16 気象リスクのスマート化対応

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6‑5‑1 常者らがCIAT‑点京大学の 1[1で構築した j
足場リモートモニタリングシス
テム (フィ ールドフェノミクス シス テム )メラが常時稼働しており、インターネ ッ トを介して CIATだけでな く、‑*京カ
でも、カメラ tIiリ 1~;1I が可能 で、昼夜を I I IJ わず遠隔で出場の リ ア lレタイムモニタ リ ン

グを行える 。東京大学lI!
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では、ワイヤレスカメラで実験農場を確認しながら、TA Tの研究者と述携し、共有データの解析を進め、栽培品種の窒素利用効率を評価し選抜する 研究を行っている 。 また、 CIATでは耐乾燥性改良研究も進めれており、こちらでもリモ ー トモニ タリングシステムを 利用する予定である 。

ATとの取り組みのように、気象リスクに適応するための品」こで紺介した CI
作物改良研究に、リモ ー トモニタリングは幅広く適川することが可能である 。 また、リモートモニタリングを用いることで、研究者は場所にとらわれずに、データを リアルタイムで共有でき、効率的に共同研究を行うことが可能とな る。

16‑6 農 業 LCA

清水Jll'l.大政謙次

LCA (LifeCycleAssessment) とは、 「ひとつの製 I
W
I(サービ スも含め)の ライフ
レすべてを対象にして、投入されたもの、産出されたもの、そして環境へ
サイク JIS0)の環境マネの榊在的影響をまとめ、評価すること」と、国際化標準援構 (16 気象リスクのスマート化対応

3
7
6 第 4寧分野別スマート農業
LCAのフレームワーク(￨①目的関査範囲の眠)二二二、、:I
1:[ ② が ン 川 析rl二l④解釈、ーーー 1一 一 ー 一 ー ー !

(③閥解価l~377ジメント 15014040では定義され排出量の多いプロセスは、代掻き前の非湛水時の土境改良材散布(‑12.
553g)、悶ており、ライフサイクルとは、天29.
267g)そして収穫後の籾の乾燥 (45.
8 g) であり(農業環境技術研究所、植え (然資源からの原材料の取得または排出置の 73%を占めている。土壊改良材散布や川植え時は、それぞれ2(03)、CO2生成から始まり、製造、流通、利の作業の燃料使用による直接排出よりも、散布する肥料や農薬の生産時における用、リサイクルそして最終的に処排出量が多く、その割合は約 9割以上を占める。また N20排出量は 37g、湛水分されるまでの全ての段階のこと

2.
000gであった(農業環境投術研究所、 2 3)0 CH4は地球温時に排出される CH4は4を示す。日本工業規格においては、との相対依)が約 2暖化係数 (COz1倍と大きいため、稲作の GHGs排出において、]15Q 14040が 15014040に対応しCH4の影響が大きいことがわかる。

∞∞

医14‑16‑6‑1 LCAのフレームワークている。 LCAの 調 査 は @ 4‑16

農林水産省は、 2009年に出された、農林水産分野における省 CO2効果の表示のI
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401(}.
2(版
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訳及び追加記入‑6‑1の通り、 4段階に分けら指針に基づいて、 CO排出量の「見える化Jを進めており、経済産業省とともに、2れており、①目的・調査範聞の設CFP (CarbonFootprintofProducts.カーボンフットプリント)などの手段を JT
Jいて、定では、目的を明確にし、目的に対応した調査範囲や調査の詳網1さの程度を定め、排出の削減量をわかりやすく提示する仕農産物の生産や流通時などにおける CO.

②インベントリ分析において、ライフサイクルの全ての段階を対象にして投入・組みをつくり、消費者も巻き込んだかたちでの GHGs削減の取り組みが始まって産出物のデータ収集及び定量化を行い、それらの環境負荷量を求める。①影響評いる。農業の直接的機能は食料を生産することであるが、そのほかにも国土保全lする。地後にそれら価ではその結果を受けて、潜在的な環境影響の重要性を評制iや水源かん養などの多而的機能を持ち、それらの多くは、農業が自然環境や生態を踏まえ、④解釈を行った後、 LCA調査の結果は、製品のライフサイクルにお系の物質循環プロセスと深く関わることを基盤としている。今後も農業の多面的中の点純で聞む部分は、ラける改良など、意思決定の判断材料となる。なお、￨きl

機能を維持していくためには、環境負荷の低い農業を行う必要があり、そのため

イフサイクルインベントリ (LCI)調査と呼ばれ、インベントリのためのデータi
育水ら、には、物質循環のモニタリングや LCAなどの総合評価が不可欠である (収集、環境負荷量の算出とその解釈を、調査の主な目的に設定した場合を表して2012)。農業のライフサイクルにおいて環境負荷があることを、私達が認識しいる。

今後の生産及び消費行動を改良し選択することが、持続的な農業や社会を目指す

LCAへの関心の集まりは、企業の環境マネジメントシステム構築のための支ために必要となる。

援ツールとして有川であることが認識され、また 150による一般的手順に附する010)、農業分野への適用、規格化作業の開始が契機となっており(伊坪・稲葉、 2[引用文献]

すなわち農業 LCAについては、やや遅れ、 1990年代半ばから臨んになった。農[1]飯泉仁之 il(ほか (2013) 農業環境技術研究所研究成果情報第 29j、
島 26‑27.

業環境技術研究所では、 1998年度から 5か年のプロジェクトにおいて、 LCA評

[2] 飯泉仁之取ほか (2012) 農業環境技術研究所研究成果情報第 28~島、 32・33.価に基づく持続可能な農業生産システムの開発を目的に、稲作や畑作などの∞LCA評価を公表している(農業環境技術研究所、 2 3)。気象リスクの観点では、温室効*ガス (GHGs) 排出量が特に関わることになるが、例えば、稲作についてはCO 2 や CHJJ~IL\量などの定量化を試みており、秋季の耕起から、翌秋の収穫後の籾の乾燥までを対象として、インベントリ表が作成されている。コシヒカリ玄米
総排出量は 160480kg (lOa区岡)の収穫に関して、 CO.
140gであり、このうち、
2[3] Iizl
ImしT.
.Semenov.M.
A.
.Nishimori.M Ishigooka.Y.
.andKuwagata.T.ELPIS‑jP吋.
めilosophi((ll(2012)A datasctoflocal‑scaledailyclimatec
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70.1
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1・1
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39.
Trlllls(/(tiollSo[4] itli聖'f.fI!・石谷学・大政滋次「インターネットを利用した農場モニタリングシステム J

生態工学会編rm鎖生態系・生態工学ハンドブック J、丸笹山版、(印刷 ql).

[5) 大政謙次・近藤矩朗・井上頼直 (1988) r値物の計測と診断J 、 ~J 倉書街、

19 1.

378 第 4. 分野別スマート農業[6] 大政謙次 (2012) 環境科学と「生物環境調節 J、植物環境工学、 24(3) :142‑149.
[7] 伊坪徳宏・稲葉敦 (2010) fUME2
一意思決定を支援する環境影響評価手法J、社団法
人産業環境管理協会、 666p.

[8] 独立行政法人農業環境技術研究所 (2003)f
環境影響評価のためのライフサイクルアセ
スメント手法のJ
I
日発研究成果報告書J、農業環境技術研究所、 96p.

[9]清水 rrl
f・細井文樹・大政謙次 (2012)f
アンピエント農業一 ICTで未来の農業を創る一、第 2 章第 6~~農業 x 地域」、東京大学アンピエント社会基盤研究会農林環境ワーキンググ

ループ、 72‑81.