特別記事［連載］

博士課程生活講座!
〜茂木さんに聞いてみよう〜
第2 回 業界ウォッチ！

茂木俊伸
若手研究者から院生に送るエッセーです。ちょっと先輩の声に耳を傾けてみませんか? 何か新しい世界が見えてくるはずです。

［企画］

大学院生におすすめの概説書・入門書

大学院生応援企画「ビブリオバトル」（2014年9月28日開催）より

日本語／日本語教育研究会では、2014年9月28目（日）に第6回研究会のプログラムとしてビブリオバトルを行いました。テーマは「大学院生におすすめの概説書・入門書」。当日、取り上げられた作品は以下の通りです。
橋内 武『ディスコース談話の織りなす世界』

G. Lakoﬀ & M. Johnson『Metaphors We Live By』
テレンス・オドリン『言語転移』
木村英樹『中国語はじめの一歩』
唐澤富太郎『教科書の歴史』
ビブリオバトルに来られなかった人のために、ここでは各登壇者に報告を書いてもらいました。お楽しみください。
総務委員221

岩田一成・建石始［連載］博士課程生活講座! 〜茂木さんに聞いてみよう〜
第2 回 業界ウォッチ！

茂木俊伸（熊本大学）

このエッセイでは、日本語学・日本語教育学分野の博士課程（博士後期課程） にいる人、または博士課程に進学しようと考えている人に向けて、若手（だと自分では思っている）大学教員が、自分の経験の中で「後輩たちの役に立ちそうなこと」について語ります。

1 はじめに
前回は、「全体」をイメージしながら研究しよう、という提案をしました。目の前のことがらに集中するだけでなく、全体像を描きながら取り組む習慣を持とう、ということです。
これは、キャリアデザインでも同じです。大学院生として過ごす時間は、プロになるための修行期間です。教育や研究の専門職を目指すのであれば、この期間にすべき準備があるはずです。就職のために研究するわけではありませんが、まずは職を得ることを「一人前」の基準と考える人は多いでしょう［注 1］。
さてここで問題です。「学生のうちに頑張っておく」として、では、具体的に何をどれくらい頑張ればいいのでしょうか？

例えば、日本語学や日本語教育分野では、論文が何本、教育歴が何年あれば「大学の先生」になれるのでしょうか？

新卒でもなれるのでしょうか？

そもそも、大学教員は年間でどれくらい募集されるものなのでしょうか？
企業への就職を目指す場合、「業界研究」や「企業研究」を行うのが一般的ですが、大学教員という職種は特殊だという意識があるのか、漠然と特別記事

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したイメージだけで「就職したい」と言う人が多いように感じます。大学の人事の（裏）事情に詳しくなれ、というわけではありません。少なくとも、自分の進路ではどのようなキャリアが想定でき、そこに具体的にどのような競争があるのかくらいは、就職活動を始める前に押さえておくべきでしょう。

2 大学教員の「就職活動」
舞田（2014）は、「ある年の博士課程修了生 1 人に対し、いくつのポストが用意されているか」という「大学教員市場の開放係数」は現在 0.14、つまり「7 人に 1 個のポストしかない」としています。人文系に限定したデータではありませんが、激しい競争を示す具体的な数字です。
さらに、少子化で 18 歳人口が減っているため、日本の大学業界は今後縮小していくことが予測されます。業務内容が変わらないかぎり、人手を減らすことはあっても増やすことは考えにくいでしょう。暗い気持ちになるかもしれませんが、現実から目を背けるわけにはいきません。
そもそも大学教員の「就活市場」は大きくありませんので、就職に関する情報は先生や先輩の体験談に偏りがちです。もちろん、体験談は参考になりますし、採用側の立場に立った先生のアドバイスも大変ありがたいものです。しかし、市場全体がどのような傾向にあり、一般的に求められる要件（特に、具体的な数字を伴うもの）がどの程度なのかは、「これなら就職戦線に参加できる」という目安を得るためにも、意識しておいた方がいいでしょう。

3 簡単な調査をやってみた
大学や教育・研究機関のポストは、「公募」という形で募集されること（旧・「JREC-IN」）が多くなっています。科学技術振興機構の「JREC-IN Portal」

は、公募情報をまとめたウェブサイトです。一つ一つの公募情報には、求人内容、応募資格、待遇、応募方法（必要書類）、選考方法などが示されて223います。
橋本ほか（2013）は、このサイトを使って人文社会系の公募情報を分析し、当該ポストの勤務形態（任期の有無）や、求められる学位や教育経験、外国語能力などの傾向に関する豊富なデータを示しています。ただ、対象の分野がやや広いので、このエッセイがのんきな年 1 回の連載であることを利用して、日本語学と日本語教育の両分野の 2014 年の動向を調べてみました。
厳密な調査ではありませんが、JREC-IN Portal の、①研究分野「人文学」に該当する、②国内の大学・短大の、③日本語学と日本語教育に関わる公募を、④ 2014 年 1・4・7・11 月上旬に計 4 回収集した結果が〈表 1〉です。
繰り返し募集する例もあるので正確な数字ではありませんが、年間約 80人という市場規模であることが分かりました。
ただし、常勤（フルタイム）の職かどうかといった勤務形態で分類すると、〈表 2〉のように、日本語学と日本語教育で傾向が大きく異なります。前者では常勤職が 9 割以上ですが、後者では 6 割です。さらに任期の有無では、日本語学は「任期なし」契約が可能な公募が常勤職の約 6 割なのに対し、日本語教育では約 1/4 にとどまっており、流動的なポストが多いこと〈表1〉両分野の公募数

1月

4月

7月

11 月

計

日本語学

136212

日本語教育

228171865（両方）

102142411252181

計：〈表2〉両分野のポストの勤務形態
常勤
任期なし

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非常勤

計

任期あり

日本語学

74112

日本語教育

10292665（両方）3104224

が分かります。
また、応募者に求める条件を見ると、日本語学の常勤職では「日本語史」のように研究領域を限定する場合が多く、学位は（「望ましい」も含め）ほとんどが博士号を求めています。
一方、日本語教育の常勤職は、国際交流担当業務を兼ねたり、英語や中国語などの外国語能力を求めたりするケースが見られます。学位要件は博士号と修士号でほぼ半々、求める教育歴として明記されている数字は 2 〜5 年（最も多いのは「3 年以上」）でした。語学教育の実務家を求める場合と、研究者を求める場合が半分ずつという印象です（ただし、日本語教師養成を含む「日本語教育学」や日本語学担当との兼務のポストでは後者の性質が濃いようです）。

4 眺めてみるだけでもさて、皆さんの就職活動に関するイメージが少しは具体的になったでしょうか。大学院に入ったばかりでは想像しにくいかもしれませんが、最終的に希望する職種にたどり着くために長期的な計画（留学や教育経験の形成）が必要かどうかは、学生生活の過ごし方にも関わる重要な情報です。社会人経験を経て研究の世界に入った人、勤務の地域や形態に制約がある人などにとっては、キャリアの具体像はより切実な問題だと思います。
まずは 1 年くらいの間、公募情報を定期的に眺めるだけでもいいでしょう。募集が多い時期や採用までのステップが確認できますし、今回は除外した隣接分野（言語学、国語教育、リテラシー教育など）や、高校や高専、研究機関、海外の大学などからの公募も見てみれば、自分に関わる分野の就活市場がどのように広がっているのかも見えてくるでしょう。
なお、「どれくらいの業績があれば常勤職に採用されるのか」に関しては何とも言えませんが、目安を得る方法はあります。かつて茂木青年は、公募情報をメモしておき、新年度にその大学のウェブページを見て、採用された人にどのくらいの業績があるのかをチェックしていました［注 2］。最
近では、採用者と倍率を公表している大学もあります。他人と比べても仕方がないのですが、個人的には、就職の厳しさを知り、自分がどれくらい225

頑張らなければならないかを考える参考になりました。

5 おわりに私の場合、先生や先輩方から「やるべきことをやっていたら評価してくれる人は必ずいる。苦労しても何年か後に、いるべき場所にいるものだよ」と言ってもらえたことを心の支えとして、ここまでやってきました。
公募の場合、「運」が勝敗を決めるというのも間違いではないと思います。しかし、運を引き寄せられるような土台（業績、経験、人脈など） を、手間と時間をかけて作ることができるのは、あなた自身なのです。

注［注1］ ……… 大学教員の就職の基本事項に関しては、「アニ（gorotaku）」さんのブログ『bluelines』のエントリー「文系の研究者になりたい人達に知っておいてほしいこと」（2012年1月5日、http://bluelines.hatenablog.com/entry/20120105/1325752298）
がとても参考になります。
［注2］ ……… 我ながら「暗いかも……」と思っていたのですが、後で同年代の研究者に聞いたら同様のことをしていた人が複数いたので、ちょっと安心しました。

参考文献

橋本鉱市・齋藤崇德・加藤靖子・千田恭平（2013）「研究者市場における文科系博士院生『東京大学大学院教育学研究科紀要』の就職要件―JREC-INによる公募情報の分析」
52, pp.61–86. 東京大学大学院教育学研究科．
舞田敏彦（2014）「データでみる大学院のいま」『教育』827, pp.77–84. かもがわ出版

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