松本大学大学院学則
第1章

総則

（趣旨）
第1条

本学則は、松本大学学則第6条第2項の規定に基づいて、松本大学大学院（以下「本大学院」という）に関し、必要な事項を定める。
（目的）
第2条

本大学院は、松本大学（以下「本学」という）の目的・使命に則り、基礎研究を推進し、高度かつ専門的な学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥な学識を極めて、学術、文化の進展に寄与する人材を育成することを目的とする。
（自己点検・評価等）
第3条

本大学院は、教育研究水準の向上を図り、前条の目的を達成するため、本大学院の教育研究活動の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。
2

前項の点検及び評価を行うにあたり、項目の設定、実施体制等については別に定める。
第2章

研究科の組織及びその目的

（組織）
第4条

本大学院に次の研究科及び専攻を置く。

健康科学研究科

健康科学専攻

博士課程

総合経営研究科

総合経営専攻

修士課程

（課程）
第5条

健康科学研究科は博士課程とし、前期2年の課程（以下「博士前期課程」という）及び後期3年の課程（以下「博士後期課程」という）に区分する。この場合において、博士前期課程は修士課程として取り扱うものとする。
（健康科学研究科の目的）
第6条

博士前期課程は、健康維持・増進を図るために栄養や運動を中心とする健康科学について深奥な学識を授けると共に専門分野における理論と応用の研究能力及び実践力を養い、それを備えた高度な専門的職業人を養成し社会に貢献することを目的とする。
2

博士後期課程は、健康科学分野において、研究者として自立して研究活動を行うことができる人材、又は、より高度な知識、技術等を修得し、基礎的・実践的課題の解決へ指導的役割を果たすことができる人材の育成を目的とする。
（総合経営研究科の目的）

第7条

総合経営研究科は、企業・団体を的確かつ効率的に経営するための専門知識と技能を身につけ、地域社会の発展方向を踏まえて一般企業をはじめ各種団体が抱える経営課題の解決に寄与し得る職業人を養成し、社会に貢献することを目的とする。
（収容定員）
第8条

本大学院研究科の収容定員は次のとおりとする。
研

究科課

程入学定員

収容定員

健康科学研究科

博士前期課程612

健康科学研究科

博士後期課程26

総合経営研究科

修士課程

510

第3章

修業年限、在籍期間、学年、学期及び休業日（修業年限）
第9条
2

博士前期課程及び修士課程の標準修業年限は2年とする。

博士後期課程の標準修業年限は3年とする。
（在籍期間）

第10条

博士前期課程及び修士課程の学生は4年、博士後期課程の学生は6年を超えて在籍することはできない。

但し、在籍期間の計算にあたっては、第39条の休学期間は、在籍期間に算入しない。
（学年）
第11条

学年は4月1日に始まり、翌年3月31日に終わる。

（学期）
第12条

学年は次のとおりとする。

前学期

4月1日から9月30日まで

後学期

10月1日から翌年3月31日まで

（休業日）
第13条

休業日は次のとおりとする。

日曜日及び国民の祝日に関する法律に規定する休日
本学の開学記念日（4月28日）
春期休業日

夏期休業日

冬期休業日

（本学学年暦による）

2必要がある場合、学長は、前項の休業日を臨時に変更することができる。

3

第1項に定めるもののほか、学長は、臨時の休業日を定めることができる。
第4章

授業科目・単位及び履修方法（研究科の教育）第14条

研究科の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という）によって行うものとする。
2

研究科において、教育上特別の必要があると認められる場合には、夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適当な方法により教育を行うことがある。
（授業科目）

第15条
2

健康科学研究科に開設する授業科目及びその単位数は、別表(1)のとおりとする。

総合経営研究科に開設する授業科目及びその単位数は、別表(2)のとおりとする。
（単位の計算）第16条

授業科目に対する単位の計算方法は、松本大学学則第24条の規定を準用する。

（履修）
第17条
2

授業科目の選択に当たっては、予め指導教員の指導を受け、履修の届出を行うものとする。

授業科目の履修については、別に定める「松本大学大学院履修規程」による。
（他大学院における授業科目の履修）

第18条

本大学院は、教育研究上必要があると認めたときは、別表(1)及び別表(2)に定める授業科目のほか、他の大学院（外国の大学院を含む。）との協議に基づいて、学生が当該大学院の授業科目を履修することを認めることができる。
2

前項の規定により履修した授業科目について履修した単位は、10単位を超えない範囲で、本大学院において修得したものとみなすことができる。
（長期にわたる教育課程の履修）

第19条

本大学院において、学生が、職業を有している等の事情により、標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し課程を修了すること（以下「長期履修学生」という）を希望する旨を申し出た

ときは、研究科において支障のない場合に限り、研究科委員会の議を経て、学長は、その計画的な履修を認めることができる。
2

前項に規定するもののほか、長期履修学生に関し必要な事項は、別に定める。
（学部授業科目の履修）第20条

教育研究上必要があると認めたときは、研究科は、本学学部の授業科目を4単位に限り履修することができる。
2

前項により修得した学部の単位は、研究科の課程修了の要件となる単位とはしない。
（入学前の既修得単位の認定）

第21条

本大学院研究科が教育研究上有益と認めるときは、本大学院に入学する前に、大学院において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生として修得した単位を含む。）を本大学院研究科において修得したものとみなすことができる。
2

前項により、本大学院研究科において修得したものとみなすことができる単位数は、第18条により研究科の課程修了の要件となる単位数と合わせて10単位を超えないものとする。
第5章

課程修了の認定

（試験）
第22条
2

履修科目については試験を行う。試験は、筆記若しくは口頭試験又は研究報告によるものとする。

病気その他やむを得ない事由のため試験を受けられなかった者には、願い出により追試験を行うことがある。
（成績評価）

第23条

成績評価は、秀、優、良、可、不可をもって表し、秀、優、良、可を合格として所定の単位を与え、不可を不合格とする。
2

3

成績評価と100点法による素点との関係については、以下のとおりとする。
(1) 秀

100点～90点(2) 優

89点～80点(3) 良

79点～70点(4) 可

69点～60点(5) 不可59点～ 0点

第1項の成績評価による学修成果を総合的に判断する指標として、GPA（Grade Point Average）を用いることができる。

4

第1項の規定にかかわらず、本学以外で修得した単位を、本学において修得したものとみなし、「認定」として所定の単位を与えることができる。
（博士前期課程及び修士課程の修了要件）

第24条

本大学院の博士前期課程及び修士課程の修了要件は、当該課程に2年以上在学し、かつ、必要な研究指導を受けた上、第14条に定める授業科目から必修科目を含め30単位以上を修得し、修士の学位論文審査及び最終試験に合格することとする。但し、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については、大学院に1年以上在学すれば足りるものとする。
（博士後期課程の修了要件）
第25条

博士後期課程の修了要件は、当該課程に3年以上在学し、次の各号に定める単位以上を修得し、かつ、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。
(1) 本大学院博士前期課程から進学した者：16単位(2) 本大学院博士後期課程から入学した者：24単位2

前項の規定にかかわらず、当該課程において優れた研究業績を上げたと認められた者の在学期間に関しては、当該課程に1年以上在学すれば足りるものとする。但し、前条第1項ただし書の規定に該当する者及び他の大学の大学院の修士課程を1年で修了した者の在学期間に関しては、博士後期課程に2年以上在学しなければならない。
（最終試験）
第26条

最終試験は、学位論文を中心として筆記又は口頭により行うものとする。

第6章

学位の授与

（学位）
第27条

研究科委員会において第24条又は第25条に定める要件を充たしたと認められる者に対し、研究科委員会の議を経て学長より学位を授与する。
（学位の種類）第28条

大学院において授与する学位は次のとおりとする。

健康科学研究科

健康科学専攻博士前期課程修士（健康科学）

健康科学研究科

健康科学専攻博士後期課程博士（健康科学）総合経営研究科

総合経営専攻修士課程

修士（総合経営）第29条

学位論文の提出、その審査及び最終試験については別に定める。

（教育職員免許状）
第30条

健康科学研究科において教育職員免許状取得資格を得ようとする者は、教育職員免許法（昭和24年法律第147号）及び教育職員免許法施行規則（昭和29年文部省令第26号）に基づいて、所定の科目を履修し、その単位を取得しなければならない。
2

取得することができる教育職員免許状の種類及び教科は、次のとおりとする。

研究科名

専攻名

種類

教科

中学校教諭専修免許状
保健体育
高等学校教諭専修免許状
健康科学研究科第7章

健康科学専攻栄養教諭専修免許状－

養護教諭専修免許状－

入学、転学、留学、休学、退学、除籍（入学の時期）
第31条

入学の時期は学年の初めとする。

（博士前期課程及び修士課程の入学資格）
第32条

本大学院博士前期課程及び修士課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1) 学士の学位を有する者(2) 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者(3) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者(4) 我が国において、外国の大学相当として指定した外国の学校の課程を修了した者(5) 外国の大学等において、修業年限が3年以上の課程を修了することにより、学士の学位に相当する学位を授与された者(6) 指定された専修学校の専門課程を修了した者(7) 文部科学大臣の指定した者(8) 本大学院において、個別の入学資格審査により、学士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた22歳以上の者（博士後期課程の入学資格）

第33条

本大学院博士後期課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1) 修士の学位又は専門職学位を有する者(2) 外国において、修士の学位や専門職学位に相当する学位を授与された者(3) 外国の学校が行う通信教育を我が国において履修し、修士の学位や専門職学位に相当する学位を授与された者(4) 我が国において、外国の大学院相当として指定した外国の学校の課程を修了し、修士の学位や専門職学位に相当する学位を授与された者(5) 国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者(6) 文部科学大臣の指定した者(7) 本大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた24歳以上の者（入学志願）
第34条

入学志願者は、別表(3)に定める入学検定料を添え、指定期日までに所定の必要書類を提出しなければならない。
（入学試験）
第35条
2

入学志願者に対しては、書類選考並びに入学試験を行う。

入学試験に合格した者の所定の手続きの完了をまって、学長はこれに入学の認証を与え入学を許可する。
（入学の手続き）

第36条

入学を許可された者は、速やかに誓約書その他所定の書類を保証人連署のうえ提出しなければならない。
（転学）
第37条

他大学の大学院に転学を希望する者は、事前に学長の許可を受けなければならない。

（留学）
第38条
2

学生は、学長の承認を受けて在学中に外国の大学に留学し学修することができる。

前項の留学期間は、1年を限度として第24条及び第25条に規定する在学期間に算入するものとする。
（休学及び復学）

第39条

病気又はやむを得ない事由により休学を願い出る者に対して学長はこれを許可することがある。但し、休学許可の有効期限は当該年度限りとする。
2

休学は、願い出により許可された者に限り、更に1カ年延長することができる。

3

休学者が復学しようとする場合は、学長の許可を受けなければならない。

4

休学の学期に対する授業料は徴収しない。但し、在籍料を徴収する。
（退学）

第40条
2

退学しようとする者は、その理由を付し事前に学長の許可を受けなければならない。

前項による退学者が再入学を希望する場合は、これを許可することがある。
（除籍）

第41条

次の各号の一に該当する者は、除籍とする。

(1) 理由なく指定期日までに学費を納入しない者(2) 所定の休学期間終了後も復学しなかった者(3) 最長在籍年限を超えた者(4) 本大学院からの再三の連絡、呼び出しに応じない者又は行方不明となった者(5) その他本学の定める所定の手続きを怠った者
2

前項による除籍者が再入学を希望する場合は、学長がこれを許可することがある。
第8章

科目等履修生、研究生及び特別研究学生、聴講生及び特別聴講学生

（科目等履修生）
第42条

本大学院の学生以外の者で本大学院研究科における授業科目を履修し、単位の修得を希望する者がある

ときは、正規学生の研究並びに指導に支障のない範囲において、その者の学力を考査し、研究科委員会の議を経て学長が科目等履修生として受け入れることがある。
2

科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。
（研究生）

第43条

本大学院の学生以外の者で本大学院研究科において特定事項の研究を希望する者（他大学大学院又は企業・公共団体等からの委託によって一定期間指導教員の指導を受け、特定事項の研究に従事する者を含む。）があるときは、正規学生の研究並びに指導に支障のない範囲において、その者の学力を考査し、研究科委員会の議を経て学長が研究生として受け入れを許可することがある。
2

研究生に関し必要な事項は、別に定める。
（特別研究学生）

第44条

他の大学院の学生であって、本大学院において研究指導を受けようとする者に対して、当該大学院との協議に基づいて、研究科委員会の議を経て学長は、特別研究学生として入学を許可することができる。
2

特別研究学生に関して必要な事項は、別に定める。
（聴講生）

第45条

本大学院の学生以外の者で本大学院研究科における授業科目の聴講を希望する者（他大学大学院又は企業・公共団体等からの委託によって特定事項の授業科目の聴講を目的とする者を含む。）があるときは、正規学生の研究並びに指導に支障のない範囲において、その者の学力を考査し、研究科委員会の議を経て学長が聴講生として受け入れを許可することがある。
2

聴講生に関し必要な事項は、別に定める。
（特別聴講学生）

第46条

他の大学院との協定に基づいて、本大学院の授業科目を履修することを志願する者があるときは、研究科委員会の議を経て学長は特別聴講学生として入学を許可し、単位を与えることができる。
2

特別聴講学生に関し必要な事項は、別に定める。
第9章

納入金

（入学時納入金）
第47条

入学を許可された場合は、別表(3)に定める入学金及び学費を指定期日までに納入しなければならない。
2

入学手続きを完了した者が、指定期日までに入学辞退を申し出た場合、入学金を除き学費を返還する。
（学費）

第48条
2

本大学院在学者の学費は指定期日までに納入しなければならない。

既納の納入金は、指定期日までに休学又は退学の申し出があった場合、別の定めにより返還することがある。
（納入金の減免等）

第49条

学費減免の取扱いについては、別に定める。

（受講料等）
第50条

科目等履修生、研究生及び聴講生は、別に定める受講料及び諸費の総額を指定期日までに納入しなければならない。
2

既納の受講料等は、理由の如何にかかわらずいっさい返還しない。
第10章
（表彰）

賞

罰

第51条

人物及び学業に優れ他の学生の模範と認められる者に対して、研究科委員会の議を経て学長がこれを表彰することがある。
（懲戒）
第52条

学生が法令、大学院その他の諸規則に違反した場合は、研究科委員会の議を経て学長がこれを懲戒する。
2

前項の懲戒の種類は、訓告、停学、退学とする。

3

前項の退学は、次の各号の一に該当する者に対して行う。
(1) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者(2) 学力劣等で改善の見込みがないと認められる者(3) 正当な理由なく出席常でない者(4) 学校の秩序を乱す等、学生としての本分に反した者
第11章

教員及びその組織

（教員）
第53条

本大学院の教員は、本学の教授、准教授及び専任講師をもってこれに充てる。このほか客員教員及び非常勤講師を置くことができる。これらについては別に定める。
（全学協議会）第54条
2

本学における全学的意思決定事項について審議し、学長に意見を述べるため、全学協議会を置く。

全学協議会に関する事項は、別に定める。
（研究科委員会）

第55条
2

研究科の運営に関する事項を審議し、学長に意見を述べるために研究科委員会を置く。

研究科委員会の組織及び運営については別に定める。
（各種委員会）第56条
2

大学院に各種委員会を置く。

各種委員会の組織及び運営については別に定める。
第12章

事務組織

（事務組織）
第57条

本大学院の事務組織については別に定める。

第13章

雑則

（松本大学の学則）
第58条

本学則において特に定めのない事項については、「松本大学学則」の例による。

（改廃）
第59条
附

本学則の改廃は、研究科委員会及び全学協議会の議を経て、理事会が行う。
則1

本学則は平成23年 4月 1日から施行する。

2

本学則は平成24年 4月 1日から施行する。但し、第25条については、平成23年度入学生より適用する。

3

本学則は平成25年 4月 1日から施行する。但し、第13条については、平成25年度入学生より適用する。

4

本学則は平成26年 4月 1日から施行する。但し、第25条については、平成25年度入学生より適用する。

5

本学則は平成27年 4月 1日から施行する。

6

本学則は平成28年 4月 1日から施行する。

7

本学則は平成29年 4月 1日から施行する。

8

本学則は平成30年 4月 1日から施行する。

9

本学則は2019年 4月 1日から施行し、第13条については、2019年度入学生より適用する。

10本学則は、2020年 4月 1日から施行する。但し、第13条及び第43条の変更については、2020年度入学生より適用する。
11

本学則は、2021年 4月 1日から施行する。但し、第14条の変更については、2021年度入学生より適用する。

12

本学則は、2022年 4月 1日から施行する。但し、第15条の変更については、2022年度入学生より適用する。

13本学則は、2023年 4月 1日から施行する。但し、第15条の変更については、2023年度入学生より適用する。

14

本学則は、2024年 4月 1日から施行する。但し、第15条の変更については、2024年度入学生より適用する。

別表(1)
別表(2)
別表(3)

別表（１）
健康科学研究科
科目区分

専
門
基礎科
目

栄
養科
学
領域

専

門科

目

運動
医科
学
領域

人
文・社会科
学
領域

博士前期課程科目名

健康科学特論健康運動学特論
運動生理学演習
スポーツ栄養学特論
健康科学情報処理演習
遺伝子機能解析学特論
基礎栄養学特論
健康免疫学特論
ゲノム科学特論
アンチエイジング医学特論
内分泌学特論
運動と脳科学特論
社会調査法特論
健康運動指導特論
インターンシップ演習
食品学特論
食品微生物学特論
食品機能学特論
栄養代謝学特論
食と老化特論
臨床栄養学特論
病態栄養学特論
病態栄養学演習
栄養疫学特論
分子栄養学演習
公衆衛生学特論
ガストロノミー特論
調理科学特論
食品物性特論健康運動指導法演習
レクリエーション特論
健康と宇宙医学・生理学特論
骨格筋生理学特論
スポーツ政策特論
地域スポーツ振興特論
指導者のための実践心理学特論
実践心理学演習
スポーツ医科学特論
学校保健学特論
養護特論
看護実践特論
看護実践演習健康教育特論健康と病の社会学特論（質的調査法含む）
生命倫理学特論
臨床心理学特論
メンタルヘルス特論
フードマーケティング特論
スポーツとジェンダー特論
環境科学特論特別研究
合計（51科目）

単位数

開講年次

必選

備考22222222222222222222222222222222222222222222222222
12111111111111111111111･2
111111111111111111111111111111･2必修
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
必修

オムニバス

※このカリキュラム表は2024年度入学生より適用する。
「専門基礎科目」8単位（必修科目を含む）に加え、「栄養科学領域」、「運動医科学領域」及び「人文・社会科学領域」の選択科目から各領域2単位以上の計10単位以上、「特別研究」12単位の合計30単位以上を修得し、修士の学位論文審査及び最終試験に合格すること。

隔年開講(2025年開講）

隔年開講(2024年開講）
隔年開講(2025年開講）
隔年開講(2025年開講）

健康科学研究科

博士後期課程

科目区分

科目名

単位数

開講年次

必選

備考

健康科学特講

2

1必修

オムニバス

研究教育キャリア特講

2

1

必修

オムニバス

健康科学演習（分子栄養学）

2

1

選択

健康科学演習（代謝栄養学）

2

1

選択

健康科学演習（微生物学・免疫学）

2

1

選択

健康科学演習（食品化学）

2

1

選択

健康科学演習（調理科学）

2

1

選択

健康科学演習（抗加齢医学）

2

1

選択

健康科学演習（健康運動学）

2

1

選択

健康科学演習（骨格筋生理学）

2

1

選択

健康科学演習（公衆衛生学）

2

1

選択

健康科学演習（医療社会学）

2

1

選択

健康科学演習（スポーツと法）

2

1

選択

健康科学演習（スポーツ心理学）

2

1

選択

博士特別研究

12

1･2

必修

専
門
基礎
科
目

栄
養科
学
領
域

専

門科

目

運動
医科
学
領
域

人
文・社会科
学
領
域

合計（15科目）※このカリキュラム表は2024年度入学生より適用する。

＜博士前期課程からの進学者＞「専門基礎科目」の必修4単位及び「専門科目」のうちから2単位以上、「特別研究」12単位の合計18単位以上を修得し、かつ、博士の学位論文審査及び最終試験に合格すること。
＜博士後期課程からの入学者＞「専門基礎科目」の必修4単位及び「専門科目」のうちから2単位以上、「特別研究」12単位に加え、博士前期課程の科目のうち「健康科学特論」2単位及び「専門基礎科目」、「専門科目」から2科目4単位以上の合計24単位以上を修得し、かつ、博士の学位論文審査及び最終試験に合格すること。

別表（２）
総合経営研究科

修士課程

科目区分

経
営
基
盤
科
目

専
門
経営
分
野
科
目

地域
経済
分
野
科
目
科指研
目導究

科目名
総合経営特論
経済学特論
管理会計特論
マーケティング特論
生産管理特論
経営組織特論
データ分析特論
企業取引法特論
ゲーム理論特論
農業経営特論
経営戦略特論
経営統計特論
組織行動特論
産業・組織心理学特論
中小企業特論
企業法特論
ＮＰＯ経営特論
福祉経営特論
情報メディア特論
地域産業特論
地域経済特論
地域振興特論観光資源特論
地域福祉特論
地域経済史特論
地域観光特論
産業立地特論
地域協働特論
総合経営特別研究Ⅰ
総合経営特別研究Ⅱ

単位数

開講年次

必選

22222222222222222222222222224
6

111111111111111111111111111112

必修
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
必修
必修

※このカリキュラム表は2024年度入学生より適用する。
経営基盤科目から必修2単位を含め8単位以上、専門経営分野科目から4単位以上、地域経済分野科目から4単位以上、その他すべての科目から4単位以上、研究指導科目の必修10単位を含め、合計30単位以上を修得し、必要な研究指導を受けた上で、修士論文の審査および最終試験に合格すること。

備考

別表

(3)

健康科学研究科健康科学専攻
費

目

入学検定料

博士課程（前期・後期）学費一覧
費

用35,000 円
30,000 円
200,000 円
550,000 円
150,000 円
100,000 円

再入学検定料
入学金
授業料
施設費
実験実習費

備考

（入学時のみ）
（年額）

（年額）

（年額）

※本学よりの入学者は入学金を免除する。

総合経営研究科総合経営専攻

費

目

修士課程

費

学費一覧

用

備考

入学検定料

35,000 円

入学金

200,000 円（入学時のみ）授業料

550,000 円

（年額）

教育充実費

170,000 円（年額）※本学よりの入学者は入学金を免除する。