁子屋、平田、和信）が隆盛していたが、それを支えるだけの購買力を備えた「豊かな大衆消費社会」が存在していたことを検証した。その豊かな社会は、日本人のライフ・スタイルに適応した圧倒的多数の朝鮮人と少数の日本人とで構成されていた。現在一般化され常識化されているような、抑圧・収奪した日本
人だけが豊かに暮らし、朝鮮人は抵抗しつつ貧しく飢えていたという、「抑圧と抵抗、収奪と貧困」の歴史観だけでは捉えきれない現実があった。豊かな日常生活を多くの朝鮮人と日本人が同時に楽しんでいたのである。
本論文の目的は、三中井百貨店を中心にして、京城の５大百貨店の発展をたどり、それを可能にしたインフラストラクチャーである当時の「豊かな大衆消費社会」を再現・検証することである。
本論文の多くの部分は、拙著『幻の三中井百貨店～朝鮮を席巻した近江商人・百貨店王の興亡～』（晩聲社、2004年）の第１章から第３章を加筆・修正したものである。

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京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

I. 三中井の創業から朝鮮のナンバー・ワン百貨店への道
A．創業：明治38年（1905）朝鮮・大邱での「三中井商店」の創業から明治44年に「三中井呉服店」本店を京城に移転するまで
１．大邱での創業
三中井の創業者は、長男・３代目中江勝治郎、次男・西村久次郎、３男・中江富十郎、５男・中江準五郎の中江４兄弟である。彼らの生家は、17世紀の中葉から続いている近江商人である。日本が国運を賭けた日清･日露戦争をへて朝鮮に勢力を拡大していく時代の流れにのって４兄弟
は、明治38年１月、新しいビジネス・フロンティアを求めて朝鮮にわたった。（図表２：創業者中江4兄弟の写真）。
図表 2 創業者中江 4 兄弟の写真

1914年、右から富十郎(37歳)、勝治郎(42歳)、久次郎(39歳)、準五郎(28歳)、 中江寿美所蔵

明治37年11月に京釜線が開通し、続々と日本人が移住を始めた大邱で開店することになった。
当時すでに1500人以上の日本人が居住していた。同40年には2500人に急増した。
こんどう

当初の三中井商店は 、小間物・ 雑貨商であ った。出身地である 滋賀県・金堂で文政７ 年（1824）から生家（中井屋）が連綿と使用してきた井桁マークを商標とした。「善き品を低価格で」をモットーに人気を集めた。やがて増加する日本人居住者の要望に応えるために三中井呉服店に衣替えした。三中井の商いは、日本人移住者がふえるにつれて順調に推移した。
他方漢城では、のちに三中井のライバルとなる店が次々と開店･開業し、その周囲に大きな商店街（後の本町通り商店街）が形成されていた。
明治37年（1904）、日露戦争を絶好のチャンスととらえた２代目小林源六が、三重県・伊勢桑名の資産を全て売却して南大門通りと明治町の角地に丁子屋洋服店を開店した。日本軍へ軍服を納入した。
続いて同39年、初代朝鮮統監・伊藤博文の強いすすめで三越呉服店が本町通り１丁目に「京城出張員詰め所」を開設した。「朝鮮統監府設置に伴う一切の諸物資を納入するように」と伊藤か

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第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

ら依頼された（三越社内報『金字塔』による）。三越も今後の朝鮮市場の可能性が大きいことを認識していたため、渡りに船で進出が瞬く間に実現した。このように三越は、当初から統監府のお墨付きの御用商人としてスタートした。
同じく39年に平田知惠人が三越と目と鼻の先の本町通り１丁目に平田屋荒物店を創業した。
また日本政府は、日露戦争に勝利した明治38年を境に始まった朝鮮への移民ブームにのって全国の商人に、「日本人が朝鮮に進出して支那人に代わって商圏の拡大を図るように」と呼びかけた。朝鮮の政治・軍事・経済の中心になった漢城がそれまでの釜山に代わって最大の日本人人口を擁するようになった。その３割近くが商人だったといわれている（図表３：日本人人口の増加）。
図表 3 日本人居住者数の増加（1876～1910）
朝鮮全土

漢城（京城）

釜山

仁川

元山

明治９年 (1876)

82

-

82

-

-

明治13年(1880)

-

-

2,066

-

235

明治18年(1885)

-

89

1,896

562

235

明治23年(1890)(91)9,021

523

4,344

1,616

680

明治28年(1895)

12,303

1,839

4,953

4,148

1,362

明治33年(1900)

15,829

2,115

6,067

4,215

1,578

明治38年(1905)

42,4607,677

13,364

12,711

3,150

明治39年(1906)-

11,724

15,98912,9375,120

明治40年(1907)-

14,82918,481

11,4674,162

明治41年(1908)-

21,78921,292

11,2834,055

明治42年(1909)-

28,78821,697

10,9074,069

明治43年(1910)

171,543

43,106*(34,468)

21,92813,3154,696(*)1910年に合併した竜山を含む。
出所：孫禎睦(1982)『韓国開港期都市変化過程研究』一志社他。

２．京城への進出
三中井は、漢城に本拠を移転することを決意し、明治44年（1911）３月、日韓併合の翌年、三中
井呉服店本店を漢城改め京城府本町１丁目48番地（現忠武路一街）に開設した。その場所は三越の真向かいで、平田屋とは100メートルも離れていない。目標は朝鮮でナンバー・ワンの呉服店になることであった。（図表４：三中井呉服店京城本店の外観）。
急増する日本人が日本商品を買い求めた。中でも呉服は最大の必需品である。南山地域や朝鮮軍が駐屯した龍山地域には日本家屋が建ち並び、畳、家具、寝具、台所用品・食器類、電気製品などの需要が膨れあがった。また机、椅子、戸棚、カーテンやリネン、制服、文房具などの納入依頼が総督府、道庁、府庁、そして朝鮮軍から日本人商人に殺到した。

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京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

三中井もこのビジネス・チャンスをつかみ事業の成長・発展につなげた。
図表 4-1 三中井呉服店京城本店（撮影時不明）

図表 4-2 本町通りの三中井呉服店

出所：三中井編・発行(1929)『三中井呉服店御案内』

出所：九州大学図書館所蔵

B．成長・発展：大正末から昭和のはじめにかけて(1914～1925)、日本国内で百貨店ビジネ
スが本格化した。それが波及して朝鮮でも本格的な百貨店化が始まった。三中井も「呉服店」から「百貨店」に脱皮・多角化していった。昭和10年(1935)代には朝鮮のナンバー・ワン百貨店へと成長・発展した。しかしそこに至るプロセスは、百貨店化が最も遅れるな
ど、平坦ではなかった。
１．三中井の百貨店化の遅れ
三越が東京で「株式会社三越呉服店」から「株式会社三越」と改称したのは大正３年（1914）のことである。東京・日本橋の鉄筋コンクリート５階建ての新館には、日本初のエスカレーターが設置され本格的な百貨店としてスタートした。京城では早くもその２年後の大正５年、三越は三中井呉
服店の真正面に、３階建て200坪を増設して「三越百貨店京城出張所」を開設した。朝鮮での本格的百貨店の嚆矢はこの三越京城店である。
開店売出し初日の来客数が3260人だった。また朝鮮ホテルでの新築披露宴には、総督府政務総監（総督に次ぐ第２位の高官）をはじめとする名士500余名が出席した。三越本社から野崎社
長以下が渡鮮して接待に当たるほどの力の入れようだった。
日本政府の肩入れで京城に進出し、百貨店化することで名実ともに、三越は朝鮮総督府や京城府の最大の御用商人となった。日本を代表する百貨店として、日本人と朝鮮人双方にとって最もプレステージの高いブランドであった。
丁子屋が三越に５年遅れて大正10年、株式会社丁子屋百貨店となり、京城に本店を置いた。
翌大正11年三中井は株式会社三中井呉服店に改組したが、中身はまだ呉服店のままであった。
大正15年には、平田屋が三中井と同じ本町通り１丁目の並びに平田百貨店を開店した。木造２133

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第５章 植民支配と社会変化

階建て、一部３階建てで延べ800坪の大きさである。創業者の平田知惠人が欧米視察をおこない、そこでディスカウント・ストアの隆盛を目のあたりにしたために、そのAI 移転による百貨店化を決断したのである。
以下は、なぜ三中井の百貨店化が三越はもとより、丁子屋や平田にも遅れたのかについての推論である。
その理由は情報収集のスピードと情報分析能力の差、だと考えられる。三中井は当時、その全勢力を朝鮮に注ぎ込んでいた。最も機を見るに敏な３男・富十郎が朝鮮での呉服店ビジネス拡大に熱中し、適格な判断力を持っていた長男・勝治郎は滋賀県・金堂の地方に居て富十郎への経営支援に忙殺されていた。つまり今でいう組織的な市場調査能力に欠けていたのである。
日本国内では大正から昭和の初期にかけて、産業資本による工業化が進み、その結果、都市生活者が急増した。例えば昭和５年（1930）には全人口の24％が都市に集中していた。（図表５：
人口の都市集中化）。
図表 5

都市への人口集中（%）（総人口比）
1920年

1930年

1940年

日本

18.0%

24.0%

34.7%

朝鮮

3.4%

5.6%

14.0%

出所：
『朝鮮総督府統計年報』（1920、1942）。
『朝鮮国勢調査報告』(1935)。
滋賀大学図書館所蔵

都市では新しいライフ・スタイルに合った商品が求められ、その拡大するニーズが三越、高島屋、大丸、白木屋、松屋などを突き動かし、百貨店化が大きな時代の潮流になった。なかでも三越、高島屋、大丸など長い歴史を持つ名門と言われる呉服店が競って百貨店に転換した。今でいうビジネス・パラダイムの大転換である。
朝鮮でも日本ほどではなかったが都市に人口が集中し始め、とくに京城の人口集中が目立った。当然、日本国内の百貨店化の流れが朝鮮にも伝播された。京城の三越呉服店は本社の指令もあっていち早く百貨店化した。丁子屋も、百貨店化が時代の趨勢であることを覚り百貨店に転換した。社長の小林源六は当時、流通・小売業の論客として朝鮮で名を馳せていたから、日本国
内にしっかりとした情報網を持っていたと思われる。
２．三中井のキャッチ・アップ
三中井も百貨店への道を歩む以外に今後の成長はないと決心した。しかし三中井は百貨店経営の経験・ノウハウを持っていなかった。具体的にいえば、商品の仕入れや品揃え、陳列、インテ
リア、販売技術や社員の接客教育、デザイン開発、百貨店のイメージ作りなど、百貨店の経営・マーケティングに必要な一切の知識と経験がなかったのである。
134

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
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京城の競争店ばかりでなく、京都や大阪でも高島屋（1919）や大丸（1920）が百貨店化していたから、それらの店もベンチマークしたが、それだけでは十分ではなかった。三越や丁子屋そして平田もそうしたように、三中井も欧米の百貨店を視察し、自分の目と身体で百貨店経営の実際を学び、その真髄を AI 移転する道を選んだ。
大正13年（1924）、３代目勝治郎がアメリカ大陸横断の大旅行を敢行した。勝治郎のアメリカ旅行中、３男・富十郎は京城でしっかりと事業を守りつつ、勝治郎から頻繁に届いた手紙を読み返しては、新しい百貨店ビジネス展開の夢やプランを組立てていた。勝治郎の帰国後三中井は本格的な百貨店ビジネスへ突き進んだ。
昭和４年(1929)３月に完成した「三中井呉服店京城本店」の新・増築は、名前は呉服店のままだったが、勝治郎帰国後、三中井が本格的に百貨店化に突き進む大きな第一歩だった。三越に遅れること13年、丁子屋には８年、そして平田百貨店には３年それぞれ遅れて、三中井は百貨店
を自社のビジネス・ドメインとして定め、遅れを取り戻し、朝鮮一の百貨店を目指すスタートを切った。
昭和８年、全社員が待ち望んでいた「三中井百貨店本店」の新・増築が完成した。地上６階地
下１階建ての白亜の近代ルネッサンス式ビルディングである。本町通りに面した旧館の和風２階建ては３階建てに、背後の５階建ては６階建てに増築された。そして新築された別の６階建てのビルと接続された。新、旧館を合わせて、土地808坪、延べ建坪2504坪の巨大な百貨店である。（図表6：増・新築後の三中井百貨店京城本店）。
図表 6-１ 三中井百貨店京城本店(1933年新築後)

図表 6-2 三中井百貨店京城本店(1933年新

本町通り側

築後) 昭和通り側

出所：権五琦(1978)

出所：中江寿美所蔵、『写真で見る建国百年(1876～)』東亜日報社

撮影年不明

他の百貨店も新・増築を矢継ぎ早におこない、京城の百貨店は熾烈な大型化競争に突入した。
昭和４年丁子屋が本店を増築し、延べ2200坪の百貨店になった。翌５年（1930）には三越京城店
が本町通りの入り口の超一等地（現新世界百貨店本店の場所）に新築移転した。土地734坪、延べ2300坪の外観、内装ともに贅をつくした百貨店である（その後昭和７年に2800坪に増築した）。
昭和７年に開店した朝鮮人経営の和信百貨店も、昭和10年の火災後２年弱で新装開店した。地

135

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

上６階地下１階、延べ2000坪の大きさである。
かくして、京城で５大百貨店が勢ぞろいした。（図表7：三中井百貨店京城本店を含む京城の５大百貨店）。
図表 7 京城の五大百貨店

三越百貨店

三中井百貨店

平田屋百貨店

和信百貨店

丁子屋百貨店136

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

三中井は京城本店のほかに昭和12年までに、朝鮮全土に11店の支店網を確保し、最大の百貨店になった。釜山、大邱、晋州、光州、木浦、群山、大田、元山、咸興、興南、平壌各支店である。昭和13年には満州･新京に東亜三中井を設立し、その傘下に新京、奉天、ハルピン、牡丹江の各支店を置いた。
C．競争：百貨店ビジネスは好調で日本人、朝鮮人を問わず、京城府民のライフスタイルに不可欠だった。５大百貨店が熾烈な競争を繰り広げ、京城は「百貨店時代」を迎えた。
１．百貨店の隆盛
昭和に入り日本は金融恐慌（1927）、世界恐慌（1929）に続く昭和恐慌による大不況（1930）となり、苦汁の年月が続いた。朝鮮も同様に不景気に陥ったが、日本より回復が一足早かった。それは、満州国建国（1932）、日満支のブロック化推進などの動きに対応して、朝鮮に補給基地としての工場建設ラッシュが続き、昭和８年に入ると工業生産力が日増しに向上したからである。
昭和６年から昭和16年にかけて、朝鮮全土に日本企業による約170の大工場が進出した。昭和
８年以降にはこれらの工場がフル稼働するようになり、日本人や朝鮮人労働者の懐がうるおった。
（図表8：日本企業による大工場の立地件数）。
図表 8

日本企業による大工場の立地件数（昭和６年～16年）

京城とその周辺

36

仁川とその周辺

30

平壌・鎭南浦とその周辺

21

釜山とその周辺

13

その他

68
168

出所：孫禎睦(1996)『日帝強占期都市化過程研究』一志社（韓国語）。

昭和８年12月17日の京城日報は、「ボーナス景気の百貨店」と題する記事を載せた。三越、丁子屋、三中井、平田の四大百貨店は12月１日から15日までの売上が昨年の５％～15％上昇した。
各百貨店は更に年末にかけての好景気を予想している。
５大百貨店は華々しく客の争奪戦を展開していた。出張売り出し、商品券の値引き乱発、囮商
品による客引き、呉服の無料染仕立てや無料の送迎、頻繁な福引売りだし、休日返上、過剰包装、夜間延長営業などを繰り返していたのである。
こうした過当競争が目に余ったためか、昭和13年には、百貨店委員会が設置されお互いに自粛・自制することが合意されたほどである。委員会の役員を見ると、京城府の商工会議所会頭をはじめ、関連する官庁などの課長等が名を連ねており、彼等が仲介役として過当競争の自粛・自制の調整を行ったことが分かる。

137

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

２．朝鮮人が主として支えた百貨店ビジネス
この５大百貨店の客層に関する記述や証言がある。日本人ばかりでなく多くの朝鮮人もまた頻繁に日本人経営の百貨店を利用した。百貨店ビジネスにとってむしろ朝鮮人の方が重要な客層だったのである。
三中井の客層は85％～90％が日本人中流サラリーマンで、一部は裕福な朝鮮人である（中江章浩の証言及び三中井の社内資料による）。三中井の「支店長会議議事録」（1931年５月）によると、今後どうやって丁子屋に対抗して朝鮮人客を増やしていくべきかの議論がされている。丁子屋は客の60％が朝鮮人で、日本人は40％である。三越では朝鮮人60％～70％に対して日本人が30％～40％であった（社内資料による）。和信は一般の朝鮮人、特にその中流以下を客層にしていた。
特に両班階級の朝鮮人が日本製の商品を、日本を代表する三越百貨店というブランド価値で包装してもらって買うことを好んだ。値段は日本国内より15％～20％高かったがそれでも人気が高かった。
趙豊衍は、『韓国の風俗～今は昔～』（尹大辰訳、南雲堂、1995）の中で、京城時代の５大百貨店の殷賑ぶりについて以下のように記述している。
京城時代の百貨店は、ソウルの鐘路にあった韓国人経営の「和信」と、日本人経営の「三越」「丁子屋」「三中井」、それに「平田」の５つをあげることができる。
１対４の比率にあらわれた力の差に加え、も ちろん日本人の方が資本も 豊富だった。
このう ち、韓国で最初にできたのは1930年にオープンした「三越」だ。鐘路（忠武路の間違いー筆者）の入り口に新しいビル（今の「新世界百貨店」のところ）を建てた。ここは、賑やかな繁華街の「明洞」と目と鼻の先にあった。
三中井は、呉服商から百貨店に転身した百貨店だ。平田は、三中井からほど遠く ないところで、比較的安い品物を取り揃えて売っていた。
この平田百貨店の特色は、どんなに安いも のでも 、例えば10銭の筆１本でも 、お客が希望さえすれば、その家まで配達してく れることだった。
平田には、近所の店より安いといって、石鹸１個買う のに、10銭の電車賃を払ってやってく る韓国人が多かった。
東亜日報（1932年11月22日）の報道では、「本町２丁目（１丁目の間違い－筆者）にある日本人某雑貨商（平田を指す） では、毎日約1000ウォン（円の間違い－筆者）という 大量の品物を売り上げているが、そのう ちの約６割は朝鮮人が買っている。また、三越の客の約半数以上が朝鮮人だという ……。しかし、朝鮮人の商店に日本人がどのく らいく るかという と、せいぜい
５分（５％）にしかならないという 」と、日本人百貨店を利用する同胞の様子についてふれている。
（中略）
日本人が韓国に入ってきてわずか10年で、韓国人と日本人の財力には、韓国人の１に対して日本人が10と、138

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

はなはだしい格差がついてしまった。これには、韓国民衆の、自分の国の商品より日本人の商品を好んで買うという 傾向にも 、その原因の一端があった。
１例をあげれば、1924年12月の大晦日１日の実績。日本人経営の三越呉服店（この時期は本町通りに立地していた－筆者）は35000ウォン（円の誤り－筆者）（２円が１ドル）の収入を売り上げたが、この売上の３分の１は韓国人の同胞に売ったと記録にある。

京城の百貨店ビジネスが隆盛し、その６～７割方が朝鮮人によって支えられていたことがこの著書からも検証できる。
シン・ミョンジク著『モダンボーイが、京城をぶらつく（韓国語）』（現実文化研究社、2003）は、朝鮮人のライフスタイルに、日本人経営の百貨店が良かれ悪しかれしっかりと根をおろしていた様子を、当時の『朝鮮日報』の漫文漫画を転載して再現している。同紙は、朝鮮人が「百貨店商法に振りまわされて嘆かわしい」と批判的かつ揶揄的に述べている。他方本論文のテーマに沿って解釈すると、昭和初期の京城の朝鮮人女性にとって、百貨店がどういう位置にあったのかがよく分かる。
昭和５年（1930）７月19日の『朝鮮日報』のコラムは言う。
「現代の流行に巻き込まれた京城の女学生が、一学期の試験を終えると、三越や丁子屋に押しかけて化粧品を買い求めている」。彼女たちは、百貨店での買い物を励みにして試験を乗り切ったのだろうが、コラム氏は批判的である。「彼女たちは、苦労して学費を送ってくれる故郷の両親への土産を買いもしないで、自分だけの欲望を満足させている」と。（図表９：三越や丁子屋に買い物に走る女学生たち）。
図表 9 三越や丁子屋に買物に走る女学生たち

出所：『モダンボーイが、京城をぶらつく』

139

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

昭和８年９月22日の同紙のコラムは、最近の若い主婦が務めも果たさす、「サロメみたいに浪費に走っている。キムチも作れず、メイドが作った料理をまずいと文句をつけ、夫や子供と一緒に百貨店の食堂を巡礼している」と怒っている。
D．三中井の業績：三中井の業績を三越と比較する。三中井は朝鮮・大陸の百貨店王と呼ばれた。
三中井百貨店の売上を三越京城店と比較することで両社のその相対的な力関係を推論する。
末永(1997)が計算した三中井各店の昭和５年～同16年までの売上データがある。いくつかの店データは欠落しているが、大田店や光州店など比較的小規模店のデータなので三越との相対比較をするうえで大きな問題ではないと判断した。三越京城店の売上データが昭和５年～同20年（上期）の期間分存在する。現在の三越資料編纂室の好意で入手した。（図表10：三中井対三越
京城店の売上比較）。
図表 10

三中井 対 三越京城店（単位：千円）
三中井全朝鮮三中井（京城）三越（京城）

昭和 5年

3,177

1,587

2,380

6年

3,160

1,383

3,287

7年

2,354

1,239

3,386

8年

3,003

1,055

-

9年

4,107

1,500

3,795

10年

5,693

2,384

4,109

11年

6,706

2,768

4,744

12年

7,374

2,856

5,751

13年

7,759

2,958

7,190

14年

8,032

(推) 3,000

8,917

15年

10,772

4,564

9,563

16年

-

-

10,003

17年--

10,705

18年--

11,148

19年--

10,179

20年

-

-

6,813

出所:末永(1997)､三越資料編纂室(2003)､三中井の売上は一部推定｡

140

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂（＊）以下の13店の年別売上の総計：京城、釜山、平壌、咸興、元山、群山、大田、光州、興南、晋州、清津。いくつかの店の売上が欠落している（×印をつけている）
。
(昭和)

京城

釜山

平壌

大邱

咸興

元山

群山

木浦

大田

光州

興南

晋州

清津

5年

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6年

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7年

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8年

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9年

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10年

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11年

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12年

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13年

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14年

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15年

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三中井京城本店の売上は、昭和10年～昭和13年の平均が年間285万円、14年のデータはな
いが、昭和15年が突出していて京城店約450万円である。大雑把に昭和16年以降を低めに約460万円～500万円と推定する。三越京城店は、昭和15年以降約1000万円の年間売上で推移している。
三越京城店は毎年、三中井京城本店の約２倍以上の売上をあげていたと言えるのではないか。
三越京城店は店のサイズ（売場面積であろう）が同じくらいだった三越札幌店の３～４倍近くを売りあげていた。三越京城店の売上は、個人客への売上の他に、巨大な外商売上、すなわち官庁や軍をはじめ日本の大企業への一括納入売上が含まれていた。名門好みの官庁、軍、大企業にとって三越ブランドは絶対的な信用であり、朝鮮人富裕層の三越好みも日本人に負けず劣らず大変強かったのである。
三中井の売上は、京城本店だけでは三越京城店には及ばなかった。しかし、全朝鮮の13店を合わせると、京城店１店だけの三越を越えて、朝鮮最大の売上を擁していた。このように全三中井が一丸となって三越京城店１店に挑むほど、三越のブランド・エクイティー（ブランド資産）は強く、
三越は三中井が果敢に挑戦するに値する最強のライバルであった。
三越京城店は当時すでに全三越グループのなかの超優等生だったが、特に昭和19年～同20
年にかけて全支店中ナンバー・ワンとなり日本橋本店に次いで第２位にランクされた。
かくして三中井は、朝鮮・満州・中国を全て合わせて、日本人経営の百貨店グループとして最大の売上規模になった。そのため「朝鮮・大陸の百貨店王」といわれたが、ブランドの格やプレス

141

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

テージの点では三越の後塵を拝し続けた。

II. 朝鮮社会の日本適応化、朝鮮人の日本人適応化
A．
「朝鮮社会の日本適応化」を定義する。京城の百貨店ビジネスを支えた、当時の朝鮮の社会基盤、特に政治・経済・社会・文化の諸事情を、京城を中心にして掘り起こしたい。
この社会基盤を朝鮮の、百貨店・小売業マーケティングのインフラストラクチャー（以下インフラ）と呼ぶことにする。
１．朝鮮のインフラ
朝鮮の百貨店ビジネスの発展期と全盛期は、先に見たように、昭和元年（1926）から同15年にかけての10年間だったといえる。昭和16年以降は、太平洋戦争に突入したため、百貨店ビジネス
も戦時体制下に組み込まれた。物不足が重なって流通（主として百貨店などの小売業）が規制・統制されることになり、それまでのように自由な商売ができなくなった。そのため百貨店はどこでも事業の存続を図るため、ますます官・軍への御用商人化を強めた。
ここで論じるのは、当時の朝鮮の「インフラ」である。この時期は、百貨店・小売業（特に５大百貨
店）のマーケティングが京城で好調裡に成りたっていたが、その土台として朝鮮、特に京城に、百貨店ビジネスを支える確固とした「インフラ」としての大衆消費社会ができあがっていた。百貨店・小売業ばかりでなく、そこに消費財である商品を提供した製造業にとっても、マス・マーケティングが成立するための必要条件であるインフラ＝大衆消費社会ができあがっていたわけである。それを検証する。
当時の朝鮮では、日本人経営の４百貨店と朝鮮人経営の１百貨店（合わせて京城の５大百貨
店）、及びそれらの支店網がビジネスとして成り立ち、しかも大変好調であった。この好調な「成り立ち」は、当時の朝鮮におけるインフラの「ありよう」に左右されていたはずである。「ありよう」とはつまり、日本と朝鮮の政治・経済・社会・文化の発展の差と共通性や差異性のことである。
その時期、朝鮮のインフラは日本のそれとの共通性が大きかった。そして日本のインフラの発展度合いが高く、かつ、日本の百貨店経営の技術やノウハウが一段と発展していたために、その百貨店経営システムはほとんどそのまま朝鮮に移転可能だったのである。これを SAL 移転のフレー
ムで「標準化移転」という。
4大百貨店は日本人によって日本的に経営されていた。そして和信も経営者は朝鮮人だったが、経営の技術やノウハウ、そして百貨店マーケティングの中身も実質は日本的に経営されていた（詳細は後述する）。日本の百貨店経営のシステムが標準化移転され、朝鮮で定着していたわけ
である。

142

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

当時の日本と朝鮮とでは百貨店ばかりでなく、あらゆる産業の経営力、技術力、資金力に歴然とした差があり、日本から朝鮮へほとんど全ての産業が移転された。筆者はここでさらに、朝鮮のインフラを、「社会・精神文化」と「経済・物質文化」に分けて考える。
「社会・精神文化」とは、政治・法律制度、教育制度、家族制度などの社会システムと人間同士、
人間と社会・国家との関係性を律している道徳や価値観といった文化システムを指す。
「経済・物質文化」とは、経済や科学技術の発展度合いのことである。科学技術は物やサービスの製造・生産する技術力と、国民に蓄積されている科学技術の知識や能力のことである。経済力
は、人・物・金・情報と科学技術を組み合せて付加価値の高い製品やサービスを作り、販売し利益をあげるために企業や商人が実践するマーケティング諸活動のことである。つまり百貨店事業も日本から朝鮮に移転された経済・物質文化の一部ということになる。
日本の植民地下にあった朝鮮の「社会・精神文化」と「経済・物質文化」は、朝鮮社会固有の歴
史背景や価値観のベースの上に、日本が持ち込んだ政治・経済・社会・文化の仕組みを受容するプロセスで、朝鮮特有のものに変容していった。
つまり、朝鮮人が日本人の価値観や法律・道徳といった人間同士の関係性を徐々に共有することで、日本人の購買動機、購買行動、ライフスタイルを自分達のそれとして取り入れていったのである。喜んでそうしたのか、嫌々ながらそうしたのかは認識が分かれるところだろうが、事実としては「朝鮮人の日本人適応化」として現出した。これを朝鮮の「大衆消費社会化」と定義する。
ここで言う「日本人適応化」というのは、朝鮮人が文化融合・同化（Assimilation）して「日本人と同じになった」ということではなく、日本人が明治以降「日本人性」を保ちながら「近代化＝欧米人適応化した、つまり、文化変容・適応（Acculturation）した」経緯をふまえたアナロジー概念である。
朝鮮人は「朝鮮人性」を保ちながら「日本人適応化」することで「近代化」していったということである。
２．アナロジー: 朝鮮の日本適応化、朝鮮人の日本人適応化
日本の経営・マーケティング移転に関する筆者の考え方はもともと、平和時の、それもお互いに主権を持った独立国間での自主的な移転を前提に構築されているものである。マーケティングという企業活動、しかもその国際移転は、いかなる強制を受けることなく平和のもとでのみ有効に国境を越える人間の営みだからである。
したがって当時の日本と朝鮮に筆者の移転論をそのまま当てはめることはできない。朝鮮は日本の植民地であって、選択の余地がない状態で、反対も抵抗もできないまま日本適応化が進み、朝鮮人は日本人適応化することではじめて平穏な生存の道が開かれていた。
そのうえで誤解を恐れずにアナロジーを求めて表現すれば、昭和の15年間は特に、急速に朝鮮が日本適応化し、朝鮮人が日本人適応化した、と言える。
朝鮮に居住した日本人は支配民族の当然として、朝鮮でも日本での生活を再現しようとした。
百貨店は日本人がそのライフスタイルを維持するために不可欠な商品を提供する場所で、日本製及び在朝鮮日本企業による朝鮮製の日本商品を販売した。
143

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

しかし日本人経営の４大百貨店を支えたのは日本人顧客だけではなかった。朝鮮人の多くも日本人のライフスタイルを積極的に取り入れ、それを楽しみ維持するために４大百貨店で日本商品を買い求めた。つまり朝鮮人が日本の「社会・精神文化」と「経済・物質文化」を、生活文化のなかにかなりの比重で受け入れていた。だから、当時京城に「日本のマーケティング文化が定着していた」と考えるのが妥当であろう。日本人ばかりでなくこれら朝鮮人、も京城を中心とした当時の「日本的大衆消費社会」を支えたコンシューマー（生活者）だった。自分の生活の「必要や欲求」
を満たすため、自由意志と経済合理性で買い物をする（つまり、買物ができるだけの経済力を備えた）現代人コンシューマーであった。
平成14年（2002）に筆者がおこなった、当時京城に在住していた日本人及び韓国人へのインタ
ビューによると、「とにかく日本人は、役人、会社員、軍人などお金持ちが多かった。内地（＝日本国内）よりも一段と裕福だった」と結論づけていた。また朝鮮人も、「両班は普通の日本人より遥かに裕福で、朝鮮人の官吏、会社員、職人なども日本人には及ばずとも、かなりたくさんお金を持っていた」のは事実のようである。
昭和10年前後の京城では、百貨店の地階の食料品売場（マーケットと呼ばれていた）は連日多くの買い物客が詰め掛けた。これらの日本人や朝鮮人の豊かな都市生活者が、５大百貨店の中核的顧客層であった。ただこの豊かさは、昭和14年（1939）から同15年くらいまでがピークで、太平洋戦争の開始と同時に、物資の欠乏、インフレなどの生活苦が朝鮮にも押し寄せてきた。
B．京城府の日本適応化を検証する
１．ソウルの中から京城を炙り出す
町の風景や空気を日本化する。つまり日本の都市にあるようなビルが建ち、日本のどこの都市でも見られるような商店街があり、全ての看板やポスターが日本語である。当時の京城府の中心部は特に、日本国内の都市の町並みと見違えるほどであった。その京城の中心部を再現してみよう。
図表 11-1京城中心部（1930年代） 北岳山を眺める

図表 11-2日本家屋で埋め尽く された中心部

出所：ソウル特別市庁編(2002)『日帝侵略下のソウル(1910～1945)』

144

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

図表11の写真で日本適応化した京城の中心部を示した。日韓併合直後には朝鮮家屋だけしかなかった市内のほとんどが、日本家屋で埋め尽くされている。（図表11：京城中心部の写真）。
この２枚の写真は1930年代のものである。一番奥の建物が朝鮮総督府で、北岳山の麓に、巨大な鳥が両翼を広げたように構えている。朝鮮統治の中枢であった。その前方のどっしりと重々し
い建物は京城のエピセンターともいうべき京城府庁である。
京城府の中心部は総督府、京城帝大、京城駅、朝鮮神宮の４点を結んだ変形長方形の中にすっぽりと納まり、その中心部に京城府庁が位置している。これらのランドマークは日本の公的シンボルであり、日本人、朝鮮人とを問わず、そこに住む人々に、「京城は日本の都市」であることを示す広告塔の役割を果たしていたのである。
この長方形の内側にある町並みが、日本人の文化やライフスタイルを具体的に表現し、販売する商店街になっていて、そこへ行けばいつも最新の日本（東京や京都、大阪の流行品など）を購入することができたのである。そしてさらに入れ子構造になった丁子屋、明治座、東洋拓殖、三中
井、三越、朝鮮銀行を結ぶ４方形の内側が、最も日本化した商店街だったのである。
（図表12：京城中心部略図）。
図表 12

京城中心部略図

出所：京城府（1924） 『京城府勢一班』滋賀大学図書館所蔵を基に作成

145

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

現在のソウル市内には、京城時代の日本を伝える建築物は、それと知らなければ認識できない
くらい少なくなっている。しかもかつてランドマークであったそれらの建物の周囲には、何十階もの高層ビルが立ち並び、現在のソウルのシンボルになっている。つまり、昔の日本の建物は韓国の風景の中に埋もれてしまい、かつての京城はソウルから見事に消し去られてしまっている。
筆者の手元に手製の地図がある。京城の中心部の、日韓併合のずっと前から日本人商店街であった本町１丁目から３丁目をフォーカスしたものである。京城の善隣商業第13回卒の竹崎達夫
が、昭和12年～13年頃の当該地区を再現したもので、竹崎と同窓の関美晴（昭和18年卒。現大阪府在住）の好意で入手した。（図表13：京城本町主要部）。
図表 13京城本町主要部

図表12は、京城の主要部分の略図で、点線で囲んだ部分を拡大したものが図表13である。２つの図表に記入してある数字は写真番号で、①から④は日本人経営の４大百貨店を示し、その他の主要建造物の位置は⑤～⑯で示し、それぞれの写真を同一番号で添付した（付録）。
先ず三中井百貨店（写真①）からスタートする。写真①は昭和８年（1933）の新築・増築後の本町通り側から見た三中井百貨店京城本店のイラストである。敷地は本町通り１丁目（現忠武路１街）と昭和通り（現退渓路）に挟まれたカギ型の地形で、イラストの建物もカギ型に描かれていることが分かる。
三中井の地番は本町１丁目44、45、46で、店を拡張する毎に隣接する土地を買い増したことがうかがえる。本町側に突き出ている３階建ての部分が、呉服店時代の和式２階建ての跡に新築し146

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂たものである。
三中井の斜め前の建物（カネボウ展示ホール）が、昭和５年に本町ロータリーに移転するまで
三越京城店があった場所である。
三中井から左へ100メートルくらい行った本町通り１丁目51番地に平田百貨店（写真②。現大然閣センター）。本町入口を出た朝鮮銀行前（現韓国銀行）のロータリーに面して三越京城店（写真③。現新世界百貨店本店）、ロータリーから南大門通りに沿って北に向かったところに丁子屋本店（写真④。現ロッテ百貨店の別館）があった。
このように日本人経営の４大百貨店が200メートル４方の中で競い合っていたのである。今日の東京・新宿で繰り広げられている５大百貨店（伊勢丹、三越、高島屋、小田急、京王）の競争状況と似ているかもしれない。
朝鮮人経営の和信百貨店は、本町地区から離れた鐘路にあった（写真⑤）。
当時の本町通りの雰囲気が感じられる写真がある。写真⑥－イは本町通りの入口を、三越京城店側から撮ったもので、冬のある日、２人の朝鮮人が談笑している。左側に少し見えるのが京城中央郵便局である。
本町通りは幅員３・８メートルから６メートルで、アスファルト・マサガム舗装を施してあったが、この写真では道路が凍結している（現在は忠武路となりその幅員も当時の１・５倍くらい拡がっていて、ソウル最大の繁華街明洞の１部になっている）。
２．京城の商店街とその集客力
中心は本町通り１～２丁目で、商店が最も多く密集していた。昭和11年（1936）８月に京城府が実施した『京城府商店街調査』によると（その１部を巻末に「付録」として添付した）、当時の商店数487店の内（本町１～５丁目までの合計）、449店（92％）が日本人の経営で、本町通りはほぼ完全に日本化した商店街だったと言える。商店の数ばかりでなく人出の多さの点でも、京城最大の商店街であった。写真⑥－ロは、夏の日の賑わいを写し出し、写真⑥－ハは夜の本町通りである。
撮影年は不明だが、雨が降った後の夜の本町通りで、周辺の建物から言っても平田百貨店と推察される建物の明かりが、本町通りの雨上がりの水溜りを照らし出している。
商店の開業年のデータも上記の商店街調査報告書に掲載されている。本町商店街は、明治末から着実に日本人商店街として成長しており、半数近くの商店が昭和初年（1926）までに開業している。さらに昭和７年の満州国建国を境にして新規開業が加速した。この時期に全体の４割近くが開業した。その結果一段と充実した商店街が形成された。
朝鮮がそして特に京城が、満州への兵站基地となり、経済力を回復し消費を活発化させ、商店街を活況化させる好循環を生んだことが、商店数の急増をもたらしたのである。
そうした中で三越、三中井、丁子屋が相次いで大型化して集客力を高め、波及効果的に京城府ばかりでなく、隣接する仁川や水原、開城などからも多くの日本人や朝鮮人が本町通り商店街に買物に来ることになった。

147

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

本町１～２丁目（図表12のⒶ）が日本人町であったのに対し、鐘路１～３丁目（図表12のⒷ）は朝鮮人町として賑わっていた。
本町には第1章で述べたように、歴史的経緯から言っても日本人が多く住み、既述したようにほとんどすべて日本人経営による商店が立ち並んでいた。客層は府内及び隣接地の日本人と中流以上の朝鮮人だった。
鐘路１～３丁目には合計542軒の商店があり、そのうち502店（93%）が朝鮮人の経営であった。
買い物客も府内及び隣接地の朝鮮人が多く日本人は少なかった。その周囲には朝鮮人が集中して住んでおり（写真⑯）、朝鮮人の文化やライフスタイルが保たれていた。
これらの商店は昭和の10年間に全商店の80%が開業しており、特に昭和６年以降の５年間で347店が（全商店の64%にあたる）が集中的に開店した。朝鮮人による小売業も、満州国建国による朝鮮経済の好況と無縁ではなかった。また朝鮮人の商業に対する意識も、それまでの「商売は卑しい」から「我々もがんばって商売をして、日本人に負けないように儲けよう」に変わった。
朝鮮人の買い物客が本町の商店街や、三越、丁子屋、三中井に行かなくとも、欲しい商品を鐘路で買えるように商店街を整備したのである。もちろん朝鮮独特の商品を売る商店も軒を並べていた。
そして昭和７年和信百貨店が開業し、朝鮮人の集客力を飛躍的に高めたこともプラスに影響した。鐘路は京城第２の商店街として本町に対抗した。これらの商店を開業した朝鮮人の多くは、日本語で教育を受けた地方の両班の次男や三男であった。
鐘路通りは道幅が27メートル30センチ（２～６丁目）もあり、中央には電車の複線路の軌道が施設されていた。両側には本町通りよりやや広い４メートル50センチから５メートル50センチの歩道があった。車道はアスファルト・コンクリートで、歩道はアスファルト・マサガムで舗装されていた。
百貨店以外の主要なランドマークを図表12京城中心部略図で確認する。
朝鮮総督府庁（写真⑦、1996年に完全解体された）、京城府庁（写真⑧、現ソウル市庁）、朝鮮銀行（写真⑨、現韓国銀行）、朝鮮神宮（写真⑩、その跡地に現南山植物園）、京城駅（写真⑪、
現ソウル駅）、明治座（写真⑫、現現代投資信託証券）、京城中央郵便局（写真⑬、その跡地に
現ソウル中央郵便局）、東洋拓殖京城支店（写真⑭、現外換銀行本店）、京城帝大（写真⑮）、などである。
図表12の下の部分が南山に続く山の手で、日本人高級官僚やサラリーマン、裕福な商店主達の豪勢な邸宅が連なっていた。また京城に本社・支店を置く大企業の社宅も多かった。南山１～３丁目、旭町１～３丁目がその地区名である。図表11の写真の下側に写っている瓦屋根の建物が、こういった日本家屋である。
南山の中腹の広大な敷地に、官幣大社朝鮮神宮の多くの建物が鎮座していた。その祭神は天照大神と明治天皇である。そこへ行くには南大門を起点にした長い参道を歩き、延々と石段を登らねばならなかった。

148

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

結論的に言えば京城の中心部、特に４大百貨店の周囲は日本化しており、そこは日本人は言うに及ばず、日本人よりも遥かに多い朝鮮人にとっても魅力のある商店街であった。鐘路は主として朝鮮人が愛用する商店街として発展した。
日本人経営の４大百貨店と朝鮮人経営の百貨店は、その周囲に形成された商店街と共に、単に京城府民60万人（周辺合併後）ばかりではなく、鉄道を利用して京城に買物にやってくる近隣の仁川（21万人）、開城（７万6000人）なども加え約120万人の商圏を持っていた。数から言えば現在の京都市に匹敵する人口である。そしてその人口の多くは比較的裕福な人々であった。
C．朝鮮人の日本人適応化を検証する。日本語による教育を受けた朝鮮人が、日本人のライフスタイルも取り入れることで、日本人適応化した。
１．日本語教育と文化変容
昭和10年（1935）以降、朝鮮人は高齢者と就学前の幼児を除き日本語教育を受けることになり、日本語を比較的自由に操ることができた。
京城府については、日本語能力を示すデータが残されている。（図表14：朝鮮人の日本語能
力）。
図表 14

朝鮮人の日本語能力（単位：人）（京城）
昭和５年(1930)昭和10年（1935）

昭和15年（1940）

やや解し得る24,56239,74873,978

普通会話ができる55,05792,322

220,275

79,619132,080

294,253

出所：京城府『京城府勢一斑』（各年版）滋賀大学図書館所蔵。

それによると、日本語を解する（やや解する、普通会話ができるの両方を併せる）者の数は昭和５年の約８万人から、昭和15年には30万人弱に増えている。これは京城府内の、乳幼児と高齢者を除いたほとんど全ての朝鮮人が日本語を解し、話すことができたということを示している。
孫禎睦（元ソウル市立大学校教授）は、筆者が「私のこの推定に誤りはないか」と尋ねたら、こう答えた。「その通りだった。昼間は日本人になり澄まして日本語を喋り、日本による統治に協力している風を装った。そうしなければ命が危ないと思ったからだ。夜になると朝鮮人に戻り朝鮮語を話し、献金その他で独立運動に貢献した。決して心の底から日本人に成り切ったわけではない」。
この朝鮮人の日本語能力の急速な向上には、昭和13年４月から実施された初等学校や中学校での内鮮共学によるところが大きい。朝鮮全土でいえば、初等学校と中学校を併せて、昭和15年で約130万人、昭和17年には約190万人の朝鮮人が日本語による教育を受けていた。（図表15：朝鮮の生徒・学生数）。
149

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

図表 15

朝鮮の生徒・学生数
昭和15年（1940）
合 計
(1)

初等学校

1,323,804

昭和17年（1942）

内地人

朝鮮人

合 計

内地人

朝鮮人

(92,666)(1,231,138)

1,975,314

98,832

1,876,455

(3)

(3)

中学校(2)

85,317

29,707 +α

47,119 +β

118,587

37,12174,782

高等専門学

5,456

2,046

3,410

6,662

2,738

3,906

師範学校

6,691

2,281

4,410

8,370

2,137

6,233

京城帝大

634

384

250

789

424

365

同

541

336

205

643

442

201

校

予科

(1)昭和17年の初等学校の生徒数は、官立、公立（１部、２部）の国民学校、私立認定学校、公立簡易学校の生徒を含む。
(2)昭和15年の私立中学校（13校）の生徒数849人中、内地人と朝鮮人の内訳は不明である。
(3)昭和14年のデータをもとに推計。
生徒・学生数はこの他に内地への朝鮮人留学生が24,000人いた（昭和18年）。
大学・高等専門学校

6,771人中等学校

9,106人

高等予備校

8,231人

出所：『朝鮮総督府統計年報』（各年報）滋賀大学図書館所蔵。

2200万人の朝鮮人人口から見れば、まだまだ高い就学率とは言えないが、それ以前と比較す
れば相対的に大変高い就学率になった。彼らは貴重な教育エリートだった。この他にも日本国内に24000人の朝鮮人が留学していた。中学以上の中・高等教育をレベルの高い日本国内で終え、朝鮮に戻ってくれば一段と有利な就職先が得られたのである。
中には当然のことながら、日本語による教育に反発したり、心の中にわだかまりを持っていた者も多くいたが、大多数の朝鮮人は日本語による教育を積極的に受け入れた、と言われる。
孫禎睦は「積極的」の意味について語った。「喜んで日本人化教育を受け入れた者もいるだろうが、多くの朝鮮人は、日本の進んだ教育を受けて、それを独立に役立てようとしたということだ。
彼等は経済用語、学術用語、科学技術用語を全て日本語で理解していた。1919年の独立運動が潰された後、武力ではなく知力で武装して日本に対抗しようという機運が高まった。だから日本語教育を積極的に受けて知識を得ようとしたのだ」
その日本語による日本人化教育を担った教員の半数近くが朝鮮人だった。昭和17年時点で全朝鮮の教員数（大学を含む）23000人の内、約11000人が朝鮮人だった。彼等もまた積極的に、日本語による内鮮共学の教育に従事するエリートであった。もっとも朝鮮人の教員数は多かったが、150

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

校長などの指導者の地位にいた者は少なかった。（図表16：朝鮮の教員数）。
図表 16朝鮮の教員数
校数

合計

内地人

朝鮮人

2,851

18,002 (3)

8,600

9,402

(1)

中学校

211

(3)

(3)

819

高等専門学校(2)18610

312 (3)

280

師範学校

10

303

255

48

京城帝大

1

599

410

189

同

1

49

43

6

23,07812,293

10,744

初等学校（公立）

予科

3,515

3,515

(1) 公立・私立の高等女学校、実業学校を含む。
(2) 官立、公立、私立の専門学校。
(3) 合計が合わないのは中国人などの外国人教員もいたからである。
出所：朝鮮総督府編・発行『朝鮮事情』(1942)滋賀大学図書館所蔵。

２．日本語世代のライフスタイル
ところで当時の京城には、孫禎睦が言うような「日本への抵抗者」としての朝鮮人がいる一方で、日本の文化やライフスタイルを積極的に取りいれて生活を楽しんでいた「消費者＝生活者」としての朝鮮人が大変多くいたのも事実である。両者は別人だったのか、それとも同一人物だったのか
は知る由もない。
先に取り上げたシン・ミョンジクの前掲書から当時のようすをさぐってみよう。
昭和３年（1928）２月の『朝鮮日報』のコラムを読むと、京城の若者も、東京の若者と同じように、「モボ（モダンボーイ）、モガ（モダンガール）」と呼ばれ、ロイドメガネ、長いもみ上げ、キートンの帽子、カウボーイの末広がりのズボンなどをまとって、京城の町を闊歩していたのが分かる。倒れかけた周りの朝鮮家屋を尻目に、自分達は外国人になったつもりなのだろう、とコラム氏は揶揄している。（図表17-1：モボたち）。
昭和５年７月の『朝鮮日報』でも、若い朝鮮人男女が日本語を使い、日本人の真似をして「銀ぶら」ならぬ「本ぶら＝本町をぶらつく－筆者」をし、喫茶店、カキ氷屋、うどん屋、カフェーに集まっている様子が記述されている。特に最近「アイスコーヒー」がはやっており、男女がおでこを、くっつくすれすれまで近づけ、一つのグラスからストローで「愛のアイスコーヒー」を飲んでいる。と、コ
ラム氏は朝鮮人が日本人の真似をしているのが気に入らないようだ。（図表17－2：愛のアイスコー
ヒー）。

151

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

図表 17-1 モボたち

図表 17-2愛のアイスコーヒー

出所：シン・ミョンジク『モダンボーイが、京城をぶらつく』（2003）

さらに朝鮮人の、特に朝鮮人中学生達の、日本人適応化が進んだことを例証するエピソードを紹介する。
三中井百貨店京城店の昭和通り側の一隅に、三中井が経営する文化映画劇場があった。百
貨店の１階の１部に設置されていた。２階以上は売場である。（図表6下側の写真を参照）。
この劇場はニュース映画と漫画映画が専門で、入場料も安く中学生や専門学校の学生がよく出入りしていた。竜山中学、京城中学、善隣商業などの学生（日本人と朝鮮人）のお気に入りスポットであった。
昭和14年～同16年頃、中学生だった日本人と朝鮮人の何人かは、「日本軍の快進撃や勝利を152

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

伝える場面がスクリーンに映し出されると、日本人、朝鮮人を問わず大拍手が起こり劇場内は騒然とした」と筆者に話してくれた。
朝鮮人青少年の「心のありよう」が日本人青少年のそれと全く同じではないにしても、大変似通っていたということであろう。
これらの日本語能力を身に付けた朝鮮人が職を求めて、あるいは新しく商売を始めるために京城、平壌、釜山などの都市に移動した。彼らは進出した日本企業の社員として、大工場の従業員として採用された。その数は少なく見積もっても20万人近い。また商店経営を始める者も多く、京城でいえば特に鐘路地区に朝鮮人経営の商店が集まった。こうした日本語世代は日本人のライフスタイルを取り入れて、京城の５大百貨店にとって大きな客層となった。数のうえでは日本人の何倍も多く、大きな購買力を持っていたのである。
５大百貨店がこの時期の京城で、お互いに激しい競争をしながらも、好調な業績をあげていた要因として、僅か十数万人の日本人顧客だけでなく（昭和10年～同15年にかけての京城の日本
人人口）、大多数の朝鮮人も負けず劣らずこれら百貨店での買い物を好んだことが明らかになった。朝鮮の社会基盤の日本適応化と朝鮮人の日本人適応化という観点からも、そのことを裏付けることができたと考える。
次節で和信を取り上げ、朝鮮人経営の百貨店である和信も、朝鮮の大衆消費社会化、朝鮮人の日本人適応化という背景があって、はじめてビジネスが可能であったことを検証する。
D．和信百貨店の挑戦。日本の経営・マーケティングを AI 移転することで競争力の強い百貨店を創りあげることに成功した。多くの日本人の専門家が協力した。
１．起業家朴興植による AI 移転の検証
企業が自社にない経営やマーケティングの技術やノウハウを、自発的に他社や他国から導入
し、採用・模倣（Adopt and Imitate）し、やがて応用・革新（Adapt and Innovate）し、さらに習熟・創造（Adept and Invent）し自社独自の経営・マーケティングのシステムを創りあげる。このような経営モードを「AI 移転」という。
朝鮮人朴興植が創業した和信百貨店について、その AI 移転の諸相を以下にまとめる。
朴は「和信・朴興植回想録」『財界回顧』（韓国日報編、1982）の中で、「和信百貨店は日本の百貨店ビジネスに学びつつ、朝鮮人が自らの力で築きあげた民族的勝利である」という意味の述懐をしている。日本に学んだけれども、それはあくまで朝鮮人の自主性で学んだことで、出来あがった百貨店は日本人のそれに負けなかった、だから民族的勝利である。これが彼の日本と日本人に対する基本的な姿勢である。
和信は経営者・朴興植が自身でリスクを背負い、朝鮮人の資本で朝鮮人の手によって作りあげた百貨店である。朝鮮人の自慢の種であり誇りでもあった。植民地下で「選択の余地はなかった」と言いつつ、実際には欧米の百貨店ではなく「自ら選択して」日本の百貨店に学び、数多くの日
153

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

本企業（メーカーや卸問屋）の協力を得て、日本の百貨店の経営システムを自発的に AI 移転した。そのことが可能だった理由の１つに、筆者は本章で述べている朝鮮の大衆消費社会化、つまり、朝鮮人による日本人のライフスタイルの受け入れというインフラの形成が与件としてあったからだ、と考えている。日本適応化した百貨店への朝鮮人のニーズがあったのである。
朴興植が百貨店ビジネスで成功した理由のすべてを、朝鮮のインフラの日本適応化という環境のお陰である、と主張しているのではない。環境という与件のなかで、それを最大限に利用して事業化した彼の経営者としての能力を正当に評価する、という立場である。AI 移転の成功は、「あくまで当事者がリスクを引き受けつつ、自由意思で戦略を選んで実践する」というアクションがあって初めて可能である。彼の判断力、先見性、リスクを取る勇気がすぐれていたのである。だが環境が整わなければ、彼の能力が空回りしたかも知れない。
経営・マーケティングの技術やノウハウが日本・日本人から朝鮮・朝鮮人に移転するには、①日本の「経済・物質文化」、つまり、製造技術や経営・マーケティングの技術やノウハウが朝鮮のそれより一段と高いレベルにあること、②日本と朝鮮の「社会・精神文化」の共通性が大きいこと、③朝鮮人が日本の「社会・精神文化」を受容していること、の３つの環境条件が満たされていることが不可欠である。事実として、朝鮮で日本人による百貨店経営が成功しており、日本商品への朝鮮人
消費者の需要が日々拡大していたのである。その環境を有利に利用して、自分のビジネスを創造する創業能力が朴興植に備わっていたのである。
この和信の、日本からの AI 移転による百貨店ビジネスの創造という経営モードは、日本の敗戦
後、韓国が独立したあとも、和信自身をはじめ新世界百貨店、ロッテ百貨店、現代百貨店によって繰り返されている。それらが戦後本格的な百貨店を開店する際に、欧米の百貨店からではなく、日本の三越、高島屋、伊勢丹、大丸などから経営・マーケティングの中身を、品揃えや仕入れ、
店内のインテリア、女性店員の接客態度に至るまで、徹底して AI 移転しているのである。
これは上記①②③の環境条件が戦後の日本と韓国間にも有効に働いたことを物語っている。
つまり韓国の百貨店業界は、①②③の環境条件が韓国に当てはまることを知っていて、日本からの AI 移転を自ら選択したのである。韓国人消費者もその経営・マーケティングの成果である日本
的百貨店の品揃えやサービスを喜んで受け入れた。もっとも百貨店自身が、「この経営・マーケテ
ィングは日本から導入したものである」と公表したことはないのだから、１部の事情通の韓国人をのぞいて市井の消費者は、「日本発の百貨店」を利用しているという自覚はなかったであろう。
結論的に一般化して言えば、韓国人は「日本隠し」をした日本の経営・マーケティングを大変好み、現在も好んでいるということである。しかもこのモードの日本からの経営・マーケティングの移転が、戦後から今日まで、百貨店のみならず日本と韓国の企業提携の典型的なパターンになっているのである。
２．繁栄の秘密：和信百貨店の開業と日本人の参画
朴興植が和信百貨店を鐘路２丁目の角地に開店したのは昭和７年である。東西両館の建物を154

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

陸橋で連絡した。それまで百貨店経営の経験がなかったため、経営ノウハウから従業員の教育、商品の仕入れに至るまで日本人及び多くの日本企業に協力を求めた。
日本人を役員に招き、そのネットワークで販売責任者など日本人の専門家を雇っている。また
仕入先である日本企業への橋渡しも日本人がおこなったと考えられる。朴自身も日本に渡って百貨店をつぶさに視察し、そのビジネスのやり方を学び取っている。
商品供給では、鐘淵紡績・津田社長、大日本製糖・藤山社長、明治製菓・相馬社長、味の素・鈴木社長、日清製粉・正田社長、など当時の日本を代表する大企業の社長と直接面会し取引の契約をしている。最初の資金融資は朝鮮殖産銀行（有賀光豊頭取）がおこなった。
朴は当時既に百貨店の前身である和信商会、朝鮮最初のボランタリー・チェ－ン・ストア経営をする和信連鎖店、鮮一紙物、大同興業などの経営者として成功を重ねていた。朝鮮人の中でも稀有の実業家であり、京城商工会議所の有力メンバーでもあった。
その和信が昭和10年１月に火災にあい、西館全部と東館の３、４階を焼失した。鐘路商店街最大の建物であり、京城の朝鮮人にとってはその誇りの象徴だったこともあって、京城を揺るがす大事件だった。瞬時に数万人の朝鮮人群衆が集まり鐘路一帯にあふれた。憲兵隊が動員され非常警戒を敷いた。周囲にはほとんど高層建築物がなかったから、和信から燃えあがる炎は京城のどこからでも見られ、市民に大きな衝撃を与えた。
和信は火災の６日後には、東館の横にあった旧鐘路警察署の建物を借り百貨店を再開した。
朝鮮人ばかりでなく日本人からも喝采を浴びた。
和信は直ちに復旧に乗り出した。総督府がそれを積極的に支援した。宇垣総督の指示で朝鮮
殖産銀行が復旧資金も融資した。既述した日本企業が和信の再建に協力したのは言うまでもない。
２年後の昭和12年11月に、クリーム色の近代ルネッサンス様式で地上７階地下１階延べ2000坪の大百貨店を新築開店した。売場面積は三越京城店よりも広く、エレベーターは６階まで、エスカ
レーターは２階に伸びていた。新築した和信は以前にも増して朝鮮人の自慢の種になった。
昭和13年～同14年頃の和信の売場配置を見ると、いくつかの朝鮮独特の商品があるが、ほとんど全ては日本製、または日本企業製の商品が売られていたことが分かる。三越や三中井などの日本人経営の百貨店と売り場構成や商品構成で大変共通性が大きかった。（図表18：百貨店の売り場構成と品揃え）。
昭和17年の和信の役員や幹部（部長）リストの中に、幾人かの日本人の名前がのっている。専
務の和田新平（元朝鮮総督府）、同じく専務の三谷俊博（元朝鮮銀行及び東一銀行）、そして営業部長の前田孝吉（元三越本店）は第一線で指揮を振るって朴興植を支えていた。東京出張所
長熊谷孝平、大阪仕入部長片桐幹吉の名前も見える。監査役には当時の京城商工会議所会頭の賀田直治他が名を連ねていた。このように多くの日本人が和信で働き、和信に協力しその競争力を生み出していたのである。
155

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

図表 18

百貨店の売場構成と品ぞろえ
三中井京城店（昭和８年）

旧館

三越京城店（昭和12～13年）

荒 物 ､ マー ケ ッ ト （生 鮮 食 料 地階品）
、外交（外商）、地方部

和信（昭和13～14年）
地階

地階食堂、盆栽、十銭均一玩具、 食料品、調味料、和・洋・鮮
生花、子供服、洋品雑貨、足袋、 食器など
履物、食料品、台所用品、荒物、陶器、漆器、格安品

１階

化粧品、小間物、婦人服、子供 ﾂｰﾘｽﾄﾋﾞｭｰﾛｰ、商品券、薬品、 薬品、化粧品、婦人用品、紳服、メリヤス、雑貨、ハキモノ、 毛糸、頭飾品、履物、袋物、化 士用品など
文具、運動具、書籍、玩具、菓 粧品、たばこ、ショール、和洋
子、和洋酒、カンヅメ、調味料、 菓子、飲料水、銘茶、鰹節、の乾物、佃煮、漬物、海産物、交 り、食料品、朝鮮みやげ

２階

通公社、映画館

美容室、玩具、呉服類、既製品、 眼鏡具、時計、貴金属、写真
半衿小物、絹物、婚礼衣装、座 機、洋品雑貨など
布団、お買物相談所

３階

京呉服、関東呉服、帯地、綿布、 貴賓室、社交室、男子洋服、子 新婚具、ミシン、肌着など
洋反物、半衿小物

供用品、婦人服地、学用品、文房具、図書、男子用品、洋品洋家具、運動具４階

紳士服、紳士服外商、洋品雑貨、 大食堂、時計、貴金属、写真機、 特売場、文房具、事務用品、
ふとん

陶器、漆器、電気瓦斯、和洋楽 書籍など
器、和洋家具、ジュータン

５階

６階

家具、陶器、洋器、金物、電気 展望室、店員休憩所

朝鮮物産、高麗磁器、和信食

器具、ガス器具、美術、床飾

堂

貴金属、カメラ、時計、楽器、

和洋家具、電気器具、扇風機

土産品、呉服のギャラリー、直など

営食堂（大食堂）
７階

美容院、金魚、小鳥、園芸部など

出所：拙著『幻の三中井百貨店』から抜粋。

E．朝鮮の経済力
１．商工業の発展と豊かな個人所得
ここまでの分析で、朝鮮社会のインフラが日本適応化し、朝鮮人が日本人適応化していたとい156

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

う筆者の「文化変容仮説＝朝鮮の、特に京城の、大衆消費社会化」を検証ができたと思う。これらのインフラの整備には当然のことながら、当時の総督府の政策が強い推進力として作用していた。
政策の中身を詳述することは本論文の目的ではないが、朝鮮、なかんずく京城の商業発展プロ
セスに限って見ても、日本と朝鮮を同一にする「一視同仁」の政策と、朝鮮人を日本人と同じく皇国臣民化する「内鮮一体」政策が、朝鮮の経済活動に大きな影響を与えたことを確認しておきたい。
京城の商工業は、総督府や京城府のバックアップを得て順調に発展した。昭和11年の年頭に、
京城商工会議所会頭賀田直治は、「京城商工業繁栄の道」と題する論文を発表している。
賀田は、「府民45万人、京城府は2500万人を有する半島の首都として、政治、軍事、教育、商工の中心」として今後の更なる発展が見込まれている、と前置きして、いくつかの発展例をあげている。
府内の道路整備や総督府を中心にしたビ ル街の育成 など、京城の都市化が進んでいる。既 存企業の業績は益々向上しており、内地企業の京城支店や京城工場も 陸続と設置されている。
また内外の観光客が京城を訪問しており、 汽車や自動車の交通 機関はフル稼働している。 旅館、料亭、 土産品店は不景気知らずである。
このよう に朝鮮経済は合併後25年を迎え、本格的発展のレールに乗っている。それに呼応するよう に朝鮮全土ばかりでなく 、内地からも 人材が京城に集まりつつある。
京城の今後は満州と日本内地の連鎖である朝鮮の中核として、更なる発 展をし、東京、大阪に次ぎ第３の国際都市となることを期待している。そのため商工業者の奮起を願う 。

賀田直治が語る「京城の不況知らず」は、昭和８年頃にスタートした。その前の数年間は昭和２年（1927）から連鎖的に始まった金融恐慌、世界大恐慌、昭和恐慌の嵐が朝鮮にも吹き荒れて、
昭和５年から同７年にかけての朝鮮経済は実質で、昭和元年の70％～80％の水準まで落ち込んだ。（図表19：朝鮮の国内総生産）。
図表 19 朝鮮の国内総生産
実質値（昭和元年＝100）

名目値（昭和元年＝100）

金額(百万円)

指数

１人当（円）

金額(百万円)

昭和元年（1926）

1,745

100.0

91.35

1,745

指数
100.00

１人当（円）
91.36

昭和２年（1927）

1,748

100.2

91.41

1,840

105.4096.17

昭和3年（1928）

1,650

94.5

86.00

1,813

103.7094.49

昭和4年（1929）

1,614

92.5

83.52

1,814

103.9093.84

昭和5年（1930）

1,447

82.9

71.44

1,903

109.1094.00

昭和6年（1931）

1,254

71.8

61.87

1,990

114.0098.19

昭和7年（1932）

1,433

82.1

64.77

2,471

141.55119.95

昭和8年（1933）

1,579

90.5

75.97

2,256

129.29108.53

昭和9年（1934）

1,749

100.2

82.58

2,573

147.35121.88昭和10年（1935）

1,975

113.2

90.22

2,600

148.90118.80

出所：趙・李・劉・金(1971)『日帝下の民族生活史』民衆書舘（韓国語）378頁～379頁、380頁～381頁。

157

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

図表 20-1工場労働者の年間収入（単位：円
日本人
昭和10年
昭和11年
昭和12年
昭和13年

(1935)(1936)(1937)(1938)

538
580
697
763

増加
指数
(100)
(108)
(130)
(142)

朝鮮人
259
279
335
367

増加指
数
(100)
(108)
(129)
(142)

中国人
238
257
308
337

増加
指数
(100)
(108)
(129)
(142)

日本人

比較指数
朝鮮人

中国人

100
100
100
100

48
48
48
48

44
44
44
44

出所：趙・李・劉・金(1971)『日帝下の民族生活史』民衆書館（韓国語）、475頁～478頁。

図表20-2 職人の日当（単位：円／日） （昭和15年：朝鮮平均）
石工
左官
焼瓦積
大工

日本人
4.54
4.24
4.20
3.90

朝鮮人
3.15
3.07
3.19
2.92

指数（日本人=100）
69
72
76
75

指切職
建具職
トビ人足
仲士

3.76
3.73
3.32
2.78

2.87
2.66
2.65
1.88

80
71
80
68

土方
平人足
漁夫

2.59
2.18
2.17

2.04
1.32
1.32

79
60
70

出所：
『朝鮮総督府統計年報』滋賀大学図書館所蔵。

図表20-3 官吏の年間給与（単位：円） （昭和15年）
国費（朝鮮総督府の官吏）総数
85,918人
日本人
49,907人
朝鮮人
36,002人

１人当給与
1,051
543

(100)
(52)

勅任官
日本人
朝鮮人

121人
113人
8人

6,152
4,519

(100)
(73)

6,587
-

奏任官
日本人
朝鮮人

1,862人1,541人
321人

3,048
1,887

(100)
(62)

3,217
2,081

(100)
(65)

判任官
日本人
朝鮮人

20,111人
15,865人
4,246人

1,312
758

(100)
(58)

1,580
941

(100)
(60)

雇員
日本人
朝鮮人

39,336人
18,515人
20,821人

734
464

(100)
(63)

678
455

(100)
(67)

出所：
『朝鮮総督府統計年報』滋賀大学図書館所蔵。

158

道費（各道庁の官吏）
人数省略
１人当給与

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

昭和６年の満州事変以降、満州国建国、日満支ブロックの形成などを契機として、朝鮮が満州への兵站基地と位置付けられた。昭和７年から日本の大企業が京城、仁川、平壌などに168工場を集中立地させた。なかでも京城と仁川の両地域で66工場が稼動した。その結果製造業と鉱業を中心に朝鮮の経済力がみるみるうちに回復、昭和10年には、昭和元年の水準を越えた。
会社、工場の勤労者が増加し、その収入も増えた。平均していうと日本人を100とした時の朝鮮人の収入は50弱であった。日本人と朝鮮人の職務内容が同じだったかどうかは不明である。これ
らの勤労者の購買力が百貨店や商店を潤したわけである。（図表20－1：工場労働者の年間収入）。
また経済の活況は都市のビルや家屋の建設ブームをもたらした。職人の需要が大きくなった。
供給が追いつかないくらいだったと言われる。日本人職人の日給を100とすると、朝鮮人のそれは70～80の水準であった。職人の熟練度は全体として日本人のレベルの方が高かったと推察されるので、両者の収入格差が実質的に無かったと言えよう。求められた職種は、石工、左官、焼瓦
積、大工、建具職、仲士、土方などであった。彼らも大切な百貨店や商店街の客層だった。（図表20－2：職人の日当）。
そして官吏の収入も増えた。総督府だけでも約86000人の役人が居た。各道、各府の役所も合わせれば何十万人もの役人がいたことになる。彼らは「とにかくお金持ちだった」と言われている。
その家庭（特に婦人たち）が三越や三中井の外商にとって上得意先であった。（図表20－3：官吏の年間給与）。
２．朝鮮の人口増を支えた食糧事情
朝鮮の経済力、そして比較的潤沢な食糧生産が2600万人の人口を養っていた。
朝鮮の人口は日韓併合の36年間で1300万人から約2600万人までほぼ倍増した。その間日本
国内に約200万人、満州へ約100万人が移住したと言われている。（図表21：朝鮮の人口増加）。
朝鮮在住の日本人は同期間に17万人から75万人にまで約58万人増加した。京城府には全日本人の２割強に当る17万人が住んでいたが、その中心部では人口100人の内、40人くらいが日本人だった。
この大きな人口の食生活を支えたのが農産物である。穀類の生産量と消費量のデータの中から、米穀で代表して見てみよう。
米の生産量のピークは昭和12年（1937）で、約2680万石である。日本・満州への移出・輸出分を除くと、一人当りの消費量は年間0．5679石である。米１石で成人１人が１年間生活できると言われているから、米だけで見ると昭和12年のピーク時でも米だけでは十分でなかったことがわかる。

159

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

図表 21 朝鮮の人口増加
全朝鮮（千人：４捨５入）
総人口

京城（千人：４捨５入）内日本人人口

総人口

内日本人人口

明治43年(1910)

13,313

172

279

38

大正4年

(1915)

16,278

321

241

63

大正9年

(1920)

17,289

349

250

66

大正14年

(1925)

19,016

425

303

78

昭和元年(大15)(1926)

19,104

442

306

82

昭和5年

(1930)

20,257

502

355

98

昭和6年

(1931)

20,263

515

365

100

昭和7年

(1932)

20,600

523

375

105

昭和8年

(1933)

20,791

543

382

107

昭和9年

(1934)

21,126

561

395

110

昭和10年

(1935)

21,891

583

404

113

昭和11年

(1936)

22,048

609

339

127

昭和12年

(1937)

22,355

630

357

131

昭和13年

(1938)

22,634

633

373

134

昭和14年

(1939)

22,800

650

393

138

昭和15年

(1940)

23,709690(*) 931

151

昭和16年

(1941)

24,704

717

975

155

昭和17年

(1942)

25,608

753

1,114

167

昭和18年

(1943)

昭和19年(推定)(1944)＊＊

25,858

＊
710

＊
989

159

（注） (*) 実際には昭和11年（1936）、京城は周辺を次々に吸収合併して人口が増えたのだが、国
勢調査は昭和10年、昭和15年と５年毎のため、昭和１５年に急増した人口になっている。昭和10年から15年にかけて京城の人口は大体60万人～80万人と言われている。昭和１8年のデータは不明。昭和１９
年の人口は５月１日現在の推計値。
出所：朝鮮総督府『朝鮮総督府統計年報』（各年該当版）滋賀大学図書館所蔵他。

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京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

図表 22 朝鮮米の生産高、輸・移出高及び１人当り消費量の変化
生産高

指数

（千石）

輸・移出高

指数

（千石）

１人当り

指数

消費量(石)

大正1～5年（1912～1916）平均

12,304

100

1,310

100

0.7188100

大正6～10年（1917～1921）平均

14,101

115

2,443

186

0.686095

大正11～15年（1922～1926）平均

14,501

118

4,376

334

0.587182

昭和2～6年（1927～1931）平均

15,798

128

6,617

505

0.496469

昭和7～11年（1932～1936）平均

17,002

138

8,736

667

0.401756

昭和12年（1937）

19,411

196

7,202

550

0.567979

昭和13年（1938）

26,797218

10,997839

0.703198

昭和14年（1939）

24,139

196

6,894

526

0.7761108

昭和15年（1940）

14,355

117

601

46

0.610885

昭和19年（1944）

18,919

154

-

-

-

-

出所：朝鮮総督府農林局(1942)『朝鮮の農業』滋賀大学図書館所蔵他。

図表22-2 朝鮮での主要穀物１人当り消費量の変化（単位：石）

米穀

粟

大麦

小麦

大豆

明治1年～大正5年（1911～1916）平均

0.719

0.271

0.323

0.112

0.182

大正6～10年（1917～1921）平均

0.686

0.323

0.439

0.110

0.183

大正11～15年（1922～1926）平均

0.587

0.364

0.409

0.128

0.177

昭和2～6年（1927～1931）平均

0.476

0.356

0.388

0.115

0.156

昭和7～8年（1932～1933）平均

0.412

0.311

0.426

0.095

0.140

出所：朝鮮総督府農林局(1934)『朝鮮米穀要覧』滋賀大学図書館所蔵。

米の１人当りの消費量が最低なのは昭和２年～同11年の10年間で、年0.4石～0.5石である。最高レベルは昭和13年から昭和19年かけてで、年0.6石～0.7石である。（図表22-1：朝鮮米の生産
量、1人あたりの消費量）。
大麦、小麦、裸麦などを合わせると1200万石～1500万石くらいの収穫があったので、米穀と併せると深刻な食糧不足があったとは考えにくい。（図表22-2：朝鮮での主要穀物1人当りの消費量）。
現実の食卓では、日本人はほとんど毎日白飯を食べ麺類も頻繁に食べていた。朝鮮人も富裕層（両斑、官吏、大企業の社員などの都市生活者）は白飯や時々の麺類が中心だった。貧困層の朝鮮人は米食が少なく、麺類をはじめ雑穀や芋中心の食生活を送っていたようだ。

161

第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

終わりに：戦後韓国人による日本からの経営･マーケティング技術のＡＩ移転の源流
源流：三中井は消滅したが、三中井や三越が朝鮮で耕した「百貨店の経営・マーケティン
グの技術やノウハウ」の畑は戦後韓国人に引き継がれた。そこにさらに、戦後の日本の新しい百貨店経営・マーケティング技術が AI 移転された。現在韓国の百貨店ビジネスはアジアで日本に次いで隆盛している。代表例を以下にあげる。
１．昭和54年（1979）ロッテ百貨店の開業は高島屋が、
２．昭和57年（1982）新世界百貨店の新装開店は三越が、
３．昭和59年（1984）現代百貨店の開業は大丸が、それぞれ全面支援して実現した。
また、百貨店以外の日本の経営・マーケティングの移転は数え切れないくらいある。筆者が直接各企業に確認したもの及び文献で確認した主要な事例をあげておきたい。
４．日本企業がそのブランドの使用権を韓国側パートナーに提供。舞台裏でマーケティング・アド
バイスを提供しているケース。
ヤクルト（1971）、フジ・フィルム（1974）、リンナイ（1974）、ポーラ（1986）、ポカリスエット（1987）など。年数は、韓国側パートナーとの提携開始の年を示している。
５．日本企業による自主的マーケティング展開をしているケース。
マイルドセブンライト（1989）、エプソン（1996）、資生堂（1997）、ソニー（1999）、JVC(1999)、レク
サス（2001）、ホンダ（2003）など。年数は各ブランドが韓国に進出した年を示している。
６．日本企業の製品戦略（技術とコンセプト）の移転。韓国企業による自社ブランド化のケース。
自動車、家電、時計、カメラ、ビール、化粧品、洗剤・シャンプーなどの家庭用品、加工食品、などの分野で無数にある。また日本企業の製品をベンチーマークにしていない分野を探すのは大変難しい。このパターンは、日本企業の製品戦略を韓国企業が自主的に AI 移転する典型的なものである。
これらの成功事例が示しているように、日本の経営・マーケティングの技術やノウハウを、韓国企業が、戦後日本から韓国に移転できたのは、(1)日本の技術やノウハウが韓国のそれより数段高いレベルにあったこと、(2)日本と韓国の「社会・精神文化」や「経済・物質文化」の共通性が大き
いこと、(3)韓国人が日本の「社会・精神文化」や「経済・物質文化」を植民地時代に身に付けていたこと、の３つの環境条件が満たされていたからである。

162

京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

当然のことながら、AI 移転をする韓国側の熱意と努力、SAL 移転をする日本側のコミットメントと協力がかみあわなければ移転はスムーズに行かない。上記１から６のまでの成功事例は、戦後の日本と韓国間で、３つの環境条件が有効に働いたことを物語っている。この移転の源流の１つが､当時の朝鮮における三中井や三越などの隆盛に求められると考える。

参 考 文 献１．著書・論文
梶山季之（1963）『李朝残影』文芸春秋新社

金・韓・崔・権・車(1971)『日帝の経済侵奪史』（韓国語）民衆書館

趙・李・劉・金（1971)『日帝下の民族生活史』（韓国語）民衆書館

孫禎睦<ｿﾝｼﾞｮﾝﾓｸ>（1977）『朝鮮時代都市社会研究』（韓国語）一志社

松田伊三雄(1972)「私の履歴書」『日本経済新聞社』

韓国日報編・発行(1981)「和信・朴興植回想録」『財界回顧』（韓国語）

孫禎睦<ｿﾝｼﾞｮﾝﾓｸ>（1982）『韓国開港期都市変化過程研究』（韓国語）一志社

孫禎睦<ｿﾝｼﾞｮﾝﾓｸ>（1982）『韓国開港期都市社会経済史研究』（韓国語）一志社

小倉栄一郎（1988)『近江商人の経営』サンブライト出版

木村健二(1989)『在朝日本人の社会史』未来社

小倉栄一郎（1990)『近江商人の系譜』社会思想社

安岡重明・藤田貞一郎・石川健次郎編著 『近江商人の経営遺産～その再評価～』同文舘（1992）
藤本英夫（1994）『泉靖一伝』平凡社

趙豊衍<ﾁｮｳﾌﾞﾝﾍﾝ>（尹大辰<ﾕﾝﾃｼﾞﾝ>訳） 『韓国の風俗～いまは昔から』南雲堂（1995）
孫禎睦<ｿﾝｼﾞｮﾝﾓｸ>（1996）『日帝強占期都市化過程研究』（韓国語）一志社

林廣茂(1996)『等身大の韓国人・等身大の日本人～日韓での消費者分析の現場から～』タケハヤ出版

末永國紀(1997)『近代近江商人経営史論』有斐閣

黒田勝弘（1999）『韓国人の歴史観』文芸春秋

孫禎睦<ｿﾝｼﾞｮﾝﾓｸ>（1999）「ソウル50年史－18」ソウル特別市ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞ（韓国語）鄭雲鉉<ﾁｮﾝｳﾝﾋｮﾝ>（武井一訳）(1999)『ソウルに刻まれた日本～69年の事跡を歩く～』桐書房
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第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

林廣茂(1999)『国境を越えるマーケティングの移転～日本のマーケティング移転理論構築の試み～』同文舘

末永國紀(2000)『近江商人』中央公論新社

高崎宗司（2002）『植民地朝鮮の日本人』岩波書店

鄭大均（2002）『韓国ナショナリズムの不幸』小学館

林廣茂(2002)「自国発ブランドの海外への移転研究」『ブランド・
マネジメント研究（１）理論編』法政大学産業情報センター

シン・ミョンジク(2003)『モダンボーイが、京城をぶらつく』（韓国語）現実
文化研究社

２．統計・データ資料
朝鮮総督府編・発行（1926～1935､1940）『朝鮮総督府統計年報』、滋賀大学図書館所蔵

京城日報社発行（1930,1933)『京城日報』1930年2月6日号、1933年12月17日

京城府編・発行（1931～1941)『京城府勢一班』、滋賀大学図書館所蔵

桐木重吉編(1933)『経済座談会』京城商工会議所、滋賀大学図書館所蔵

朝鮮総督府編・発行（1934～1935）『朝鮮統計要覧』、滋賀大学図書館所蔵

朝鮮総督府編・発行（1934～1944）『朝鮮事情』、滋賀大学図書館所蔵

朝鮮総督府編・発行（1936～1939）『朝鮮総督府統計年報』、高麗書林（復刻版）

賀田直治(1936)『京城商工業繁栄の道』京城商工会議所、滋賀大学図書館所蔵

京城府編・発行(1936)『京城府商店街調査』京城商工会議所、滋賀大
学図書館所蔵百貨店新聞社編・発行(1939)『昭和14年版日本百貨店総覧』

台湾総督府編・発行（1941～1942）『台湾現住人口統計』、滋賀大学図書館所蔵

朝鮮総督府編・発行（1942）『朝鮮の農業』、滋賀大学図書館所蔵

百貨店新聞社著・発行(1942)『昭和17年版日本百貨店総覧』

京城商工会議所編・発行(1943～1944）『経済月報』（昭和18年12月号、昭和19年１月号、同年２月号）、滋賀大学図書館所蔵

大邱府著・発行(1943)『大邱府史』

京城府編・発行(1982)『京城府史』（第1巻～第3巻）湘南堂（復刻版）

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京城の五大百貨店の隆盛と、それを 支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

３．写真集
権五騎<ｺﾞﾝｵｷ>編(1978)『写真で見る韓国百年（1876～）』（韓国語）東亜日報社

毎日新聞社編・発行(1978)『日本植民地史１朝鮮』李圭憲<ｲｷｭﾎﾝ>(1996)『写真で見る近代韓国（上））』（韓国語）ソムンダン

ソウル特別市庁編・発行(2002)『日帝侵略下のソウル（1910-1945）』（韓国語）(写真で見るソウル２)

４．社史・町史など
丁子屋商店編・発行(1936)『丁子屋小史』非売品

藤田善三郎「日本最初の百貨店」（1951 ～ 『金字塔』（三越社内報）、三越総務部所蔵
1958）「三越のあゆみ」編集委員会(1954)『三越のあゆみ』三越、滋賀大学図書館所蔵

大丸250年史編集委員会(1967)『大丸250年史』大丸、滋賀大学図書館所蔵

高島屋１５０年史編纂委員会編（1982）『高島屋１５０年史』高島屋、滋賀大学図書館所蔵

株式会社三越編・発行(1990)『株式会社三越85年の記録』、三越総務部所蔵

五箇荘町史編纂委員会(1994)『五箇荘町史』第3巻、近江商人博物館所蔵

５．三中井関連資料・回顧録
中江勝治郎(1924)『渡米日記』手書きノート

三中井編(1926～1931)『支店長会議議事録』社内資料、近江商人博物館所蔵㈱三中井呉服店発行(1929)『三中井呉服店御案内』小冊子、滋賀大学図書館所蔵

三中井編（1932～1934）『諸事記（１）』社内資料、近江商人博物館所蔵

大空社編・発行(1934)「中江勝治郎」『戦前財界人名大辞典』大空社、（復刻版、1993）

大空社編・発行(1934)「小林源六」『戦前財界人名大辞典』大空社、（復刻版、1993）

大橋平衛編（1935)『鮮満と三中井』㈱三中井、同志社大学人文科学研究所所蔵

阿部薫編(1935)「中江勝治郎氏」『 朝鮮功労者銘鑑』民衆持論
社、ソウル市立大学図書館所蔵㈱三中井編(1937)『憲則』社内版、滋賀大学図書館所蔵㈱三中井編(1938)『三中井要覧』社内版、滋賀大学図書館所蔵

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第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

森善一(1989)『後代に残す自叙伝』私家版

三中井会編(1992)『三中井会名簿』（第13回）1992年10月18日（日）三宅鉄雄(1996)『私の幸福な八十八年』私家版

坂口昇（2000）『回想八十年』私家版編・発行不明「三中井」「和信」「丁子屋」「三越」『朝鮮産業の決戦再編成』（発行年、発行所不明）、ソウル市立大学図書館所蔵編・発行不明「三中井」「和信」「丁子屋」「三越」『朝鮮産業の共
栄圏参加体制』（発行年、発行所不明）、ソウル市
立大学図書館所蔵

６．一般歴史書中村哲(1992)『日本の歴史⑯ 明治維新』集英社

佐々木克(1992)『日本の歴史⑰ 日本近代の出発』集英社

海野福寿（1992）『日本の歴史⑱ 日清・日露戦争』集英社

武田晴人（1992)『日本の歴史⑲ 帝国主義と民本主義』集英社

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京城の五大百貨店の隆盛と、それを支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

写真①三中井百貨店京城本店

出所：権五琦編（1978） 前掲書

写真②平田屋百貨店

出所：百貨店新聞社編・発行（1939） 前掲書

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第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

写真③三越百貨店京城店

出所：百貨店新聞社編・発行（1939） 前掲書

写真④丁子屋本店

出所：中江寿美所蔵

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京城の五大百貨店の隆盛と、それを支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

写真⑤和信百貨店

出所：百貨店新聞社編・発行（1939） 前掲書

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第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

写真⑥本町通り
⑥－イ 本町入口（1930 年代）

出所：ソウル特別市庁編(2002)『 日 帝 侵 略 下 の ソ ウル(1910 ～
1945)』⑥－ロ 夏の本町通り

出所：ソウル特別市庁編(2002)『 日 帝 侵 略 下 の ソ ウル(1910 ～
1945)』⑥－ハ 夜の本町通り

毎日新聞社編(1978)『１億人の昭和史、日本植民地史１ 朝鮮』

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京城の五大百貨店の隆盛と、それを支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

写真⑦―イ 朝鮮総督府庁

出所：ソウル特別市庁編（2002）前掲書

写真⑦－ロ 朝鮮総督府庁

出所：三中井編・発行(1929)前掲書

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第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

写真⑧ 京城府庁（1940 年）

出所：ソウル特別市庁編（2002）前掲書

写真⑨ 朝鮮銀行

出所：ソウル特別市庁編（2002）前掲書

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林 廣茂

写真⑩ 朝鮮神宮

出所：九州大学図書館所蔵

写真⑪ 京城駅(1925)

出所：ソウル特別市庁編（2002）前掲書

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第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

写真⑫ 明治座(1930 年代)

出所：ソウル特別市庁編（2002）前掲書

写真⑬ 京城中央郵便局

出所：ソウル特別市庁編（2002）前掲書

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京城の五大百貨店の隆盛と、それを支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

写真⑭ 東洋拓殖銀行京城支店

出所：ソウル特別市庁編（2002）前掲書

写真⑮ 京城帝国大学

出所：ソウル特別市庁編（2002）前掲書

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第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

写真⑯ 鐘路一帯 （上：昼間、下：夜市）

出所：ソウル特別市庁編（2002）前掲書

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付録: 『鮮満と三中井』177

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第５章 植民支配と社会変化

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第５章 植民支配と社会変化

批評文（鄭在貞）

この論文は京城の５大百貨店(三越、丁字屋、平田、和信、三中井)が隆盛していたことを根拠として挙げ、朝鮮社会の日本「適応化」と朝鮮人の日本人「適応化」が非常に強く進められ、その過程で体得したノウハウが解放以後の韓国に引継がれたと主張している。特に1935－40年に百貨店が隆盛するほど朝鮮人の購買力が高まり、大衆消費社会が出現したと強調している。また、解放以後百貨店の経営・マーケティング技術とノウハウが韓国に引継がれたのは、日本の水準が韓国より高く、韓国・韓国人が日本の社会、精神文化に慣れ親しみ、移転に対する韓国側の熱意、努力が日本側の協力と結びついたためだと述べている。
この論文は歴史学においてまったく使われていない「適応化」という概念を導入し、朝鮮社会の変化する姿を把握しようとした点で斬新な面がある。とはいえ、特定の現象をあまりにも浮き彫りにして強調したり、「昭和」等の用語を本文に露出させることで、論議の信頼性を損なっている点がな
くはない。
第一に、この論文は豊かな大衆消費社会を検証するとして、５大百貨店を考察しているのだが、当時５大百貨店の売上額は商店全体のそれの5.6％程度に過ぎなかった。この程度のシェアしかもたない分野においてあらわれたバブル現象によって、大衆消費社会の基盤が形成されたと主張するのは理に合わない。さらに、この論文では「豊かな大衆消費社会の出現」という表現を使っているのだが、一部の現象を過剰包装したものではないだろうか。1930年代の京城には離農した
人々の土幕が急増し、社会問題となっていた。失業者は溢れ、朝鮮人の夜間市場が賑わっていた。
一部の富裕層が消費に没頭する現象は、いつの時期にでもあらわれる現象であった。これを「豊かな大衆消費社会の出現」とまで言うのは、その時代相をゆがめかねない。
第二に、朝鮮人が百貨店を多く利用したからといって、それを「朝鮮人の日本社会適応化」と見るのもおかしい。日本の百貨店は米国の経営技法を導入したものである。平田百貨店の主人、平田は、米国のカリフォルニア州サクラメントで20数年間雑貨商を経営したことがある。三中井百貨店を創立した中江も、米国旅行によって先端的な商店経営術を会得している。それらをもって「日本人の米国人適応化」、「日本社会の米国適応化」と表現するだろうか。朝鮮人が日本式化した百貨店制度を導入したという側面はありうる。だが、基本的に百貨店文化は米国で誕生し、世界的に広がっていったものである。そのため、この論文において「日本化」の象徴として挙げられている和信百貨店の朴興植さえも、コロンビア大学出身の専門経営人である李肯鐘、韓昇寅などを迎え入れ、
米国式百貨店経営のノウハウを導入している。大邱で茂英堂という百貨店を経営した李根茂は商業英語を学び、西洋の経営技法を導入し、欧米の有名百貨店経営者の伝記と経験を通じ経営技法と経済知識を会得している。韓国人は日本人百貨店を幻想と絶望の視線で受け止めもした。当時、「本ブラ族」という言葉が流行したのだが、養正、徽文、普成、培材などの民族学校に通う学生

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京城の五大百貨店の隆盛と、それを支えた大衆消費社会の検証
林 廣茂

たちの中に、「本町」の百貨店に行って遊び、鍾路の和信百貨店へ行って商品を買う風潮を指したものだった。このように、植民地期の百貨店経営には、朝鮮社会の日本「適応化」と朝鮮人の日本
人「適応化」ではない側面もあるという点を重視するべきではないだろうか。
第三に、戦後日本式の百貨店経営技法がそのまま韓国人に引継がれたと見るのも、日本人中心の観点である。米国の影響も考慮しなければならない。韓国人は日本の経営システムの中から、有用と思われるものを選択して受容したにすぎない。解放以後、韓国人が傾けてきた近代化、現代化の努力を世界体制の変化の中で多角的、包括的に把握しようという姿勢が必要ではないだろ
うか。

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第２部 日本の植民地支配と朝鮮社会
第５章 植民支配と社会変化

執筆者コメント

鄭在貞教授の批評を感謝する。当時５大百貨店の全商店との売上比率が5.6％だったとして、それは驚くにあたらない。但し京城の公設・私設市場の売上げ（年間約5～6000万円）にほぼ匹敵するサイズだった。いつの時代でも百貨店それ自体が全小売業に占める割合は低い。02年でも日本で6.2％だし、韓国ではもっと低いだろう。他方百貨店の消費文化の発
進力（新しいファッションやライフスタイルの提案）が、全ての小売業の発展を促す影響力を持つ。これは洋の東西を問わずまたいつの時代にも当てはまる。京城でも５大百貨店
を頂点に千店超の商店が裾野のように本町商店街や鐘路商店街を形成し、京城とその周辺の日本人・朝鮮人を引き寄せて繁栄していた。百貨店が繁栄のシンボルとなり、周囲に新しい商店が次々と増え、百貨店は増築を重ねた。一方では他方困窮者が大変多かったのも事実だが、確かに豊かな大衆消費社会が拡大したのである。
「適応化」とは、朝鮮人が民族の独自性を見失うことなく、日本人が持ち込んだ社会・
精神文化や経済・物質文化に適応したことを意味する（同化ではない）。日本は戦後、圧倒的なアメリカの影響下で「アメリカ化」したと言われたが、それは「アメリカ適応化」の間違いである。朝鮮人の「適応化」は、選択の余地なく日本によって進められた。日本人が自発的にアメリカに「適応化」したことと一緒にはできない。ただその「適応化」を通して、欧米百貨店へ適応化後の日本人経営の百貨店に朝鮮人実業家が最も強くひきつけられたし、多くの朝鮮人が日本人と同様に百貨店発の日本の消費文化を受け入れた。戦後は勿論、韓国人が自主的に日本の経営・マーケティングを日本人の積極的な協力で韓国にＡＩ移転した。
「昭和」という用語が、韓国人に特別の感情をもたらすとして、それは私の意図するところではない。日本人商人の朝鮮での足跡を検証するうえで、日本式年号を使うのが一般的であるからそうしたのである。西暦年号も折に触れて挿入している。

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