NASDAQ100 3倍ベア

安定運用移行のお知らせ

2024年8月22日

平素は、「NASDAQ100 3倍ベア」をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
2024年5月22日発行のファンドレター『今後の運用方針について』及び2024年6月7日発行のファンドレター『（続）今後の運用方針について』にて告知した通り、当ファンドにおきましては、 2024年8月21日をもって、わが国の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行いました。2024年8月22日以降は、基準価額の変動は殆ど無くなりますので、お含みおきくださいますようお願い申し上げます。
なお、安定運用移行後の短期金融商品等による安定運用期間は、わが国の短期金利は極めて低位での推移となる⾒通しであることから、運用収益が運用管理費用（信託報酬）を下回る水準となることも想定されます。当ファンドへの投資を継続いただく場合は、ご注意くださいますようお願い申し上げます。
また、 2024年7月29日発行のファンドレター『NASDAQ100 2倍ベア新設のお知らせ』にてお伝えしたように、引き続きNASDAQ100を対象としたベアファンドの提供を継続するため、後継ファンドとして「NASDAQ100 2倍ベア」を2024年7月22日に新設いたしました。なお、当ファンドは3倍程度ではなく2倍程度逆となることをめざして運用を行なうファンドになります
受益者の皆様にはご不便をおかけしますが、どうぞよろしくお願いいたします。

NTAC:3NS-201 / 19基準価額及び純資産の推移（2024年8月20日現在）
NASDAQ100 3倍ベア
762 円
18億円

基準価額
純資産総額

当初設定日（2020年10月23日）～2024年8月20日

20,00018,00016,000

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額
参考指数

200180160

基 14,000
準価 12,000
額（ 10,000円） 8,000

140

6,000

60

4,000

40

2,000

20120

10080

022/1/28

設定時

23/5/9

純資
産
総額
（億円）

024/8/8

NASDAQ100 2倍ベア
基準価額純資産総額

9,856 円
104百万円

当初設定日（2024年7月22日）～2024年8月20日

13,00012,50012,000基
準価額（円）

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額
参考指数

5.0
4.5
4.0

11,5003.5

11,0003.0

10,5002.5

10,000

2.0

9,500

1.5

9,000

1.0

8,500

0.5

8,000
設定時

純資産
総額
（億円）

0.0

24/7/26

24/8/2

24/8/924/8/19※「分配金再投資基準価額」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費用をご覧ください）。
※NASDAQ100指数（税引後配当込み、米ドルベース）は上記ファンドのベンチマークではありませんが、参考指数として掲載しています。
※グラフ上の参考指数は、グラフの起点時の基準価額に基づき指数化しています。
※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

NTAC:3NS-202 / 19

NASDAQ100 3倍ベア
基準価額の値動きについて

NTAC:3NS-203 / 19

NTAC:3NS-204 / 19

NTAC:3NS-205 / 19

NASDAQ100 2倍ベア
基準価額の値動きについて

NTAC:3NS-206 / 19

NTAC:3NS-207 / 19

NTAC:3NS-208 / 19

•

NASDAQ100 3 倍ベアファンドの目的・特色ファンドの目的
・日々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、米ドルベース）の値動きの 3 倍程度逆となることをめざします。
ファンドの特色・日々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、米ドルベース）の値動きの 3 倍程度逆となることをめざして運用を行ないます。
当ファンドは、Nasdaq, Inc. またはその関連会社（以下、Nasdaq, Inc. およびその関連会社を「株式会社」と総称します。）によって、支援、推奨、販売または販売促進されるものではありません。株式会社は、ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する記述および開示の正確性もしくは妥当性について認定するものではありません。株式会社は、当ファンドの保有者または公衆一般のいかなる者に対しても、一般的な証券投資または特に当ファンドへの投資についての妥当性や、NASDAQ-100 Index の一般的な株式市況への追随可能性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証も行ないません。株式会社と大和アセットマネジメント株式会社との関係は、Nasdaq®および NASDAQ-100 Index の登録商標ならびに株式会社の一定の商号について使用を許諾すること、ならびに、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に、ナスダックが決定、構築および算出を行なう NASDAQ-100 Index の使用を許諾することに限られます。ナスダックは、NASDAQ-100 Index の決定、構築および計算に関し、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。株式会社は、当ファンドの発行に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与をしていません。株式会社は、NASDAQ100 Index とそれに含まれるデータの正確性および中断されない算出を保証しません。株式会社は、NASDAQ-100 Index またはそれに含まれるデータの利用により、大和アセットマネジメント株式会社、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行ないません。株式会社は、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行なわず、かつ NASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利用に関する、特定の目的または利用のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明示的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、株式会社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは派生的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。

投資リスク●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
価格変動リスク･信用リスク
組入資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割株価の変動込むことがあります。
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
価格変動リスク･信用リスク
組入資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割公社債の価格変動込むことがあります。
公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が債務不履行を発生させた場合、またはその可能性が予想される場合には、公社債の価格は下落します。
株価指数先物取引の利用に伴う株価指数先物の価格は、対象指数の値動き、先物市場の需給等を反映して変動しまリスクす。
先物を売建てている場合の先物価格の上昇により損失が発生し、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。また、先物を売建てている場合の株式市場の上昇によって、株式市場の変動率に比べて大きな損失が生じる可能性があります。
なお、対象指数の値動き等に変動がなくても、収益または損失が発生することがあります。
連動債券への投資に伴うリスク
当ファンドが投資対象とする連動債券において、連動債券が追加発行されないこととなる場合および連動債券の早期償還事由が生じた場合は、株価指数の値動きの 3 倍程度※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
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逆の投資成果を享受することができず、予想外の損失を被る可能性があります。
連動債券の発行体が、スワップ取引を活用した場合で、スワップ取引の相手方に債務不履行や倒産その他の事態が生じた場合、株価指数の値動きの 3 倍程度逆の投資成果を享受することができず、予想外の損失を被る可能性があります。
連動対象の指数に関するリスク
当ファンドは、日々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、米ドルベース）の値動きの 3 倍程度逆となることをめざして、純資産規模を上回る投資を行なうことから、投資対象の市場における値動きに比べて大きな損失が生じる可能性があります。
為替変動リスク
為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
為替ヘッジを行なう際、日本円の金利が組入資産の通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡大することもあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
また、連動債券の値付業者の財務状況が著しく悪化した場合などには、当該債券の流動性が著しく低下する可能性があり、その影響により、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
●レバレッジ運用を行なう先物取引や連動債券への投資においては、一般に借入金利に相当する負担があります。そのため、長期に保有する場合、金利負担が累積されます。
●レバレッジ倍率に比した高リスク商品であり、初心者向けの商品ではありません。長期に保有する場合、対象資産の値動きに比べて基準価額が大幅に値下がりすることがあるため、そのことについてご理解いただける方に適しています。
●当ファンドは、忠実義務に基づき、投資する債券について、その価格が入手できない、または入手した価格で評価すべきでないと考える
場合には、適正と判断する直近の日の価格など当社が時価と認める価格で評価することがあります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
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ファンドの費用※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
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お申込みメモ

購入単位

最低単位を１円単位または１口単位として販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換金単位

最低単位を 1 口単位として販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 5 営業日目からお支払いします。

申込受付中止日① ナスダック（米国）またはシカゴ・マーカンタイル取引所の休業日②「委託会社の休業日でありかつナスダック（米国）またはシカゴ・マーカンタイル取引所の休業日でない日」の前営業日③ ①②のほか、一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間（2024 年 11 月 4 日まで）
午後 3 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）（2024 年 11 月 5 日以降）
原則として、午後 3 時 30 分まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）
なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。

購入・換金申込受付● 次に該当する場合には、委託会社の判断で、購入、換金の受付けを中止または取消しにすることがありの中止および取消します。
・株価指数先物取引のうち主として取引を行なうものについて、当該先物取引にかかる金融商品取引所等における当日の立会が行なわれないときもしくは停止されたとき。
・株価指数先物取引のうち主として取引を行なうものについて、当該先物取引にかかる金融商品取引所等における当日の立会終了時の当該先物取引の呼値が当該金融商品取引所等が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等やむを得ない事情が発生したことから、当ファンドの当該先物取引にかかる呼値の取引数量の全部もしくは一部についてその取引が成立しないとき。
● 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生した場
合には、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入、換金の申込みを取消すことがあります。

繰上償還

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）できます。
・受益権の口数が 30 億口を下ることとなった場合
・NASDAQ100 指数（配当込み）が改廃された場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

収益分配

年 1 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の対象ではありません。
※2024 年 4 月末現在のものであり、税法が改正された場合等には変更される場合があります。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
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•NASDAQ100 2 倍ベアファンドの目的・特色ファンドの目的・日々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、米ドルベース）の値動きの 2 倍程度逆となることをめざします。
ファンドの特色・日々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、米ドルベース）の値動きの 2 倍程度逆となることをめざして運用を行ないます。
当ファンドは、Nasdaq, Inc. またはその関連会社（以下、Nasdaq, Inc. およびその関連会社を「株式会社」と総称します。）によって、支援、推奨、販売または販売促進されるものではありません。株式会社は、ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する記述および開示の正確性もしくは妥当性について認定するものではありません。株式会社は、当ファンドの保有者または公衆一般のいかなる者に対しても、一般的な証券投資または特に当ファンドへの投資についての妥当性や、NASDAQ-100 Index の一般的な株式市況への追随可能性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証も行ないません。株式会社と大和アセットマネジメント株式会社との関係は、Nasdaq®および NASDAQ-100 Index の登録商標ならびに株式会社の一定の商号について使用を許諾すること、ならびに、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に、ナスダックが決定、構築および算出を行なう NASDAQ-100 Index の使用を許諾することに限られます。ナスダックは、NASDAQ-100 Index の決定、構築および計算に関し、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。株式会社は、当ファンドの発行に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与をしていません。株式会社は、NASDAQ100 Index とそれに含まれるデータの正確性および中断されない算出を保証しません。株式会社は、NASDAQ-100 Index またはそれに含まれるデータの利用により、大和アセットマネジメント株式会社、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行ないません。株式会社は、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行なわず、かつ NASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利用に関する、特定の目的または利用のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明示的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、株式会社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは派生的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。

投資リスク●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
価格変動リスク･信用リスク
組入資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割株価の変動込むことがあります。
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
価格変動リスク･信用リスク
組入資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割公社債の価格変動込むことがあります。
公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が債務不履行を発生させた場合、またはその可能性が予想される場合には、公社債の価格は下落します。
株価指数先物取引の利用に伴う株価指数先物の価格は、対象指数の値動き、先物市場の需給等を反映して変動しまリスクす。先物を売建てている場合の先物価格の上昇により損失が発生し、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。また、先物を売建てている場合の株式市場の上昇によって、株式市場の変動率に比べて大きな損失が生じる可能性があります。
なお、対象指数の値動き等に変動がなくても、収益または損失が発生することがあります。
連動債券への投資に伴うリスク
当ファンドが投資対象とする連動債券において、連動債券が追加発行されないこととなる場合および連動債券の早期償還事由が生じた場合は、株価指数の値動きの 2 倍程度逆の投資成果を享受することができず、予想外の損失を被る可能性があります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
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連動債券の発行体が、スワップ取引を活用した場合で、スワップ取引の相手方に債務不履行や倒産その他の事態が生じた場合、株価指数の値動きの 2 倍程度逆の投資成果を享受することができず、予想外の損失を被る可能性があります。
連動対象の指数に関するリスク
当ファンドは、日々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、米ドルベース）の値動きの 2 倍程度逆となることをめざして、純資産規模を上回る投資を行なうことから、投資対象の市場における値動きに比べて大きな損失が生じる可能性があります。
為替変動リスク
為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
為替ヘッジを行なう際、日本円の金利が組入資産の通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡大することもあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
また、連動債券の値付業者の財務状況が著しく悪化した場合などには、当該債券の流動性が著しく低下する可能性があり、その影響により、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
●レバレッジ運用を行なう先物取引や連動債券への投資においては、一般に借入金利に相当する負担があります。そのため、長期に保有する場合、金利負担が累積されます。
●レバレッジ倍率に比した高リスク商品であり、初心者向けの商品ではありません。
長期に保有する場合、対象資産の値動きに比べて基準価額が大幅に値下がりすることがあるため、そのことについてご理解いただける方に適しています。
●当ファンドは、忠実義務に基づき、投資する債券について、その価格が入手できない、または入手した価格で評価すべきでないと考える
場合には、適正と判断する直近の日の価格など当社が時価と認める価格で評価することがあります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
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ファンドの費用※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
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お申込みメモ

購入単位最低単位を 1 円単位または 1 口単位として販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換金単位

最低単位を１口単位として販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 5 営業日目からお支払いします。

申込受付中止日① ナスダック（米国）またはシカゴ・マーカンタイル取引所の休業日②「 委託会社の休業日でありかつナスダック（米国）またはシカゴ・マーカンタイル取引所の休業日でない日」の前営業日③ ①②のほか、一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間（2024 年 11 月 4 日まで）
午後 3 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）（2024 年 11 月 5 日以降）
原則として、午後 3 時 30 分まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）
なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。

購入・換金申込受付●次に該当する場合には、委託会社の判断で、購入、換金の受付けを中止または取消しにすることがありまの中止および取消しす。
・株価指数先物取引のうち主として取引を行なうものについて、当該先物取引にかかる金融商品取引所等における当日の立会が行なわれないときもしくは停止されたとき。
・株価指数先物取引のうち主として取引を行なうものについて、当該先物取引にかかる金融商品取引所等における当日の立会終了時の当該先物取引の呼値が当該金融商品取引所等が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等やむを得ない事情が発生したことから、当ファンドの当該先物取引にかかる呼値の取引数量の全部もしくは一部についてその取引が成立しないとき。
●金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生した場
合には、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入、換金の申込みを取消すことがあります。

繰上償還●委託会社は、基準価額が 5 営業日連続して 1,000 円未満となった場合、当該 5 営業日の最終日（以下「当該最終日」といいます。）から 5 カ月程度運用を継続した後、マザーファンドの受益証券による安定運用に切り替えを行ない、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、当該最終日の 1 年 5 カ月後の日（当該 1 年 5 カ月後の日が休業日の場合は、その前営業日とします。以下同じ。）に信託を終了（繰上償還）させます。ただし、当該最終日の 1 年 5 カ月後の日が信託期間終了日以降となる場合は、繰上償還を行ないません。
●次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、繰上償還できます。
・受益権の口数が 30 億口を下ることとなった場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき収益分配

年 1 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
16 / 19当ファンドは、NISA の対象ではありません。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
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URL https://www.daiwa-am.co.jp/

当資料のお取扱いにおけるご注意
n当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。
n当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
n投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
n投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
n当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するもの
ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
n当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。
n分配金は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

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2024年8月22日 現在取扱い販売会社
NASDAQ100 3倍ベア

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○(委託金融商品取引業者マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第624号○○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第67号

○

○

○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

極東証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第65号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第35号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第188号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号

○

○

○

○

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行○○○

NASDAQ100 2倍ベア
加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資
第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第624号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第53号

○

○

○

極東証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第65号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号

○

○

○

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行○○○○

上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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