ESG関連レポート
＜愛称＞

成長型

クリーンテック株式ファンド（資産成長型）

追加型投信／内外／株式

2022
下期版

（年2回発行）※当資料は、アクサ・インベストメント・マネージャーズ（以下、アクサIM）が提供するデータ等を基に大和アセットマネジメントが作成したものです。

当レポートについて

当レポートでは、「みらいEarth S」へのご投資が社会にどのような影響を与えているのかについてご説明致します。
また、次ページ以降では「みらいEarth S」
で保有する個別銘柄毎の社会的課題への取り組みや関連するSDGs（持続可能な開発目標）などについてご紹介致します。

「みらいEarth S」が関連する主要なSDGsの構成
当ファンドは、様々な社会的課題の解決につながる銘柄へ投資しています。SDGs別構成では、温暖化の原因とされるCO2排出抑制等に貢献する銘柄や、持続可能な開発や自然と調和したくらしに貢献する銘柄への投資が多くなっています。

36.9（％）
4032.230201010.99.4（2022年9月末時点）

9.5067111213

安全な水とトイレを世界中にエネルギーをみんなにそしてクリーンに住み続けられるまちづくりをつくる責任
つかう責任

気候変動に具体的な対策を※各種分類はアクサIMによるものです。各銘柄のカバーする主なゴール（１つまたは２つ）を特定し、主なゴールが２つの場合は等分します。各銘柄の配分比率を掛け合わせ、各ゴールの合計割合を計算しています。
※上記は当ファンドの2022年9月末現在のポートフォリオにおいて約5％以上のエクスポージャーを持つSDGsを示したもので、上記以外にも関連するSDGsがあります。※比率は、マザーファンドの純資産総額に対するものです。
（出所）
アクサIM

「みらいEarth S」投資先企業のCO₂排出削減量（100万ユーロ（約1.４億円＊）相当投資した場合）（2022年9月末時点）

乗用車の台数に換算すると、55

CO₂年間削減量

251台相当が年間に排出するCO₂を削減トン※平均的な乗用車の年間CO₂排出量を基に計算。

※投資先企業が属する業種の排出量平均と投資先企業の排出量を投資金額100万ユーロ当たりの数値で比較し、平均より下回った分を当該企業の削減量とし、保有ウエイトで加重平均して算出しています。
＊1ユーロ＝141.8円で換算。
（出所）
アクサIMのデータを基に大和アセットマネジメント作成

1ポートフォリオのESGスコア

当ファンドでは、Environment（環境）、Social（社会）、Governance（企業統治）の3つの観点を投資プロセスに組み込むことで、持続可能な社会の実現に役立つような企業に投資することを目指しています。アクサIMでは、ESGスコアの基礎としてMSCI Inc.の企業分析モデルを活用しています。
さらに、アクサIM独自の分析と知見を加えることにより、この基礎データを補完、修正し、また対象を拡大しています。代表的な世界株式の参考指数と当ファンドのESGスコアの比較は下記の通りです。

ESGスコアについてESGに関して0 〜10で評価しています。ESGスコアは、企業の産業特性などを考慮して調整のうえ算出しています。
（2022年9月末）

6.7

参考指数7.2

当ファンド02468※参考指数はMSCI ACWI を使用しています。同指数は当ファンドのベンチマークではありません。※MSCI株価指数は、MSCI Inc.が開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。
また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。※上記グラフにおける参考指数の数値は、指数構成銘柄のうち、アクサIMがカバーしている銘柄（カバー率100%）の数値を示しています。※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

組入上位10銘柄のESGスコア
組入銘柄名
ネクステラ・エナジー
ダーリン・イングレディエンツ
ウエイスト・コネクションズ
アメレスコ
エヴォクア・ウォーター・テクノロジーズ
ディア
サーモフィッシャーサイエンティフィック
シュナイダーエレクトリック
テスラ
トリンブル

国・地域名
アメリカ
アメリカ
カナダ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
フランス
アメリカ
アメリカ

業種名
公益事業
生活必需品
資本財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービスヘルスケア
資本財・サービス
一般消費財・サービス
情報技術（2022年9月末）

比率（％） ESGスコア
7.2
4.3
6.5
3.8
4.5
3.4
4.2
3.4
7.1
3.2
6.2
3.1
5.0
3.0
9.3
2.9
7.1
2.4
8.4
2.3※比率は、マザーファンドの純資産総額に対するものです。※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。※ESGスコアの評価方法は現時点のものであり、今後変更となる可能性があります。※投資判断にあたっては、ESGスコアのデータのみに依存せず、アクサIM独自の調査や他の情報分析会社の最新のESG関連情報を参考にしています。
（出所）
アクサIMのデータを基に大和アセットマネジメント作成

SDGsとはSustainable Development Goals
持続可能な開発目標

持続可能な開発目標（SDGs）とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成されています。
（出所）国連2

参考銘柄について（株式）

エヴォクア・ウォーター・テクノロジーズ
米国●米国の水処理エンジニアリング企業●地方自治体やさまざまな産業の企業など、20万を超える施設で水問題の解決に貢献

社会的課題

同社の取組み例

安全な水の提供

安全な水の安定供給や水利用の効率化ソリューションを提供

世界的な人口増加や発展途上国の都市化などにより水需要がますます高まるとされています。

日量約1,000億ガロン（ナイアガラの滝の水量の約4.5倍相当）の水を処理しており、同社のソリューションにより除去された金属の総重量は約166.3トンにものぼります。
（2021年度）

約24億人 が水不足の地域に住んでいます（2022年）
このままでは2030年までに、７億人もの人が水不足により移住を強除去された金属の総重量（2021年度）

いられる可能性があります

166.3トン

約

社会へのインパクトと関連するSDGs
世界中のすべての人々に安全な水や衛生環境を提供できるようにするための、持続可能な水管理システムの構築に貢献※上記は同社の取組み例に関連するSDGsを記載しています。
そのため同社の事業は、上記以外のSDGsにも関連している場合があります。

6

安全な水とトイレを世界中に※上記の銘柄はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別銘柄の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組入れることを保証するものではありません。写真はイメージです。
（出所）国連、アクサIM

3参考銘柄について（株式）

ファースト・ソーラー
米国●米国の大手太陽光パネルメーカー●低コストで様々な温度や太陽光の条件下でも発電能力の高い太陽光パネルを製造

社会的課題

同社の取組み例

持続可能なエネルギーの確保

エネルギー効率の高い太陽光パネルを追求

す べ て の 人 々に手ごろで 信 頼 で き、持 続 可 能 かつ 近 代 的 なエネ ル ギ ーへのアクセスを確保することが課題とされています。

同社の太陽光パネルのカーボンフット
プリント＊1は、従来の太陽光パネルと比較して6割減であるほか、エネルギー・＊2
ペイバックタイム は半分以下の期間に短縮されました。

化石燃料の価格高騰によりエネルギー安全保障＊1 原材料調達から廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO₂に換算したもの。
＊2 製造時に消費したエネルギー量を相殺するために必要な運転期間。の重要性が再認識されるように温室効果ガス排出量削減の観点からも、同社の太陽光パネル年間生産能力（米国内）

再生可能エネルギーへの転換や省エネが必要不可欠

2021年

2.6GW

2025年までに10GW超（予測）※生産規模を拡大するために最高12億米ドルを投資予定。

社会へのインパクトと関連するSDGs
再生可能エネルギーへの転換や効率的なエネルギー利用により温室効果ガス排出量が減少し、気候変動の抑制や持続可能なエネルギーの確保に貢献※上記は同社の取組み例に関連するSDGsを記載しています。
そのため同社の事業は、上記以外のSDGsにも関連している場合があります。

7

エネルギーをみんなにそしてクリーンに※上記の銘柄はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別銘柄の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組入れることを保証するものではありません。写真はイメージです。
（出所）国連、アクサIM

4

ファンドの特色

1

日本を含む世界のクリーンテック関連企業の株式に投資します。
※株式…DR（預託証券）を含みます。

クリーンテック関連企業とは環境にやさしい輸送手段の利用、代替エネルギーへの移行、より健康的な食生活と持続可能な食糧供給の実現、水資源の保全や再利用、廃棄物削減など、環境関連の課題解決に貢献する活動を事業の中心に据える企業をいいます。
※上記は一例であり、上記以外にも投資する可能性があります。
※左記のイラストはイメージです。

この投資を通じて、環境関連の課題解決に貢献しインパクトの創出が期待できます。
当ファンドは、「ESGファンド（インパクトファンド）＊」です。

2＊大和アセットマネジメントでは、ポートフォリオ構築プロセスにおいて意図的にESGリスク・機会をコントロールするとともに、それに関する定量・定性的な開示が可能なファンドをESGファンドと定義しています。
＊ESGファンドのうち、経済的リターンと並行して社会や環境にポジティブなインパクトをもたらす、いわゆる「社会的リターン」の獲得をめざすファンドを特に「インパクトファンド」と定義しています。
※ESGファンドに関する規制や、ESG投資を取り巻く情勢等に応じて、当社のESGファンドの定義や対象ファンドについては、今後見直す場合があります。

株式の運用は、アクサ・インベストメント・マネージャーズが担当します。

ファンドの仕組み●当ファンドは、以下の２本の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。
●投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、クリーンテック関連企業の株式に投資します。
当ファンド

投資者

申込金

投 資 対 象 フ ァンド

クリーンテック
株式ファンド投資

収益分配金、 （資産成長型）
損益
償還金 など投資

アクサ IM
クリーンテック
関連株式
損益 マザーファンド

アクサ IM クリーンテック 投資
関連株式ファンド
（為替ヘッジなし）（適格機関投資家専用）

ダイワ・マネーストック・マザーファンド

投資

クリーンテック
関連企業の株式損益

投資
損益

損益

円建ての債券

大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等
ならびに信託財産の規模によっては、ファンドの特色1.および2.の運用が行なわれないことがあります。

アクサ・インベストメント・マネージャーズは、アクサ・グループの資産運用部門です。

アクサ・グループは、生命保険、損害保険、資産運用分野などの幅広いニーズに応える商品やサービスを提供する世界最大級の保険・資産運用グループです。

アクサIMの責任投資

アクサIMでは1998年に責任投資運用を開始
2001年に専任投資チームを設立
2007年に国連事務総長のイニシアチブである
責任投資原則(PRI)に署名

株式運用チームの概要

運用プロフェッショナル：56名

投資経験平均年数：約19年

運用資産：593億ユーロ（約8兆円＊）

長年にわたり資産運用業界における責任投資のリーダーとしての地位を確立

3＊ 1ユーロ＝141.8円で換算。※アクサIMのデータは、2022年9月末現在。

毎年5月11日および11月11日（休業日の場合、翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
①分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等とします。
②原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の分配方針 水準等を勘案して分配金額を決定します。ただし、配当等収益が少額の場合には、分配を行なわないことがあります。

※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

5

投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯金とは異なります。
主な変動要因（株価の変動）

価格変動リスク・
信用リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。
発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドは、特定の業種への投資比率が高くなるため、市場動向にかかわらず基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
新興国の証券市場は、先進国の証券市場に比べ、一般に市場規模や取引量が小さく、流動性が低いことにより本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合もあるなど、価格の変動性が大きくなる傾向が考えられます。

為替変動リスク

外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
特に、新興国の為替レートは短期間に大幅に変動することがあり、先進国と比較して、相対的に高い為替変動リスクがあります。

カントリー・リスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
新興国への投資には、先進国と比べて大きなカントリー・リスクが伴います。

その他

解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点■当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

■当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

リスクの管理体制■委託会社では、取締役会が決定した運用リスク管理に関する基本方針に基づき、運用本部から独立した部署および会議体が直接的または間接的に運用本部へのモニタリング・監視を通し、運用リスクの管理を行ないます。

■委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行ないます。

■取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
ファンドおよび運用会社の略称としてそれぞれ次を用いています。
クリーンテック株式ファンド（資産成長型）愛称：みらいEarth S 成長型→みらいEarth S
アクサ・インベストメント・マネージャーズ→アクサIM

6※くわしくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

ファンドの費用

消費税率10%の場合お客さまが直接的に負担する費用
購入時手数料販売会社が別に定める率＜上限＞3.3%（税込）

信託財産留保額ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬)

その他の費用・手数料

運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.144%（税込）
投資対象とする投資信託証券の運用管理費用等が年率0.5731%（税込）かかります。
実質的に負担する運用管理費用は年率1.7171%（税込）程度
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
 ＜受託会社＞ファンドの財産の保管、管理等を行ないます ＜委託会社＞ファンドの運用の指図等を行ないます

株式会社りそな銀行

大和アセットマネジメント株式会社
お電話によるお問い合わせ先
委託会社のホームページアドレス

0120-106212（営業日の9:00～17:00）
https://www.daiwa-am.co.jp/

当資料のお取扱いにおけるご注意 当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託
財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
 国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。
 当資料で掲載した画像等はイメージです。
 当資料でご紹介した企業等はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
（2023.1）