［ 総説 ］

認知機能増進物質 ― スマートドラッグ ― に対する認識と対応の検討：教職員の立場からConsidering about recognition and management against
the cognitive enhancers ─ Smart Drugs ─：
as one of the university staff members
西村由貴＊

慶應保健研究，39（ 1 ），043 - 049，2021

要旨：健常な人間が，脳の機能を高めるため，向知性薬，nootropics ，認知機能増進 cognitiveenhancement（CE）物質，スマートドラッグと呼ばれる物質を日常的に使用している。競争の激化する社会において，従来治療薬である医薬品やサプリメントやエナジードリンクなど非医薬品が，CE のために必要となっている。とりわけ学生が，試験や成績向上目的で使用することが問題視されているが，元来非合法ではない物質の使用について，使用禁止を論じても実効性を持たない。使用により，業績至上主義の競争社会を一層激化させること，出た結果の公正さについて，倫理的側面から教育を行っていく必要があると言えよう。今後，教育場面で，いわゆるスマートドラッグへの認識について，教員・保護者も含め，学生に啓発していく必要性を論じた。更に，学生の情報源は，仲間同士またはソーシャルネットワーク上にあること，保護者の価値観に強い影響を受けていることを認識し，啓発の方法論について再考する必要もあるといえよう。
keywords：認知機能増進物質，スマートドラッグ，競争社会，倫理，公正さ
cognitive enhancement，smart drug，competitive society，ethics，fairness

はじめに月から，中小企業は 2020 年 4 月から，労働者

現代社会は，ストレスに配慮するシステムをの時間外労働に月上限 45 時間，年 360 時間の上謳っているが，深刻な矛盾を抱えている。学生限を設けた（裁量労働は除く）1 ）が，残業せずは，無理しなくていい，困ったことがあったらに，業務はどうしたらこなせるのか。これは日相談しようと高校生まで教育されながら，苛烈本だけに限らず，全世界において，現代社会でな受験戦争のため塾とのダブルスクールが当然は，すでに子供の時代から，生産性と効率化をとされている。入学後も，大学生の成績向上の求められているのである。

ための競争は，深刻だ。大学新卒採用が前提とされる就職活動と卒業論文とのプレッシャーに目的押しつぶされそうになっている。労働者につい

近年，脳の機能を高めるため，向知性薬，てみれば，厚生労働省は，大企業は 2019 年 4

nootropic ，認知機能増進剤 cognitive enhancer

慶應義塾大学保健管理センター（著者連絡先）西村 由貴 〒 223 - 8521＊

神奈川県横浜市港北区日吉 4 - 1 - 1―43 ―認知機能増進物質 ― スマートドラッグ ― に対する認識と対応の検討：教職員の立場から（CE 物質），スマートドラッグ（賢くなる薬）が，される物質である。それというのも，マウス

健常者，とりわけ高校生・大学生によって乱用で改善効果が確認されており 12 ），ユーザーされることが，すでに世界各国で懸念されていの期待が大きいからである。日本では，不る。日本では，スマートドラッグの呼称がなじ正使用を懸念して，政府と医薬品会社の協まれているが，本稿では，nootropic やスマー力下で，独立した適正流通委員会が設置さトドラッグを CE 物質と呼び，近年は，どういっれ，国内での流通規制が強化されている。

た物質が使用されているのかを概観する。また

Modafinil は，覚醒度を上げる物質で，過眠CE 物質を，どのように認識し，保健管理セン症や交代制勤務者の睡眠障害の治療薬であター医師として，教職員として対応していくべる。本剤も，適正流通委員会が設置され，国きかについて考察を行う。

内での規制が強化されている。本剤の効果は，睡眠奪取された対象者の認知改善効果は報告

認知機能増強 cognitive enhancement（CE）

されているが，されていない成人では，C E物質について効果の可能性は，限定的とされている 13 ）。国

現在世界各地で，新たな CE 物質の開発にし際的に乱用が問題視されている二大物質につのぎが削られており 2 , 3 ），標的を遺伝子レベルいて，現在わが国では，健常者による乱用はで解析する試みもなされている 。また複数の社会問題となっていない。前二者に比べ，認CE 物質の併用，使用量についても検討されて知機能改善効果も不明確な piracetam は，流いる 5 ）。合法的にハイになる物質，新規の精神通規制されていない。このほかに，各種抗う活性物質は，2008 から 2015 年の間に国連薬物つ薬や抗認知症薬も認知機能改善効果が期待

犯罪事務所に 102 の国と地域から合計 644 の報されているが，健常者で更なる機能改善が期告がなされた 。

待されるかについては未知である。

4）

6）

むしろ日本で今後乱用として問題視すべき

1 ．医薬品の CE
医薬品として開発され，認知症や，脳血は，処方者側が，当事者が改善した能力が

管 障 害， 循 環 器 系 疾 患， 注 意 欠 陥 多 動 症

低下することを恐れ，継続必要性の根拠で（ADHD）の治療に用いられる物質の認知機はなく要求に流され，過剰投与，長期投与能改善効果が期待されている。この適用外使する医原性の乱用であろう。日本人健常者

用を pharmacological cognitive enhancement

では，PCE の使用者は少ない 9 ）。国内での（PCE）と呼び，健常な人々，とりわけ大学生・処方が可能で，規制対象外の ADHD 治療薬

高学歴の若年成人の認知機能改善目的での使

atomoxetine は，親が子供のために処方を求用が，問題視されている。PCE の大学生める例もあるとされ，個人輸入禁止薬に指定における実態調査は，米国，カナダ，オースされている 14 ）。同じく規制対象外の ADHD

トラリア，英国，ドイツ，スイス，オランダ等

治療薬 guanfacine は，2017 年 3 月から小児，で行われているが，対象物質範囲など方2019 年 6 月から 18 歳以上も承認された物質法論の相違もあり，乱用率は異なり，一概であり，国内外で乱用例の報告は現在の所確に比較は困難である認されていない。

7-9）

10 ）

。詳細は他稿を参照

11 ）されたい。主として各国で問題とされる薬

厚生労働省医薬・生活衛生局監視指導・麻剤の筆頭は，methylphenidate ，modafinil ，薬対策課から「脳機能の向上等を標ぼうするpiracetam である。methylphenidate は，医薬品等を個人輸入する場合の取り扱いにつpsychostimulants 精神刺激薬に分類されるいて」との通知が 2018 年 11 月 26 日に出され，ADHD の治療薬だが，世界中で最も問題視医師の処方箋又は指示によらない自己使用を―44 ―慶應保健研究（第 39 巻第 1 号，2021 ）規制する物質として 25 品目が挙げられた 14 ）。

を契機に，食餌の代替または補助に，これら

これは，PCE 物質を国内で入手できない又を摂取・頻用するようになる 15 ）。

はしづらい健常者が，オンラインで購入可能

また，海外からの輸入品を含め，正規販売な海外から入手を行うことへの対策である。

ではないルートからの物質の購入は，国内でこの中には，国内で処方できる薬剤も多数含あっても，医薬品・非医薬品を問わず粗悪品まれており，患者の使用目的の確認，症状把を使用している可能性がある。粗悪品の生握をより慎重に行う必要があるという警鐘が産の際に混入されている物質も不明であり，鳴らされている。

健康被害の有無も不確定である点も問題である 16 ）。

2 ．非医薬品の CE 物質

我が国でも，受験戦争や競争社会の厳しさ処方箋なしで使用可能な非医薬品の CE 物が憂慮されているが，健常者が，CE 物質の質の代表格として，わが国では，カフェイン，助けを借りてでも勝ち組になろうとする傾

ニコチン，アルコールなどがあげられる。集向，すなわち「手段を選ばない」競争の激化

中力の向上，生産性の向上，意欲改善になるの風潮は見られていない 9 ）。非医薬品 CE 物

合法的手段として，サプリメントとして，錠剤，質は，食品に準じて罪悪感なく摂取されておドリンク，栄養補助食品，健康食品といったり，むしろ日本では，こちらが主流となってあらゆる種類・剤形のものが，市場に流通しいるが，社会問題ともなっていない。これは，ており，一般人の国境を越えた使用が憂慮さ使用を肯定するものではなく，むしろ効果がれている。ドリンク型は，日本で最も人気の低いか一時的，または不明確であるためであある非医薬品 CE 物質の摂取法の 1 つで，エる。カフェインや煙草のニコチン（一時的覚ナジードリンク，栄養ドリンクと呼ばれる。特醒作用）のように，現在耐性形成・依存性形に若年層は，エナジードリンクを好み，年齢層成物質に指定されているものもあり，注意喚が上昇すると疲労回復，頭がすっきりするとの起が必要である。

目的で栄養ドリンクを好む傾向が高い。エナ

今後開発，紹介される新規の物質は，急性ジードリンクの主成分はカフェイン（ 142 ㎎／の有害事象，長期使用による有害事象が明ら缶が主流）と taurine であり，前者は 1 本あかになっていない。心身の健康被害に関するたり概ねコーヒー（インスタント・浸出液と情報も十分確認されていないため，前出カも約 60 ‐ 70 ㎎／杯）2.5 杯分の含有量で，依フェインなどの例を踏まえ，我々自身だけで存性・耐性が形成される物質だ。カフェイン

なく，学生に対しても注意喚起を行っていくは普及率が最も高いが，CE 効力が低いため，必要がある。

社会問題となっていない。後者は体内合成され，不要分は尿中に排泄される。現在までの倫理的問題

ところ，重大な有害事象報告はないが，大量日本の大学における物質乱用教育は，「使って摂取に意味がないとされる。また，ダイエッはダメ」のままである。しかし，CE目的，特に成トサプリメントに代表されるように，燃焼を績向上・試験・就職のためとあれば，このメッ促すと称する機能性表示食品も存在する。栄

セージの学生への実効性は乏しいといえよう。

養補助食品に分類される CE 物質，すなわちただ漠然と，いけないと言うのではなく，現ビタミン剤，それら配合剤などについては，実的利益がないことを明確にする必要があると保護者が子供に与え，日常的に摂取されていいえよう。また，物質が体内有効血中濃度を下る場合も少なくない。若年成人が，独居開始

回る，すなわち代謝・排泄されると，効果は消―45 ―認知機能増進物質 ― スマートドラッグ ― に対する認識と対応の検討：教職員の立場から退することになり，根本的に「賢くなった」わとになるのか』である 21，22 ）。アスリートの世けではない。こうした賦活薬にしばしばみられ界では，いかなる好成績を上げても，薬物使用るように，効果消失後に，疲労感・倦怠感，退下ではドーピングとみなされ，無効として扱わ屈さが出現し，これを回避するために，再使用れる。規制対象物質の指定と検査は厳格になさにいたるリスクも出現する。同様の現象は，抗れ，選手側も，非常に気を付けて自己管理をすうつ薬処方時に，精神科医が直面している。抗るようになった。2018 年 12 月，中学・高校のうつ薬減量により，学生なら研究・卒論・就職

陸上部長距離選手らへの鉄剤注射の不正使用

活動への勢いが落ちるリスクが出ること，職員が，監督らの指導のもと慣行されていたことがなら職場適応が，再度悪化することを懸念し，発覚し，鉄剤も規制対象となった 注 1 ）。しかし漫然と抗うつ薬の処方継続を希望する人々が少現在の所，学業だけでなく，医師・看護師・科なからずいる。医師も，少なくとも，半年から学者・研究者・操縦士・航空管制官・消防士・1 年は継続することを推奨する者もいる。抗う兵士・運転士など，長時間労働や高い認知機能つ薬も，一つの CE 物質としての側面をもってを求められる専門職では，注意・集中・覚醒のおり，実は，医師の側も，希望されれば処方をため認知機能の増大の需要は高く，「超人間」継続すると言う医療体制を見直さなければなら化が求められている。教育現場において，学校ないのである。学生は，道徳的ルールの侵害と規則は，CE 物質使用に関しては，ドーピングみなされると考えを理解しているとの報告もあに準ずる規制を規定してはいない。しかしこのり 17 ），これを啓発していく必要がある。

環境が，学生に圧力になって，結果を出すため世界的乱用が問題となっているmethylphenidateに使用を開始させているとされる 23 ）。大学は，ですら，その CE 物質としての効果は，ギニア学生の自律性を尊重しているため，学生は「選豚の実験では，認知機能のベースラインに依存択は個人の自由」とみなしている。この考え方

し，機能が低端の場合は改善効果を有するが，に基づくと，不使用を選択した者は，競争上劣高い個体の場合は認知成績の改善は生じないと勢になるリスクを感じ，間接的に圧力をかけらされる。すなわち健常者やすでにある程度れている形となり，使用を余儀なくされる者も認知機能の高い者には，CE 効果を得られない現れる危険がある。このように，CE 物質使用という知識を，丁寧に啓発することも大切であは，個人の選択の問題ではなく，社会におけるろう。

競争の激化を招来するという倫理的問題を内在

18 ）CE 物質の使用を倫理的側面から検討すべきださせている。

。学生や，教職員が CE 物質を必要とする

19 ）

動機は，精神活性物質を用いて，睡眠時間を注1）

鉄は体内存在する物であり，ドーピング削って，長時間，集中力を保ちながら働き，勉検査で検出困難。適用外使用，過剰摂取禁止の強や仕事をし，成果を出すためである。これにお願いに留まる。

よって，競争社会の中で，より優位に立つことが出来る。ただし，認知機能低下者ではなく，すなわちこれは，PCE に有意な効果があっ健常者での有効性は，明確なエビデンスが出さた場合，倫理的問題となる。オーストラリアで，れていない。この非医療的・適応外使用は，トッ2017 年学部生 898 名を対象に行われた調査でプの成績や試験の点数を改善したい学生の間では，CE 物質のユーザーと非ユーザーを比較し，流行っていた標準成績が上昇するか，または何らかの利益を。また，適正なワークライフ

5 ，20 ）

バランスを保つためという学生もいる 6 ）。

もたらすことはなかったとの結果が報告され問題は，これが『不公平な競争を生み出すこ―

た 23 ）。オーストラリアアルコール・薬物基金は，46 ―慶應保健研究（第 39 巻第 1 号，2021 ）nootropic の実際の認知面の改善効果に疑問をであった 7 ）。CE で活性化された学生の感情・投げかけるとの見解を表明し，健常者が使用し行動は，当事者本来のそれの解釈を歪め 29 ），社た場合の認知改善の利益は殆どないか，あって会人として生活する中でも，使い続けなければも僅かであるとしている。

ならなくなるリスクを内包している。

Duke 大学では，2011 年に「学校成績向上の欧米では，大学生のユーザーの使用動機が問ため，非公認の処方薬の使用は不正とみなす」

題視されており 6 ），日本でも，使うかもしれなと明文化し，非公認の薬物使用を禁じており 6 ），いと考えている大学生は潜在的に多い 9 ，24 ）。まこれは，大学生の学業のプレッシャーや競争へた研究者，労働者側も，自分の業績を上げるたの脅威が強いこと，学生のストレス耐性が強くめに使用しているとの報告がなされていた 6 ）。

ないことを，教員側は改めて認識させられる結

現代の学生らは，自分が使っている，または果となった。

使おうとする CE 物質の効果など，情報入手はソーシャルネットワークで行われる。ここでは，大学生の PCE に対する考え方効果があることを前提に話がなされており，副現代の大学生や若年成人は，CE 物質を使用し作用や効果がなかったことが記載されないと，て，成績を改善させる，試験に合格する，入社情報として入ってこない 27 ）。また，CE 物質を試験に合格するなどは，「道徳的には正しくない使用して，成果を上げるという価値観に，親がかもしれない」とは考えているが，物質の使用は少なからず影響を与えていることも忘れてはな「個人の自由」とも考えている 24，25 ）。また，使用らない 26 ）。

頻度や使用への考え方にも，性差がある 19，26 ）。

医薬品 CE 物質のユーザー，医薬品 CE 物質

最近の米国大学生では，医薬品の CE 物質使とダイエットサプリ系両者のユーザー，いずれ用率は 11 - 25 ％，Student Room を使った英も使わない非ユーザー，いずれになるかの群間国 UK 調査では大学生 2,000 名中 1 割が勉強のの行動予測モデルでは，個体差も影響すること

ため CE 物質を使用し，対象の 25 ％が将来使うが指摘されており，人格特性の相違も，一部寄予定を申告した 。欧州やオーストラリア人

27 ）与するという 15 ）。各群の過去の行動履歴を分はこれを下回ると推計されているが，スイスの析し，群間の個体特性の差を知ることも，一律

大学生は受験準備のため CE 物質をほぼ 70 ％使の指導から一歩前に出た指導を行う手助けにな用したという 。カナダは州により異なり，ケると言えよう。

18 ）

6）

6）

ベック州（有害事象に対する政策多い）の方が教職員は，学生に，e ラーニングやガイダン

オンタリオ州（酒税増税に肯定的）より実質使スで，注意喚起や指導を行っているが，現代の用率が高い。国により，CE 物質の種類，使用学生に実効性のある，定着性のある指導を検討

期間など異なるため，一概に比較はできないが，すべきだ 25 ）。一貫教育における親や社会から認知機能を増大させたいという大学生の思いはの威圧的教育（業績至上主義志向）の是正，性世界共通であるといえよう。先行研究も含め，差の考慮，仲間内の情報網への浸透，落ちこぼ

大学生は，自分の大学という環境によって，医れリスク者を念頭にしたガイダンスを検討する

薬品 CE 使用を扇動され，促されてもいると言ことが 8 ），今後の課題と言えよう。

う 19，28 ）。すなわち，使用の前駆因子・きっかけが，社会・環境からのプレッシャーである 25 ）。また
不正な入手，非医療的（医師の処方によらない）使用をしてまで CE を望む学生は，成功欲求からではなく，「置いて行かれる恐怖」を抱く者―

47 ―認知機能増進物質 ― スマートドラッグ ― に対する認識と対応の検討：教職員の立場から

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