（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和3年4月30日※１（前回公表年月日：令和2年4月20日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

東京デザイナー学院

昭和52年3月1日

白木伸吾

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人Ａｄａｃｈｉ学園

昭和40年10月1日

安達暁子

分野

認定課程名

工業

建築専門課程所在地〒101-0062
東京都千代田区神田駿河台2-11（電話） 03-3292-0662
所在地〒101-0062
東京都千代田区神田駿河台2-11（電話） 03-3292-0662
認定学科名

建築デザイン学科

専門士

高度専門士

平成7年1月23日

-

認定年月日

企業と連携した授業により、実務で求められる製図能力、プレゼンテーションスキル、構造、設備、法律、構法などの実践的な建築的知識・技術の学習を総合的に習得し、業界の需要に幅広く対応できる基礎力を養成する。
令和2年4月20日

修業年限

昼夜2

昼間

学科の目的

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

2542時間

754時間

130時間

00

1658時間
時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

70人

83人

36人

2人

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～31日

成績評価

長期休み

■夏 季：7月25日～9月5日■冬 季：12月20日～1月8日■春 季：3月25日～4月10日

卒業・進級
条件

学修支援等

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
担任職員及び学校カウンセラー、キャリアサポートセンター等
による個別面談や家庭訪問指導など

課外活動

16人

18人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
学期毎の筆記試験又は作品評価、レポート提出など
進級認定単位・・・27単位以上
卒業認定単位・・・42単位以上・終了制作審査合格■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等
1st展（学園祭）の実行委員会等（平成30年度卒業者に関する令和元年5月1日時点の情報）■就職指導内容
資格を有するキャリアサポートセンター職員による個別指導
並びに学内企業説明会等

就職等の状況※２

総教員数

有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（平成３０年度卒業生）
ハウスメーカー、工務店、設計事務所、建設会社■卒業者数■就職希望者数■就職者数■就職率：■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

兼任教員数

201818100人
人
人％

90％

0

資格・検定名

種

受験者数

二級建築士

②5人

0000000000

合格者数
0人
000

主な学修成果
（資格・検定等） ※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
※３①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和

2 年度卒業者に関する令和3年5月1日 時点の情報）■中途退学者

16 名■中退率20 ％令和2年4月1日時点において、在学者79名（令和2年4月1日入学者を含む）
令和3年3月31日時点において、在学者63名（令和3年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

進路変更、経済的理由、学習意欲の喪失等■中退防止・中退者支援のための取組
スクールカウンセラーによるカウンセリングや、転科・転専攻等の指導など

経済的支援
制度

第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有※有の場合、制度内容を記入
入学時に特待生試験を実施する。学内規程でＡ～Ｅの5段階で評価し、評価Ａ～Ｄに対し1年次授業料の免除をする。評価Ａ：90万円減免。評
価Ｂ：45万円の減免。評価Ｃ：10万円の減免。評価Ｄ：5万円の減免とする■専門実践教育訓練給付：非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：
無※有の場合、例えば以下について任意記載（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）

http://www.tdg.ac.jp/dept/architecture/（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本校の建築デザイン科では、実務で求められる製図能力、プレゼンテーションスキル、構造、設備、法律、構法などの実践的な建築的知識・技術の学習を総合的に習得し、業界の需要に幅広く対応できる基礎力を持った人材の育成を目的としている。この目標を達成するため、教育課程の編成に際しては、いまの建築現場からの視点と、業界全体の潮流を俯瞰した視点の両方からの要求に耐え得る教育課程を編成することを基本方針とする。そのために、現場の視点、業界全体の視点の各々の立場から教育課程を監修できる企業・団体を選任している。

（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記
教育課程編成委員会は学校長の下部、教員組織である学務部の上位に位置し、本校が実践的かつ専門的な職業教育を実施するために企業と連携し、必要な情報の把握・分析を行い、授業内容や授業方法の改善・工夫を含む教育課程の編成に活かすことを目的とした組織である。年に2回の開催を原則として、学科カリキュラムを決定していく。教育課程編成委員会で提案された意見は、学内の幹部会議での承認を経た後、学校長の許可を得て正式な決定とする。

（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和２年4月1日現在

名 前所属

任期

種別

佐々木 龍郎

一般社団法人 東京建築士会 理事

令和２年４月１日～令和３年３月３１日（１年）

①

羽石 武生

FEATHER STONE HOUSE CO.LTD 代表

令和２年４月１日～令和３年３月３１日（１年）

③

竹田 和行

東京デザイナー学院 建築デザイン学科 学科長

令和２年４月１日～令和３年３月３１日（１年）

中俣 直紀

東京デザイナー学院 建築デザイン科 専任教員

令和２年４月１日～令和３
年３月３１日（１年）※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （8月、12月）（開催日時（実績））
第１回 令和２年８月１７日 １４：００～１６：００
第２回 令和２年１２月１７日 １６：３０～１８：３０（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
30年度前期の教育課程編成委員会では、「いま専門卒の人材に要求されるのは、20平米以下の中小物件で、何もかもをマルチに仕切ることができる、設計にも施工に精通したデザイナーである」ことを厳しく指摘された。また留学生と日本人学生の教育的、文化的背景に起因する構造力学の授業理解の格差についても、そのことを切り口に「構造力学」という授業の在り方に対する、より突っ込んだ議論になった。前者については、「中小規模の物件の設計と施工に精通した建築デザイナーを育成する」ことを今後のカリキュラムの軸とすることに決定した。後者については、構造力学を単なる計算として捉えるのではなく、現場で必要な実学として教えるには、どのように教えていくべきかという懸案事項として、引き続き議論されることになった。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
多くの学生が卒業後、最初に関わることが多い、中小規模の建築物の設計・施工で、絶対に必要な製図能力を習得させることを基本方針とする。
中小規模の物件の設計・施工実績が豊富で、施主との打ち合わせからデザイン・設計・施工に至る流れについて指導できる企業を選任している。
FEATHER STONE HOUSE CO.LTDは、これまでの設計・施工経験をもとに、現場で通用するような製図技術の実技指導を行う。指導に際しては、学科長が助言を行い、各期末にはアンケートを実施して学生からの意見を吸い上げ、その結果をもとにFEATHER STONE HOUSE CO.LTDと意見（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記
FEATHER STONE HOUSE CO.LTDと学科長は、事前打ち合わせを行い、課題となる製図を決定する。課題は、毎回授業開始時に発表し、授業内で実技指導を行う。課題の製図は毎回、授業終了時に回収し、FEATHER STONE HOUSE CO.LTDが評価を付けた後、学生に返却。その習熟度を見極めながら、FEATHER STONE HOUSE CO.LTDと学科長が次回の課題の選定を行う。評価は、毎回の授業で提出された課題の内容、及び出席状況や授業態度を総合的に判断して成績評価を行う。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要設計Ⅱ

製図の課題を通して、基本的な建築図面の描き方を修得する。

連 携 企 業 等
FEATHER STONE HOUSE CO.LTD

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
学校は就業規則・第12章・第79条に基づき、教職員（学校が期間を定めて雇用する非常勤職員を除く）に対し、業務に必要な知識及び技能を高め、資質の向上を図るため、年に一度、必要な研修を行うことを定めており、これを基本方針とする。実施に際しては、予め計画を立て、実施に努めるとともに、職員に研修を受ける機会を与えなければならない。教職員に対し、必要と認める時は、前項に加え、時代に即した専門分野における専門的能力を修得することを目的に、別途研修を行うものとする。この研修は他の機関と共同し、又は他の機関に委託して研修を行うこともできる。教職員は、職務の遂行に必要な知識、技能を修得するために実施される研修を受講するよう命じられた場合には、特段の理由がない限り、研修を受講しなければならない。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「小規模建築物件の施工現場の現状と求められるスキルについて」（連携企業等：FEATHER STONE HOUSE CO.LTD）
期間：令和3年2月21日13:30～16:30
対象：建築デザイン学科 教員
内容：令和3年度カリキュラムの基本方針を「施工に精通した建築デザイナー」に決定するに際し、実際の施工現場を実地で見学。施主との打ち合わせにも同席し、カリキュラムの肉付けに活用する。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「ジョブカードを利用したキャリア支援について」（株式会社パソナ）
期間：令和3年3月3日17:00～18:30
対象：全教職員
内容：ジョブカード制度を理解し、幅広い視野から学生のキャリア形成を支援できるようにする（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「住宅リノベーションの変革について～オリンピック終了後の需要から見えるもの」 （連携企業等:東京建築士会）
期間：令和4年2月20日14:30～16:30
対象：建築デザイン学科 教員
内容：高度成長期に建てられた住宅が一斉にリノベーション需要を迎えている今、必要とされるのは、どのようなリノベーションなのか、オリンピック終了後の景気動向も交えて考察する。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「発達障害・学習障害などを抱えた学生の対応について」（※講師選定中）期間：令和4年1月頃
対象：全教職員
内容：近年増加傾向にある発達障害、学習障害などを抱えた学生の対応について学ぶ４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
教育目標に従った人材育成ができているか、その教育目標を学科の指針として具体的に展開できているかについて関係業界、卒業生と対象として自己評価の結果にそって説明する事で、教育目標、教育方法や内容、管理体制を評価いただく。学校はその評価に基き、幹部会議（コア会議）で改善策をまとめ、優先順位を付けて予算化し、改善プランを策定後、学校長の許可を得て実行する。これを学校関係者評価の基本方針とする。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目（１）教育理念・目標（２）学校運営（３）教育活動（４）学修成果（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。

学校が設定する評価項目

専門分野の特性は明確化や将来構想について等
目的に沿った運営方針が策定されているか等
教育理念に沿った教育課程の編成、実施方針等が策定されているか等
就職率の向上が図られているか等
進路・就職に関する支援体制の整備がなされているか等
施設・設備は教育上の必要・充分に対応されているか等
募集活動は適性に行われているか等
中期・長期の学校計画に基づき、財政基盤は安定しているか等
法令・専修学校設置基準の遵守と適正な運営がされているか等
学生のボランティア活動を奨励し、かつ支援しているか等（３）学校関係者評価結果の活用状況
二級建築士の資格取得について、学科としてどこまで真剣に取り組んでいるのかについて、指摘を受けた。現状、建築士受験演習といった対策講座を設定してはいるが、受験するかどうかについては、本人の意思に任せている。学科として1名でも多くの合格者を輩出することを目指すのか、引き続き議論をしていくこととする。また設備面に関しては、教室の雨漏り注意の張り紙や、使用中止のトイレなど、何か月経ってもそのままになっている個所があり、施設の管理体制を疑うといった厳しい指摘も受けた。老朽化した設備の整備は、予算的な兼ね合いもあり、なかなか一気には進められないが、次年度の最重要課題として善処していくことを伝えた。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和２年4月1日現在

名 前所

属

任期

秋月 久美子フリーランス

平成３１年４月１日～令和２年３月３１日（１年）

藤原 亮二

有限会社 藤原アイアン･クラフト

平成３１年４月１日～令和２年３月３１日（１年）

阿部 賢吉

有限会社レモン

平成３１年４月１日～令和２年３月３１日（１年）

公益財団法人 画像情報教育振興協会

平成３１年４月１日～令和２年３月３１日（１年）

篠原 たかこ

種別
卒業生等
企業等
地域等
業界団体等

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：http://www.tdg.ac.jp/common/pdf/tdg_Hyouka.pdf
公表時期：令和３年４月30日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業が求める、時代に則した人材を育成するための課題やニーズを共有し、学校の実践的な職業教育に関わる活動を評価・改善する中で、質の高い職業教育を行っていくために広く雇用側の企業・関係団体・自治体等に向けて公表していく。

（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援（８）学校の財務（９）学校評価（１０）国際連携の状況（１１）その他

2019 年度 東京デザイナー学院 情報公開資料 ・1.学校概要
2019 年度 東京デザイナー学院 情報公開資料 ・3.各学科の教育
2019 年度 東京デザイナー学院 情報公開資料 ・6.教職員2019 年度 東京デザイナー学院 情報公開資料 ・7.キャリア教育・学生の就職支援
東京デザイナー学院HP・施設・設備
2019 年度 東京デザイナー学院 情報公開資料 ・8.学生の生活支援
2019 年度 東京デザイナー学院 情報公開資料 ・9.学生納付金・就学支援2019 年度 東京デザイナー学院 情報公開資料 ・10.学校の財務
東京デザイナー学院HP・自己点検・自己評価報告書、学校関係者評価報告書※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL: https://www.tdg.ac.jp/common/pdf/tdg_Information.pdf））

授業科目等の概要（建築専門課程建築デザイン学科）令和2年度
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択授業科目名

配当年
次・学期

授業科目概要

授業方法 場所 教員
企
実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数携
実
技授

○

設計Ⅰ

設 計 課 題 を 通 し て 、建 築設 計の 基本 を学
1132 4ぶ。与えられた設計条件の中で、デザイン通を提案し、発表する。

〇 〇

○

設計Ⅱ

製図の課題を通して、基本的な建築図面の 1
132 4描き方を修得する。
通〇 〇

○

設計Ⅲ

図面のトレースを通して、図面の仕組みや 168 4表現・見方等を理解する。
通〇 〇

○

住宅設計

住宅の設計課題を通して、建築設計の基本を学ぶ。要求条件を満たしつつ自由に建築 168 4を造形し、設計の基本的なスキルを身につ 通ける。

〇 〇

○

空間構成

建 築 設 計 に お け る アイ デア 構想 、ス ケッ
1チ、模型など、デザインするための過程を68 4
通学び、修得する。

〇 〇

○

製図演習

設 計 課 題 を 通 し て 、建 築設 計の 基本 を学ぶ。要求条件を満たしつつ自由に建築を造 168 4形 し 、 設 計 の 基 本 的な スキ ルを 身に つけ 通る。

〇 〇

○

ＣＡＤ演習

CADソフト操作の習得。基本操作の習得後、 164 4
様々なCAD図面の描き方を学ぶ。
通〇 〇

○

色彩演習

建築空間における色彩の重要性を理解し、 164 4
課題を通して、色彩感覚を養う。
通〇 〇

○

建築史

過去の建築から、優れた建築や建築家のあり方を学び、将来の建築像を考察するための基盤を形成する。

合計科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件の42単位以上・終了制作審査合格
上記の必修・選択以外に他科・他専の選択科目も学習することもできる

66 2 〇〇
単位時間(単位)授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 １６週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

授業科目等の概要（建築専門課程建築デザイン学科）令和2年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

配
当年
次・
学期

授業科目概要

授業方法 場所 教員
企
実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技授

○

建築法規

建築の計画をするにあたって必要な法的知識を法令集を中心に理解する。

66 2 〇〇○

一般構造

建築の構成と部位・部材の名称等を図面等を通して理解する。

66 2 〇〇○

構造力学

構造物に作用する力の関係を理解し、構造力学の基本を理解する。

66 2 〇〇○

環境工学

自然工学的な基礎知識の習得を通じて、環境と共存する建築のあり方を理解する。

34 2 〇〇○

建築計画

現代社会の多様なニーズに対応しうる建築計画的技術の習得とその基礎となる人間の理解に基づく建築計画のあり方を学ぶ。

66 2 〇〇○

建築設備

建築設備の内容とデザインに於ける重要性を知る。建築用途に合わせた設備計画を理解する。

34 2 〇〇○

建築作品を読み解き、グループ課題を通し建築コミュニて、設計意図を他者に伝える技術を習得すケーション論る。

66 2〇 〇○

特別授業

作品制作課題を通して設計図面の描き方やプレゼン手法など、設計スキルを総合的に学ぶ。

64 2〇 〇○

校外授業

実 際 の 建 築 物 の 見 学や 都市 のフ ィー ルド
ワークを通して、建築空間を理解する。

30 2〇

合計科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件の42単位以上・終了制作審査合格上記の必修・選択以外に他科・他専の選択科目も学習することもできる

〇

単位時間(

授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 １６週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２単位)

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

授業科目等の概要（建築専門課程建築デザイン学科）令和2年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

○

授業科目名

配
当年
次・学
期

授業科目概要

授業方法 場所 教員
企
実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数携
実
技授

○

建築計画演習現代社会の多様なニーズに対応しうる建築 164 4計画的技術を課題演習を通して修得する。 通〇 〇○地域計画演習現代的な都市の課題に対して意識し、地域 1
132 4計画的技術を課題演習を通して修得する。 通〇 〇○施工計画演習施工計画に必要な基本的な知識を課題演習 1
64 4を通して修得する。
通〇 〇○建築設計におけるランドスケープデザイン
ランドスケー1の重要性を理解し、計画に必要な基本的な64 4
プ演習
通知識を課題演習を通して修得する。

〇 〇○課題演習を通してCADソフトの操作を習得す
1
ＣＡＤ演習Ⅱ る。基本操作の習得後、応用的なプレゼン
64 4
通スキルも学ぶ。

〇 〇

○

特別授業

作品制作課題を通して設計図面の描き方やプレゼン手法など、設計スキルを総合的に学ぶ。

66 2

○

建築研究

建築家の設計意図や建築作品の特徴を読み解き、作品研究を行う。

34 2

○

校外授業

実 際 の 建 築 物 の 見 学や 都市 のフ ィー ルド
ワークを通して、建築空間を理解する。

66 2

設計Ⅰ

これからの社会に必要となる建築、空間に2ついて考え、建築の社会性を理解し提案す64 4通る能力を身に付ける。

合計科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件の42単位以上・終了制作審査合格
上記の必修・選択以外に他科・他専の選択科目も学習することもできる

〇 〇

〇

〇

〇

〇

〇 〇
単位時間(授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 １６週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２単位)

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

授業科目等の概要（建築専門課程建築デザイン学科）令和2年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

配
当年
次・学
期

授業科目概要

授業方法 場所 教員
企実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数携実
技授

住宅設計

住宅設計の基本プロセスが理解でき、自分2自身で立案した提案を他者に明確に伝わる
64 4
通ように表現技術を身に付ける。

〇 〇

○

製図演習

設計課題を通して、設計の基本プロセスを理解し、自分自身で立案した提案を他者に 264 4
明 確 に 伝 わ る よ う に表 現技 術を 身に 付け 通る。

〇 〇

○

ＣＡＤ演習

CADソフト操作の習得。基本操作の習得後、 264 4
様々なCAD図面の描き方を学ぶ。
通〇 〇○材 料 実 験 / 測 実験による材料の特性（長所、短所）の確 2
128 4
量実習
認と測量の基本を習得する。
通〇 〇

○

建築計画

現代社会の多様なニーズに対応しうる建築
2
計画的技術の習得とその基礎となる人間の68 4 〇通理解に基づく建築計画のあり方を学ぶ。

〇○

都市計画

都 市 計 画 の 理 論 枠 組み 及び 諸制 度に 関して、現代都市において必要とされるテーマを中心に理解する。

32 2 〇〇○

構造力学

構造物に作用する力の関係を理解し、構造力学の基本を理解する。

32 2 〇〇○

建築設備

建築設備の内容とデザインに於ける重要性を知る。建築用途に合わせた設備計画を理解する。

32 2 〇〇○

建築材料

建 築 に 用 い ら れ る 様々 な建 築材 料に ついて、その特性や使用方法を理解する。

32 2 〇〇○

合計科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件の42単位以上・終了制作審査合格
上記の必修・選択以外に他科・他専の選択科目も学習することもできる

単位時間(授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 １６週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２単位)

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

授業科目等の概要（建築専門課程建築デザイン学科）令和2年度
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

配当年
次・学期

授業科目概要

授業方法 場所 教員
企実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技授

○

施工積算

設計図書に書かれた建築物を具現化する生産プロセスとして、積算の知識を学ぶ。

32 2 〇〇○

建築法規

建築の計画をするにあたって必要な法的知識を法令集を中心に理解する。

32 2 〇〇○

建築構造

建築の計画をするにあたって必要となる基本的な構造の知識を理解する。

32 2 〇〇○

建築施工

各施工工程を着工から完成まで工事進行の
流 れ に 沿 っ て 学 ん でい く。 また 施工 管理（監理）の要点の基本を理解する。

32 2 〇〇○

建築経済

建築を経済的財貨として捉え、社会の中での建築生産システムの役割を学ぶ。

32 2 〇〇○

建築作品を読み解き、グループ課題を通し建築コミュニ
2て、設計意図を他者に伝える技術を習得す
68 4
ケーション論
通る。

〇 〇

○

建築研究

建築家の設計意図や建築作品の特徴を読み 264 4
解き、作品研究を行う。
通〇 〇

○

郊外授業

実 際 の 建 築 物 の 見 学や 都市 のフ ィー ルド 264 4
ワークを通して、建築空間を理解する。
通〇○

卒業設計2年間の集大成として、建築に対して自身が2192 12
どのような思いを持ち、それをどのように通表現していくかを問う。

〇 〇

合計

科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件の42単位以上・終了制作審査合格
上記の必修・選択以外に他科・他専の選択科目も学習することもできる〇

単位時間(授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 １６週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２単位)

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

授業科目等の概要（建築専門課程建築デザイン学科）令和2年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

配当年
次・学
期

授業科目概要

授業方法 場所 教員
企
実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技授

○

地域計画演習現代的な都市の課題に対して意識し、地域 2
96 4計画的技術を課題演習を通して修得する。 通〇 〇○建築計画演習現代社会の多様なニーズに対応しうる建築 2
96 4
計画的技術を課題演習を通して修得する。 通〇 〇○施工計画演習施工計画に必要な基本的な知識を課題演習 296 4を通して修得する。
通〇 〇○建築設計におけるランドスケープデザイン
ランドスケー2の重要性を理解し、計画に必要な基本的な64 4
プ演習
通知識を課題演習を通して修得する。

〇 〇○CADソフト操作の習得。様々なCAD図面の描
2ＣＡＤ演習Ⅱ き方を学び、設計意図を他者に伝えるプレ64 4通ゼンスキルを習得する。

〇 〇○２級建築士受験可能な知識レベルの到達を建築士受験演 目標とする。問題演習と解説を交互におこ 264 4
習なっていく。
通○

建築研究

建築家の設計意図や建築作品の特徴を読み解き、作品研究を行う。

32 2

○

郊外授業

実 際 の 建 築 物 の 見 学や 都市 のフ ィー ルド
ワークを通して、建築空間を理解する。

32 2

合計

53科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件の42単位以上・終了制作審査合格
上記の必修・選択以外に他科・他専の選択科目も学習することもできる

〇〇

〇

〇

〇

〇

2542単位時間(授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 １６週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２単位)

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。