No.75

2020.11HEADLINE01「ニューノーマル」時代にあたって「ニューノーマル」時代にあたって
経済産業省
素材産業課

02
第19回ＧＳＣ賞の紹介
奨励賞
03
第19回ＧＳＣ賞の紹介
奨励賞
04
第19回ＧＳＣ賞の紹介
奨励賞
05
第19回ＧＳＣ賞の紹介
奨励賞
06
第13回ＳＴＧＡ受賞者
08
第14回ＳＴＧＡ募集の
お知らせ

室長

製造産業局
革新素材室

村上貴将

人類にとって未曾有の危機となった新型コロナウイルス感染症の拡大により、この１年も満たない期間で私たちの生活は一変しました。そして、テレワークの普及による働き方の変容、マスクの着用やアルコール消毒・手洗いの徹底による安全衛生確保などをはじめとする新しい生活様式、いわゆる「ニューノーマル」時代が到来しています。
このように新たな価値観が確立し、ビジネスモデルの概念が大きく変わる中においても、GSC で目指している「環境負荷低減」「持続可能性」の考え方は揺るぐことのない共通認識であり、むしろ今まで以上に真摯に向き合っていく必要があります。プラスチックごみ問題に関しては、大量生産・大量消費・大量廃棄型の社会システムから資源循環型へ転換すべく、国内プラスチック資源の設計・利用の見直しや回収・リサイクルの制度改革・技術革新等の具体的取組に向けた議論を進めているところです。2050 年に向けたカーボンニュートラルの実現と両輪に据え、環境に対する責任の一端を担う化学産業として、高いイノベーションポテンシャルを発揮することが求められています。
また、GSC を着実に推進していくためには、実効性の高い効率的な研究開発を実現する必要があり、計算科学やデータサイエンスを活用した「マテリアルズ・インフォマティクス（ＭＩ）」の実装が必要不可欠です。政府としても、ＭＩを最大限活用できるような基盤整備を支援しているところであり、先端材料開発のスピードアップを後押ししてまいります。
「ニューノーマル」時代を迎えてもなお、我が国化学産業の競争力を維持・強化していくために、現在政府としては、「マテリアル戦略」の年度内とりまとめに向けて議論を進めているところです。貴協会におかれても、JACI ／ GSC シンポ

新化学技術推進協会は、人と環境の健康・安全と、持続可能な社会をめざすGSC推進の考え方にたち、技術革新の原動力となる新しい科学技術発展に貢献することを目的とした、公益社団法人です。

ジウムをはじめとする精力的な取組を通じて日本の化学産業の可能性を発信し続
け、引き続き GSC 活動をリードしていかれることを期待しております。

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第19回

GSC 賞

グリーン・サステイナブル

奨励賞
新規バイオイソシアネートおよびその誘導体を用いたポリウレタンの開発

三井化学株式会社
山崎 聡、中川 俊彦、進藤 敦徳、佐々木 祐明
天津天寰ポリウレタン有限公司 森田 広一
ポリウレタンの原料であるポリイソシアネートは、芳香族系および脂肪族、脂環式ならびに芳香脂肪族系に大別される。近年、生活水準の向上に伴い、コーティング、接着剤、シーラント、エラストマーおよびメガネレンズなどに用いられる特殊イソシアネートの成長率が上昇している。
各種プラスチック基材のコーティン
グや食品包装パッケージ用途の接着剤の用途では、昨今の省エネルギー化による二酸化炭素排出量の削減のニーズに対して、低温あるいは短時間で硬化反応が進行するなど、ポリイソシアネートに「①速硬化性」が求められている。さらに、ポリウレタンの特性として酸性雨や鳥の糞、ハンドクリームや日焼け止め剤などに対する「②耐薬品性の向上」が求められている。また、カーボンニュートラルの観点から素材のバイオマス化のニーズが高まっている。このニーズに対応するには、ポリウレタンの主原料であるポリオールに加えて、ポリイソシアネートの「③バイオマス度の向上」が不可欠である。
我々は、「高い機能を有した、環境に優しいポリイソシアネート」をコンセプトとした「１,５-ペンタメチレン®
ジイソシアネート（STABiO （スタビオ®）PDI ®）およびそれを用いたポリイソシアネート誘導体」を開発した。
本材料が、高いバイオマス度を有し、各種物性において既存の石油由来の特殊イソシアネートよりも優れることを見出し、日本発にて世界で約30年ぶりの新規なポリイソシアネートを工業化した。
スタビオ® PDI®は、バイオマス由来「高い機能を有した、環境に優しいポリイソシアネート」をコンセプトとした「１, ５-ペンタメチレンジイソシアネート（STABiO ®（スタビオ®）PDI®）およびそれを用いたポリイソシアネート誘導体」の開発に成功した。既存品と比べ、高い硬化性、高い耐薬品性および高いバイオマス度を有する本材料は、市場が求める高耐久化を実現し、さらに省エネルギー化による二酸化炭素排出量の削減、およびカーボンニュートラルを達成し、GSC活動に貢献できると考える。のL -リジンを原料とし、酵素反応で脱炭酸してジアミンを合成、これをホスゲン法によりジイソシアネート化することで得られ、ポリイソシアネート誘導体はイソシアネート官能基数を２より高くするためスタビオ® PDI ®をヌレート化反応することで得られる。
我々はこれら一連の工業的製造法を開発した。スタビオ® PDI®は、既存の特殊イソシアネートの中で最もアルコールとの反応性が高く、そのポリイソシアネート誘導体は、既存品と比較して、硬化時間を約25％短縮する「速硬化性」を示す。また、ポリイソシアネート誘導体は高いNCO%を有するため、ポリウレタン塗膜のウレタン基濃度が増加するうえ、ジイソシアネートの炭素数の低下に伴い架橋密度が上昇する

図

ため、既存品を用いたポリウレタン塗膜よりも約1.5倍高い「耐薬品性」を示す。さらに、約70％と高い「バイオマス度」を示す。スタビオ® PDI®およびそのポリイソシアネート誘導体は、コーティング、接着剤の他に、エラストマー、シーラント、メガネレンズなどの透明樹脂、ポリウレタンフォームの用途にも展開できる。さらに、本誘導体のライフサイクルアセスメントを自社製造の既存品と比較した結果、温室効果ガス発生量を二酸化炭素換算値にて、約20%低減できることを確認した。
今後は、当該製品の普及を促し、再生可能資源を最大限に有効利用する社会実現に貢献することでGSC活動を推進する所存である。

スタビオ® PDI®およびその誘導体の製造法と代表的な用途

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ケミストリー賞
奨励賞コンクリートスラッジを利用した
CO ２リサイクリングと副生成物の完全利活用

日本コンクリート工業株式会社
東北大学 准教授 飯塚 淳
成蹊大学 教授
山崎 章弘

生コン工場やコンクリート二次製品工場では、静脈系物質としてコンクリートスラッジと呼ばれる未利用資源が発生し、現状、産業廃棄物として処分されており、有効な利活用が望まれています。一方、CO２による地球温暖化問題は、世界中の国々が取り組まなければならない喫緊の課題であります。現在、C O ２を固定した材料を利活用するCCU（Carbon Capture andUtilization）技術が脚光を浴びております。日本においても経済産業省にてカーボンリサイクル室が2019年２月に設置され、同技術の普及・促進が期待されています。
我々はコンクリートスラッジがCO２の固定材料として使用できることに着目し、産学連携でNEDOや国土交通省の技術開発における助成事業を経て、コンクリートスラッジの再資源化技術を確立しました。本技術の大きな特徴
は、常温・常圧、薬品類の使用なしに、コンクリートスラッジによるC O ２ 削減・固定が可能である点です。更にその工程途上で得られる副生成物（エコタンカル、PAdeCS®）には多用途機能が存在し、その利活用が資源循環効果として評価されています。これらの一連の技術をMCC&U（Mineral CarbonCapture and Utilization：鉱物炭酸塩化及び利活用）技術と総称しています。
エコタンカルはコンクリートスラッ
ジを加工処理したものに、工場におけるボイラーの排気ガス中の二酸化炭素が固定され、軽質炭酸カルシウムを生成したものです。地球温暖化ガスの排出量の抑制が可能であり、正にCO２リサイクリングを実現し、副生成物の利活用が可能となり、事業化に結び付いています。後発開発途上国においても、容易に取り組むことができる画期的な技術として評価でき、普及・展開は十温室効果ガスであるCO ２の削減について、各国は戦略的に取り組んでおり、実用的なCO ２削減・固定技術の開発が世界中で実施されています。本研
究では、CO ２が固定可能な材料として、生コン工場等で発生している未利用資源であるコンクリートスラッジに着目しました。コンクリートスラッジは生コン工場や工事現場等で余った未使用なコンクリート（残コン・戻りコン等）の総称を指します。それを利用し、CO ２リサイクリングを実現させる技術（MCC&U技術）を開発しました。本技術では、CO ２を固定させた炭酸カルシウム（エコタンカル）と、副生成物であるPAdeCS®の製造・販売が可能であり、日本国内にて採用実績を挙げております。

分に期待できます。
もう１つの副生成物PAdeCS ®の多用途機能のうちの１つにリン吸着・除去機能があり、リン資源回収リサイクルが実現し、リン循環産業の起業につながります。更に建設残土に含有する天然由来のヒ素の除去及び不溶化をも可能となり、残土処分における特定有害産業廃棄物処理を回避でき、建設コストの低減につながります。
現在、PAdeCS®は食品工場の廃水処理（リン除去）の薬剤や畜産資材（敷材・消毒剤・脱臭剤）として各所で採用されており、その出荷量は年々増加傾向にあります。エコタンカルもアルミ精錬工場にて採用されており、排出されていたCO２を固定した炭酸塩が、実際に利活用されている日本でも最先端の事例であります。

図１

写真１

3

※当技術開発は、下記の外部資金による助成並びに委託を受けています。各関係機関の皆様には、本研究開発におけるご支援に心より感謝申し上げます。
・独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構NEDO「平成20年度大学発事業創出実用化研究開発事業」
・国 土交通省 「平成22～23、25年度住宅・建築関連先導技術開発助成事業」、「平成26～29年度住宅・建築物技術高度化事業」
・経 済産業省 平成28年度二国間クレジット取得などインフラ整備調査事業
 「タイのセメント産業におけるCO２回収・固定による大規模温室効果ガス削減事業及び普及促進に関するJCMプロジェクト実現可能性調査」※本件の連絡窓口：日 本コンクリート工業株式会社
 環境・エネルギー事業部
E-mail：kankyou@star.ncic.co.jp

本MCC&U技術の詳細プロセスフロー

エコタンカル写真２

PAdeCS®

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第19回

GSC 賞

グリーン・サステイナブル

奨励賞
固体表面の多機能触媒作用による環境調和型ファインケミカルズ合成
東京工業大学准教授

物質理工学院

本倉 健

化学品合成プロセスの効率化には高性能触媒の開発が必須である。本
研究では、複数の活性種を同一固体表面に集積した固定化触媒が、活性種間の協奏効果によって極めて高い活性・選択性を示すことを見出した。例えば、Rh錯体と第三級アミノ基を固定した触媒では、オレフィンのヒドロシリル化反応における触媒回転数が190万回に達した。
さらに、複数の活性種を活用した連続反応へと展開し、二酸化炭素を原料とするワンポット合成を実現した。

医薬品・高分子・機能性材料の前駆体となるファインケミカルズの合成に副生成物とする求核剤のアリル化反応を実現した。従来のハロゲン化アリルは高機能触媒の開発が必要である。これらの有機合成反応には金属錯体触媒や有機分子触媒などの均一系触媒が従
来は主に用いられてきたが、触媒の分離・回収・再使用が難しい問題があった。一方で、触媒活性種を担体表面に担持した固定化触媒では、担体表面の立体障害や固定化による活性点構造の変化によって、触媒活性が低下すると一般的に考えられてきた。
本研究では、同一表面上に複数の活性種を固定することで、固定された活性点間の協奏効果を誘発させ、固定化触媒を用いる高効率なファインケミカ
ルズ合成に成功した。例えば、シリカ－や酢酸アリルを用いる反応では、量論量の塩の副生を避けることができず、副生成物を最小化するアリルアルコー
ルの使用が望まれていた。加えて、第四級アンモニウム塩等の分子触媒のデザインと、それらの固定化による表面協奏効果を活用した触媒系では、CO２の変換反応が可能となった。アンモニウ
ム塩の対アニオンとシリカ表面のシラノール基によって、エポキシドとCO２の環化付加反応による環状カーボネートの生成が加速される。また、多機能触媒では、協奏効果によってそれぞれの触媒反応が加速されるだけでなく、複数の活性種によるワンポットでの連続反応が可能となる。例えば、Rh錯アルミナ等の固体酸表面にアミノ基を固定することで、表面の酸点とアミノ基由来の塩基点が協奏的に機能し、炭素－炭素結合形成反応が加速すること体と第四級アンモニウム塩、さらには表面シラノール基の効果を融合することで、CO２・エポキシオレフィン・ヒドロシランからのワンポットでのシリルカーボネート合成へと展開した（図１）。
このように、複数の活性点をもつ多機能触媒表面の創出によって、環境調和型ファインケミカルズ合成が可能となることが明らかになった。活性種の分離・回収・再使用のみならず、複数の活性種の機能集積場としての協奏的反応加速・ワンポット反応の実現が可能となる。これらの成果は、合成プロセスにおける投入エネルギー・貴金属使用量の低減や副生成物の最小化・CO２等多様な資源利用の実現に向けたものである。引き続き、GSCの目指す持続可能な社会の構築に大きく貢献できる触媒研究を展開していきたいと考えている。

を見出した。この現象は金属錯体や有機分子触媒へも適用可能であり、例えば、Rh錯体とアミノ基を固定した触媒ではオレフィンのヒドロシリル化反応における協奏効果が発現した。この反応におけるRh基準の触媒回転数は190万回に達し、貴金属使用量の大幅な低減を達成した。種々の分光学的手法による反応加速機構の研究より、第三級アミノ基はRh錯体の配位子の脱離を促すことで、反応を加速している可能性が高いことが分かった。さらに、固定化P d錯体とシリカ表面のシラノール基を活用すると、アリルアルコールの協奏的活性化が可能となり、水のみを

図１

複数活性点の協奏効果によるシリルカーボネートのワンポット合成

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ケミストリー賞
奨励賞
イオン液体のCO２吸収特性の解明とCO２分離回収技術への応用（国研）産業技術総合研究所 化学プロセス研究部門
研究グループ長 牧野 貴至
makino.t@aist.go.jp
CO２分離・回収はCO２の環境への放出量を低減する上で、また、CO２を資源化する上で重要な技術である。CO２を分離・回収する技術は、多くの研究機関や企業が開発に取り組み、いくつもの方法が提案されている。一般的に用いられているアミン水溶液を用いた化学吸収法は、室温で吸収させたCO２を回収するために120℃近くまで加熱する必要があるなど、吸収液の再生に大きなエネルギーコストを必要とするのが課題であった。この課題を解決できる吸収液として期待されている溶媒のひとつにイオン液体がある。イオン液体は、室温で液体になるように分子構造が工夫された塩であり、有機溶媒と異なり、揮発性が非常に低く難燃性の溶媒である。本研究では、C O ２ 分離・回収技術の高効率化と省エネ化を目指し、イオン液体のCO２吸収特性の解明、これに基づくイオン液体吸収液の高性能化、さらに、イオン液体を用いたCO２吸収分離技術の開発を推し進めてきた。
CO２分離・回収プロセスの設計に重要なCO２回収量に注目して、イオン液体吸収液の研究に取り組んだ。CO２と溶媒が化学反応しない物理吸収では、CO２と吸収液との相互作用（エンタルピー効果）のみならず、吸収液の溶液構造の変化（エントロピー効果）を考慮した分子設計が重要である。例えば、アニオンの電荷を非局在化し、イオン間の静電相互作用を弱めたテトラシアノボレート塩は、従来イオン液体と比較してエントロピー的な優位性を示した。そのCO２物理吸収量は既存イオン液体中で最も多く、CO２回収量が商用

CO２は地球温暖化の原因となる物質であるが、化石資源以外の炭素源として注目される物質でもある。本研究では、CO２分離・回収技術の省エネルギー化を目指して、揮発性が非常に低く難燃性の溶媒であるイオン液体のCO２吸収性能の解明と、低い温度で多量のCO２を分離・回収できるイオン液体の開発を行った。CO２との化学反応を伴う化学吸収
では、カルボン酸をアニオンとするイオン液体のCO２吸収量が、カチオンの種類や官能基の有無で大きく異ることを見出した。イミダゾリウムなどを有するイオン液体は、室温で吸収したCO２の２/ ３以上を100℃以下で回収でき、回収量は商用のアミン水溶液よりも多かった。

物理吸収液よりも優れることを明らかにした。一方、CO２と溶媒が化学反応する化学吸収では、CO２の分離回収を温度スイングで行う。そのため、CO２と吸収液が反応した錯化合物の熱力学的安定性を制御して、CO２吸収量の温度依存性を大きくすることが重要である。私は、種々のカルボキシレート塩を合成し、カチオンの種類や官能基の有無でCO２吸収量が大きく異なることを見出した。特に、イミダゾリウムや水酸基を持つイオン液体（図１）では室温で吸収したCO２の２/３以上を100℃以下で回収できることから、アミン水溶液で困難であった、低温廃熱の利用が進むと期待される。モノエタノー
ルアミン水溶液よりCO２回収量が多い上に、CO２反応熱量及び顕熱量が少なく、蒸発潜熱が不要であるため、CO２

図１

分離・回収プロセスの消費エネルギーの多くを占める、吸収液の再生エネルギーを大幅に削減できると考える。また、CO２分離・回収技術の一層の省エネルギー化を目指して膜法に注目し、イオン液体を用いたCO２分離膜の開発にも取り組んでいる。イオン液体の設計技術を活かすことで、従来の高分子膜よりも、CO２の選択率が高く、CO２の分離速度が速いイオン液体膜を開発した。
このように、本研究では、イオン液体の分子修飾がCO２吸収特性に及ぼす効果を究明してCO２吸収液の設計技術を構築し、CO２分離・回収技術の高効率化と省エネ化に資する吸収液や分離膜の開発に成功した。以上の成果は、GSCが目指すCO２排出量の削減や炭素資源の循環に貢献するものである。

カルボキシレート系イオン液体を用いたCO２の化学吸収

5NEWSLETTER

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第13回 STGA受賞者（GSC Student Travel Grant Award）

2019年11月に第13回STGAの応募が始まり、多数の応募の中からGSCに関する優れた業績が認められた５名が選出されました。参加対象の国際会議は第8回GSCアジア・オセアニア会議（８th Asia-Oceania Conference on Green and Sustainable Chemistry（AOC-GSC８）で、本年11月にニュージーランドのオークランドにおいて開催される予定でしたが、COVID-19の影響により、本会議は来年秋に延期が決定されました。受賞者には少し先になり残念でしたが、来年の秋に向け研究に前向きにエネルギッシュに取り組まれています。ここで第13回GSC STGA受賞者５名の方々からのメッセージをご紹介します。
第14回STGAに関しては現在募集中です。本号P８をご参照ください。
（敬称略、学年は2020年4月時点）

足立大宜

受賞テーマ

京都大学大学院 農学研究科 応用生命科学専攻

D1

生物電気化学的エネルギー変換系の基盤構築と応用展開
この度は第13回STGAに選出して頂き、大変光栄に思います。本研究では、持続可能な社会の実現に向けた再生可能エネルギーの有効活用の一案として、生体触媒を利用した生物電気化学的アプローチによる水素／ギ酸／光エネルギー変換系を構築しました。まず、プロトン／水素対、二酸化炭素／ギ酸対をそれぞれ相互変換可能な2種の酸化還元酵素を用い、本酵素反応と電極反応の共役により、エネルギー資源である水素とギ酸の自発的な相互変換に成功しました。次に、植物の光合成を模倣し、水を分解する光触媒としてチラコイド膜を用いることで、光から電気を生み出すバイオ太陽電池を作製しました。本成果より、光から水素やギ酸等の資源を生産する生物電気化学的人工光合成の実現が期待できます。学会の延期は残念ですが、より入念な準備期間を頂いたと前向きに捉えています。一刻も早いコロナ禍の収束を願うとともに、万全の状態で来年の発表に臨む所存です。

戸田広樹

受賞テーマ

東京大学大学院 工学系研究科 システム創成学専攻

D２

ルテニウム分子触媒を用いた触媒的なアンモニア酸化反応
近年、発電した電力を化学物質の形で貯蔵し、運搬するエネルギーキャリアの候補として、取り扱いの容易さ、高いエネルギー密度、炭素を含まず利用した際に二酸化炭素を排出しないという利点を併せ持つアンモニアが注目されています。アンモニアの酸化反応は窒素へと変換する過程で電子をエネルギーとして取り出すことが可能であり、燃料電池への応用に向け重要な反応です。私の研究内容は、水の酸化触媒として知られるルテニウム錯体を用いた、アンモニアを窒素分子へと変換する触媒反応です。国際会議への抱負としましては、GSCに関する幅広い研究内容を学ぶとともに、様々な研究者との議論を通じて、環境問題に精通する研究者に一回り成長することができればと考えております。最後になりますが、第13回 STGAの受賞につきまして、新化学技術推進協会の皆様にこの場をお借りして心より御礼申し上げます。

6NEWSLETTER

Japan Association for Chemical Innovation

新化学技術推進協会ではGSCの分野で優れた研究を行っている日本に在籍している大学院生を対象に毎年STGAを選考し表彰しています。更にその学生が隔年に開催されている、「GSC国際会議」または「GSCアジア・オセアニア会議」等GSCに関連する国際会議に参加し、国際的経験の中でGSCへの理解を深めるようにその参加費用の一部を副賞にて援助しており、今年で14回目を迎えます。本号では、第13回受賞者５名の業績の紹介と国際会議への参加に対する抱負を語ってもらいます。

渋谷将太郎

受賞テーマ

金沢大学大学院 医薬保健学総合研究科 創薬科学専攻

M２

有機光触媒を用いたジアルキルエーテル合成

ジアルキルエーテル骨格は、創薬研究における新たなケミカルスペースとして注目されている。この骨格の合成法として、強力な酸を利用したSN１型反応が挙げられるが、官能基許容性や反応効率などの問題があった。今回我々は、有機光触媒を用いた脂肪族アルコールと脂肪族カルボン酸誘導体の脱炭酸型カップリング反応によって嵩高いジアルキルエーテルを効率的に合成することに成功した。本反応は、有機分子触媒と再生可能エネルギーである光エネルギーの活用しており、高価な遷移金属や化石エネルギーに依存にしていない。したがって、省資源・省エネルギーを実現した反応プロセスであり、環境調和型の物質変換化学の発展に寄与し得る反応である。

相原健司

受賞テーマ

東京都立大学大学院 都市環境科学研究科 環境応用化学域

D３

Al２O３担持WO３触媒を用いたグリセロール脱水反応

バイオマス資源を中心とした化成品の合成プロセスを確立することは、カーボンニュートラルの観点から重要である。バイオマス資源の一種であるグリセロールの脱水反応で得られるアクロレインは、合成樹脂や溶媒などの原料となる有用な化合物である。アクロレインを高効率で長時間製造可能な触媒の開発は意義深い。種々の固体触媒を検討した結果、Al２O３にWO３担持した触媒が高効率で長時間アクロレインを与えた。WO３触媒は他の触媒と比較し、反応中に比表面積・活性点数を維持することで、高く安定した活性を示したと結論した。また、WO３触媒はグリセロール以外の脱水反応にも適用可能であり、有用化合物を高収率で安定して与えたことから、環境調和型触媒として有望な触媒であるといえる。国際学会への参加は、海外の研究者との交流を通して自身の研究テーマの重要性や位置づけを再確認する上で重要である。来年
AOC-GSC８への参加で、研究者として一回り成長したい。

片桐毅之

受賞テーマ

大阪市立大学大学院 理学研究科 物質分子系専攻

D２

 電子還元型ジフェニルビオローゲン誘導体とリンゴ酸酵素による多二酸化炭素を原料とした有機分子のカルボキシ化に関する研究

本研究では二酸化炭素の資源化を目的とし、可視光をエネルギー源とした酵素触媒反応を用いる二酸化炭素固定反応系を開発した。二酸化炭素をカルボキシ基として有機分子に導入し、炭素－炭素結合生成を触媒するリンゴ酸酵素を用い、高価な補酵素を用いず単純な化学構造を持つ電子エディエータを用いることで、可視光を用いた炭素－炭素結合生成系を初めて構築した。さらに、電子メディエータとリンゴ酸酵素との相互作用を調べ、多電子蓄積したメディエータが二酸化炭素導入過程においてリンゴ酸酵素の補酵素として機能することを見出した。AOC-GSC８においては、自身の研究を英語で積極的に発表し、活発な議論をしていきたい。また、異分野、同年代の参加者と積極的に交流し、GSCを指向した化学研究の知見を広めたい。最後に、ご支援いただきました新化学技術推進協会をはじめとする関係者の方々に深く御礼申し上げます。
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Japan Association for Chemical Innovation

第14回

GSC Student Travel Grant Award

ＳＴＧＡ 募集
対象は大学院生及びこれに相当する学生

受賞者は2021年秋開催予定のGSC国際会議（第10回
GSC国際会議（10th International Conference on
Green and Sustainable Chemistry（GSC‑10）等JACIが指定する国際会議）に派遣します。
締切

2021年３月８日（月） 17時JACIホームページからご応募ください

http://www.jaci.or.jp

第10回 新化学技術研究奨励賞
2 0 2 1 新化学技術研究奨励賞
ステップアップ賞のご案内
新化学技術研究奨励賞は化学産業界の課題に対する挑戦的・萌芽的な研究を対象とした研究助成事業です。
また、継続的な研究助成による研究成果の産業界への早期活用を図るために、ステップアップ賞を設置しています。
第9回新化学技術研究奨励賞、2020新化学技術研究奨励賞ステップアップ賞受賞者につきましては、協会
HP募集・表彰欄（http://www.jaci.or.jp/recruit/page̲02̲09̲2020.html）に掲載しています。本年度の募集詳細は、協会HP（http://www.jaci.or.jp） に2020年12月掲載の予定です。

編集
後記

すっかり秋も深まってまいりました。今年はコロナ禍の影響で見える景色もいつもと違っている感があります。東京オリンピックはもとより、協会活動もJACI/GSCシンポジウムを始め講演会や会議など様々な活JACIニュースレター発行
公益社団法人新化学技術推進協会（JACI）〒102-0075 東京都千代田区三番町2
三番町KSビル2F
TEL：03-6272-6880
http://www.jaci.or.jp/
編集

JACI

総務部

動に影響を受け、また様式も変化した一年となりました。デジタ
ルトランスフォーメーションの進行が叫ばれる中、未来を見据えながら変革への対応力を高めておきたいと思います。

JACIのGSCネットワークは、次の団体で構成されています。
（国研）科学技術振興機構、（一財）
化学研究評価機構、（公社）
化学工学会、（一社）
化学情報協会、関西化学工業協会、（一社）近畿化学協会、合成樹脂工業協会、（公社）高分子学会、（公社）高分子学会高分子同友会、（公財）相模中央化学研究所、（国研）産業技術総合研究所、（一社）触媒学会、（国研）新エネルギー・産業技術総合開発機構、（独行）製品評価技術基盤機構、石油化学工業協会、（公社）石油学会、（公財）地球環境産業技術研究機構、（公社）電気化学会、（地独）東京都立産業技術研究センター、（公社）日本化学会、（一社）日本化学工業協会、日本吸着学会、（公社）日本セラミックス協会、（一社）日本塗料工業会、
日本バイオマテリアル学会、（一社）日本分析機器工業会、（一社）日本膜学会、（一財）バイオインダストリー協会、（国研）物質・材料研究機構、（一社）
プラスチック循環利用協会、（公社）
有機合成化学協会、（国研）
理化学研究所8

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