月次レポート 2024年9月30日現在
販売用資料

パインブリッジ割安優良債券ファンド（奇数月決算型）
愛称 : ボンドレーダー
追加型投信／海外／債券ファンドの特色

1 主として国内外の発行体が発行した米ドル建て投資適格社債に投資を行う投資信託証券（投資信託および外国投資信託の受益証券（投資法人および外国投資法人の投資証券を含みます。））およびわが国の公社債に投資を行う投資信託証券に投資を行い、安定的なインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指します。
2 投資信託証券への投資は、原則として高位に保つことを基本とします。投資信託証券への投資にあたっては、原則として、別に定める投資信託証券（以下「指定投資信託証券」といいます。）の中から委託会社が選択します。なお、指定投資信託証券については見直すことがあります。
3 国内外の発行体が発行した米ドル建て投資適格社債を主な投資対象とする投資信託証券への投資は、原則として高位に保つことを基本とします。
4 わが国の公社債を主な投資対象とする投資信託証券への投資は、信託財産の純資産総額の10％以内とします。
5

実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

6 年6回（1、3、5、7、9、11月の各15日（休業日の場合は翌営業日））決算を行います。
なお、将来の分配金が保証されているものではなく、分配対象額が少額の場合等、分配を行わないこともあります。

ファンド・データ

9,919 円

純資産総額

前月末基準価額

9,988 円

（月間騰落額）（ 11 円）パインブリッジUSDインベストメント・
グレード・クレジット・ファンド組入比率
パインブリッジ日本住宅金融支援機構債
マザーファンド組入比率

基準価額

0.2 億円95.3 ％
0.4 ％●信託設定日●信託期間●決算日2024年2月9日
2049年2月26日
年6回（1、3、5、7、9、11月の各15日）（休業日の場合は翌営業日）

基準価額・純資産総額の推移
（億円）

(円）

14,0000.8

13,0000.6

12,00011,0000.4

10,000

0.2

9,000
8,000
2024/2/92024/4/27
純資産総額（右目盛）0.02024/9/30

2024/7/14
基準価額（左目盛）

分配金再投資基準価額（左目盛）※「基準価額」は信託報酬（外国投資信託証券には信託報酬等が別途かかります。）控除後のものです。信託報酬率は後記の「運用管理費用（信託報酬）」をご覧ください。
※「分配金再投資基準価額」は、過去に支払われた分配金を非課税で再投資したものとして計算しています。
※収益率は「分配金再投資基準価額」より算出しており、実際の投資家利回りとは異なります。
※収益率は年率換算を行っていません。

分配金実績 （課税前） ※直近8期

収益率

ファンド
過去1ヵ月

0.1%

過去3ヵ月

-6.7%

過去6ヵ月-0.8%

過去1年-過去3年-

設定来

1.7%

2024/5/15
2024/7/16
2024/9/17
設定来合計85円
90円
80円
255円

※分配金は、1万口あたり。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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パインブリッジ割安優良債券ファンド（奇数月決算型）
愛称 : ボンドレーダー
追加型投信／海外／債券
パインブリッジUSDインベストメント・グレード・クレジット・ファンドの組入状況
ポートフォリオ特性値
銘柄数
平均クーポン
平均直接利回り
平均最終利回り
平均修正デュレーション
平均格付け

資産構成
563
3.83%
3.92%
4.95%
6.92
A-

格付別構成比
AAA
AA
A
BBB
BB
B
CCC
CC
C
その他
合計

有価証券組入比率
短期資金等

98.9%
1.1%

業種別構成比
4.9%
7.0%
34.7%
53.2%
0.2%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.1%
100.0%

金融
ヘルスケア
工業
公益事業
エネルギー
通信
一般消費財
政府
その他
合計

国別構成比
31.6%
12.4%
8.6%
7.7%
7.5%
6.6%
5.6%
5.4%
14.7%
100.0%

アメリカ
イギリス日本カナダ
ドイツ
フランス
国際機関
スイス
オランダ
イタリア
その他
合計

80.3%
3.7%
1.9%
1.7%
1.6%
1.6%
1.5%
1.1%
1.1%
1.0%
4.6%
100.0%※ポートフォリオ特性値、各構成比は、キャッシュ等を除いて算出しています。
※デュレーション、利回り計算は、委託会社の見解に基づいて行っています。
※平均格付は、基準日時点で保有している資産にかかる信用格付けを加重平均したものであり、当ファンドにかかる信用格付けではありません。
※各銘柄の信用格付は、国際的な格付機関の格付を基に当社基準で算出しています。
※構成比は、四捨五入して表示しているため、合計が100%にならない場合があります。

組入上位銘柄
銘柄名
WELLS FARGO + COMPANYBANK OF AMERICA CORPBANK OF AMERICA CORPMIZUHO FINANCIAL GROUPZIONS BANCORP NA
GEORGIA PACIFIC LLC
INDUSTRIAL BANK OF KOREA
HALEON US CAPITAL LLC
JPMORGAN CHASE + CO
CITIGROUP INC

クーポン（％）
1.00
1.00
1.00
1.00
3.25
0.95
1.04
3.63
1.00
6.00

償還日
2028/04/22
2025/10/22
2037/03/08
2029/07/06
2029/10/29
2026/05/15
2025/06/22
2032/03/24
2041/11/19
2033/10/31

業種
金融
金融
金融
金融
金融
原材料
政府
生活必需品
金融
金融

組入比率
0.68%
0.64%
0.62%
0.59%
0.56%
0.56%
0.56%
0.55%
0.54%
0.52%

※組入上位銘柄の構成比率は、作成基準日時点のパインブリッジUSDインベストメント・グレード・クレジット・ファンドの純資産総額に対する比率です。
※業種は、ブルームバーグ業種分類（BICS）に基づいて表示しています。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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パインブリッジ割安優良債券ファンド（奇数月決算型）
愛称 : ボンドレーダー
追加型投信／海外／債券
運用状況のご報告＜市場概況＞
米国では、中旬に開催されるFOMC（米連邦公開市場委員会）において利下げがほぼ確実視される中、月初より米国金利が低下しました。FOMCでは0.5％の大幅利下げが決定され、またその後の追加利下げにも言及し、景気のソフトランディング（軟着陸）期待が一層高まったことで米国金利は景気回復に対する期待感から上昇に転じましたが、月を通じてみると金利は低下しました。社債市場については、大幅な利下げが行われたことや、一部の経済データが市場予想を上回り米国経済の先行きに対する懸念を後退させたことなどから、スプレッドは縮小しました。
為替市場は円高米ドル安となりました。米国が利下げ方針に転換する一方で、日銀の追加利上げ観測の高まりを受けて、日米金利差が縮小したことが主な背景となりました。

＜今後の見通し＞
米国経済指標が好悪混在する中、FRB（米連邦準備制度理事会）は0.5％の政策金利の引下げを行い、この予防的な大幅利下げにより米国景気のソフトランディング確率が高まりました。FRBは年内2回の追加利下げも示唆し、景気重視の姿勢を強調しています。また欧州もインフレ率の低下が奏功し、本格的な金融緩和政策を講じる下地が整っています。そして中国でも不良債権処理に政府が本腰を入れ始め、景気回復の実現性が高まりつつあり、世界的に景気回復期待が高まっています。懸念材料としては、中東情勢の緊迫化に伴う地政学的リスクが挙げられます。
このような環境下、当ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて、国内外の発行体が発行した米ドル建て投資適格社債およびわが国の公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指します。

投資適格社債指数の推移（米ドルベース/円換算ベース）

米ドル/円為替レートの推移
115
165

110
160

105
155

100
150

95
145

140
2024/2/9902024/2/8
2024/4/27

出所：三菱UFJ銀行仲値

2024/7/14

2024/9/30

2024/4/26
投資適格社債指数（米ドルベース）

2024/7/13

2024/9/29

投資適格社債指数（円換算ベース）出所：ブルームバーグのデータを基にパインブリッジ・インベスメンツ作成。投資適格社債指数
はブルームバーグ・グローバル・アグリゲート・コーポレートUSDインデックス（トータルリターン、米ドルベース）。設定日前日を100として指数化。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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パインブリッジ割安優良債券ファンド（奇数月決算型）
愛称 : ボンドレーダー

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追加型投信／海外／債券

リスクおよび留意点
当ファンドは、実質的に値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）を主要投資対象としますので、基準価額は変動します。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
■価格変動リスク
当ファンドが投資する有価証券等の価格は、一般に、経済・社会情勢、発行体の信用状況、経営・財務状況ならびに市場の需給等の影響を受け変動します。組入銘柄の価格の下落は、当ファンドの基準価額を下落させる要因となります。
■金利変動リスク
金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に、金利が上昇した場合には債券価格は下落し、当ファンドの基準価額を下落させる要因となります。
■信用リスク
組入有価証券等の発行体および取引の相手先の倒産や財務状況の悪化等の理由による価格の下落、利息・配当・元本・償還金の支払不能または債務不履行（デフォルト）等の影響を受け基準価額が下落することがあります。
■為替変動リスク
当ファンドは外貨建資産に投資しますので、為替変動リスクを伴います。外国為替相場は、金利動向、政治・経済情勢、需給その他の様々な要因により変動します。この影響を受けて外貨建資産の価値が変動し、基準価額が下落することがあります。一般に、円安は基準価額の上昇要因に、円高は基準価額の下落要因となります。
■流動性リスク
組入有価証券等を売買しようとする場合に、当該有価証券等の需給状況により、希望する時期および価格で売買できないリスクをいいます。
この影響を受け、基準価額が下落することがあります。
■カントリーリスク
投資対象国･地域において、政治･経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合等には、基準価額が下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

※その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 大量の解約の発生や市場環境の急変等により組入資産の流動性が低下し、基準価額が下落することや、換金の申込みの受付停止や換金代金の支払遅延の可能性があります。
・ ファンド･オブ･ファンズ方式で運用されるため、投資対象の投資信託証券と当ファンドの基準価額の算出タイミングに時差がある場合、投資対象の投資信託証券の基準価額の算出遅延・停止、繰上償還等が当ファンドの基準価額、購入・換金等に影響する場合があります。特に、当ファンドは国内外の発行体が発行した米ドル建て投資適格社債を主な投資対象とする投資信託証券に集中的に投資するため、当該ファンドの受付停止の影響を受け、当ファンドの設定・解約を停止する可能性があります。
・ 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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追加型投信／海外／債券

収益分配金に関する留意事項
 収益分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
 収益分配金は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

投資信託で分配金が支払われるイメージ

分配金

投資信託の純資産【計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合】
前期決算日から基準価額が上昇した場合

前期決算日から基準価額が下落した場合

10,550円

10,500円

期中収益
（①+②）
50円

分配金100円

10,500円*50円

10,400円

10,450円
*500円
（③+④）

*500円
（③+④）

配当等収益
①20円

*450円
（③+④）

*80円

分配金
100円
10,300円
*420円
（③+④）

前期決算日
当期決算日
当期決算日
前期決算日
当期決算日 当期決算日*分配対象額
分配後
分配後
分配前*分配対象額
分配前
500円*80円を取崩し *分配対象額
500円*50円を取崩し *分配対象額
420円
450円
（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意下さい。

分配準備積立金：期ごとに分配可能額を計算し、分配可能額から実際に分配した額を引いた額はそのまま信託財産に組み入れられます。
収益調整金：新規の投資者がファンドを購入したことによって、既存の受益者が受け取れる分配金の額が薄まることのないよう、投資信託財産を計理処理する際に使う特有の勘定科目のことです。
 受益者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金

受益者の購入価額（当初個別元本）

元本返戻金 ※元本払戻金（特別分配（特別分配金）金）は実質的に元本の一分配金支払後基準価額
個別元本部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。

受益者の購入価額（当初個別元本）

元本返戻金（特別分配金）
分配金
支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（受益者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の受益者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
※普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）等をご参照下さい。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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お申込みメモ●信託設定日
●信託期間
●購入単位
●購入価額
●換金価額
●換金代金
●申込受付中止日●収益分配

2024年2月9日（金）2049年2月26日（金）まで販売会社が定める単位購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
アイルランドまたはニューヨークの銀行休業日のいずれかと同じ日付の場合
原則として、1月、3月、5月、7月、9月、11月の各15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配します。

●課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

※当ファンドには「分配金受取りコース」と「分配金再投資コース」があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

※詳しくは、販売会社または委託会社までお問い合わせください。

お客さまには以下の費用をご負担いただきます。
投資信託には､ご購入・ご換金時に直接ご負担いただく費用と信託財産から間接的にご負担いただく費用の合計額がかかります。
■購入時に直接ご負担いただく費用●購入時手数料：購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が独自に定めるものとします。詳しくは、販売会社または委託会社にお問い合わせください。
■換金時に直接ご負担いただく費用●換金時手数料：ありません。
●信託財産留保額：ありません。
■投資者が信託財産で間接的に負担する費用●運用管理費用（信託報酬）：運用管理費用の総額は、計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年0.803％（税抜年0.73％）の率を乗じて得た額とし、毎決算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払います。なお、本資料作成日現在、当ファンドが投資対象とする外国投資信託証券には別途0.3％の信託報酬等がかかるため、当ファンドの実質的な運用管理費用の概算値は年1.103％程度となります。ただし、この値は実質的な信託報酬等の目安であり、実際の組入状況等によって変動します。また、投資対象が変更された場合等には、変更となることがあります。 ※外国投資信託証券を100％組入れたものとして実質的な負担額(概算値)を計算しています。
●その他の費用・手数料：当ファンドにおける有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等が、その都度信託財産から支払われます。また、当ファンドが投資対象とする外国投資信託証券の信託事務等に要する諸費用等が当該投資信託証券より支払われます。これらは運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
当ファンドの監査費用や印刷等費用が、信託財産の純資産総額の年率0.11%(税抜年0.1%)を上限として日々計上され、毎計算期末または信託終了のとき信託財産から支払われます。
※ファンドの費用の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示することはできません。

投資信託に関する留意点◇投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。投資信託説明書（交付目論見書）等は販売会社の本・支店等にご用意しています。◇投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◇投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◇投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◇証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◇投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。◇ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

委託会社、その他関係法人●委託会社：●受託会社：●販売会社：

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会/一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
三菱UFJ信託銀行株式会社
委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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追加型投信／海外／債券販売会社情報（五十音順）
金融商品取引業者名
株式会社SBI証券

金融商品取引業者

登録番号

日本証券業協会

関東財務局長（金商）第44号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○

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