多様な視点を一つの研究に
所長

三

神

和

子

今年度も『日本女子大学総合研究所ニュース」をお届けできますことを嬉しく存じます。今年度も各研究グループは着実に研究を重ね、2017 年 12 月の研究発表会（研究 2 年目のグループが行う）
では、3 件のグループが日頃の研究の成果を発表しました。その発表内容をもとにした論文がこのニュースに掲載されています。まず、研究課題 63「若年女性に対する効果的な健康栄養プログラ
ムの開発」（代表：東田寿子研究員）では、本学大学生、中学校、高等学校の各段階の女子学生を対象として、ボディイメージ（体型知覚の歪みと自身の体型に対する満足度）と食知識、食生活、
生活習慣との関連について考察し、それらを不眠や頭痛などの体調不良と「冷え」の関係にまで、考察を広げた研究です。次の研究課題 64「ダンス史に残るマスターピース再現プロジェクト」（代表：
木村覚研究員）は、100 年前にヨーロッパにセンセイションを巻き起こしたロイ・フラーの創作したダンスの再現、また 1966 年に初演されたイヴォンヌ・レイナーの「トリオ A」というダンスが、どのような会場・空間で、どのような衣装を身に着け、どのように演じられたのかについて研究したものです。ダンスを「再現」
することの意味を深く考えさせられる研究です。最後の研究課題 65「子どもの育ちの総合的研究と支援」（代表：塩崎尚美研究員）は心理学、児童学、教育学、建築学といった様々な視点から子どもを「創造的主体」として育むために、その主体を見守る主体である父親や母親との関係、幼稚園教諭の子どもの育ちの援助、乳児の認知と脳の発達、そして子どもの育ちと空間の働きについて考察した学際的な研究です。高等学校や中学校の教諭と一緒に、またキャンパ
スや学部、学科を超えて一つのことを研究するという、縦、横のつながりを有効に生かした、つまり一貫教育、総合大学の意義を生かした研究が行われ、発表されています。
総合研究所は目白と生田キャンパスの教職員、そして幼稚園から大学までの教員が、単なる懇親会ではなく、一つの研究を通して一緒に研究し意見を交換することで、互いの理解を深めることができる場を提供しております。このような日本女子大学ならではの場を長くそしてもっと多く提供できますよう、研鑽していくつもりでおります。どうぞご指導よろしくお願いいたします。
来年度に向けて、研究課題と日本女子大学刊行助成に今年度もたくさんの応募がございました。
ありがたく思っております。皆さまに支えていただき、さらに発展したいと思っております。

1

Ⅰ

第 21 回総合研究所研究発表会

2017 年度総合研究所研究発表会が、12 月 16 日（土）に百年館高層棟 5 階会議室で開催された。
第 21 回目となる今回の発表会では、研究が 2 期目に入った 3 つのグループが発表を行った。
以下は、当日の研究発表会のプログラムである。
日時：2017 年 12 月 16 日（土） 午後 1 時～午後 4 時
場所：百年館高層棟 5 階 502・503・504 会議室
司会：総合研究所所長

学長代行

三神和子

13：00 〜 13：10

開会挨拶

大場

昌子

13：10 ～ 14：00【研究課題 65】子どもの育ちの総合的研究と支援（代表

塩崎

尚美）

テーマ：創造的主体としての子どもの育ちを考える
発表者：宮晶子（住居学科准教授） 請川

塩崎
14：00 ～ 14：50

尚美（心理学科教授） 金沢

滋大（児童学科准教授）
創（心理学科教授）【研究課題 63】若年女性に対する効果的な健康栄養教育プログラムの開発
（代表

東田

寿子）

テーマ：若年女性に対する健康栄養教育プログラム開発のための調査報告
発表者：東田奈良寿子（食物学科特任准教授） 今井敦子（食物学科助教）

詳子（附属高校養護教諭）

早苗（附属中学校養護教諭）西田

14：50 ～ 15：00

休憩

15：00 ～ 15：50【研究課題 64】ダンス史に残るマスターピース再現プロジェクト（代表
テーマ：ダンスのマスターピースを再現して得たこと
発表者：木村15：50 ～ 16：00

閉会挨拶

所長

覚（文化学科准教授）
三神

和子

3

木村

覚）

開

会

挨

拶

学長代行 大場

昌子

みなさま、こんにちは。今日は忙しい師走の午後ですが、総合研究所の第 21 回研究発表会にお集まりくださいまして、ありがとうございます。
2021 年に大学のキャンパスが一体化します。将来、この目
白での学園全体、学園横断の研究というものがさらに進んでいくことと思います。本日の３つの発表課題を拝見しましても、本学ならではの多様な課題と感じております。これらの研究が、この場、『総合研究所紀要』、さらにもっと別の形でも発信されていくことができれば、さらに盛り上がるのではないかと思っております。
本日はどうぞよろしくお願い申し上げます。

5研究課題 65
子どもの育ちの総合的研究と支援
はじめに
本研究課題は、「子どもの育ちの総合的研究」を目的として、子どもの育ちに関わる研究や実践を行っている教員が心理学科、教育学科、児童学科、住居学科から集まって、それぞれの視点からの研究を発表し、それらを統合することを目指してきた。その議論を通して見出されたのは「創造的主体としての子どもの育ちを考える」というテーマである。かつて本学にあった児童研究所のような、多様な視点から子どもの育ちを研究する事業拠点を築くことにつなげることができればという思いで、議論を重ねてきた。ここでその成果を発表したい。

１．子どもの創造的主体を育む空間宮晶子（住居学科准教授）

１）はじめに「創造的主体としての子どもの育ちを考える」というテーマ
において筆者は、建築設計および研究者の立場から、空間の働
きとの関係における考察と事例紹介を行う。

２）そもそも空間とは
そもそも空間とはなんであろうか。床壁天井に囲まれ、切り取られた空隙をイメージする人も多いと思う。しかし、実際の空間においては、心理学者の J.J.Gibson の造語である、物や環境が人間を含む動物に対してafford( 提供 ) するものという意味である「Affordance」という言葉を知らない人々も、体感的には環境からの様々な働きかけを享受している。夏の日差しの元、木陰の下に椅子を持ち出したり、桜の花のそばに敷布を広げて宴を催したりする人は多いだろう。また、待ち合わせの時に駅の柱に寄り添い、階段に腰掛け、平な手すりがあればその上に飲み物の缶をふと置く事もあるだろう。そのような関係が生まれているところに、創造的な人との関係をはぐくむ空間が生まれていると筆者は考えこれまで建築物を設計してきた。

那須の山荘
壁の襞や段差が雑木林への連続性と人の拠り所を提供する。
© Lorenzo Nencioni

6３）壁柱による事例空間が１つに完結するのではなく、つながりながら、壁柱が見え隠れや拠り所をつくり出す領域的な建築設計の 4 事例を紹介する。

JOTO model
壁柱による半開きの空間が囲われ感、開放感、そして拠り所を同時につくるモデル。
© miya akiko architecture atelier

house K

house I

ひとりでいる時の落ち着きと大勢でいるときの賑わいが共存する見え隠れする場。
© Shinkenchiku-sha

散りばめられた L 壁が、部屋の隅のような拠り所と気配の共有を内外につくりだす。
© Shinkenchiku-sha

４）柱による提案
子どもの創造的学び場の設計に際しては、壁柱からより流動性を生む柱がつくる空間を考えた。
林立する柱がつくる空間は、独りになったり、誰かを見つけたり、見つけられたりする場を提供する。そこは、かくれんぼうを誘発したり、友だちとの距離感をはかって活動したりすることができ

柱による空間柱のサイズ
さまざまなサイズの柱がいろいろな子供との関係をつくりだす。

7

柱とその余白がさまざまな子供の関係を調停す
る居場所を提供する。

s.s.保育園事例
小学校跡地への計画。広々とした敷地に柱が居場所をつくっていく提案。

る。そのため子どもたちは、個々の様々な状況に応じて関係を主体的に判断し行動を選択することができる。
子どもたちは様々なスケールの木柱が散りばめられた空間で、自分の身体や他者の身体を感じながら、学び合い、成長してくれるのではないか。
また、柱は子どもの身体がようやく隠れるか隠れないか、泣きたいときに拠り所となるが誰かに見つけてもらいやすい最小のサイズから、収納として使えるサイズまで、森の木々のように多様な柱のサイズとそれがつくる多様な余白をつくりだせるよ
うに設計した。

５）まとめ（今後の課題にかえて）

すべてのダイアグラム © miya akiko architecture atelier

柱による空間の事例は、イタリアのレッジョ・エミリアにおける幼児教育の現場では円柱が一部試みられているが、日本ではいまだ実現化されていない。子どもの自主的な創造性を誘発する柱による空間は、保育士さんが充分に子どもを見守ることができ、またある程度放任することもできる場となると考えている。つまり、子どもと保育士さん両者にとって相互に心地のいい関係の居場所を提供することを期待している。
今後、各分野の先生の意見を元により具体的な検証を加え実現化に向けて働きかけたい。さらに現場の保育士さんの意見もとりいれながら、最適な柱の配置を施し、これからの幼児教育の空間に生かせる実例としたいと考えている。

２．幼児の育ちのために保育者は何ができるだろうか請川滋

大（児童学科准教授）

６）はじめに「創造的主体としての子どもの育ちを考える」というテーマのもと、筆者は幼稚園における子どもの育ちとそれらを支える

8

幼稚園教諭の援助について考えている。大きなテーマとしては、主体としての子どもの育ちのために大人はどの程度関われば良いのかということであるのだが、本研究では幼稚園教諭が主体的な子
どもを育てるためにどのような関りをしているかを検討していく。

７）幼児教育に求められるもの
2017 年、幼稚園教育要領が約 10 年ぶりに改訂された。今回の改訂では、集団保育を行う保育施設において「どのような資質・能力を育むようにするのか」が具体的に示され、「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」（10 の姿）が明確に提示された。まず「資質・能力」に関しては、「知識及び技能の基礎」、「思考力、判断力、表現力等の基礎」、「学びに向かう力、人間性等」の 3 つがその柱であるとされ、これらは小学校以降の学校教育の基盤になることが謳われている。ここからも分かるように、知識・技能といった認知能力だけではなく、学びに向かう力や人間性など非認知能力の育成も重要であると述べられたことが特徴となっている。これらの下に幼児期の終わりまでに育ってほしい 10 の姿が示されている。

８）幼稚園でのフィールド研究から幼児期の終わりまでに育ってほしい姿を考えた時、子どもたち一人ひとりが考える主体として学級の中でどのように自己を発揮しているかという点が重要であると考えた。しかし、幼稚園は遊びを通した教育を行うのがその中心であるため、それぞれの子どもたちが好き勝手に遊んでいたとしたら保育者は子どもたちの様子を把握することができない。そこで保育者は、子どもたちに活動の選択の余地は与えながらも、環境を設定することによってそこに集団ができるようにし、複数の子どもたちをいくつかの集団として捉えようとしている。そんな中で子どもたちは、集団でのやりとりや場や活動を選択することを通して、自らの意見を主張したり、話し合いをしたりしながら集団の中で自己というものを発揮していく。
今回、とある幼稚園の 5 歳児クラスにビデオカメラを持ち込み、遊びの後にある集まりの時間に焦点を当てて観察研究を行った。そこでは担任保育者が子どもたちに質問を投げかけながら、子ど
もと保育者、子どもと子どもの間に対話が起こる
よう全体をコーディネートしている様子を掴むことができた。こちらの担任保育者は、イエスかノーで答えられるような「クローズド・エンド」の問
図

芋ほりの話し合い

いかけよりも、答えを自分の頭でひねり出さなけ
ればならない「オープン・エンド」の問いをよく用いて話しかけていた。
この日は「芋ほり」の後の話し合いを観察したのだが、担任（T）は 5 歳児が 3 歳児クラスの子をサポートした後に、「芋ほりの手伝いで大変だったこと」を子どもたちに問いかけていた。この9

全体に対する問いかけの後に YK 児が T に向かって話し始めるのだが、それを受けた T は、そのYK の発話を当事者である YK に戻すのではなく、クラス全体に投げかけるように話をしていた。
またそのやりとりが特定の子と T だけの話し合いになってしまわないように、T は「声の方向付け」
をしながら、個別のやりとりを全体に、全体でのやりとりを発言したそうな別の子に振るといったように意識してコントロールをする様子が見られた。このようにして、発言の多い子だけでなく、普段あまり声を出さない子にも話す機会を与え、それをクラス全体で共有するということを行っているわけである。

９）まとめにかえて（今後の課題）
今回の幼稚園教育要領改訂とほぼ時を同じくして、保育所保育指針、幼保連携型認定こども園教
育・保育要領もそれぞれ改定となった。これは、小学校入学前の多くの子どもたちが通う保育施設の指針が、すべて変更されたということである。その中で、保育所や認定こども園も含めた多くの保育施設が「幼児教育を行う施設」であると定められた。このことは就学前児の多くが幼児教育を受けられるようになったことを意味する。その幼児教育をより質の高いものにしていかなくてはならないということが、今後の課題にあげられている。
この度の幼稚園におけるフィールド研究で見えてきたことは、小学校に入学する前の幼児教育の場である幼稚園として、今回の園では保育者と子どもがしっかりと向き合っているということであった。園によっては、保育者からの一方的な指示ばかりの発言が多いところもあり、ややもすれば大人の話をじっと聞いていられるかの練習になってしまっているところもある。最初に記した幼児期に育てたい資質・能力では、「思考力、判断力、表現力」、「学びに向かう力、人間性」が挙げられていた。これらは対話の中で育つものであり、じっと聞いているだけでは自らの意見を主張することにはつながらない。幼児期の段階で、保育者としっかりと向き合い、対話をする関係を築くことができれば、その後の小学校以降の学校教育の学びの基盤となるのではないかと感じる。イタ
リアのレッジョ・エミリアをはじめとした欧米圏の保育施設では、子どもの対話を重視した保育を実践しているところが多い。その実践の積み重ねによって、自らの頭で考え、自らの言葉で意見を述べ、そして皆で話し合うという素地が作られているのではないだろうか。幼児教育施設において、保育者を中心とした大人がしっかりと子どもと向き合うことを意識し、対話を深めていくことで、これからの学校教育はより良い学びの場となっていくであろう。
他園の実践を見ると、同じく問いかけをしていても、対話が進む場合と対話が進まない場合があるので、どのような保育者の投げ方が対話を促進するのか研究を続けていきたい。

３．臨床心理学的基礎的研究および支援実践からの提言
塩崎尚美（心理学科教授）

本研究課題には臨床心理学を専門とする教員 3 名が研究員として関わっている。ここでは、その10

3 名の研究および支援実践をまとめて、臨床心理学的基礎研究
および支援実践からの提言として論じることとする。

１）親子・家族コミュニケーションの評定研究（塩崎）Bowlby(1969) によって 3 歳までに親との関係においてアタッ
チメント表象が獲得されることが提言されて以来、3 歳までの親子のコミュニケーション研究は数多く行われてきたが、4 歳以降の子どもの観察研究は幼稚園などの集団場面におけるものが多くなり、親とのコミュニケーションの観察研究はほとんどない。しかし、４，５歳児の家族内での親とのコミュニケーションの在り方は、社会的コミュニケーションの基盤となり、他者との関係における主張や交渉などのスキルを育てる重要な役割を担っていると思われる。また発達障がいの特性は４，５歳ごろから顕著になってくることが多く、その影響は家族とのコミュニケーションにも現れると考えられる。そこで、４，５歳児の父母との関わりと、家族コミュニケーションの観察研究を行ったところ、次のことが明らかになった。
①母親の関わりには、母親自身の抑うつ傾向や子どもの多動傾向が影響している（図１）。父親の関わりには、いずれの要因も影響しない。
母親の関わりは、
子どもの多動傾向
や母親自身の抑う
つ傾向の影響を受けている可能性があり、親子の関わりを支援する際に、母親の抑うつ状態への配慮や、子どもの多動傾向を考慮した上での支援を検討する必要がある。
図１

母親の関わりのタイプ別、子どもの行動傾向と母親の抑うつ・夫婦関係②子どもの主体的遊びや自己表現は、家族の暖かさよりもむしろ、柔軟性や個別性（一人一人の意
見を尊重できる）によってはぐくまれる。
子どもの主体性を育む親子の支援には、問題解決の柔軟性を育む家族で取り組むゲームのような課題を取り入れ、その中で子どもの意見に耳を傾け尊重するような場面を設定することが必要ではないかと考えられる。

11２）父親の子育て支援：「ぱぱこぐま」の活動（川﨑）西生田生涯学習センターで行っている、未就学児の親子支援グループ「こぐま」では、年に 2 回、父親も含めた特別活動である「ぱぱこぐま」が行われている。その活動実践の成果の分析を通して、子どもの主体性をはぐくむ父子関係支援の可能性を探った。
「ぱぱこぐま」の活動が目指していることは、父親に「もっと育児参加を」など子どもとの関わりを強要するような“啓発”ではなく、（１）父子の関わりが“促進”されることであり、（２）父
親だけでなく家族が一緒に活動し、（３）関わりそのものの楽しさを味わえることで、子どもを含む家族のコミュニケーションが活性化することである。そのために、いつもの家族の相互作用を大切にし、関わりの楽しさ・温かさを味わいながら関わり自体が自発的な目的になるような活動を工夫している。例えば父母のコミュニケーション促進を目的とした「父が答えるママクイズ」と「親子すごろく」「ぱぱとままとグループトーク」や、家族での楽しい活動（感覚遊び）を目的とした「紙で雪合戦＆雪だるま作り」「シーツリレー」「小麦粉ねんどづくり」などを行ってきた。活動後のア
ンケート調査の分析では、コミュニケーション促進の効果が検証されている。特に父親が主体的に活動に参加し、楽しめることが、子どもの主体的育ちにつながることが明らかになり、父親の主体的な関わりや遊び心を刺激するような活動内容を検討することが今後の課題である。

３）子どもの成長に伴う親役割の変化と、人生の「語り」の創造 （青木）最後に思春期の子どもの主体的育ちについて、臨床実践の研究成果から考察する。思春期は、いわゆる「親離れ・子離れ」の始まりの時期であり、見方を変えれば、子どもにとっては、「自分の人生を意味づけ、物語を創造する主体」としての土台作りの時期であると言える。子どもの成長に伴って親役割も変化が求められ、家族成員それぞれが独自に人生を意味付けるようになる。このよ
うな家族の発達のプロセスは、成員各自の「語り」の発達のプロセスでもある。
一方、この時期は、
親子のコミュニケーションに難しさを感じやすい時期でもある。たとえば、「話をすることが極端に減ってしまい、何を考えているのかわからなくなった。
」という親の話をしばしば耳にするが、セラピストが『思春期は「さなぎの時期」。繭にこもって、自分の言葉を探している』と親に伝えると、子どもの行動の意味が理解でき、子どもを見守ることができるようになる。また
次のような親子の会話もしばしば耳にする。

12

親：「これまで育ててあげたのに」「小さい時は可愛かった」
子ども：「頼んだわけじゃない」「昔の話はしないで」

嚙み合っていないように見える会話であるが、実は「親とは独立した「語り」を持つ」という意味
での、子どもの主体性が現れている現象である。こうした子どもの「語り」を認め、見守る親としての主体性が必要である。見守ることは、何もしないことではない。見守りには親としての主体性が求められる。見守る主体としての親となれた時に、親子それぞれが新たな人生の「語り」を創造
し、発展させる可能性が生まれる。
このプロセスがスムーズに運ばず、過度の葛藤をはらんだり、膠着状況に陥ったり、何らかの問
題行動や症状として表れることがある。セラピストはそのもつれをほぐすお手伝いをすることがある。

４）子どもの主体的育ちを支える親子・家族支援
以上の 3 つの実践研究から子どもの主体的育ちを支える親子家族支援に提言できることは、①子どもの発達特性や親の精神的健康を考慮したうえで親の応答性を高め、子どもへの励ましの声かけを増やすこと、②家族の問題解決における柔軟性と、子どもの個別性を尊重する関わりが引き出される場面を検討すること、③変化を強要せず、家族の関わり自体が自発的目的となるような活動を工夫すること、④親子の楽しい関わり、いつもの相互作用を大切にすることで親自身が主体的に活動できるような場面を検討すること、⑤特に思春期以降は、子どもが物語を創造する主体としての土台作りができるように、子どもの主体性を見守る主体としての親となることを支援することである。
子どもの主体性を育むためには、親やおとなが主体的な存在として関わりを持つことが重要である
ことが、共通のテーマとして見出された。しかし、主体性はそれが生まれる場や環境が必要である。
子どもが主体的存在となれるような親の関わりが可能となる場面や環境を検討していくことが今後の課題である。

４．認知と脳の発達金沢創（心理学科教授）

本年度も昨年に引き続き、乳児の認知と脳の発達に関する検討を行った。まずは私たちのラボで行っている実験方法を概観し、その後論文等の成果として得られた実験データを解説しながら、乳児の脳の発達について考えていきたい。最終的には発達と文化の関係についても考察してみたい。

１）乳児の実験方法：行動実験の方法論
乳児は言葉が通じないため、心理学において一般的な言語教

13示が効かない。また、動物実験で用いられる強化子を用いたオペラント行動による実験にもなじまない。従って、言葉を用いず、また強化子も用いない心理学実験の方法が求められる。
代表的なものとしては主に注視行動を用いた実験方法がある。乳児は、例えば顔のような図形や抽象的な動画など、何か興味ある対象が目の前にあると、じっと注視する性質がある。この性質を利用して、1960 年代のアメリカの心理学者 Robert Fantz の提案を皮切りに、70 年代にかけて一連の乳児の実験心理学に関わっていた研究者
たちは、選好注視法と馴化法と呼ばれる実験パラダイムを確立した。
詳細は省略するが、この方法論により、赤ちゃんの視力の発達や顔図１ 選好注視法の実験場面。
赤ちゃんは好んで注視する図形がある。

認知の発達など、脳の発達に関する様々な能力が調べられるようになっている。

２）乳児の脳活動の計測：NIRS を用いて
現代は脳科学の時代であるが、これらの知識が得られるようになったのも、fMRI と BOLD 信号という血流反応の発見が手掛かりになっている。これらの発見により、人間の脳活動を非侵襲的に知ることができるようになり、私たちの日常生活レベルの精神活動を、実験室において検討できるようになった。
しかしながら、この装置での計測は、乳児の脳活動の計測には不向きである。というのも、f MRI は、頭部の位置を固定することが求められるため、「じっとしていてください」との言語教示が効かない乳児に
図 2a NIRS の実験場面

図 2b NIRS の帽子

は用いることが難しいからである。乳児の脳活動を計測する手法はいくつか存在するが、その中の１つに NIRS
（near infrared spectroscopy: 近赤外分光法）がある。この装置では、光ファイバーが付いた「帽子」を赤ちゃんの頭にかぶせることで、その脳活動を計測することができる。
脳の表面に限定はされるが、fMRI と同様の BOLD 信号を捉えることもできる。軽い帽子であるため被験者に対する負担は少なく、ある程度動き回ることがきるので、乳児や発達障害児に適した方法となっている。

３）表情認知の際の眼球運動の測定
私たちのグループは、表情を観察している際の乳児の眼球運動を測定し、その統計的な分布を計算した。実験では生後 7 ヶ月の日本で育った赤ちゃんとイギリスで育った赤ちゃんの注視行動を測定した。実験の結果、下記の一番右側の図にあるように、日本で育った赤ちゃん（EA: East Asia
青色の領域）は目と目と中心をより注視し、イギリスで育った赤ちゃん（WC: Western Culture
黄色の領域）は口元をより注視するという傾向が得られた（Geangu, Ichikawa, et al.,2016）。

14図 3 イギリスと日本の 7 ヶ月児の注視した場所と、その差分。左側の２つの図は黄色いほどより注視したことを意味する。右の図は、黄色がイギリス、青が日本の赤ちゃんが注視した場所。
Geangu, E., Ichikawa, H., Lao, J., Kanazawa, S., Yamaguchi, M.K., Caldara, R. & Turati, C.(2016) Current
Biology, 26(14). R663-R664. より

この結果は、わずか 7 か月間の経験により、乳児においても文化差があるということを意味している。例えば英語圏では赤ちゃんに対して「Hi baby!」といった呼びかけにもあるように、口をはっ
きりと動かして言葉を話しかけるという行動がみられるのに対し、日本語には「はーい、赤ちゃん」
といった言葉もなく、どちらかというと目と目を見つめ合わせて赤ちゃんをあやす、という行動が一般的である。この文化の違いが、お母さんの顔のどこに注目するのかという行動の違いをもたらしたものと考えられる。

４）今後の展望
総合研究所は、その沿革を HP でみてみると、児童研究所（1928 年開設）、農家生活研究所（1952
年開設）、女子教育研究所（1964 年開設）が母体になった、とある。つまり、「児童」の研究は、最も歴史と伝統のある研究所、ということになる。
「子ども」は女子大にとっての重要なキーワー
ドの１つといえるだろう。
21 世紀は脳科学と遺伝子の時代であるが、この新しい時代の文脈に、本学伝統のキーワードである「児童」を位置づけることが、新しい時代の女子大学には求められるだろう。これは本研究グ
ループの役割の１つであり、特に理系のアプローチをとっている私の役割であると考えている。
また、
本グループのもう１つの特徴は、子どもの「主体的な」育ちを考えようとする点である。「主体性」とは、環境と子どもたちが相互作用しあう、ある種の力学的な場において生じてくるものだ
ろう。その意味で、いかなる環境が、子どもたちの主体性をはぐくむのか。この「環境の特性」を考えることこそ、本グループの究極の目標であると考える。

15

質疑応答
Q １：集団の中の個人ということを学ばせるとき、自分の個性を伸ばすときに、他者との距離というものがあると思うが、自分の居場所、帰属意識というのはいつごろ表れるのか。
A １：幼稚園は３歳児からいる。たとえば「タンポポ組です」と言われても、３歳児は自分がタンポポ組だ、ということがまだわからない。ビデオで観ていると、年少のクラスの先生は、最初の時期はあえてフルネームで呼ぶ。たとえば「うけがわくん」とか「しげひろくん」
とかではなく、「うけがわしげひろくん」という形で呼んでいく。子どもの方も自分の名前はわかっていても、相手がどういう名前の子かわからない。だから、先生はもちろん、子どもたちにも誰がどういう名前なのかを確認させるという意識がある。そのうちに少しずつ「タンポポ組さん」とか、「何とかグループさん」とかと言ったときに、「ああ、わたしは何とかグループなんだ」ということが３歳の途中ぐらいからちょっとずつわかってくる。
最初は「タンポポ組さん」と呼びかけてもシーンとしてしまう。しかし、５歳ぐらいになってくると、自分は「何々幼稚園の何組の何グループだ」とか、一番バスか、二番バスかがはっ
きり認識できるようになるので、この３年間で集団に対する帰属意識が育っているのだと思う。やはり、それには幼稚園、保育園という集団生活の場を経験していることが大きく関係していて、もしずっと家庭で育ってきて、はじめて小学校へ行く子と、幼稚園・保育園を経験している子を比較して見たら、集団への帰属意識は少し違ってくるのではないか。
実際に比較した研究をしたことはないが、そのように考えている。
Q ２： そ も そ も 、「 集 団 へ の 帰 属 」 と い う の は 、 人 間 に 必 要 な の か 。 今 、 話 題 に な っ て
い る 「 国 際 」、 反対側にある自分のアイデンティティというものは、いつから芽生えてく
るのか、３歳半ぐらいから出てくるものなのか、場所と空間が必要なのか、という点についてうかがいたい。
A ２：「帰属意識」という言葉からは少し離れるかもしれないが、空間、主観・客観というのは、「自分が見ている」ことと「他の人が見ている」ことによって、これが存在するという意識を持つことである。つまり、空間を共有するということは同じものを見たり、同じスペースを共有したりする、という意味で非常に大切なことになってくる。哲学的な話にもなるが、京都大学の人類学者、霊長類学者でゴリラ研究の第一人者である山極寿一氏によれば、ゴリラは互いに顔と顔で家族を認識するらしいが、人間はスペースを介したお互いの存在の認識ができることによって社会活動を営むことができるという研究も進んでいている。そこからひもとけば、自分が見ているものを、他人も見ているということを意識化させることは大切な帰属意識に繫がるのではないか。また、here and there というか、こちら側にいる私と向こう側にいるあなたという関係が空間の中で認識できるようなものを作っていく16

ことは、他者と自分との関係を築く上で重要であり、それを意識して設計したいと考えている。
Q ３：先ほど「文化差が生後七ヶ月ぐらいで表れる」と聞いたときに、ヨーロッパなどの保育園
では 20 人弱ぐらいがクラス単位であり、小さい単位がいいとされている。しかし、日本では 35 人ぐらいが普通である。アメリカの経済学者のジェームズ・J・ヘックマンは、『幼児教育の経済学』などの中で、小さい子どもにきちんと手当てすることが大事であると認知科学と連携した研究のなかで述べていたが、日本においてももう少しクラス規模を小さくしたほうが子ども一人ひとりの主体性とかわかるのではないか。先ほどの「文化差」による、集団というものの考え方・あり方も関係してくると思うが、そのあたりのことについてう
かがいたい。
A ３- ①：「主体性」と言う言葉を用いるときに、「はっきりとしゃべって自分の意思を伝達する」というのが正しいと思いすぎるのも良くないのではないか。たぶん日本人には日本人の、独特な主体性があり、そこは注意していかないといけない。どうしても僕らはテキストを読んで考えるときに、西洋人のモデルでモノを考えがちである。
「主体的」という言
葉自体ももう少し日本人風に「場に基づく主体性」などとし、場所・空間を共有していく形での個人の関わり方がすごく大事ではないかと思っている。
A ３- ②：保育園は最大 30 人、幼稚園は最大 35 人。日本では小学校に上がってからもそうだが、仲間意識をすごく大事にしているので、集団を大事にしていく文化と、ヨーロッパの個を大事にしていく文化との違いはあると思うが、現状の 35 人は多すぎると考える。あまり人数が少なすぎても、年長だと遊びのダイナミックさが出てこないから、ある程度の人数は必要であるが、個人的には 25 人ぐらいで良いのではないかと思っている。
A ３- ③：西洋の方だとオブジェクトを対象物として見る傾向が強く、東洋だとそれに囲まれるというか、環境に囲まれてオブジェクトを見るという、つまり同時に行う形になる。たと
えば、パンダをネーミングしたときに、フランスの大統領が水槽のなかにパンダを入れてワっとなっていたが、日本人は「パンダを水槽の中に入れないでしょ」と思う。しかし、西洋人はパンダをオブジェクトとして対象化するのだと感じた。つまり「環境」は、東洋人とか日本人には絶えず持っている概念である。確かに、「主体」というと、個が強い意味の言葉になるので、もう少し違う意味の言葉が見つけられたら良いと思う。

17

研究課題 63
若年女性に対する効果的な健康栄養教育プログラムの開発「若年女性に対する効果的な健康栄養教育プログラム開発のための調査報告」東田寿子（食物学科特任准教授、保健管理センター所長）

はじめに
今回、我々は、若年女性に対する効果的な健康教育プログラ
ムを開発するために、様々な調査を行った。その理由となる背景は、以下の 3 つである。
第 1 に、近年、若年女性における極端な痩せが将来的に糖尿病、高血圧、骨粗鬆症、等の生活習慣病を惹起することが知られるようになったが、依然、痩せ＝美しいという風潮は存在し、
正常体重または痩せでありながら、さらに痩せようとする女性が多く、社会問題となっている。
第 2 に、日本女子大学では、毎年、4 月に全学園において健康診断を行っているが、附属小学校・附属中学校・附属高等学校・大学全ての学年において、身長は全国平均より高く、体重は全国平均よりも低い。すなわち、痩せ傾向が強いことがわかる。
第 3 に、大学では、健康診断に基づき、BMI16.6 未満を痩せ、BMI27 以上を肥満とし、健康相談に呼び出しているが、痩せの学生は肥満の学生に比べて、自分の体重への問題意識が低く、呼び出しに応じなかったり、自分の体重に満足している傾向がある。
以上より、いろいろな角度により、日本女子大学における健康状態を検討した。

１．女子大学生の健康状態に関する実態調査の結果①かくれ肥満の検討
若年女性では痩せまたは正常体重でありながら体脂肪率が高い、かくれ肥満の人の割合が増加していると報告されている。これらは将来的に生活習慣病などのリスクを高める可能性があり、これには食事が強く関わっていることから若年女性への栄養健康教育が重要である。そこで本学食物学科管理栄養士専攻の学生 51 名を対象に調査を行った。BMI が標準であり、インピーダンス法で測定した体脂肪率が 28％以上のものをかくれ肥満群（9 名）、28％未満のものを標準群（29 名）として 2 群の比較を行った。その結果、かくれ肥満群ではカルシウム摂取量が有意に低値であり、他にも野菜摂取量が少ない傾向が認められた。また、定期的な運動習慣があるものの割合が低値であり、

18

欠食習慣があるものの割合が高値であった。デュアルインピーダンス法で測定した 2 群間の内臓脂肪面積には差は認められなかった。若年女性では女性ホルモンであるエストロゲンの分泌が活発であり、脂肪蓄積は抑制されるが、ライフステージの変化に伴い、エストロゲンが減少すると内臓脂
肪・皮下脂肪が蓄積しやすくなるため、生活習慣病などの発症リスクが高まる可能性がある。栄養教育においては BMI だけでなく、体脂肪率にも着目し、早期に生活習慣を改善することが将来の生活習慣病の予防につながると考えられる。
②ボディイメージに関する調査～体型認知の歪みによる検討
痩せが美しいという風潮により普通体重またはそれ以下であるにも関わらず、痩せ願望を持ち、その事が食生活習慣に影響を与えることが問題になっている。痩せ願望は理想のボディイメージと自分の認知しているボディイメージとのギャップによって引き起こされる。自分の認知しているボ
ディイメージとは、自分の体型の主観的なイメージであり、自分の認知しているボディイメージと実際の体型とのズレが痩せ願望を助長するといわれている。若年女性のボディイメージと食事・生
活習慣について調査を行った。ボディイメージの調査にはボディイメージテスト（被服学科の佐々木一茂准教授が開発）を使用した。このプログラムは、パソコン上で、クリックをすることで体型の画像が 97 段階変化し、被験者にはその中から現在の体型と理想の体型に最も近いイメージを選択させた。また、胸囲・腹囲・下腿周囲をメジャーで計測し、実際の体型を計測した。選択した現在のボディイメージと実際の体型との差を体型認知の歪みの指標とした。現在の体型に近いと思う
ボディイメージの胸囲・腹囲・下腿周囲の長さの合計から実際に測定した被験者の胸囲・腹囲・下腿周囲の長さの合計を引いた値を体型認知の歪みのスコアとした。この値が正であれば、自分の体型を実際よりも太く認識していると評価できる。被験者の体型認知の歪みのスコアは全員が正の値であり、全員が自分の体型を実際よりも太いと認識していた。そこで、歪みスコアの中央値で 2 群に分け、その後の解析を行った。歪み高値群では身長が有意に高かったが、その他の身体測定結果には差は認められなかった。血圧、ヘモグロビン推定値、骨密度にも差は認められなかった。食事
調査結果では、いも類の摂取が有意に低値であった。生活習慣の調査結果では、日常的に体を動かそうとしている者の割合が低値であり、健康つくりのため、栄養や食事について考える者の割合が低値、食事を満腹まで食べることが多い者の割合が高値であった。また欠食習慣が多い特徴も認められた。体型認知の歪みは体型への不満、運動・食事・栄養への意識の低さ、食習慣と関連することが示唆された。体重や BMI の適正値、正しい食行動と食知識、運動の必要性、痩せが引き起こす問題などを教育することで若年女性の健康への意識を高め、自分の体型を正しく認識できるようになることが、将来の健康へとつながると考えられた。
③冷えに関する実態調査
冷え性とは一般的に体の一部に著しい冷感を自覚する症状のことを指し、重要な健康問題である。
明確な定義や診断基準がなく、発症のメカニズムも判明していないが、「性」「年齢」、「体組成」など様々な因子が関連していることが報告されている。食物学科学生 39 名を対象に、寺沢変法冷え

19

性問診票により、被験者を冷えの自覚ありとなしの 2 群に分け、体組成、生理学検査、食物摂取頻度調査、食生活状況調査、身体活動量評価を行った。生理学検査として冷水負荷試験を行い、負荷後 20 分間の手指温の回復をサーモグラフィを用いて評価した。冷えの自覚ありは 22 名であり、全体の 56％が冷えを自覚していた。冷え自覚あり群は体重、体脂肪率が有意に低値であった。活動
量計により測定した一日あたりの歩行歩数は低値、緑黄色野菜、その他の野菜、果物の摂取量は有意に高値であった。冷水負荷前の体温について、腋下温は 2 群間に差はなく、手指表面温は自覚あり群で有意に低値であった。冷水負荷後 20 分間の手指温について、負荷側手指温は自覚あり群で有意に低値であり、非負荷側手指温も同様に冷え自覚あり群で低値であった。手指の血管に多く分布する動静脈吻合（AVA）は寒冷刺激によって収縮し、血流量を減少させることで体温の喪失を防ぐ役割がある。この寒冷刺激に対する収縮を一時的血管収縮と呼び、体表面温の低下が引き起こされる。その後血流不足を防ぐため収縮を解除させる反応が起こり、血流とともに表面温が回復する。これを二次的血管拡張（CIVD）と呼ぶ。この一連の反応は非負荷側に関しても視床下部を介して起こるとされており、今回の表面温の変動と関連していると考えられた。非負荷側の温度回復を定量的に表わす指標として、冷水負荷後の手指温を折れ線グラフに表わし、負荷後の最低値時点までの曲線下面積と、最低値時点以降の回復期の曲線下面積を算出し、回復期の面積から最低値時点までの面積を差し引いた値を CIVD INDX とし、冷水負荷後の表面温回復の指標とした。冷え自覚あり群となし群の 2 群間で CIVD INDX に差は認められなかったが、CIVD INDX と一日あたりの歩行歩数に正の相関が認められた。以上の結果より、日常的な運動を十分行うこと、手指末端の温度を低下させないこと、また適正な BMI を保つことにより冷えの自覚を改善し、冷えに伴う不快感や健康問題を和らげられる可能性が示唆された。

２．附属中学校、附属高等学校での調査結果について今井敦子（食物学科助教）

大学生の調査結果より、生活習慣病になりやすい食生活、体型認識の歪みが食生活に及ぼす影響が抽出された。生活習慣病を予防し、発症を遅らせることが出来るよう、子どものころから健全な生活習慣の獲得、および適正体重の子どもの増加を目標とすることが求められている。そのためには子どものころから必要な知識や態度を身に付け、情報を自ら得るとともに、健康について前向きに考えていけるよう努めることが重要であるとされており、食育、健康教育の重要性が認識されている。
適正体重の子どもの割合を増加させることが目標として掲げられているが、若年女性については
特に痩せの割合の増加が問題になっている。
「思春期やせ症」の割合は低下傾向にあるものの、「不健康やせ」の割合は過去 15 年で特に中学生で急増している。以前は高校生の方が多かったのが、20

既に中学生でも変わらないレベルまで増加しており、「不健康やせの出現」が低年齢化している。
本研究では若年女性に対する健康教育に活用するため、中学生・高校生の世代における体格や体型認識、食生活・生活習慣、健康に対する意識に関する実態を把握することを目的に調査を行った。
対象者は本学附属中学校 2 年生（全クラス 250 名）
・高等学校 2 年生（3 クラス 144 名）の生徒で、質問紙を配布し、無記名で回答を得た。回答数は中学校で 171 名（70％）、高等学校は 83 名（58％）
であった。
結果の解析はまず先に行った中学校での調査結果から行っている。本日の報告では中学校の結果を示す。
①体格について痩せにあたる肥満度－ 20％以下の者が全体の 17.3% を占めた。肥満度は日本学校保健会『児童生徒の健康診断マニュアル（改訂版）』を用いて算出した。本学中学校、高等学校では成長曲線を用いた評価も行っている。先に述べた「不健康やせ」の出現率、これは若年女性の痩せの年次推移をモニターするための指標として用いられているが、これも成長曲線を元に求められており、現在、成長曲線を用いた「不健康やせ」の評価を進めている。以前から、本学生徒の体格は全国平均と比較して、身長が高く、肥満度が低いことが報告されている。今回の結果も同様であった。ただし、本調査の体格の結果は身長と体重の自己申告結果から算出しており、実際の健康診断時の結果とは異なっている。
②体型認識について「自分の体型をどう思うか」という質問に対して、肥満度が低い者（痩せ）でも自分の体型を「太っている」、「やや太っている」、「適正」と回答するものが認められた。また肥満度が標準であっても「太っている」、「やや太っている」と回答したものが多く、痩せ志向の傾向が認められた。「現在の体重を今後どうしていきたいと考えているか」、に対して、肥満度が低い者（痩せ）でも「現状維持したい」、「痩せたい」との回答があり、ここでも痩せ志向が強い傾向が認められた。
③自覚症状と食生活習慣の関連について
若年女性の健康への関心を高めるためにどのようなアプローチが有効か検討し、今回の調査では中学生・高校生の世代にとってより身近な健康問題であると考えられる自覚症状に着目し、食生活・
生活習慣との関連を検討することにした。自覚症状の有無について、健康診断の保健調査で行っている項目に睡眠、疲労に関する項目を加え、当てはまることがあるものを複数回答で選択してもらった。1 つでも当てはまる項目があるものは全体の 85％に上った。内訳としては、「朝起きるのがつらい・寝覚めがわるい」が最も多く、ついで「急に立ち上がるとめまいをする」という脳貧血（起立性調節障害）の症状、「動悸・息切れをする」という貧血様の症状、「布団にはいってもなかなか寝付けない」、「疲れやすく元気のないことが多い」、「よく眠れない」、「食欲がなく体重が増えにくい」の順であった。興味のある健康問題については「疲労」、「睡眠障害」が多くあがった。

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次に食生活との関連について、「欠食の有無」、「主食・主菜・副菜がそろったバランスの良い食事をしているか」に対する回答と自覚症状の有無についてクロス集計で解析した。
「朝食を欠食す
ることがある」と回答したものでは「朝起きるのがつらい」、「急に立ち上がるとめまいがすることがある」、「疲れやすく元気のないことが多い」、「よく眠れない」、「食欲がなく体重が増えにくい」
について当てはまると答えた者の割合が高値であった。
「朝食の食事バランスがよくない」と回答したものでは「急に立ち上がるとめまいがする」、「よく眠れない」について当てはまると答えた者の割合が高値であった。
「布団にはいってもなかなか眠れない」、「動悸・めまい・息切れをすることがある」について当てはまると答えた者の割合が高値傾向であった。

まとめ
若年女性に有効な健康栄養教育の方法を検討するなかで、今回は中学生・高校生にとっても身近な健康問題であると考えられる自覚症状と食生活習慣との関連に着目して調査を行った。その結果、「欠食」や「主食・主菜・副菜がそろっていないバランスの良くない食事」と自覚症状との間に関連が認められた。今回の調査は横断研究であり因果関係を述べることは出来ないが、食事を摂取することには生理学的に体内時計を調節する効果があること、体温を上げる働きなどが認められるた
め、朝食の摂取や朝食をバランスよく食べることが自覚症状の改善に役立つ可能性があり、今後どのように健康教育に活用できるか検討を進めたい。また、今回は示すことが出来なかったが、本学中学生では睡眠時間が同年代の全国調査結果と比較して短いという結果が出た。睡眠に関する自覚症状が上位に上がっていること、関心のある健康問題として睡眠を上げた生徒も多かったことから、中学生へのアプローチとして睡眠の視点は有効である可能性がある。また、高等学校の調査結果は
現在解析中であるが、これまでに解析した部分において、痩せの割合は低下する一方、自分の体型を太っていると回答するものの割合が増加すること、朝食欠食の割合が増加すること、朝食だけでなく、夕食でも主食・主菜・副菜がそろっていない食事が増えることが抽出された。一方で、学習が進んでいく中で、栄養を意識する者の割合が増加するなどの結果が得られている。今回の高等学校の調査は対象者数が少ないので、高等学校全体の特徴とは評価できないが、この結果も養護教諭を通して今後の保健指導に活用していただければと考えている。

３．中学校の現状
西田

早苗（附属中学校養護教諭）

中学校における保健管理及び指導についての実態を報告する。年に 3 回身体計測をして、日本学校保健会作成の ｢子どもの健康管理プログラム｣ を用い、全員分の成長曲線を作成している。中学生は、身体の発育途上にあるため、身長と体重を単純計算した肥満度で判断するのでははく、成長の過程が標準か

22

ら大きく外れていないかを確認する必要があるためである。抽出されたケースは、更に、月経の有無や担任との相談、本人との健康相談などを行い、必要な生徒の保護者に受診を勧めることがある。
おおよそ、年 2 ～ 3 人に、摂食障害の疑いなどで受診を勧めている。入院や生活制限などが入る生徒は、数年に 1 人程度である。毎年 9 月に、2 年生とその保護者全員を対象として、小児科医を招いた摂食障害の内容を含む、中学生の心身の発育発達に関する講演会を行っている。今年は、今回の研究のアンケート調査結果も発表した。自分の体重は、自己申告で記入してもらったが、その平均値が健康診断の平均値よりも小さかったため、ここからも、自分の体重はもっと軽いはずだと思
いたい、子どもたちの痩せ願望が見える結果になっていると感じている。

４．高等学校の現状
奈

良詳子（附属高等学校養護教諭）

かねてより本校の生徒は身長が高く、体重が軽い傾向がある。
今年度の健康診断でも肥満度－ 20％以上の痩せの割合は 3.6％であった。昨年度の全国平均を見ると痩せの割合は 1.5％となっていて、本校は痩せの生徒が多く在籍している。一方、肥満については、肥満度 20％の肥満傾向の生徒は 3％ほどで、全国平均が 8％前後であり、肥満の割合は少ない。
調査結果で朝食の欠食率が高かったが、自宅からの通学距離が長かったり、クラブの朝練に参加している生徒が多いことも理由に挙げられると思われる。また、本校の生徒は自治活動やクラブ活動に大変熱心なので、早弁をして、昼休みに活動をしている様子が多くみられ、昼食に十分な時間が取れていない現状がある。
また、女子校の特徴で舞台系のクラブも多いので、外見を気にしている生徒も多いのではないかと考えている。
本校での健康診断後の痩せや肥満の対応は、健康診断で－ 20％以上の痩せは、成長曲線を描いて、摂食障害が疑われる生徒は呼び出し、受診を勧めている。また、肥満に関しては学校医と相談して＋ 50％以上の高度肥満者には、受診を勧めている。本当は＋ 30％程度で何らかの呼び出しなどできればよいが、女子校ということもあり、実際に受診の勧めた生徒が極端なダイエットにはしってしまったり、家族やかかりつけの医師に痩せたほうが良いといわれて、極端なダイエットにはしってしまったりというケースがあったので、現在は 50％以上に限っている。
また、「朝起きるのがつらい」「急に立ち上がるとめまいがする」「疲れやすく元気がないことが多い」などは起立性調節障害の症状であり、食事との関係だけでなく、調節障害の生徒も多く含まれているだろうと考えている。

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質疑応答
Q １：「ボディ・イメージのゆがみ」に関連し、摂食障害の生徒についてもうかがいたい。以前摂食障害の中学生について調査研究した際、成績の良い生徒が多い傾向がみられたので、出席率や成績など生活上の特徴について、今回お気づきになった点があれば教えていただきたい。
Ａ１：今回は摂食障害の生徒について詳しい調査を行わなかったが、印象としてはやはり、非常に優秀な学生にゆがみ高値群が多かったように思う。

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研究課題 64
ダンス史に残るマスターピース再現プロジェクト
ダンスのマスターピースを再現して得たこと
木

村

覚（文化学科准教授）

１．再現プロジェクトについて
研究課題 64 は「ダンス史に残るマスターピース再現プロジェ
クト」というタイトルで、昨年度と今年度、研究プロジェクトを進めてまいりました。その研究成果と進捗状況をご報告いたします。
ダンスは研究するのに難しい対象です。なぜならば、ダンス
は（主として身体の）運動であり、運動は時間の中で生まれては瞬時に消えてしまうものだからです。ダンスを研究する際、その困難を感じながらも、ダンスを記譜したもの（ex. 舞踊譜）
、ダンスを考察したテキスト（ex.
、またダンスを記録したもの（ex. 絵画
振付家・ダンサーのエッセイ、ダンス研究者の論考など）
として、彫刻として、写真として、動画として）など、様々なメディアによって残されたものを手掛かりに研究は行われます。もちろん、そうした研究方法から得られるものはありますが、ダンスという運動が記録されたもののなかにどれほど残っているものかという点については、常にその限界を忘れないでいるべきでしょう。
ダンス研究の方法として、ダンスを肉眼視できる形で再現することは、ダンスを運動として捉える手掛かりを与えることになります。また再現の行為自体がダンス研究に多くの発見をもたらすものになります。  
ロイ・フラーのダンスを肉眼で見てみたい、見てみることでフラーのダンスへの理解が刷新されることにならないか、私は数年前からそんな思いを抱いていました。真贋が議論される場合も有る
ものの、フラー（とフラーの模倣者たちの）の動画は多数残されています。その意味では、研究しやすい振付家と言えます。けれども、残された動画を手掛かりにしても分からないことがあります。例えば、フラーが光をめぐる考察を残しているが、光という要素がフラーのダンスにどのような影響を与えるものであるのかは判然としません。肉眼で見て初めてわかることがあるのではないでしょうか。この思いは、研究の方法として再現に取り組む大きな動機となりました。  
またフラーを再現する本研究は、フラーの理解を深めることであるのみならず、再現という研究
方法を解明することも含まれます。この点は、近年高まっているアーカイヴへの関心に応答したいという思いとつながっております。例えば、ドイツのダンス・アーカイヴは国家的なプロジェクトとして進められており、そこでは名作を再現し、その成果が収められた上演の映像のみならず、そのプロセスで得た研究までもアーカイヴするという活動が行われています。日本ではまだそこまで

25

のプロジェクトが十分に実施されているとは言えません。少しでも、日本での実りあるアーカイヴへの機運が高まることに寄与できたらと考えています。
さらに、このフラーを再現するという企画には、フラーの研究、ダンス研究の方法の研究の他に、再現を通して創作の現場を活性化するという狙いも盛り込まれています。過去のダンスの再現が現
在の創作に刺激を与え、未来に新鮮なダンスのアイディアが発想されること。私は「ダンスをつくるためのプラットフォーム」を標榜する BONUS というプロジェクトを三年前から進めています。
そこでは作家たちにテーマを渡し、そのテーマを研究してもらうことで、創作の場を活性化させるというミッションがあります。再現のプロジェクトは、過去のマスターピースと現在の作家が向き合い、問いを重ね深めることで、クリエイションの質を変える力があると考えております。

２．ロイ・フラー再現プロジェクトについて
2016 年度は、幸い総合研究所からの助成を得ることが叶い、ロイ・フラーという振付家・ダンサーを取り上げて、彼女の作ったダンスを再現するという目的で進めてまいりました。
ロイ・フラー（1862-1928）は、およそ 100 年前にヨーロッパに一大センセーションを巻き起こした作家であり、モダンダンスの創始者としてまた照明技術などを駆使したテクノロジーのダンスの先駆者として知られております。
（１）映像やフラーのエッセイ、また研究文献を通して、本研究プロジェクトといたしましては、
衣装、照明、音楽、振り付けなどの諸点において、忠実な再現を目指し、それを通してフラーのダンスを研究すること、（２）フラーの再現を通して、フラーの試みたダンスのアイディアが今日いかなる発展的な解釈を与えることができるかという点についても考察を進めること、（３）またこ
うした取り組みを経ながら、再現を通してダンスを研究し、また創作する道筋についても考察を深めること、これらの点を遂行すべく研究会や成果発表会を重ねてまいりました。具体的に行った日
程は、研究会が 7/29、8/8、9/26、10/24、11/28、12/12、12/26、1/9、1/16 、成果発表会が 1/18になります。
8/8 には 7 月に衣装製作を依頼した池田木綿子さんと打ち合わせをしました。今回踊り手として参加してもらっている柊アリスさんと、住居学科の宮晶子先生と木村とで、すでに柊アリスさんが製作されていたフラー風の衣装をお借りして、検討しました。また、この際に、多様な面のあるフラーの衣装のとくに初期のものを再現することに決め、記録された動画の研究もこの機会に行いました。
その後、研究会は続き、11/28 の研究会（会場は日本女子体育大学）において試作品の衣装を池田さんに持参してもらいました。その際、池田さんには型紙を持参してもらいました。その型紙のありさまを紹介してもらいつつ、
この衣装がどのような構造であるのかの説明を受けました。また、フラーが記録されている映像のどういった点に着目して、このような構造が生まれたのかについての解説もありました。
また、
柊アリスさんに実際に衣装を身につけてもらい、実際に踊ってもらうと、もろもろのことが明瞭になってきました。
これを身につけて踊る柊さんの姿にまず、驚きました。
「こ
れは、フラーのダンスだ」と。これまでの柊さんが自作した衣装では現れ出てこない何かがありま

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した。それは一つに、棒をつけた衣装を操作する際に生まれるフォルムのあり方です。これまでの衣装だと素材の軽さ、形状の不十分さがあって、なんとなくフラーらしい形が浮き出てきたとしてもいま目の前に現れた動きには到底及ばないものでした。
（ただし、2015 年にはじめてその動きを見たときに、波立つ衣装の運動が、とても自然なもの、例えば、海原の運動のように見えて、いつまでも見てしまう訴求力があったことは忘れておりません）、この段階に至ってはじめてはっきりとわかったことがもう一つありました。それはフラーのダンスには振付があるということです。衣装をどうコントロールするかで、浮き上がってくるフォルムは自ずと変わります。そこにはヴァリ
エーションがあり、一つ一つを生むのに全身の運動が伴っています。また、振付であるということ
は、技量が求められるということでもあります。11 月のこの日は、振付の存在に柊さんと気づく
ことで精一杯だったのですが、その後の研究会では、柊さんは衣装を身につけたレッスンを積み重ねてきており、日が進むにつれて、技量が上がっていきました。  
他にも、衣装に関しては衣装を両腕で操作するための二本の棒の位置を検討しました。この棒が衣装のどの位置に縫い込まれるかで、踊りの際の衣装がとる形状に変化のあることがわかってきました。真横ではなく、少し前の位置にあることで、美しい円状あるいは蛇状の形態が生まれることを理解しました。
また、この日は、照明家の宇野敦子さんに講師として参加していただき、フラーにおける照明の問題という研究も進めました。フラーの衣装が単なる白いコスチュームではなく、そこに色のついた光を当てて、光とダンスを重ねて初めて成立するものであること、換言すれば、この白い衣装はスクリーンとして機能していることを理解しました。  
ところで、衣装と照明との関係に関して、フラーはエッセイの中で以下のようなテキストを残しています。
①「私が創造した何か新しいもの、光と色と音楽とダンスで構成された何か、とくに光とダンスとで構成された何かが徐々に認められてきた」（Loie Fuller, Fifteen Years of a Dancer's Life,
London,H.Jenkins limited, 1913, p. 62）  
②「その他のどんなものよりも私を魅了するのは、［ノートルダム大聖堂で見た］側面の薔薇窓の壮麗なガラスであった。そしておそらくより一層魅力的なのは、これらの贅沢な窓を投下した結果、教会のなかで様々な角度で震え、強烈な色を放っていた太陽光の光線だった。
私は完全に自分がどこにいるのか忘れた。私はハンカチをポケットから取り出して、それは白いハンカチでした、そして私はそれをカラフルな光のビームのなかで揺らしました。」（Fuller, ibid., p.
63）③「窓と丁度向かい合うように鏡がおかれていた。長い黄色のカーテンが垂れ下がっていて、カーテン越しに、太陽が琥珀色の光を部屋に落とした。その光は私を完全に包み込み、半透明の効果を与えつつ、私のガウンを明るくした。黄金色の反射がきらきら光るシルクの襞を演出し、この光の27

なかで、私の体はぼんやりとした輪郭線で曖昧にあらわされた。」（Fuller, ibid., p. 33）
  
フラーによれば、①のように、彼女が想像した新しいダンスとは「光とダンスとで構成された何か」でした。このことは、残された映像を見る限りでは十分に理解できません。彩色を施された映像もあり、それを見ると、カラフルな光を衣装に当てていることは想像できるのですが、その効果がいかなるものであるのかが判然としないのです。とくに②や③に示されているように、光が物理的な実質を持ったものとしてその力を発揮して、その力が光を布に当てることであらわになる様子にフラーは取り憑かれています。この状態が、テスト版の衣装に照明を当てることでリアルになりました。
照明の色が衣装を染めます。照明の当たる角度によって、色の当たり具合が衣装の部分部分で変化します。その様子が、色（の付いた光）の物質性を強く主張しるのです。今日のプロジェクショ
ン・マッピングのように、白い衣装がスクリーンの役割を果たしているだろうことは想像していましたが、光が与える内容に衣装が消えてしまうわけではなく、衣装の示すダンスと衣装に当てた光の要素が並立的に存在している様子がはっきりと見て取れました。
また④のような歴史的なテキストが具体的にどのような出来事を伝えているのかについて迫れるようになりました。
④「私たちの目の前で、彼女は色とりどりの輝くらんの花になり、波間に揺れて流れてゆくいそぎ
んちゃくとなり、最後はらせん形のゆりの花へと変身していった。まさに、マーリン（アーサー王
伝説のなかの魔法使い）の魔術であり、光と色と揺れ動く動作の魔術師だった。なんというすばら
しい天才なのだろう！

ロイ・フラーをいくらまねしても、彼女の才能のほんの一片でも表現する

ことはできないだろう。私は我を忘れていたが、これは二度と繰り返すことができない自然な動きの噴出であることに気がついた。彼女は自分自身を観客の目の前で何千もの色彩豊かな幻影に変えたのだった。
」（イサドラ・ダンカン『魂の燃ゆるままに

イサドラ・ダンカン自伝』山川亜希子・

山川紘矢訳、冨山房インターナショナル、2004 年、p. 121）2017 年 1 月に「超連結クリエイション

テクノロジー×ダンス× X（社会的課題）」というイベントで、以上述べてきた「ロイ・フラー再現プロジェクト」を一般に公開しました。そこでは、忠実な再現を目指してまとめられた演目の他に、柊アリスさんが普段取り組まれているダンスと融合した演目、またこのプロジェクトの研究をともに進めてきた木村絵理子さんによるフラーの今日的解釈に基づいた演目なども披露しました。映像や文献を通しておおよそのこととして理解していた
フラーらしさが、細部にまで研究可能になり、肉眼でパフォーマンスを見ることによって、感性的なものをダンス研究に含み入れることが可能になる、そうした手応えを得ることができました。
3/1 に公開研究会が催され、それぞれの立場から研究成果の報告がありました。例えば、宮晶子
先生からは、フラーのダンスが鏡張りの空間で踊られたり、自分の類似物としてダンサーの群舞が編成されたりする点に注目して、フラーを「間主観性」の観点から考察したことが報告されました。

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「ザ・ダンサー」という映画がフランスとベルギーで製作され、今年の春に日本でロードショー
上映されました。この映画はロイ・フラーを主人公とした物語で、昨年のカンヌで注目を集めた作品でした。幸いにも、映画配給会社の取り計らいで、この上映に関連して来日した映画監督（ステファニー・ディ・ジュースト）と主演女優（ソーコ）を招いた交流の集いが催されました。柊アリ
スさんにダンスを披露してもらうなど、密度の濃い交流が行われました。そこで、映画監督からコメントをもらいました。内容を要約すると「みなさんの研究は、残された映像をベースにしていると聞いたが、フラーは動画の撮影を拒んでおり、残されている映像はフラーの模倣者たちのもので、フラー本人のものではない」という意見でした。
この点は、意見が分かれており、確かにそのような立場をとる研究者もいます。またその反対に、フラーの動画をダンス映像史の年表に掲載している研究書があるのも事実です。私は、この意見を通して、ダンスにおける再現とは一体どのようなものであるのかをあらためて考えさせられました。
ダンスは運動である。その点を重視する限り、写真やテキストでの記録は、ダンスを再現するという点で十分な手がかりを与えてくれるものではありません。だから、手がかりに動画を用いようとしたところ、そこには真贋論争が発生していたのです。
「ザ・ダンサー」も私たちのプロジェク
トもダンスの動きの資料が存在しないまま動きを模索しているという点では、同じ立脚点に立っています。仮にそれが模倣者のものであったとしても、ダンスの運動面の再現を行おうとすれば、どうしても残された動画に手がかりを求める他はありません。
さらにこうも考えました。再現とは何かを深く考えればそれだけ、その行いが茫漠とした何かをつかむ行為に思えてきます。フラーのダンスは、人間のすることですから、日々全く同じように踊られたわけではないでしょう。一つの演目でも、日々そのコンディションや出来栄えが違ってきます。日常的に演劇やダンス公演を見ていても、そのことは感じます。この日のこの公演をこの作品の真正な上演とみなしてよいのか。別の日に見た人と私は同じものを見たと言えるのか。上演芸術
における作品とは何か。真面目に突き詰めると空をつかむ思いばかりが募ります。
しかし、私たちはむしろ曖昧で茫漠とした形で上演というものを理解しているのです。その点で、観客とは上演に適当に向き合うものであり、その適当さこそが正しい向き合い方なのです。再現とは唯一の真正な上演の忠実な再現というよりも、この曖昧で茫漠な上演というものに向き合いながら、それをもう一度様々な仕方でやってみるという仕方で研究する行為なのではないでしょうか。

３．「トリオ A」再現プロジェクトをめぐって
今年度は、イヴォンヌ・レイナーの「トリオ A」という作品の再現に取り組んでいます。プロジェ
クトメンバーは以下の通りです。1960 年代のポスト・モダンダンスの潮流の中で生まれたこの作
品も 20 世紀を代表するマスターピースです。しかし、本格的な形での日本での上演の機会はこれまでありませんでした。これもまた肉眼で見たいダンス作品でした。そして、準備段階では、フラーの再現に際して生じた反省を活かす形を模索しました。
幸いにも、舞踊研究者の中島那奈子氏が京都造形芸術大学で 10 月に実施するプロジェクトのなかで「トリオ A」の上演が準備され、レイナーのグループメンバーが振り付け指導で来日するこ29

とになりました。中島氏に協力を依頼し、コンテンポラリー・ダンスの分野で活躍している振付家、ダンサーの神村恵さんに、この上演のプログラムに参加してもらうことになりました。
つまり、今年度は、映像から振り付けを起こすのではなく、振付家の振り付け指導という形で、真正な上演の機会に参加できることとなったわけです。後日、神村さんからは、振り付け指導に際してどんなことがなされたのかなどを聞くインタビューを行いました。
ここでいくつかの課題が生じました。
一つは、振り付け指導期間が一週間ほどと短く、優れたダンサーがメンバーであったにも関わらず、鑑賞した際の印象として、十分な稽古をこなした後での上演とは言い切れないと思わされてしまったこと。このような企画において実施された成果は、「再現」と言えるのか。もちろん、「トリオ A」
を肉眼で見た感覚は残りました。先述したように、観客は曖昧で茫漠した形で上演というものと向
き合っており、どこか適当であることを強いられる存在です。十全ではない気がするというのも、
曖昧な印象でしかありません。そうして、上演とは何か、観客とは何かを考えることが「再現」という試みには不可欠であることを再確認しました。
もう一つは、神村さんが身につけた振り付けを許可なしに人前で上演してはならないとレイナー側から厳命されたことでした。
「再現」には権利の問題が伴います。これも「再現」に関わる重要なポイントです。そこで今回は、12/23-24 に行われる公開研究会という場でワークショップを実施することにしました。
「「トリオ A」を研究してあなたのダンスを創作してみよう」というタイトルです。「トリオ A」の再現上演ではなく、「トリオ A」から神村さんが得たエッセンスをめぐって議論し、そこから研究会に参加した人たちが各自のダンスを創作するというプログラムです。
今年度は、このような形で進めてまいります。成果はまた後日、ご報告いたします。

30

質疑応答
Q １：ロイ・フラーのダンスについてうかがいたい。フラーのダンスと切り離せないものとして挙げられるのが、衣装の素材・照明の技術・映画の技術など、20 世紀初頭ないし前半における当時最先端のテクノロジーだと思う。つまりダンスが技術と接点をもったことが重要だと思われるので、この点について、お考えをうかがいたい。
A １：今回の研究プロジェクトはまさにそうした観点から進めた。映像はもちろんだが、強い照明を当てること自体、当時の最先端の技術なしにはできなかったといえる。フラーのダンスはパリ・オペラ座で上演されたということもあった。ただ、大がかりなものであるため、これを当時すぐに自分のダンスのために模倣・研究することは、現実的には――少なくとも日本では――難しいことだった。そのため、再現してその価値を確認することには意義がある。
実際に、フラーのダンスを研究し作品に応用する現代のアーティストは多い。たとえば、テクノロジーを取り入れている真鍋大度さんなどはロイ・フラーを知ってて研究してPerfume とコラボレーションしたりしている。リオ・オリンピックの閉会式にも同じような影響がうかがえた。そのため、当時のダンスがすでに今日的な面をもっていたのだと意識することは重要である。
Q ２：ドイツがダンスのアーカイブを始めたとお話があった。再現のための研究に焦点があたる
特別な背景について、あるいは社会的気運の高まりなどがあれば教えていただきたい。
A ２：たとえば日本の舞台芸術の世界は、新しい表現や次世代の才能などへの関心は非常に高い。
一方で、過去に意識を向けることは少なく、たとえ過去に関心を向ける人があらわれても、
それは専門家の範囲に限られている。これに対しドイツの動向で目を引くのは、過去にかかわるプログラムこそ、市民たちの興味が非常に高いことである。国家による予算投入が大きい背景ももちろんあるが、再現をめぐる運動というものが、ドイツでは起こっている。
やはり日本では上演したままになってしまうケースが多く、過去になされたものを振り返る動きに乏しいため、この現状についても考えていきたい。
Q ３：勉強や研究のために再現をする際、著作権により、振付をそのまま使えない問題も生じるかと思う。著作権をめぐる問題が「再現」にどう影響するのか、あるいはされないのか、ご意見をうかがいたい。
A ３：これは悩ましい問題で、たとえば「継承と創造のためのアーカイブの方法」をテーマとした
今年の舞踊学会の議論においても、著作権は触れるのが難しいものの避けては通れないも31

のだ、という認識がうかがわれた。
ただし著作権には揺れ動きの傾向があり、寛容になる時期と管理意識が高まる時期とがみられる。たとえば 10 年ほど前は、クリエイティブ・コモンズ（「創造的共有」）といった発想も盛んだったが、ここ数年については著作権利を問う意識が高まっているといえる。
そのため、「再現」はこうした波のなかにおかれているのだと認識する必要がある。

32

閉

会

挨

拶
総合研究所所長

三

神

和

子

今日はお集まりいただきましてありがとうございました。
今回の発表の前半は「子ども」「若年女性」のテーマでしたが、これらは、「大人」であるわたしたち自身について考えさせるものでもありました。発表の資料等も非常に細かくご準備いた
だきましたので、自分の分野と異なる事柄であっても、発表の方法などを含めて多くを学ぶことができました。貴重な場とな
りましたことに、お礼を申し上げます。
最後のダンスをテーマとした発表に関しましては、総合研究所では新しい分野だったこともあり、興味深く拝聴しました。多様な問題と結びついていることも大変勉強になりました。
日頃実感しておりますが、研究員のみなさまには、今回の研究発表会を含め、総合研究所の課題である年一回の公開研究会・シンポジウムなどすべてを誠実に行っていただき、大変ありがたく存じます。また総合研究所は他と比べ、日本女子大学自体の研究を中心に進めることができますため、この点に関しましても重要に思っております。
これからも総合研究所が長く続いていきますことを心より願っております。そしてこのためには、総合研究所の活動にたいするみなさまの関心の深さがますます必要となってまいります。どうぞよ
ろしくお願い申し上げます。
今日はどうもありがとうございました。

33

2017年度

Ⅱ

総合研究所活動報告2017 年
4月

1日

5 月 17 日

8 グループ（継続 6 件・新規 2 件）研究活動開始
第 1 回総合研究所運営委員会開催
2016 年度決算承認
2018 年度研究課題募集要項決定

6月

8日

総合研究所研究代表者会議開催

15 日

2018 年度総合研究所研究課題募集要項配布
第 14 回（2018 年度）『日本女子大学叢書』刊行助成、募集開始

30 日
7 月 15 日

研究成果報告（『日本女子大学総合研究所紀要』第 20 号掲載論文）提出締切
研究課題 61

公開研究会開催

テーマ 1 「日本女子大学地域連携センター（仮称）の設立を考える」
テーマ 2 「地域連携活動の成果と課題」
テーマ 3 「地域連携活動の展望」
講師

田部俊充（人間社会学部教育学科）講師

藤田武志（人間社会学部教育学科）講師

黒岩亮子（人間社会学部社会福祉学科）講師

増田幸弘（人間社会学部社会福祉学科）講師

薬袋奈美子（家政学部住居学科）講師

篠原聡子（家政学部住居学科）講師

久東光代（人間社会学部心理学科）講師

星名由美（人間社会学部心理学科）講師

小山高正（人間社会学部心理学科）講師

小川賀代（理学部数物科学科）

9 月 29 日

2018 年度総合研究所研究課題受付開始

10 月 2 日

第 14 回（2018 年度）『日本女子大学叢書』刊行助成、募集締切9日

2018 年度総合研究所研究課題受付締切    

25 日

第 2 回総合研究所運営委員会開催
2018 年度研究課題・研究員選考
第 14 回『日本女子大学叢書』刊行助成、審査委員会設置

28 日

研究課題 62

公開講演会および研究発表会開催

テーマ「19 世紀フランスのモードと性差―女性と男児による異性装―」

34

講師

新實五穂氏（お茶の水女子大学助教）

テーマ「あるイギリス人メイドのファッション観」
講師

坂井妙子（人間社会学部文化学科）

研究課題 65

公開講演会開催

テーマ「これからの日本における子どもの育ちを考える―大学は『子育て』『子育ち』にいかに貢献できるか―」
テーマ①「十年樹木百年樹人―子どもの育ちを考える」
講師

陳省仁氏（光塩女子短期大学教授・北海道大学名誉教授）

テーマ②「科学は親子関係をどう変えるか」講師

氏家達夫氏（名古屋大学大学院教育発達科学研究科教授）

11 月 1 日『日本女子大学総合研究所紀要』（第 20 号）発行

12 月 16 日

第 21 回総合研究所研究発表会開催

12 月23、24 日 研究課題 64

公開研究会開催

テーマ「サバイバー／媒介者／誘惑者を作るためのトーク＆ワークショップ」
テーマ「『トリオ A』と『ワークショップ』を研究して次の世界を生きる」
講師

濱口竜介氏（映画監督）

講師

川崎公平（人間社会学部文化学科、映画研究）講師

砂連尾理氏（振付家・ダンサー）

講師

木村覚（人間社会学部文化学科）講師

神村恵（振付家・ダンサー）

講師

中野民夫氏（東京工業大学教授）

講師

宮晶子（家政学部住居学科、建築家）

講師

篠田千明氏（演出家・作家）

2018 年1 月 15 日
24 日

第 14 回『日本女子大学叢書』刊行助成、審査委員会開催
第 3 回総合研究所運営委員会開催
2018 年度当初予算審議
第 14 回『日本女子大学叢書』刊行助成審査承認

2 月 13 日
17 日

2018 年度研究課題研究員・客員研究員の任命・委嘱
研究課題 66

公開研究会開催

テーマ「里山体験のご案内」

23 日

講師

宮崎あかね（理学部物質生物科学科）

講師

辻誠治（家政学部児童学科非常勤講師）

研究課題 63

公開研究会開催

テーマ「附属高等学校及び中学での調査結果報告と今後の活動の方向性を検討する」
講師

東田寿子（食物学科特任准教授・保健管理センター長）

35

27 日

研究課題 60

公開研究会開催

テーマ「途上国における女性支援のためのプログラム開発」

3月

2日

講師

青木千賀子氏（日本大学国際関係学部特任准教授）

講師

高増雅子（家政経済学科教授）

研究課題 67

公開調査・研究会開催

テーマ「日本女子大学における住居学教育の歴史」
23 日「2017 年度研究課題研究経過報告書」提出締切

31 日『日本女子大学総合研究所ニュース』（第 29 号）発行

36

2017 年度研究課題・研究員一覧
課題
番号
60

61

研究課題名

研究員
（○印：研究代表者）

途上国における女性 ○天野 晴子 （家経）支援のためのプログ
髙増 雅子 （家経）ラム開発
飯田 文子 （食物）渡邉 智子 （高校）鈴木 幹子 （中学）日本女子大学におけ ○田部 俊充 （教育）る学生を主体とした
小山 高正 （心理）地域連携活動の活性
久東 光代 （心理）化のための調査・研
星名 由美 （心理）究藤田 武志 （教育）
山下 絢
（教育）
加藤 美由紀（教育）請川 滋大 （児童）小川 賀代 （数物）黒岩 亮子 （社福）依田 浩美 （幼）

佐々井 啓
望月 一枝
田中 俊子
〈5 名〉

〈11 名〉

近代イギリスのファ ○坂井 妙子 （文化）ッションに見る「女三神 和子 （英文）
性らしさ」の規範－粂 和沙（文化）
フランス、日本との比較を通して63

若年女性に対する効 〇東田 寿子 （食物）
果的な健康栄養教育
佐藤 和人 （食物）プログラムの開発
今井 敦子 （食物）佐々木 一茂（被服）小粥 紀子 （保健管理センター）
奈良 詳子 （高校）
西田 早苗 （中学）
<7 名 >

64

ダンス史に残るマス 〇木村 覚（文化）ターピース再現プロ
宮 晶子
（住居）
ジェクト
川﨑 公平 （文化）65

子どもの育ちの総合 〇塩崎 尚美 （心理）的研究と支援金沢 創（心理）青木 みのり（心理）川﨑 直樹 （心理）請川 滋大 （児童）
宮 晶子
（住居）

研究期間
2015.4.1 ～ 2018.3.31

〈3 名〉
飯長
浅田
高橋
上村
村山
菅原
秋保

62

37

客員研究員

喜一郎
誠
謙一
隆子
輝生
彰子
惠子

2015.4.1 ～ 2018.3.31

〈7 名〉

佐々井 啓
2015.4.1 ～ 2018.3.31
徳井 淑子
米今 由希子
佐藤 恭子
〈3 名〉
〈4 名〉

<3 名 >

2016.4.1 ～ 2018.3.31

高野
伊藤
神村

美和子
2016.4.1 ～ 2018.3.31
亜紗恵<3 名 >
2016.4.1 ～ 2018.3.31<6 名 >

課題
番号

研究課題名

研究員
（○印：研究代表者）

客員研究員

66

西生田キャンパスの 〇宮崎
森の保全および再生
菅野
の記録
田中
山田
上田
大塚
青木
大越
山本
砂川
大石
勝地
黒瀬
吉岡

67

日本女子大学におけ 〇定行 まり子（住居）小川る住居学教育の歴史
篠原 聡子 （住居）沖田
平田 京子 （住居）
鈴木
宮 晶子
（住居）
江川 紀美子（住居）浅見 美穂 （通信教育課程）〈6 名〉

あかね（物生）靖史 （物生）
雅文 （教育）
陽子 （物生）実希 （物生）泰弘 （高校）
ゆりか（高校）
佳子 （中学）昂宏 （中学）俊輔 （小）円（小）
美奈子（小）
優子 （幼）
しのぶ（幼）

星野 義延
大河内 博
今市 涼子
関口 文彦
辻 誠治
濱田 真希子〈１4 名〉

38

研究期間
2017.4.1 ～ 2019.3.31

〈6 名〉
信子
富美子
賢次

〈3 名〉

2017.4.1 ～ 2019.3.31

Ⅲ

2018年度

研究課題【新規研究課題】

1. 研究課題 68

日本女子大学・附属校の服装規範の変遷―女子学生の服装と制服、
イギリス、フランスの「女らしさ」と比較して［研究目的］
本研究は、2017 年度末をもって終了予定の研究課題 62「近代イギリスのファッションに見る「女性らしさ」の規範—フランス、日本との比較を通して」で得た研究成果をさらに発展させることが目的である。課題 62 では、近代のイギリスを中心に研究を進めたが、本研究では、20 世紀初頭から 1930 年代前後における女子学生の服装と制服に見られる女らしさに的を絞り、一層、精度の高い研究を目指す。女子大、付属校の服装規範は「女らしさ」にどのように関わったのか、同時代の日本、イギリス、フランスの比較から検討する。
「女らしさ」の概念は固定ではない。課題 62 の研究で明かにした近代イギリスの服装に見られる「女性らしさ」を基本形とすると、女子大、附属校の服装規範はどの点で進んでいたのか？とりわけ日本では、きものに袴のスタイルが女学生の定番であり、さまざまな見解が出されているが、個々の学校に特化した研究は少なく、単なる事例の紹介にすぎない。また、日本の特徴として、どの時点で女学生の服装に洋装が取り入れられたか、その理由や社会的な背景、さらには日本で考えられている「女らしさ」とはなにか、という点を抜きにしては語れない。当時、日本よりも女性の社会進出が進んでいたとされるイギリス、フランスでは、より現代的な「女らしさ」は服装に現れていたのか？学校、教育制度との関係を軸に、当時浸透しつつあった大衆文化の影響を考慮しながら明らかにする。
［研究組織］
研究員 （代表者） 坂井妙子（文化学科）（分担者） 三神和子（英文学科）

鈴木
客員研究員

佐々井

幹子（附属中学校）
啓（本学名誉教授）

米今由希子（被服学科非常勤講師、学術研究員）
佐藤

2. 研究課題 69

恭子（岩手県立大学盛岡短期大学部専任講師）

ウィリアムズ症候群の視空間認知特性の研究―主として投影法心理検査を用いた解析―［研究目的］
ウィリアムズ症候群は、染色体異常が原因の小児科領域の難治疾患である。支援方法の一つとし

39

て米国や日本ではミュージックキャンプが実施されている。吉澤は 2001 年に日本におけるミュー
ジックキャンプの設立と開始のコーディネート役を担い、根津は音楽教育という専門性を生かして当初からキャンプを主宰して現在に至っている。16 回におよぶミュージックキャンプにおいてウィ
リアムズ症候群の子どもたちと関わる中で、視空間認知の課題とくに言語能力と空間認知の乖離について認識でき、視覚的な課題や運動的な課題を視野に入れた研究の必要性を痛感した。ウィリアムズ症候群に関する内外の研究ではここに焦点をあてたものは見当たらない。この特性を解明するには心理学的検査法の中でもロールシャッハなどの投影法が有効と思える。ロールシャッハはさま
ざまな刺激を含んだ 10 枚の図版を順番に提示して何に見えるかを問う構造化された知覚実験である。ウィリアムズ症候群の患者がどのように図版を見るのか、どのように関わるのか、これが明らかになれば新しい支援のヒントを得ることができると考える。また、芸術療法、特別支援教育などの学界に寄与するものと考える。今回は具体的な支援法を考案する前段階として、この特性の解析を行いたい。
［研究組織］
研究員 （代表者） 吉澤

一弥（児童学科）（分担者） 根津知佳子（児童学科）
和田

3. 研究課題 70

直人（児童学科）

日本女子大学の草創期における欧米思想の受容―女性の自立と平和の結びつきをめぐって［研究目的］
女性は本質的に平和を好むという考え方がある。しかし、それは本当だろうか？男女平等がう
たわれ、女性にも徴兵制度のある国 ( 例えば、2015 年：ノルウェイ、2018 年：スウェーデン、第2 次大戦中のイギリス ) も存在し、軍隊に女性が参加する国がある現在、女性は平和を好むというこの考えには疑問の余地がある。しかし、欧米社会において 19 世紀から 20 世紀初頭にかけて活発になった女性解放運動の中で女性の自立に目覚めたあと平和運動を目指すフェミニストは少なくなかった。女性としての自覚と平和が彼女たちの中で結びついたのである。1901 年の開学以降の日本女子大学草創期において、日本女子大学で学んだ学生や卒業生の中でも女性としての新しい生き方を考えながら、視点を女性の自立から平和へと移していった者が少なからずいた。その時彼女たちに影響を与えたのが欧米のフェミニストたちの思想である。彼女たちは女性としての生き方の模
索と自覚のあと平和を志向するようになる。婦人平和協会を立ち上げたメンバーである井上秀、上代タノがアメリカのジェイン・アダムズに影響を受けたことはよく知られている。英文学科出身の
高良とみ、国文学科出身の小橋三四も平和を訴えている。では、彼女たちの中で女性であることと平和とはどのように結びついたのであろう。欧米のフェミニストの平和思想をどのように受容し、自分のものにしていったのであろうか。女性の自立と平和という文脈において、草創期の日本女子大学がどのような役割を果たし、担って来たのか、また当時の先輩たちがそうした思想をいかように受容し、精神的糧としたのかを研究することを本プロジェクトの目的とする。
（そして、彼女た40

ちの考えを考察しながら、改めて、「女性と平和」という問題を考え直してみたい。）［研究組織］
研究員 （代表者） 高梨

博子（英文学科）（分担者） 増子

富美（被服学科）

三神

和子（英文学科）

増田和香子（英文学科）
客員研究員

4. 研究課題 71

白井洋子（本学名誉教授）

高村宏子（本学卒業生、元非常勤講師）

牛山通子（本学大学院卒業生）

アジアの女性の自立に向けた調査研究～家政学からのアプローチ～［研究目的］
個人・家族・コミュニティの最適で持続可能な生活を目指す家政学的見地から、アジア地域の開発途上国の女性の自立に向けたニーズの把握・分析を行い、現地で教育や地域社会活動に貢献できる手法の検討と構築を目指す。
本研究では、申請者らが本学を拠点に活動してきた文部科学省・JICA との国際協力経験の蓄積
及びラオスの学校給食を通した支援プログラムの開発・実施を通して得た知見をもとに、新たな調査地としてブータンを対象とする。具体的には、ブータンの都市部及び農村部の生活の実態を把握し、同国におけるニーズ分析とともに生活課題と女性の自立に向けた改善方法を析出する。地域の状況に適応できるような女性の生活の質の向上につながる方策を検討する。
また、日本女子大学における国際貢献活動・研究の一環として、成果を国際家政学会、アジア地
区家政学会等を通じて、国内だけでなく広く世界に発信する。
［研究組織］
研究員 （代表者） 天野晴子（家政経済学科）（分担者） 髙増雅子（家政経済学科）

飯田
客員研究員

佐々井

文子（食物学科）
啓（本学名誉教授）

望月一枝（元秋田大学教授、元日本女子大学大学院特任教授）

田中

俊子（元文部科学省職員）【継続研究課題】

1. 研究課題 63

若年女性に対する効果的な健康栄養教育プログラムの開発［研究組織］
研究員 （代表者） 東田
（分担者

佐藤

寿子（食物学科、保健管理センター）
和人（食物学科、元本学学長）

41

今井

敦子（食物学科）

佐々木一茂（被服学科）

3. 研究課題 65

小粥紀子（保健管理センター）

奈良詳子（附属高等学校）

西田

早苗（附属中学校）

子どもの育ちの総合的研究と支援［研究組織］
研究員 （代表者） 塩崎尚美（心理学科）（分担者） 金沢創（心理学科）

青木みのり（心理学科）
川﨑直樹（心理学科）

請川

滋大（児童学科）

瀬尾美紀子（教育学科）
宮4. 研究課題 66

晶子（住居学科）

西生田キャンパスの森の保全および再生の記録［研究組織］
研究員 （代表者） 宮崎あかね（物質生物科学科）（分担者） 菅野靖史（物質生物科学科）

田中雅文（教育学科）

上田実希（物質生物科学科）

山田

陽子（物質生物科学科）

青木ゆりか（附属高等学校）
大塚泰弘（附属高等学校）

大越佳子（附属中学校）

山本

昂宏（附属中学校）

大石円（附属豊明小学校）

砂川

俊輔（附属豊明小学校）

勝地美奈子（附属豊明小学校）
黒瀬優子（附属豊明幼稚園）

吉岡しのぶ（附属豊明幼稚園）
客員研究員

星野

義延（東京農業大学農学部准教授）

大河内博（早稲田大学創造理工学部教授）

関口文彦（本学名誉教授）

今市

涼子（本学名誉教授）

42辻誠治（児童学科非常勤講師、元附属豊明小学校教諭）

濱田真希子（附属豊明小学校非常勤講師）

5. 研究課題 67

日本女子大学における住居学教育の歴史［研究組織］
研究員 （代表者） 定行まり子（住居学科）（分担者） 薬袋奈美子（住居学科）
篠原聡子（住居学科）

平田

京子（住居学科）

宮晶子（住居学科）

江川紀美子（住居学科）

客員研究員

大塚

順子（住居学科）

浅見

美穂（通信教育課程）

小川信子（本学名誉教授）

沖田富美子（本学名誉教授）
鈴木賢次（本学名誉教授）

43

Ⅳ

2018年度『日本女子大学叢書』採択報告2018 年度は、1 件の応募があり、厳正な審査の結果、以下の 1 件を採択し、100 万円を刊行助成することを決定いたしました。
2018 年度◇日本女子大学叢書 21
田中有美（人間社会学部文化学科講師）『生きてゆくドン・キホーテ―アメリカ及び日本現代小説における非ロマン主義的『ドン・キホーテ』受容に関する比較考察』

44

日本女子大学総合研究所

Ⅴ

規則

（名称）
第１条

学校法人日本女子大学は、目白地区に日本女子大学総合研究所（以下「本研究所」という）を設置する。
（目的）第２条

本研究所は、日本女子大学の建学の精神に基づき日本女子大学固有の研究の推進を図るとともに、日本女子大学を拠点とする学際的共同研究・調査を推進し、大学院、学部、附属校・園の研究および教育の充実、発展に寄与することを目的とする。
（事業）
第３条

本研究所は、前条の目的を達成するため、つぎの事業を行う。

（１） 創立者成瀬仁蔵に関する研究およびその推進（２） 日本女子大学一貫教育に関する研究およびその推進（３） 女子教育に関する研究およびその推進（４） 日本女子大学を拠点とする学際的な共同研究・調査の実施（５） 研究センターの認定（６）『日本女子大学叢書』の刊行助成（７） 研究資料の保管および公開（８） 研究会・講演会・セミナー等の開催および助成（９） 研究・調査成果の発表・公刊（10） その他目的達成に必要な事業（運営組織）
第４条

本研究所は、つぎの機関により運営する。

（１） 所長１名（２） 運営委員

若干名（３） 研究員

若干名（４） 認定委員

若干名（５） 客員研究員

若干名（６） 事務職員

若干名

（所長）
第５条
2

所長は、本研究所を代表し、事業および事務を統括する。

所長は、日本女子大学の教授のうちから学長が任命する。

45

３

所長の任期は、２年とする。ただし、再任を妨げない。

４

所長が欠けたとき、後任者の任期は前任者の残任期間とする。

（研究員）
第６条

研究員は、日本女子大学専任教員および附属校・園教諭のうちから、運営委員会の審議を経て、所長が任命する。
２

研究員の募集は、研究課題と併せ公開で行うものとする。

３

研究員は、第３条第１号ないし第３号に規定する研究を行うものとする。

４

研究員は、３年以内に研究を完了し、報告しなければならない。ただし、第３条第１号第２号に関する研究は、３年を超える継続を認めることができる。
（客員研究員）
第７条

研究推進のために必要なとき、日本女子大学専任教員および附属校・園教諭以外の者を客員研究員として委嘱することができる。
２

客員研究員の委嘱・解任は、運営委員会の審議を経て、所長が行う。

３

客員研究員の業務は、委嘱の時に決定する。

（運営委員会の構成）
第８条

運営委員会は、学長、副学長、所長、常務理事、本研究所担当理事、日本女子大学教授のうちから学長が選任する若干名の委員、事務局長、学務部長、学務部事務部長を以て構成する。
２

学長が選任する委員の任期は２年とし、欠けたときの後任者の任期は前任者の残任期間とする。ただし、再任を妨げない。
（運営委員会の審議事項）
第９条

運営委員会は、本研究所の運営に関するつぎの事項を審議決定する。

（１） 事業計画および運営の基本方針（２） 企画に関する重要事項（３） 第６条第１項第２項に規定する公募した研究課題および研究員の選考（４） 第７条第２項に規定する客員研究員の委嘱・解任に関すること（５） 予算および決算（６） 研究センターの認定（７） その他運営に関する事項
２

運営委員会は前項（６）については、別に定める認定委員会に審議を委任することができる。

（運営委員会の召集等）
第 10 条２

所長は、運営委員会を召集し、議長として議事を整理する。

運営委員会は、研究員の出席を認め、意見を聴取することができる。

（事務処理）
第 11 条本研究所の事務は、所長および学務部長の命により学務部研究・学修支援課が行う。

（会計）
第 12 条本研究所の会計は、学校法人日本女子大学に属し財務に関する諸規程の定めに従い処理

46

し、各年度の予決算は、理事会の承認を得なければならない。
（発明または著作に関する権利）
第 13 条本研究所における事業活動、調査等に基づく発明または著作に関する権利の帰属および利用については、別途定める。
（実施細則）
第 14 条

本規則の実施に関する必要事項は、別途細則で定める。

（規則の改廃）第 15 条附

本規則の改廃は、運営委員会の議決により、理事長が行う。
則１

本規則は、平成７年４月 1 日から施行する。

２

施行初年度の所長の任期は、平成８年３月 31 日までとする。

３

日本女子大学附属児童研究所規約、日本女子大学附属農家生活研究所規約、日本女子大学女
子教育研究所規約は、平成７年３月 31 日を以て廃止し、継続している研究は、本研究所に引き継ぐことができる。

４

当分の間、第８条の日本女子大学教授のうちから学長が選任する若干名の運営委員は、家政学部長、文学部長、人間社会学部長、理学部長とする。
附則

本規則は、平成８年４月 1 日から一部改正施行する。
附則

この規則は、平成 14 年１月 30 日から施行する。
附則

この規則は、平成 16 年４月１日から施行する。
附則

この規則は、平成 17 年４月１日から施行する。
附則

この規則は、平成 20 年 4 月 1 日から施行する。
附則（事業の一部変更に伴う改正）

この規則は、平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
附則（役職の一部変更に伴う改正）

この規則は、平成 24 年 4 月 1 日から施行する。
附則（事務組織変更に伴う改正）

この規則は、平成 27 年 4 月 1 日から施行する。

47

Ⅵ

日本女子大学総合研究所

研究内規

（目的）
第1条

この内規は、日本女子大学総合研究所設置の目的に沿って、研究課題および研究員を公募し、研究を推進する上での必要事項を定める。
（募集対象）
第2条

研究課題は、「日本女子大学総合研究所規則」第 3 条に規定する次の研究の範囲とする。

（1）創立者成瀬仁蔵に関する研究（2）日本女子大学一貫教育に関する研究（3）女子教育に関する研究（4）日本女子大学を拠点とする学際的な共同研究・調査
2

研究員は、大学の専任教員および附属校・園教諭のうち、前項の研究課題を原則として共同（客員研究員を含む）で行うものとする。なお、研究員のうちから研究代表者を定めるものとする。
ただし、研究開始時の客員研究員の人数は、研究員の 5 割を超えないことを原則とする。
（募集件数）
第3条

募集件数は、運営委員会が募集年度ごとに決定する。

（申請手続）
第4条
2

研究課題および研究員の公募は、前年度 6 月に行う。なお、12 月に再募集する場合がある。

研究を希望する者は、研究を開始しようとする前年度の 9 月末日までに、研究計画書等所定の書類を整えて総合研究所長に提出しなければならない。

3

2 年以上にわたる継続課題にあっても、年度ごとに申請手続を行うものとする。
（決定）

第5条

研究課題および研究員は、提出された研究計画書に基づいて運営委員会での選考の上決定し、その結果は申請者に通知する。
（研究期間）
第6条
2

研究期間は、一研究課題につき、原則として 3 年以内とする。

第 2 条第 1 号および第 2 号に関する研究は、3 年を超える継続を認めることができる。ただし、その場合には改めて継続の申請手続を行うものとする。
（研究費）

第7条

研究費は、運営委員会が募集年度ごとに、研究所総予算の範囲内で交付額の上限を決定する。
2

研究費は、研究活動に必要と認められる範囲で、次の費目に該当する場合に使用することが

48

できる。
（１）  アルバイト雇用費（人件費）（２）  用品費（３）  消耗品費（４）  通信運搬費（５）  印刷製本費（６）  旅費交通費（７）  修繕費（備品）（８）  委託費（９）  賃借料（10）  支払手数料（11）  会合費
（12）  購読費
（13）  接待渉外費（14）  諸会費
（15）  雑費
（16）  教育研究用機器備品（17）  図書3

研究費の支出は、大学関係研究費の支出取扱いに準じて総合研究所事務室が業務を執り行う。

（研究経過の報告）
第8条

研究経過は、各年度ごとに公開研究会、講演会等を 1 回開催するとともに、所定の研究経過報告書を総合研究所長に提出しなければならない。
2

提出された研究経過報告書は、日本女子大学総合研究所ホームページに発表する。

（研究成果の発表）
第9条

研究成果は、研究期間の終了の時点で、『日本女子大学総合研究所紀要』に発表するものとする。
2

研究成果は、『日本女子大学叢書』として総合研究所が刊行助成する場合がある。

（物件の管理・帰属）
第 10 条

研究費で購入した図書および用品・機器備品は、総合研究所の帰属とし、研究終了後は原則として総合研究所に返却しなければならない。
（内規の改廃）第 11 条

本内規の改廃は、運営委員会の議決により行う。
附

則1

この内規は、平成 7 年 6 月 2 日から施行する。

2

第 4 条の申請手続は、平成 7 年度に公募する平成 7 年度および平成 8 年度より研究を開始す
る研究課題については、別に定める。

49

3

第 6 条の研究期間は、平成 7 年度より研究を開始する研究課題については、初年度の研究期
間が 1 年に満たなくても、これを 1 年として数える。

4

この内規は、平成 17 年 4 月 1 日から施行する。

5

この内規は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
附則（募集対象の一部変更に伴う改正）

この内規は、平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
附則（申請手続の一部変更に伴う改正）
この内規は、平成 25 年 4 月 1 日から施行する。
附則（研究経過の報告一部変更に伴う改正）
この内規は、平成 29 年 4 月 1 日から施行する。

50

Ⅶ

日本女子大学総合研究所

研究センター認定内規

（目的）
第1条

この内規は日本女子大学総合研究所設置の目的に沿って、研究センターを認定する上での必要事項を定める。
（研究センター認定要件）
第2条

研究センターの認定は以下の要件をすべて充たしたものについて行う。

（1）研究センターはその研究内容が日本女子大学の建学精神、理念、あるいは総合研究所の趣旨に則したものであること。
（2）研究内容の独自性・先進性、社会的要請と社会貢献などが研究計画・活動方針に織り込まれているものであること。
（3）公的研究費（助成金等）の確保の見通しのあるもの。
（4）研究センターの代表者は日本女子大学教員であること。またその構成員は原則 10 名以上で、かつ複数の本学教員を含むことなど、研究センターに相応しい規模と研究体制であること。
（5）研究期間は原則として 3 年以上とし、継続性のあるもの。
（申請手続き）第3条

研究センターの認定を希望する者は、総合研究所の定める書類を所長に提出する。

（決定）
第4条

認定委員会の決定に当たっては、提出された書類と必要に応じてヒアリングを行う。認定結果は速やかに運営委員会、申請者に報告する。
（認定委員会構成）
第5条

認定委員会の構成は運営委員会構成員若干名および所長が運営委員会の議決を経て専門委員に委嘱する本学教員で構成する。
（認定の取り消し）
第6条

研究センターの研究活動が著しく低下したり、申請内容の目的から逸脱したと認められる場合には、運営委員会は認定を取り消すことができる。
（研究センター活動報告）
第7条

研究センターは各年度に所定の研究活動報告書を所長に提出するものとする。

（内規の改廃）第8条

本内規の改廃は運営委員会の議決を経て学長が行う。
附

則

この内規は、平成 16 年 4 月 1 日から施行する。

51

Ⅷ

2019年度総合研究所『日本女子大学叢書』応募規程

総合研究所では、2005 年度より、『日本女子大学叢書』を刊行しております。研究成果をお持ちの本学園教職員（個人あるいはグループ）で、同叢書として刊行することを希望される方は、下記の応募要領に従い奮ってご応募下さい。なお、総合研究所の研究課題に採用されたグループも応募の対象と致します。
［応募規定］
原則として応募時ならびに出版時に本学専任教職員であること。
［刊行助成の範囲］
１件の採用に対し、100 万円を上限とし、原則として年に 2 件まで刊行の助成をする。
ただし、厳正な審査の結果、採択にふさわしい研究がない場合は、刊行を見送る。
［刊行助成の対象領域］
1. 本学固有の研究
2. その他の自然科学、社会科学、人文科学の研究、および学際的な研究［審査基準］
研究内容は、以下のいずれかに該当する研究であることが審査においては重視される。
1. 本学固有の研究に関する新たな展開を示す内容であること。
2. 当該領域の研究史及び研究状況をふまえ、その領域で新しい地平を開拓する内容であること。
3. 新しい研究領域・新しい研究方法を切り拓く問題提起的な内容であること。
4. 研究上有益な資料を発掘し、意味づけている内容であること。
5. 研究の発展に貢献すると見なすことができる内容であること。
［応募条件・申し込み先］
応募に際しては、刷り上がりが、おおよそ 250 頁以上（Ａ 5 版）であることを目安にし、完成
原稿 3 部と、1000 字程度の日本語による要約 10 部を付けて、総合研究所宛申し込むこと。原稿のタイトルにはふりがなをつけること。
なお、他の団体、機関等から刊行のための助成を受ける予定、または受けようとする著作物については、重複して応募できないものとする。
採択された場合、刊行は、2020 年 3 月末日迄に完了すること。

52

［応募の締切り］
応募の締切りは、2018 年 9 月末日とする。
［刊行助成の採否］
刊行助成の採否は、『日本女子大学叢書』刊行委員会において、学内外の専門家を加えた審査を経て決定する。その際、応募者に対して、客観的な立場を取り得る委員が 担当することとする。
刊行に際しては、叢書としての統一性をはかるために、応募者に加筆・訂正を依頼する場合もある。
採否については、6 ヵ月以内に応募者に通知をし、各教授会にも報告することとする。
なお、応募原稿は返却しない。
※詳細は、総合研究所事務室（内線 3277）にお問い合せください。

53

Ⅸ

所

2017年度総合研究所組織

長

三神

和子

運営委員

所長

三神

和子

学長代行

大場

昌子

家政学部長

堀越

栄子

文学部長

高野

晴代

人間社会学部長

小山

聡子

理学部長

濱部

勝

事務局長

山田

憲男

学務部長

増子

富美

学務部事務部長

浅田

誠

研究員

II

客員研究員

同

事務職員

研究・学修支援課長

非常勤研究員2017 年度研究課題・研究員一覧の項に掲載
上
竹村

雅美

橋本のぞみ
壬生

里巳

押田

昊子

54