（615）−39一

家族の変容と子どもの存在
一

中高年調査にみる「将来の不安」と子どもの関連一
鍋山

祥子

はじめに

1．家族の変容1−1

高齢者の家族形態

1−2

子どもとの関係性

1−3

子どもの存在2．将来への不安

2−1

調査概要

2−2

生きがいと自己肯定感

2−3

子どもの存在と将来の不安

3．まとめ

はじめに

日本は2008年に高齢化率が21％を超え，超高齢社会の段階に入った。これほどまでの高齢化した社会は歴史上存在せず，現時点で世界で最も高齢化した国，それが日本である。こうした高齢化の高まりと同時に，今，急激に変化しているのが，若い世代のライフスタイル，特に婚姻・出産など家族形成にまつわる「生き方」である。具体的には，未婚化と少子化傾向の高まりであり，50歳の時点で一度も結婚をしたことがない人の割合を示す生涯未婚率
は，2010年で男性が19．4％で女性がa8％となっている。これは，1920年から1980年までの男性の生涯未婚率のほとんどが1％台にとどまっており，1985年からの25年の間に3．9％から19．4％まで一気に生涯未婚率が高まっていることからも，その変化のスピードが理解できる。また，一人の女性が生涯で産む子どもの数を表す合計特殊出生率は2009年の時点で1．37人と低いままであ一40−（616）

山口経済学雑誌

第60巻第6号

り，2012年1月の厚生労働省の発表によると，昨年の年間出生数は105万7千人で，過去最低を更新した。

この若い世代のライフスタイルの変化と高齢化率の高まりが重なり，近年，高齢者をとりまく家族のありようもまた大きく変わっている。かつて，
森岡清美よって「第1次的な福祉追求の集団」（森岡1967：1）と定義された家族はどのように変容し，それに伴って，高齢者の意識はどう変化しているのだろうか。本稿では，家族関係のなかでも子どもの存在に着目し，統計データと調査の分析を通して，これらの疑問を明らかにしていく。

1．家族の変容1−1

高齢者の家族形態

国民生活基礎調査によると，2010年に65歳以上の者のいる世帯は2070万5千世帯で，これは全世帯の42．6％にあたる。また，高齢者がどのような家族形態で暮らしているかについて，2010年には「夫婦のみ」（夫婦の両方または一方が65歳以上）が37．2％で最も多く，次いで「配偶者のいない子どもと同居」が24￡％であり，その後に「子ども夫婦と同居」が17β％，「一人暮らし」が16．9％となっている。

これを年次推移でみると図1のようになり，この四半世紀で「子ども夫婦と同居」する高齢者の割合が激減している様子がよくわかる。しかし，これまで高齢者世帯の変容として捉えられてきたのは，「子ども夫婦と同居」と「配偶者のいない子どもと同居」を区別せず，単に，子どもと同居する高齢者が減ってきたという事実であった。つまり，子どもと同居する高齢者が減り，その一方で「一人暮らし」と「夫婦のみ」の割合が上昇しているという傾向のみが取り上げられてきたのである。

ここで，改めて図1を詳しくみると，高齢者の家族形態において「子ども夫婦と同居」の割合は，1986年の46．7％から2010年では175％と急激な減少をみせており，私たちが子どもと同居する高齢者として一般的にイメージするいわゆる三世代同居のなかで暮らす高齢者の減少は確かに著しいといえる。

家族の変容と子どもの存在

（617）

−41一

その一方で，配偶者のいない子どもと同居する高齢者という，新しい高齢者像もまた確実に増加しているのである。

図1

高齢者の家族形態

厚生労働省「国民生活基礎調査」より筆者作成

同調査において，高齢者個人ではなく高齢者がいる世帯を母集団として集計すると，2010年には，親と未婚の子のみの世帯が全体の18．5％となり，三世代世帯の16．2％を越えている。このことからも，新たな高齢者世帯のあり方として，未婚の子との同居に注目が集まることは必至である。未婚の子と高齢者との同居世帯の中身は，未婚の子どもが同居している老親の介護をしているケースDもあれば，その逆で，高齢者が家事を一手に引き受けて未婚の子どもの身の回りの世話をしているケース2｝もある。どちらにせよ，これ
1）近年．未婚の息子による老親介護の実態が徐々に明らかにされている。男性による家族介護に着目し，全国調査によって男性介護者の実態や特有の問題を指摘した『男性介護者白書』津止正敏・齋藤真緒，かもがわ出版2007や，みずからが実母の介護をおこなうなかでの体験を綴った『息子介護』鈴木宏泰，筒井書房2009などがある。
2）「学卒後もなお親と同居し，基礎的生活条件を親に依存している未婚者」（山田1999：11）がパラサイトシングルと命名され，批判的に論じられたのが1990年代の末。未婚化する社会のなかで，変わりゆく親子関係は既に『未婚化社会の親子関係』宮本みち子・岩上真珠・山田昌弘，有斐閣1997などで詳しく分析されている。

一42−

山口経済学雑誌（618）

第60巻第6号

までの高齢者と家族の関係とは異なる新しい形態が台頭してきたという事実を見逃してはならない。

1−2

子どもとの関係性

これまでみてきたように，子どもと同居する高齢者は確かに減っている。
では，それはそのまま，子どもとの関係が疎遠になってきてると解釈できるのだろうか。まず，高齢者自身が望ましいと考えている子どもとの付き合い方についてみてみる。内閣府が60歳以上の男女を対象にしておこなっている調査によると，前述のような高齢者の家族形態の変容に呼応するかのように，好ましいと思う子どもや孫との付き合い方にも，大きな変化がみられる。

図2好ましい子どもや孫との付き合い方
70．0

L

60．0

50．0＼，、

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40．0

30．0

5200

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0．0

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1980

1985

1990

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1．1

15

0．9

1尊たまに会話をする搬でよい

1

7．1

5．8

6．0

30．1

33．ア

37．8

59．4

58．0536i一白一時々会って食事や会循をするのがよいi
i→←いつも一緒1・生活できるのがよし・iしユ▲

1995i0βi」

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2005

2010

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41．8
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54．2

14．7

i

上

「一r

内閣府「高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」より筆者作成

いつも一緒に生活できる，つまり子どもや孫と同居を望ましいと答える高年齢者は1980年では59．4％と高い割合であったものが，30年後の2010年には33．1％と半減している。しかし，まったく付き合わない方が好ましいという家族の変容と子どもの存在

（619）

−43一

回答は1％前後で変化はみられず，たまに会話をする程度でいいという回答もまた，あまり変化はみられず微増にとどまっている。要するに，この30年で変化した高年齢者にとっての好ましい子どもとの距離感は，同居ではなく，時々会って食事や会話をするという，お互いの生活を尊重し合いながらも決して疎遠ではなく，継続的な関係性を維持していくというものである。

そして，一緒に暮らしていない別居子との関係をみると図3のようになっており，電話などの通信機器の利用を含めた接触頻度としては，この10年でやや頻度が上昇しつつあるという状況である。2010年の調査では，ほとんど毎日連絡や対面で接触しているという割合が2α6％と2割にのぼり，週に1回以上の31．4％と合わせると，約半分の高齢者が別居している子どもと密に連絡を取り合っている様子がわかる。

図3

別居子との接触頻度■ほとんど毎日

圏週に1回以上

内閣府「高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」より筆者作成

これまでの研究では，諸外国と比較して日本の高齢者の別居子との接触頻度の低さが指摘されてきた。その理由は，日本では直系家族制を背景に，圧倒的多数の高齢者が長男家族との同居という家族形態で暮らし，介護も同居する長男が責任を持つ（実際に介護をおこなうのは長男の嫁であるが）という長子扶養規範が強かったため，親を扶養する責任が同居する長男に集中していたからである。それゆえに，日本では同居子か別居子かによって親との一44−（620）

山口経済学雑誌

第60巻第6号

関係が大きく異なり，他の国に比べて，高齢者と別居子との接触頻度が低いという結果になっていた。しかし，このまま子どもと同居する高齢者が減る傾向が続けば，当然，何らかの形での別居子との接触頻度は増えることになる。

これは，現在，新しい家族介護の形として研究が進められている遠距離介

護iや息子介護などとも関連するが，高齢者と子どもとの新たな関係性として，高齢者と別居子との関係のあり方が注目される。

1−3

子どもの存在こうして，高齢者の家族形態や子どもとの関係性が変化するなか，高齢者にとっての子どもとは，どのような存在なのだろうか。ここに興味深い調査

データがある。図4に，心の支えになっている人は誰かという問いに対する60歳以上の人の回答を2000年から5年ごとの時系列で表してみた。

全体としては，最も多いのが配偶者であり，2010年では65．3％の人が心の支えになっているのは配偶者であると回答している。ここで注目したいのは，子どもという項目である。子どもを心の支えだと回答した人は，2000年
では51．4％，2005年では53．2％，2010年では57．4％であり，子どもを心の支えにしている人の割合は，徐々にではあるが上昇している。しかし，この結果と，図1と図2で明らかにした高齢者の家族形態と子どもとの好ましい関係性のそれぞれに表れている変化を考え合わせると，次のようなことがいえる。
近年，高齢者を取り巻く家族形態は変化し，子どもと居住空間を異にする高齢者が増加している。高齢者自身も子どもとは互いの生活を尊重し合える程度の，適度な距離感を保った継続的な関係性が望ましいと感じている。しかし，そうした子どもとの物理的な距離の乖離に影響されることなく，高齢者の心の支えとしての子どもの存在は依然大きく，むしろ以前より積極的に連絡を取り合いながら，家族としての絆を保っている。

家族の変容と子どもの存在

図4（621）−45一

心の支えになっている人
髄2000

璽2005

■2010
67．0

配偶者あるいはパートナー

馴665，351．4

子供（養子を含む）

53．2

574

1 17．9子の已偶者あるいはパートナー■■■■■騒115＿9，8123．1

孫

18．4

179

一118．フ兄弗・姉妹

その他の家族・親族

一11．4

−13．9
185
■■匿6．フー6．8
20．0

親しい友人・知人

13．1
15．5

内閣府「高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」より筆者作成

2．将来への不安

2−1

調査概要

ここからは，特に子どもとの関係性の変化に着目し，さらに詳細に子どもの存在が高齢者に与える影響について考察していく。使用するのは2010年に実施した「中高年の時間意識と健康意識に関する調査」のデータである。調査は，大阪市，岡山市，宮崎市，山口市在住の40歳以上の中高年3200人を対象に，各地域毎に800人を選挙管理人名簿より無作為抽出し，郵送によっておこなった。有効回答数は1142票であり，有効回答率は35．7％である。

回答者の年齢と性別の内訳は表1の通りであり，80歳以上を除く各年齢層とも100票を超えるバランスのよい回答を得ており，年齢層毎の男女比もほぼ同じである。

46−

一表1

山口経済学雑誌

（622）

第60巻

第6号

年齢・性別内訳
年齢

性別男性 度数

40〜
44歳
50

45〜
49歳

＆5％

11．0％

性別の％

女性 度数
性別の％

合計

度数
性別の％

72

71

60〜
64歳
105

122％

12D％

178％

15．4％

50〜
54歳

65

55〜
59歳

70〜
74歳

75〜
80歳

6849

80歳
以上
19

1L5％

＆3％

32％

57

12525

97％ 109％

2．3％

100D％

65〜
69歳

51

91

69

61

70

74

63

68

13．1％

11β％

13．3％

14．1％

12．0％

13．0％

合計

590
100D％

119126

142

145

168

159

ll9106

31

1115

10．7％

11．3％

12．7％

13．0％

15．1％

143％

10．7％

9．5％

2．8％

100D％

また，回答者の子どもとの関係について，回答者の年齢と子どもの有無，加えて子どもとの同別居の違いは図5のようになっている。子どもとの同別居の違いは年齢による影響が大きく，60〜64歳の時点を境にして同居と別居の割合が逆転している。65歳以上の高齢者になると，子どもとの同居率は約3割程度となる。このように，年齢によって左右される同別居の違いは今回の分析には使用せず，子どもの有無のみでおこなう。

図580

年齢と子どもとの有無と同別居眺「一一一……皿『一一70．0％

60．0％

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一別居している／
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45〜49

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55〜59

60〜54

65〜69

一一70〜74

フ5噌80、

80以上【n＝11031家族の変容と子どもの存在

2−2（623）−47一

生きがいと自己肯定意識

子どもの存在が影響を与えているであろう意識として，ここでは生きがいと自己肯定についての意識を取り上げる。質問項目に「私は毎日の生活に生きがいを感じている」「私はこの世の中や社会にとってなくてはならない存在である」と思うかどうかについて，そう思う・どちらかといえばそう思う・どちらかといえばそうは思わない・そうは思わないの4段階で答えてもらった。その結果と子どもの有無との相関係数をみると表2のようになる。

どちらの質問とも，子どもの有無との相関係数は1％水準で有意であり，子どもの有無とこれらの意識との間には関連があるということになる。つまり，子どもがいる回答者の方が生きがいを感じており，同時に，世の中や社会にとってなくてはならない存在であるという自己肯定感も強いという結果になっている。

表2
相関係数
子どもの有無 私は毎日の生活 私はこの世の中に生きがいを感 や社会にとってじているなくてはならない存在である

子どもの有無Pearsonの相関係数

1．110緋
．000．001

112410921078

有意確率（両側）N＊＊．100零＊相関係数は1％水準で有意（両側）それぞれの質問について，子どもの有無との関係を具体的にみていく。まずは，生きがいについてである。図6に表したとおり，生きがいを感じているとは思えない・あまり思えないと回答したのは，子どもがいる場合には28．3％であるのに対し，子どもがいない場合には40．0％に達する。これは，子どもと同居しているか別居しているかという居住関係の違いには影響を受けておらず，日々直接接触するか否かとは関係なく，子どもの存在そのものが中高年の生きがい感覚と関連があることを示している。

一48−

（624）

山口経済学雑誌

第60巻第6号

図6毎日の生活に生きがいを感じている咀そう思わない
ロどちらかといえばそうは思わない国どちらかといえぱそう思う■そう思う

生きがいについて詳細かつ包括的な理論展開をおこなった神谷美恵子によると，生きがいが単なる幸福感と異なるのは，生きがいには「一層はっきりと未来にむかう心の姿勢」があり，そして「ほかならぬこの自分が生きている意味があり，必要があるのだ」という感覚である。（神谷1980：30−32）この未来への指向や自分の存在価値への肯定感に子どもの存在が大きく関わっていると考えられる。

もともと，私たちが持つ時間感覚にはいくつかのタイプがあると言われる。主なものは，「直線としての時間」と「円環としての時間」である3〕。

前者は，一人の人間の時間がその生涯をもって完結する有限な時間であるという感覚であり，後者は，世代による生命のバトンによって繋がっていく時間という感覚である。つまり，今ここにある自分を未来へとつなげてくれる存在としての子どもの有無が，結果として，中高年の生きがい感覚に影響を与えていると考えられる。

次に，「私はこの世の中や社会にとってなくてはならない存在である」という質問に対しての回答をみてみる。図7のように，子どもがいない人では，

3）真木悠介はこうした近代の時間論の二類型化が前提としている時間の連続性という先入観を批判する。その上で，もっとも原初的な時間の捉え方として，時間が「繰り返し現われる対立の不連続」という概念を挙げている。（真木2003：19）

家族の変容と子どもの存在

（625）

−49一

自分がなくてはならない存在であるとは「思わない」という回答が35．3％もあり，約3分の1以上の人が自分の価値に対してかなり否定的な感覚を持っていることがわかる。さらに，「どちらかといえば思わない」という回答の324％を加えると，合計6Z7％もの人が自分がなくてはならない存在だとは思わないと回答している。一方，子どもがいる人の回答は，それぞれ20．1％と41．0％であり合計は61．1％である。

世の中や社会にとって自分が必要とされているという感覚は，自分の生に対する自信を与えてくれ，自分自身が今存在していることへの意味を与えてくれる。こうした自分の存在に対する肯定感は，社会的役割の遂行などを含む他者とのつながりの中で生まれる感覚である。その他者とのつながりという意味において，子どもの存在は非常に大きい。さらに，前述のように，次世代に命を繋いだという実感が与えてくれる円環としての時間感覚もまた，自己の存在に対する肯定感につながっていると解釈することができる。

図7私はこの世の中や社会にとってなくてはならない存在である■そう思わない
ロどちらかといえばそうは思わない■どちらかといえばそう思う

0そう思う2−3

子どもの存在と将来の不安

今後，ますます高齢化は進み，2050年には高齢化率が4割を超すという推計が出ている。その中で年を重ねる中高年は，健康についても，金銭面においても，大きな不安を抱えている。図8はそれぞれの項目について，不安一50−（626）

山口経済学雑誌

第60巻第6号に思うかどうかを4段階で答えてもらった結果である。「不安に思う」と「まあ不安に思う」の二つを選択した人の割合は，健康や身体についてが全体の8α7％ともっとも多く，次に生活費についてが72．7％である。また，配偶者や家族についても65％〜70％程度の人がなんらかの不安を感じていると回答している。

図8

将来，不安に思うこと■不安に思う●まあ不安に思う

では，これらの将来への不安は，子どもの有無によってどのような影響を受けるのだろうか。まずは，子どもの有無の他にも将来に対する不安に影響を与えそうな三要素を取り出して，有意な関連があるかどうかの重回帰分析をおこなった。将来に対する不安を従属変数とし，収入（暮らし向き）・子どもの有無・地域に根付いているか（居住年数）を独立変数とした。表3で重相関係数をみるとR＝0．346，決定係数R2乗の0．119というように重回帰式のあてはまりはよくないが，表4のとおり，重回帰の分散分析表をみると有意確率＝0．000が有意水準α＝0．05より小さいので，この重回帰式は予測に役に立っということを示している。

家族の変容と子どもの存在

（627）

−51一

表3
モデル要約bモデル

RR2乗調整済みR2乗1346a119117

標準偏差推定値の誤差
850

a．予測値：（定数），住んでいる年数，子どもの有無，現在の暮らし向きの程度。

b．従属変数自分の将来の生活について何か不安を感じているか

表4
分散分析bモデル

1回帰平方和（分散成分）

自由度

平均平方F値
49，188106，551

335，517

残差（分散分析）785，6031088．722

合計（ピボットテーブル）

892，1541091

有意確率．oooaa．予測値：（定数），住んでいる年数，子どもの有無，現在の暮らし向きの程度。

b。従属変数自分の将来の生活について何か不安を感じているか

表5
係数aモデル

標準化されていない係数

B

標準偏差誤差標準化係数

3291．226

子どもの有無現在の暮らし向きの程度、175．079、064．Ol7．023．024

住んでいる年数、252．025、3231（定数）

t値

ベータ

14，560の00

2，206．028．752．452

1α105

つ00−−

有意確率

a．従属変数自分の将来の生活について何か不安を感じているか

表5により，有意確率が0．05より小さい説明変数である子どもの有無と今の居住地域に住んでいる年数の二つが，将来の不安との間に関連があることが分かる。どちらとも標準化係数がマイナスであることから，子どもがいない場合，および居住地域に住んでいる年数が短い方が，将来に対する不安が大きいということになる。一方で，暮らし向きに対する自覚は将来の不安との問に有意な関連がみられないことから，現時点で金銭的に困っていない状態であっても，将来に対する不安が軽減されるわけではないという結果が出た。

一52−

（628）

山口経済学雑誌

第60巻第6号

さらに，子どもの有無との関連に着目してみる。自分の将来についてなんらかの不安を感じるかという問いに対する答えと，子どもの有無とをクロス集計してみると，図9のようになる。子どもがいない人たちの三分の一以上にあたる35．2％の人が将来が不安だと回答している。一方，子どもがいる場合には，この値は20．5％となる。これに，少し不安であるという回答を加えると，子どもがいない人の77．5％と子どもがいる人の71．3％が，なんらかの不安を感じていることになる。

図9

将来への不安

100％
90％
80％
70％

■考えたことがない

巳不安は感じない
ロあまり不安は感じない■少し不安を感じる
30％

6不安を感じる

20％
10％
0％

図1で明らかにしたように，近年は，子どもとの同居率も下がっており，子どもがいるからといって自分の介護や生活費を含めた将来の生活すべてを依存できる訳ではない。しかし，心の支えとして依然として子どもの存在は大きく，実際問題として，高齢期になって子どもにどの程度頼ることができるかは未知数だとしても，やはり子どもの存在そのものが，ある程度将来の不安軽減の要素となっているものと思われる。

4．まとめ
本稿では，近年急速に進んでいる高齢者の家族形態の変化のなかに，未婚子との同居という，新たな高齢者の家族形態の台頭を指摘した。また，子ど家族の変容と子どもの存在

（629）

−53一

もに対する高齢者の意識も変化しており，あくまでも子どもは「育てる」存在であり，子どもが自立した後は互いの生活を尊重しつつ，適度な距離を保った関係性を維持するのが理想的だと考えていることを明らかにした。しかし，子どもとの関係性は変化しても，子どもの存在そのものが高齢者に与える影響は大きいのも，また事実である。実際のケアの担い手としてではなく，心の支えとして多くの高齢者が子どもを頼りにしており，子どもの存在によって将来についての不安が軽減している。

今後の日本社会において，未婚化と少子化の傾向はますます高まると推測されている。実際に，2010年の国勢調査結果の速報から算出すると，50歳の時点での未婚率を表す生涯未婚率は，男性が19．35％であり，女性が軌75％である。既に男性の2割と女性の1割は結婚していないのである。それにともなって少子化も進んでおり，一生の間に一人の女性が産む子どもの数を示す合計特殊出生率は，2009年で1．37となっている。このように，結婚や子どもを持つことが当たり前ではなくなるということは，生まれ育つ家族である「定位家族」から，自分で作る家族である「生殖家族」へと「第1次的な福祉追求の集団」（森岡1967：1）を移行しない人が増えるということである。

これが，未婚子と暮らす高齢者の増加の理由であり，ケアされる高齢者だけでなく，ケアする高齢者の増加を意味する。今後日本が社会保障制度改革を進めるなかで，このような家族の変容を正確に把握することが何よりも大切である。なぜならば，これまでのような家族頼みの高齢者介護や，妻の無償労働に支えられた長時間労働など，家族の存在を当たり前のようにあてにすることができる社会的背景は，既に失われているのだから。

参考文献

広井良典2006『持続可能な福祉社会』筑摩書房
神谷美恵子1980『生きがいについて』みずす書房
真木悠介2003『時間の比較社会学』岩波書店

一54−（630）

山口経済学雑誌

第60巻第6号

宮本みち子・岩上真珠・山田昌弘1997『未婚化社会の親子関係』有斐閣
森岡清美編1967『家族社会学』有斐閣
内閣府平成22年度「第7回高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」＜http：／／www＆cao．gojp／kourei／ishiki／h22／kiso／zentai／pdf／3−3−6−1．pdf＞

鈴木宏泰2009『息子介護』筒井書房
津止正敏・齋藤真緒2007『男性介護者白書』かもがわ出版
山田昌弘1999『パラサイト・シングルの時代』筑摩書房