［ 解説 ］

当大学における2016 ～ 2019年度インフルエンザ罹患報告
The flu infection report in 2016-2019 in Keio University
刈田

未来＊

當仲香＊

松本

可愛＊

高橋綾＊

横山裕一＊

森正明＊

澁谷麻由美＊

慶應保健研究，38（ 1 ），113 - 117，2020

要旨：当大学では，新型インフルエンザが流行した 2009 年 10 月より，感染症 WEB 登録システムを利用した感染症の罹患報告受付と大学生の登校許可面接を実施している。過去の我々の研究 1 ）では，WEB 登録を利用する件数が報告数全体の 70％近くあり，登校許可面接前に罹患報告する割合がシステム導入前と比較して 60％から 72.6％に増加していた。
2016 年度から 2019 年度における当大学の学生のインフルエンザ罹患報告総数をみると 1 , 604 件であり，そのうち WEB 報告があったのは 1 , 099 件（ 68.5％）であった。インフルエンザの発症から報告するまでの平均日数は 4.48 日であり，入力に不備のあった 459 件を除く 1 , 145 件のうち，登校許可面接を登校前に実施したのは 743 件（ 64.9％），登校前に面接を実施しなかったのは 402件（ 35.1％）であった。よって，WEB 報告を利用した感染症管理は，学内の感染症の早期かつ確実な把握に有用性が高いと考えられた。
一方，大学生は休講時期もあり，感染症罹患報告は徹底していないと思われる。感染拡大対策の重要性を再度周知し，大学全体で罹患報告を徹底させる必要があると考える。
keywords：学校感染症，インフルエンザ，WEB 報告システム
School infections，Influenza，WEB reporting system

はじめにを利用した感染症の罹患報告受付と，大学生の感染症予防の観点から，小中学校・高等学校登校許可面接を実施している。今回，全国の各だけでなく，大学においても，感染症流行早期

大学における感染症罹患報告の実施状況およびからの正確な把握と感染拡大対策は重要である。

当大学における 2016 年度から 2019 年度の大学

しかしながら，特に授業が個別登録であり，出生のインフルエンザ罹患報告と面接状況を解説

欠席の確認を教員に任せている大学においては，する。

学生からの罹患報告が徹底していないのが実情

各大学での学校感染症報告についてである。
当大学では，新型インフルエンザが流行しインターネットにて，主な大学の感染症報告

た 2009 年 10 月より感染症 WEB 登録システム

方法，登校許可面接の状況について調査した

慶應義塾大学保健管理センター（著者連絡先）刈田 未来 〒 108 - 8345＊

東京都港区三田 2 - 15 - 45

―

113 ―

当大学における 2016 ～ 2019 年度インフルエンザ罹患報告（表 1 ）。私立大学では，罹患時の報告や登校許た，登校許可証明の提出を保健管理施設ではな可証明の発行をしている大学もあったが，国立く，直接学生部や教員へ渡す仕組みの大学もみ大学では実施していない大学も多かった。ま

られた。

表1

各大学での学校感染症の登校許可手続き

報告方法

報

告先

立命館大学
学習院大学
東京家政大学書類

治癒後，所属キャンパスの保健センターに届け出し，面接を実施，担当教員へ提出する。

成蹊大学

WEB で罹患報告，書類

治癒後，医療機関が発行した感染症登校許可書もしくは出席停止期間が記入された診断書を大学保健室へ提出，面接を実施，担当教員へ提出する。

早稲田大学
大正大学
国士館大学
亜細亜大学

書類

治癒後，登校する際に，「学校感染症治癒証明書（診断書）」を学生課や事務室へ提出する。（登校許可面接はなし）

当大学での感染症罹患報告方法

はダウンロードし，報告数をカウントできるよ

当大学では，インフルエンザに罹患した学生うになっている。

は，大学ポータルサイトの画面（図 1 ）から，その後，再登校初日に，「感染症登校許可証WEB 報告システムにて「感染症罹患報告」を明書」を用いて保健管理センターにて面接を実行っている。これは 2009 年度の新型インフル施する（図 2 ）。面接後，書類は本人が学生部

エンザ流行期に，現時点での流行を把握し対策へ提出し，欠席した期間の試験や授業についてを得るために作った仕組みである。入力データ相談する流れである。

図1

感染症罹患届（WEB 画面）―114 ―

慶應保健研究（第 38 巻第 1 号，2020 ）図2登校許可証明書ダウンロード画面（WEB 画面）

当大学における2016～2019 年度インフル（人）500

エンザ罹患報告状況

450

1 ．インフルエンザ罹患報告総数

439

420

364381

2016年度

2017年度

2018年度

2019年度

400

2016 年度から 2019 年度における当大学の350

学生のインフルエンザ罹患報告総数は1, 604 件

300250であった（図 3 ）。そのうち WEB 報告があっ200たのは 1 , 099 件（ 68.5％）であった（図 4 ）。

150

学年別の報告総数を比較すると， 1 年生が100
50669 件と最も多かった（図 5 ）。

02 ．インフルエンザに罹患してから報告するま

図3での平均日数
インフルエンザの発症から報告するまでのインフルエンザ罹患報告総数（ N = 1604 ）

日数は 4.48±4.8 日（平均日数±標準偏差）であった（表 2 ）。罹患当日または翌日に報告していたのは 460 件（ 28.7％），罹患後 2 ～ 5日目に報告したのは 605 件（ 37.7％），罹患後6 日以上経ってから報告があったのは 539 件

WEB 報告なし
31.5%（ N ＝ 505）

（ 33.6％）であった（図 6 ）。

WEB 報告あり
68.5%（ N ＝ 1099）

3 ．登校許可面接の実施状況
登校許可面接について，入力に不備のあった 459 件を除く 1 , 145 件の状況を解析した。
1 , 145 件中，登校前に面接を実施していたのは 743 件（ 64.9％），登校前に面接を実施しな
図4かったのは 402 件（ 35.1％）であった（図 7 ）。

―115 ―

インフルエンザの WEB 報告の有無（ 2016 ～ 2019 年度）

当大学における 2016 ～ 2019 年度インフルエンザ罹患報告（人） 800
700

669

600

478

500
400
300
200

189

13026

1498

3456

大学院生

1000

図5
表212

学年別でみたインフルエンザ報告数（ 2016 ～ 2019 年度）

インフルエンザに罹患してから報告するまでの平均日数（ 2016 ～ 2019 年度）
年 度

件 数

平均日数

標準偏差

2016 年度
2017 年度
2018 年度
2019 年度
合 計

439
420364381
1 , 604

4.31
4.59
4.40
4.62
4.48

4.318
4.940
4.361
5.670
4.839

罹患後
罹患後すぐ報告
6 日以上で報告
28.7％（ N ＝ 460）
33.6％（ N ＝ 539）

登校前に面接をしなかった
35.1％（ N ＝ 402）

登校前に面接をした
64.9％（ N ＝ 743）

罹患後
2 〜 5 日で報告
37.7％（ N ＝ 605）

（入力不備 459 名除く）

図 6 インフルエンザ罹患後，何日目に報告したか（ 2016 ～ 2019 年度）

図7

結論

登校許可面接をしてから登校したか（ 2016 ～ 2019 年度）

までの平均日数が 5 日以内であり， 6 割以上が2016 年度から 2019 年度は年間平均 400 件前後

登校許可面接実施前に罹患を報告していることのインフルエンザ罹患報告があったが，そのうから，WEB 報告を利用した感染症管理は，学ちの 7 割近くの学生が WEB 登録を利用してい内の感染症の早期かつ確実な把握に有用性が高ることがわかった。また，罹患後から報告するいと考えられた。

―116 ―

慶應保健研究（第 38 巻第 1 号，2020 ）しかし，WEB で感染症報告をしたが登校許可面接を行わずに就学を再開していたり，登校

文献1 ）田中由紀子，松本可愛，藤井香，他．大学における感染症 WEB 報告システムを利用した感染症

許可面接時に学校感染症登校の目安を満たして管理．CAMPUS HEALTH 論文集・協会彙報（事おらず，面接当日に登校再開日を延期する場合もあった。また学生は，授業や試験の取り扱い務局） 2010；2：p. 43-48
2 ）森島恒雄，他．成人の新型インフルエンザ治療ガイドラインを気にしている場合には感染症報告や登校許可

療研究開発機構

面接をするが，授業のない期間や単位取得など

日本医新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業に関係ない場合には罹患報告もしていない可能性が高いと考えられ，実際に報告されている罹第二版．平成28～29年度

ザ等への対応に関する研究

新型インフルエン20173 ）岡田賢司，他．Ⅱ．学校における感染症への対応．
In：学校において予防すべき感染症の解説．公益

患者は氷山の一角とも考えられる。

財団法人日本学校保健会；東京：2018．p. 8-22

学内での感染症の流行を最小限に押さえ込むためには，流行の実態を迅速かつ的確に把握し，罹患者が他人への感染のおそれのある期間，登校を禁止する措置を適切に講じる必要がある 2 ）。
罹患報告を実施していない大学もあるが，クラスター感染防止のためには，学生・教職員問わず，大学全体で感染症の罹患報告を徹底させる必要があると考える。
学生に対しての感染症報告制度の周知は，入学時のオリエンテーションや学生定期健康診断，保健管理センターのホームページなどでも随時行っているが，今後は最も報告数の多い新入生を中心に，感染拡大対策の重要性や感染症報告の流れについての広報活動をさらに充実させていくことが重要である。また，学生本人だけでなく，特に学生への対応が多い部署の職員や教員とも感染症報告制度の認識のすり合わせを行い，大学全体で統一した対応をとることができるようにしていくことも必要だと考える 3 ）。

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