「欧米文化研究」第30号

2023年

戦後ドイツの「過去の克服」に照らした日中相互理解促進の模索―― 中国帰国者の持つ可能性について ――

任

惠

中

はじめに
第二次世界大戦の終結から，すでに77年が経過した。戦争に苦しみ，満州開拓団参加などの経験をもつ中国残留日本人孤児は，高齢化し，その記憶を継承することが困難になりつつある。
こうした過去の出来事をいかに次の世代に継承し，いかに戦争の犠牲者を記憶・追悼するかは，
過去の誤ちを２度と繰り返さないようにするためにも非常に重要な課題である。
中国側の研究は，中国残留日本人孤児の養父母が置かれた状況に集中し，いかに敵国の子どもを育てたかという内容が多いが，残留孤児の帰国後の生活や中国との繋がりに関する研究は少なく，この繋がりがどのように維持されているかということは重視されていない。また，中国側の研究は，日本人残留孤児の歴史的・社会的な背景についてまとめることに集中している。関亜新・張志坤の研究1）では，中国における残留孤児の居住地や教育水準，実父母の職業階層などを統計的に示し，合わせて中国での生活実態を提示している。なお例外としては杜穎2）の研究が挙げられる。これには，ハルビン市在住の中国養父母の生活実態を調査することで，日本に帰国した残留孤児との連絡状況を明らかにしており，残留孤児は養父母から送金を受けたり，養父母の元を定期的に訪問したりすることで，繋がりを維持していたと指摘されている。
一方日本側の研究は，これまでは，中国人養父母に関する研究が少なく，帰国者とその２世，３世を研究対象として，来日後の生活についての社会学的な問題に焦点を当てたものが中心である。その中で，残留孤児の１世を中心とする研究には，浅野慎一・佟岩の研究3）がある。これは，帰国した44名の中国残留孤児への聞き取り調査を資料として，日本の敗戦に伴い，肉親と離別して孤児となったことで，残留孤児を戦争の被害者として位置付け，彼らの持つ社会的・歴史的な主体性を中心に考察している。浅野真一の研究4）では，中国残留孤児１世を中心に残留孤児の歴史的背景と誕生，そして永住帰国の過程について詳しく述べ，日中両国の法律と個人への差別や孤独などの視点から中国残留孤児を分析している。
その他，残留孤児の２，３，４世を対象とした研究をまとめてみると，広崎純子の研究5）は，帰国者の事例を分析し，彼らが日本に帰国してから，「生き方の選択肢の多様化と情報の欠如」，「両親とのコミュニケーション不足による孤立」といった困難に左右された，と指摘している。
また，宮田幸枝の研究6）では，帰国した残留孤児の子孫の「生き方」を詳しく分析した上で，２世，３世は，労働市場の底辺に位置づけられ，日本社会への参入に消極的になり，中国に帰― 23 ―

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惠中属を求める，と結論づけた。高橋朋子の研究7）は，中国帰国者の３，４世の子供たちの学校や課外活動の様子，家庭での親子関係の場面での子供たちの言語能力に着目し，彼らの学力について考察した。これら２世～４世研究の内容は，彼らの日本社会への適応状況に注目し，受け入れ支援体制，日本語教育や就労・職業教育，進路選択などに関する分野に限られてきた。
以上の研究史からみると，日本での研究は，中国帰国者の社会生活上の問題解決を目的にして，彼らがいかに日本社会に溶け込み，自立的に生活できているかに注目している。一方で，日本社会への定住に伴って中国帰国者を考察する際にどのような新たな視点があるか，特に中国帰国者が周囲の人びとや日本社会に与える影響を考察する研究は，管見の限りまだ少ない。
本稿では，彼らの個人史や家族史継承の視点から，２，３，４世を含む中国人帰国者が日中の相互理解促進に果たしうる可能性を研究する意義を明らかにしたい。この点を究明するために，
筆者はドイツの「過去の克服」を参考にする。

１．中国帰国者の歴史的背景と日本への帰国
本章では，従来の研究を踏まえつつ，満州開拓団などとして日本人が中国東北地域に移住した時代にさかのぼり，中国帰国者が歴史的にどのようにして生じたのかを説明する。そのことで，彼らが日本と中国の社会双方にとってどのような特性を持つ存在であるかをまとめる。そして，その特性が持つ意義を明らかにしていく。
中国帰国者が，主に満州移民，残留孤児，そして中国帰国者という３つの名称をもって語られ，その位置づけが変化する過程を追ってみよう。
日本から中国大陸への移民が増加した背景には，世界恐慌の影響が見られる。1929年，世界経済の中心だったアメリカが急激な不景気に見舞われ，多くの銀行や会社が倒産して失業者が溢れ，経済が混乱した。こうした状況のもと日本政府は「満蒙は日本の生命線」と声高に叫び，
日本経済維持の突破口として，中国への侵略を開始した8）。
1931年９月の満州事変および翌年の「満州国」の建国以降，日本は中国東北部で対ソ連を意識した軍事拠点の確保のみならず，国策として経済不況による失業者や貧困に苦しむ農民たち
を開拓団として組織し，満蒙の寒冷地に送り込んだ。その主要な目的は，日本国内の人口圧力を減少させ，食糧の安定確保を目指すと同時に，ソ連国境に対する警備を担わせることにあっ10）た9）。これが満州移民である。日本政府は36年８月25日には，「二十ヵ年百万戸送出計画」
を策定し，国策とした。37年には日中戦争の本格化によって，日本国内は戦時体制へと移行し，兵士不足や多くの生産分野で労働力が必要となったため，満洲地域に成人を移民させることは困難になった。そこで現地での将来にわたる軍事力の増大を図るため，若年層からなる「満蒙開拓青少年義勇軍」11）を編成して送出することが決定された。32年10月の武装移民団の送出か― 24 ―

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ら45年５月までの14年間で日本は合計32万1873人を送ったのである12）。これらが，中国東北部に大量の日本人が居住することになった背景である。
彼らの家庭のなかで，乳幼児が戦後日本に帰国できずに現地に残った状況を次に示す。1945
年８月９日，ソ連軍は突如として国境を越え，「満州国」に侵攻した。すでに弱体化していた
関東軍は，自らの避難を優先させ，ソ連国境に近い旧満蒙地域の開拓団民たちを置き去りにし日本が無条件降伏した時，満州には155万人の日本人がいた。
たまま退却した13）。45年８月15日，
中国の東北地方には，開拓団以外にも多くの日本人が居住していたが，ソ連軍侵攻以降，戦闘に巻き込まれ，避難中に飢餓疾病などにより，多くの人々が犠牲となった。その混乱の中で，肉親と離別して孤児となり，中国人養父母に育てられ，やむなく中国に残ることになった幼い子供（中国残留孤児）や，中国人に助けられて，生きるために中国人の家庭に入った女性（中国残留婦人）が多数発生した14）。
日本の下層農民と貧困状態にあった人々は，日本政府から開拓団として移住を強制され，そのうえ戦後に見捨てられた。
「棄民」という意味からも，彼らは二重の意味での「被害者」であった。しかしその反面で，開拓用地として現地農民（地主）から土地買収を強行したことや，民有地の軍用地としての強制買収，開拓民による現地住民への傷害暴行事件15）があったように，
彼らは，中国人に対する「加害者」でもあった。その中から，残留孤児が生じたのである。
中国残留日本人は，戦後日本への引揚げが始まるなかでその立場が分かれる。これは主に帰国した時期に由来する。まとめてみると，1945年～58年の日本人集団引揚げと，1972年の日中国交正常化後の帰国という２つの時期に分けられる。
なお，1945年～58年の日本人集団引揚げは，南誠の研究16）によると，更に1945年８月～48年，1948年～52年，1953年～58年という３つの段階に分けられる。第１段階（45年８月～48年）では，中国側では国民党も共産党もそれぞれの支配地域から日本人を「遣返」（送還）することが政策の前提となっていた。国民党が支配する大都市においては，在留日本人を集中管理する方式を採っていたのに対して，共産党政権はそのような管理方式を取らなかったと指摘されている。第２段階（1948年～52年）では，48年に東北を支配下に置いた共産党政権が，戦犯や捕虜を除いて当初東北地方社会の建設のために利用した日本人と，第１段階に日本に引揚げることができなかった一般日本人を一括して「日僑」として管理し，日本人社会の存在を念頭に置
いて社会統合を図るようになっていた，とされる17）。
1958年まで続く第３段階では，まず集団引揚げに備えて，残留者の帰国希望に関する聞き取り調査が始まった。その結果をもとにして，53年に日本三団体（日本赤十字社，日中友好協会，
日本平和連絡委員会）による集団引揚げ計画が具体化した。この段階の日本人集団引揚げは，
日中政府間が断絶状態にありながらも，集団引き上げのための「北京協定」18）などに基づいて― 25 ―

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上記の日中民間諸団体が中心になり活動したことで，帰国または一時帰国の道が開かれた19）。
しかしながらその矢先，日本側では長崎国旗事件20）への中国政府の抗議に対して，岸信介首相が「中共」政府を無視する発言をしたために，実務面も含めて日中国交全面断絶が決定的となり，この方法による帰国の道は打ち切られざるをえなかった21）。
その後，中国残留日本人問題の解決への動きは停滞した。この状況が次に変化したのは，
1972年９月の日中国交正常化を契機としている。中国政府は，ここで残留日本人に対する政策を大きく転換した。73年６月と９月，周恩来総理は２回にわたって中国政府が残留日本人の一時帰国を支援することを日本政府に表明し，同年10月，中国公安部，外交部，財務部が中央政府と周恩来総理の指示により共同の通知を出した。これによって中国政府は，中華人民共和国
成立後初めて日本に一時帰国する「三種人」（和僑22），中国籍日本人，日本人孤児）に対して往復の旅費を提供し，同行する子女には旅費を適切に補助し，さらに経済的困難者には旅費のほか生活費も補助するという方針を明らかにした。74年から，民間の手により肉親捜しが始められ，翌年から厚生省による調査も始まった。81年からは，訪日調査が始まった。更に，84年の日中政府間口上書によって，親族の有無に拘わらず日本への永住帰国が可能になることが検討された23）。
以上の中国残留日本人の永住帰国の政策からみれば，残留孤児は，最初の段階では自分が「日本人」であるとの情報を正確に把握し，在日親族の保証を取得した上で日本に帰国したのである。1984年以前の帰国政策は，たとえ残留孤児本人が帰国する意思を持っていたとしても，日本で親族から証明が提出されない場合には帰国できなかった。その後，この政策は徐々に緩和されていった。85年には身元引受人制度が作られたことにより，親族以外の身元引受人による保証を通じて日本帰国が可能になった。また，身元が判明した残留孤児は，肉親が受け入れを拒否すると帰国できなかったが，89年からはその条件が撤廃されて帰国が可能になった。
このような一連の緩和政策によって，1990年代に残留孤児の日本帰還はピークを迎えた。な
お，約１割の中国残留日本人は，日本に永住帰国せずに中国での定着を選択し，中国で生活している。筆者による調査対象の人々は，50年代に帰国した残留孤児でなく，ほとんどが帰国事
業後期に日本に帰国して定住した帰国者である。
以上の歴史的背景から見ると，中国帰国者は，「日本人」として生まれながらも，日本と中国という２つの国家の包摂と排除によって，日本とも中国とも関係を保持しつつ，両方の社会において特殊なグループとして位置づけることができる24）。この帰国者の個人史・家族史を追うことで，戦争責任や戦後和解などの日中両国の歴史認識をめぐる論争に対して，両国民に対話の契機を提供できるのではないか。これが，中国帰国者の個人史に注目する研究上の意義の一つである。
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２．日中関係・国際関係の変化と残留孤児・中国帰国者
本章ではさらに踏み込んで，この間の日中関係の推移を概観することで，日本側での残留孤児に対する政策と認識の変化を検討しながら，中国帰国者が過去の戦争を想起させ，日中両国を結びつける潜在的可能性を持つことを考える。
戦後日本は，米国の国際政策に同調し，中国大陸とは長らく国交を締結せず，台湾の国民党
政府を全中国の代表者として承認していた。1945年の終戦直後，中国では国民党・共産党間の対立が激化して内戦が開始され，共産党の勝利にともない，いずれの政権がその主権を代表するのかが不明確にならざるを得なかったのである。当時，連合軍の一員としての中国を代表したのは国民党政府であり，そのため，彼らが戦後処理を担い，日本の敗戦処理に対する発言権を行使した。実際，日本軍の降伏は国民党政府が受理した25）。
1970年代の米中関係の緩和に伴い，72年 a の日中共同声明によって国交正常化が実現し，中国政府は戦争被害に関する国家賠償請求を放棄した。そのため，賠償問題は国際法上，解決済となっている26）。歴史的背景に遡ると，このように残留孤児は日中間の戦後問題だけではなく，国民党政権と共産党政権の対外政策にも左右されていた。残留孤児が敗戦後中国に長年放置されたのは，日本が冷戦下，アメリカ陣営に加入し，共産党が統治する大陸の中国政府と敵対関係にあったことにその一因がある。米ソ冷戦構造の下で共産主義陣営と対抗することは，残留孤児問題の解決に大きなマイナスの影響を及ぼした。それゆえ日中国交正常化前には，日本政府は残留孤児に対して，一方で「戦時死亡宣告」を発布したり，帰国していない残留孤児を「自己の意思での残留者」として取り扱ってきた。
1972年の日中国交正常化は，日中両政府間での歴史認識について話し合う契機になった。この時日本政府は「日本側は過去において，日本国が戦争を通じて中国国民に重大な損害を与えた責任を痛感し，深く反省する」と日中共同声明に表した。この「謝罪」声明は，それまで日本の対中政策を制約してきた戦後の既成の枠組みを整理し，新たな日中関係の方向性を明確に示したという意味で画期的な意味を持っていた。日本政府の戦争責任と歴史認識に関わる変化
が，残留孤児への対応についても転換点となった。この時期から，日本政府による残留孤児の肉親捜しが開始された。一方で日本政府は，その時点でも残留孤児をめぐる国家の責任を回避するために，個人的な問題と見なし，残留孤児の帰還に対しては，日本の親族の「身元引受人」が必要とされた。
その後，1978年に日中平和友好条約が締結され，日中間の戦争処理と国家関係の構築は基本的に完成したといえる。日本の対中政策上最も重要であり，両国関係の進展を促したのは，79
年の対中経済協力の開始である27）。89年，昭和天皇は，中国の李鵬首相と会談した際に，「不幸のことでもありました」，「遺憾の意を表す」と表明した28）。このような一連の各種の実務協― 27 ―

任惠中定の締結を経て，残留孤児の問題も解決の契機を迎えた。
このように両国関係は，1980年代には，国交正常化直後の日中友好を促進するハネムーン期となり，残留孤児の帰国問題もこの時期に解決へと進んでいった。残留孤児の帰国事業を巡って具体的な法令が作成されたのである。
なお，1995年８月15日の村山富市首相の戦後50周年談話は，日本の戦争責任に踏み込んだ次のような表明だった。
「わが国は，遠くない過去の一時期，国策を誤り，戦争への道を歩んで国民を存亡の危機に陥れ，植民地支配と侵略によって，多くの国々，とりわけアジア諸国の人々に対して多大の損
害と苦痛を与えました。私は，未来に誤ち無からしめんとするが故に，疑うべくもないこの歴史の事実を謙虚に受け止め，ここにあらためて痛切な反省の意を表し，心からのお詫びの気持
ちを表明いたします。また，この歴史がもたらした内外すべての犠牲者に深い哀悼の念を捧げ
29）
。
ます」
（村山内閣総理大臣談話）

これは，日本政府が，侵略戦争を発動しアジアの各国に損害や災難をもたらしたことを初めて明確にし，反省の意志を表明したものである。具体的な残留孤児の問題には直接に言及していないが，この談話によって，戦争が生んだ残留孤児の問題は，個人の問題と見なされるのではなく，国家も責任を負う問題と見なされるようになった。残留孤児をめぐる戦争責任に対する認識の変化に伴い，残留孤児の帰国，中国帰国者への認識や評価，帰還政策も変化しつつある。こうした歴史的経緯がありながらも，他方では，残留孤児や中国帰国者をめぐる戦争責任の問題に対する不十分で曖昧な日本政府のその後の態度が原因となり，日本国内では中国帰国
者は中国からの出稼ぎ者とみなされ，彼らの不幸の原因は自己責任であるという認識が，日本社会ではよく聞かれる。さらに中国帰国者の歩んできたこれまでの経緯を考慮せず，彼らを差別し排除した事例もある。現在においてもなお，残留日本人孤児・中国帰国者は，日本社会の中で世代を超えた社会的マイノリティとして，困難な立場に立たされている。
次に，中国残留日本人が生きてきた歴史には，東北アジアをめぐる国際関係の変化が及ぼす影響も問題である。終戦後，中国残留日本人問題にとって非常に重要な前期集団引揚事業は，日中両国による交渉の結果というよりも，アメリカの戦後処理のもとで推進されていった。日
本は，アメリカが支持していた中華民国と戦後処理を行った。そのため共産党が統治する中国の東北地域に残された多くの日本人の子供と婦人はそのまま放置された。その後の冷戦の影響で，日中間は完全に断交し，残留孤児の帰国事業も停滞せざるをえなかったのは前述の通りである。1972年国交回復後の彼らの集団引揚事業が実現した背景には，冷戦体制の変化，緊張する東北アジア情勢があった。ソ連に対抗するために，米中双方は関係を改善する中，この動きに日本も同調した事がそのきっかけである。
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このアメリカとソ連の対抗的な国際情勢は，ソ連の解体に伴って変化した。そして現在，1990年代以降のグローバル化の浸透から中国帰国者は影響を強く受けている。21世紀になると，中国が経済的・軍事的に強力になったこともあり，日本は中国を安全保障上の脅威とみなす防衛戦略を取った。日中関係は悪化する一方となっている。
日中両国関係は政治面では悪化しつつあるが，反面，グローバル化の影響で経済的繋がりは深化している。日中貿易は，1978年の50億ドルから2020年には3039億ドルへと，40年間で60倍以上拡大した30）。中国は現在日本にとって最大の貿易相手国であり，日中の経済関係は国交回
復以降，近年，政治的緊張が高まっているにもかかわらず，緊密さを増し続けている。経済関係や国際化が一層進んだ今日，それゆえ日中両国の間で，中国帰国者が，中国との関係性や繋がりを生かして活躍する国際舞台が提供されているとみることもできる。
その際，中国帰国者は1990年代の帰国者１，２世に比べて，帰国後に生まれた３，４世では，日中両国の言語や文化に馴染む存在であり，日中の架け橋として両国の交流を促進する可能性を有している。彼らは言語と文化の壁に直面する親世代とは異なり，中国帰国者の立場を生かして活躍することも可能になってきたともいえる。帰国者３，４世は，日中両国の歴史的事情を深く理解しているというメリットを持ちつつ，広い視野で物事を考えることもできる。
以上の日中関係に関する分析からみると，1972年の日中国交正常化以降，日本政府は，中国に対しては経済的・技術的支援により，道義的責任を果たしてきたと考えられている。しかし，残留孤児帰国者やその家族の問題は，今も残り続けている。このような複雑な歴史に関わる中
国帰国者は，単に日本社会にマイノリティとして残る社会問題と捉えるだけではなく，日中相互理解促進のために，日常的に過去を想起させる存在としても捉えることができないだろうか。そこで次章では，ドイツの「過去の克服」の経緯を見ながら，日中が過去の戦争を想起し記憶する際の彼ら中国帰国者の位置づけを考察する。

３．ドイツの「過去の克服」と日中間の戦後
本章では，ドイツにおける「過去の克服」の概念を参考にしたうえで，日中間の過去との取り組みを振り返りながら，両政府と民間レベルの動きを分析する31）。そして最後に，民間レベ
ルで中国人帰国者が日中の相互理解促進に果たしうる可能性を研究することの意義を明らかにする。
ナチ・ドイツの暴力的支配に対する戦後（西）ドイツのさまざまな取り組みを総称する「過
32）
去の克服」
は，1970年ごろから西ドイツ社会で広く議論がなされ，実際に様々な活動が行われてきた。この「過去の克服」において，ナチズムの被害者の歴史を，なぜ，どのように追悼
し，どう克服するのかは，大きな問題であった。
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惠中まず，西ドイツの歴史認識がどのように変わってきたのか，ユダヤ人問題およびホロコース
トについて，ドイツではどのように扱われてきたかについて概観する。続いて，この「過去の克服」の傾向と流れを論じる。
戦後西ドイツの「過去の克服」は，被害者に対する補償，ナチ政権の犯罪に対する司法訴追を実現したことから，世界的に高い評価を得ている。1990年代以後，統一後のドイツ社会では，迫害を受けた一般の人々の人生に着目する日常史が注目され，ドイツ社会に影響を与えてきた。そこから，政府が主導する和解活動だけではなく，民間の自発的な追悼活動も盛んになった。
この点を確認するため，ここでは1945年から21世紀初頭にかけての（西）ドイツの「過去の克服」に関する進展を，３つの時期に区切って確認したい。第１期は1945年から69年キージン
ガー政権までで，この時西ドイツは，旧ナチ関係者の社会復帰と国家再建を優先し，戦争やホ
ロコーストなどの自らの責任には目を瞑る態度を取った。この加害に対する態度が転換したと考えられるのが68年ごろであり，そこから90年までは，ブラントの東方政策や教科書対話など，政府が主導する一連の和解のための活動もあって，西ドイツ社会では，ナチ犯罪に対する反省の態度への転換が進んだと位置付けられる。これが第２期にあたる。
そして第３期は，1990年以降，東西ドイツの再統一後であり，「過去の克服」をめぐる活動は，追悼される人びとの範囲がユダヤ人だけでなく，迫害を受けた様々な少数集団へ広がり，追悼
方法も，式典や記念碑の設置から各種の展覧会や討論会などと，多様化している。特にこのような民間レベルによる「過去の克服」の活動を考察することは，日中間でも同様に，一般市民
として中国帰国者を認識し，彼らの個人史・家族史から日中間の共通の歴史を構築・継承していく際に，非常に参考になると考えられる。以下は，国家の政策と国民の意識の変遷という２つの視点から，戦後西ドイツにおける「過去の克服」を生み出した社会の変容を，上述の３期に区分して外観する。
第二次世界大戦の終結が近づくにつれ，連合軍側は，宣伝活動を通じてユダヤ人大量虐殺というナチ犯罪にドイツ人が暗黙裡に同意したと認識させ，連帯して罪を負うべきとする集団的罪責を主張した33）。ドイツが無条件降伏した後，アメリカ，イギリス，ソ連の首脳は，ポツダ
ム協定でドイツ占領の目的を「ドイツ軍国主義とナチズムの根絶」と定め，「ドイツが二度と近隣諸国や世界平和の維持を脅かさない」よう措置を共同して実行すると確認した。1945年11月から，連合国は「欧州枢軸諸国の主要戦争犯罪人の訴追に関する協定」と「国際軍事裁判所
条例」を法的な根拠として，「ニュルンベルク裁判」を開廷し，主要戦犯24名を裁いた。連合
国は，ナチ指導者と国民を区分して，前者の責任だけを追及したが，戦争中から掲げていたドイツ国民の集団的責任を全く否定したわけではなかった34）。
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この過去に対する取り組みは，連合軍側が外部から課した戦争処理と言える。1946年以降になると米ソの対立が先鋭化して冷戦にまで至り，西側占領地区では旧ナチ関係者の社会復帰を優先し，ユダヤ人虐殺や東欧地域をはじめとした労働者の強制徴募のような問題について，加害責任に対する追及はなされなくなっていった35）。
1949年，東西ドイツが分断国家として成立した後，冷戦対立がさらに深まるなかで，西ドイ
ツはソ連に対抗するうえでも西側統合を図り，経済と社会の復興を優先課題とした。政府は「非ナチ化」によって失職した公務員を再雇用し，
旧ナチ関係者を積極的に社会復帰させた。当初，連合軍の方針もあり，ユダヤ人迫害行為が歴史の授業で積極的に取り上げられていたものの，それに伴って学校で用いられる歴史教科書では，ユダヤ人虐殺やその他の迫害については，僅
か２〜３行程度の記述しかされないなど，加害に対する関心は低下した36）。西ドイツ政府は，
ナチの過去を忘却するという態度をとっていたのである。
アデナウアー政権（西ドイツの初代連邦首相，1949年～63年）は，西ドイツ基本法，ユダヤ人に対する戦後補償であるルクセンブルク協定の締結，国民の戦争被害を補償する連邦補償法の制定，さらにはアウシュヴィッツ裁判の判決を踏まえた反ナチ宣言をしながらも，国家再建のために旧ナチ勢力を統合し，社会の安定を優先させた。この態度に対しては，フランスやイ
スラエルなど国際社会から抗議の声があがり，世界各地で反ドイツ感情が高まった。
ナチ時代の過去を等閑視する1950年代の態度が政府レベルで変化したのは，社会民主党のブ
ラントによる政権成立（69年）がきっかけだった。ブラントは，70年の第２次世界大戦終結25
周年の記念式典で国民の被害のみならず，様々な人に対するドイツの加害責任も認めた。この出来事は，西ドイツが戦争責任を担い反省するという意識を，西ドイツ社会に定着させようとするものであった37）。彼はその後，「東方政策」を推進して70年にはソ連との間でモスクワ条
約を，ポーランドとはワルシャワ条約を締結して，東側の近隣諸国との関係改善を模索した。
そのためには，ドイツの侵略で近隣諸国に甚大な被害を与えたことを認め，戦争責任を引き受ける立場を示す必要があった38）。ブラント首相は，ワルシャワ訪問に際して旧ユダヤ人ゲットーで記念碑に向かって跪拝し，ユダヤ人虐殺への謝罪を明らかにした。
その一方で，1970年代前半になっても，ナチスやヒトラーが強力な指導力を発揮してドイツを強化したというイメージが青少年の間に蔓延していた。この事態に対して，海外からの反発を恐れた政府は，青少年への啓蒙活動を実施し，これまでの教科書の見直しを実施した。シュ
ミット首相39）は77年11月に西ドイツ首相として初めてアウシュヴィッツ強制収容所跡を訪問し，現体制への不満がナチ政権に対する憧憬という形で現れた，国内でのヒトラーブームに警告を発した。また，事実上，連邦における文科省の役割を果たしている各州文部大臣常設会議
は，78年４月，「授業でのナチズムの扱い」を提言し，教育の目的に「青少年の右傾化阻止」― 31 ―

任惠中を据える方針を決定した40）。
さらに，政府が主導して近隣諸国との間で歴史認識を議論し，お互いの偏見を解消するために，ポーランドとの間での歴史教科書対話も始まった。72年にドイツ・ポーランド共同教科書委員会が設立され，76年には「ドイツ連邦共和国とポーランド人民共和国の歴史・地理の教科
書に関する勧告」がまとめられた41）。ドイツとポーランド間の教科書対話は，それぞれの国ごとの歴史認識の齟齬修正を試みた。被害国との対話の努力が，共通歴史認識の構築へと至り，和解を促すきっかけとなった42）。
西ドイツの一般社会において国民が本格的に「過去の克服」の必要性を認識するに至ったのは，1979年の米テレビドラマ「ホロコースト」43）の放送がきっかけであった。この作品は，ユ
ダヤ人医師の家族が，ナチ体制下で様々な迫害を普通の市民から受けて，収容所へ送られ，犠牲になっていく様子が描き出されている。このドラマを通して多くの西ドイツ国民は，自分と変わらぬ「普通の人々」として生きていたユダヤ人を差別し，収容所へと追いやったのが，他ならぬ「自分たち自身」と同じ市民であったと気づいた44）。このドラマの放送は，ユダヤ人虐殺に対する自らの責任意識を強め，追悼活動の積極化を促した。ここに，犠牲者の個人史・日常生活史を，一般市民の日常での「過去の克服」の試み実施へと変化させる転換点が生まれたのである。
また，想起する文化と歴史学研究動向の変化が「過去の克服」に及ぼした影響も大きい。
1970年代以降，ヨーロッパで社会経済史分野から始まった社会史研究は，民衆史へと発展を遂げ，ドイツの歴史人口学，女性史，都市史，家族史などでも，「普通の人々」への歴史学的な関心が高まった45）。そのなかで特に，歴史に関する取り組みを，大学や学校の教師や行政に任せるのではなく，歴史を「下から」検証し，歴史の痕跡を自分自身の生活や経験の領域において探求していこうとする，
草の根民主主義的な運動という「新しい歴史運動」46）の影響を受けて，市民団体が主体となり地元の「草の根」の歴史を掘り起こそうとする活動が盛んになった。この運動は，大学の専門家と一般人が共同で日常史に取り組む「歴史工房」といった組織に結実したのみならず，
従来型の教会や労働組合といった社会団体，地方自治体のイニシアチブによっても支えられた47）。
1990年以降，こういった歴史認識の変化を反映して，ドイツ社会では，市民の自発的な活動
へと「過去の克服」の取り組みが深化した。つまり，一人ひとりの生活という日常を歴史の対象として捉え，掘り起こしていくことが活動の中心となった。このことから，広い場所での大型の抽象的記念碑の設置だけでなく，新たに掘り起こされた個々の迫害の「場」に関する記念碑である「躓きの石」（後述）が，街中に多数出現した48）。この新しい記念碑は，上記の新たな風潮の影響を受けた結果だった。日常史の視点が，一般市民に対しても，ナチ政権によって― 32 ―

戦後ドイツの「過去の克服」に照らした日中相互理解促進の模索

迫害されたユダヤ人を身近な存在として認識させる効果を持ったのである。
この「躓きの石」設置活動は，現在ドイツにおいて，代表的な民間の自発的な市民活動として広がり，さらにドイツの国境を超えて展開されている。
「躓きの石」とは，一辺10cm の立
方体の石の表面に真鍮プレートをつけ，かつての犠牲者の氏名と移送先，死亡年などを刻み込んだ小さな記念碑である。この石を犠牲者のかつての住居前の舗道に設置する活動は，1992年
12月16日に，芸術家グンター・デームニヒが，ケルン市庁舎の前に設置したのを皮切りに全ドイツに広まった。ケルンでは，95年１月４日の本格的な設置活動をはじめとして，合計４回の設置活動が行われた。デームニヒは，ドイツ第２テレビ（ZDF）を通じて「躓きの石」設置
活動を全国の視聴者に紹介した。マスメディアに取り上げられることで「躓きの石」設置活動
は広く注目されるようになった。95年７月の設置活動の際には，マスメディアのインタビュー
に対して，「街に何度も設置される『躓きの石』によって，過去にその場所で起きたことに対する人々の意識を刺激したいと思う」と述べている49）。またデームニヒは，96年５月にベルリ
ン新芸術協会（NGBK: Neue Gesellschaft für Bildende Kunst）の「芸術家によるアウシュヴィッ
ツに関する研究」というプロジェクトで，アウシュヴィッツの犠牲者を追悼する文化活動に乗り出した。この検討会を契機に，「躓きの石」が犠牲者の名前を日常生活に連れ戻し，過去の出来事を思い起こさせることが肯定的に認識され，その設置活動が芸術家の間で認められるようになった。また，一般市民にも活動が紹介されるなかで，「躓きの石」が日常生活で犠牲者を追悼することが肯定的に評価され始めた。
設置活動の発祥地としてのケルンでは，最初の試みとして市民の理解を得るためにメディアを利用し，地元の歴史継承組織と連携し，設置活動の内容と意義を積極的に広めたことで，設置活動がドイツ全土に広がる基礎を据えた。犠牲者のプロフィールの調査活動では，専門家だ
けではなく，地元の住民も調査活動に積極的・自発的に参加するようになった。
「躓きの石」の活動には，その犠牲者を追悼する際に，社会からの広範な参加が認められる。石の設置にあたっては，デームニヒらの活動に各地の公文書館や病院，「ナチ犠牲者協会」のような犠牲者団体が協力し，関連の講演会や催しに，市民も積極的に参加している。
設置活動がもっとも活発なハンブルク地区の設置活動及び関連追悼活動の主催者を見てみると，「ハンブルク政治教育センター」などのような公的組織，聖ヨハニス教会等の宗教団体が主催し，行政府と一般市民を含め，地域社会全体が積極的に携わる記念活動であったと言えよう。筆者のハンブルク地区の設置活動に対する２年間（2017〜18年）の調査50）からは，「躓きの石」設置活動が，ナチの犠牲になった人々を個人として 追悼，回顧，顕彰するための，政治家，研究者，一般市民，宗教者などの幅広い人々が連携した積極的・包括的な記念活動であったと評価できる。
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任

惠中

ドイツ公共ラジオ放送局（Deutschlandfunk）の報道からも，この活動がドイツの一般市民へ大きなインパクトを与えたことがわかる。その報道は伝える。「『躓きの石』は，新しい芸術として普通の犠牲者にも追悼の場所を提供し，彼らを過去住んでいた住所に連れ戻したと言えよう」。
「政府だけではなく，地元の住民も過去の歴史事実を掘り起こし，犠牲者の足取りをたどる調査活動に参加できるようになった」と。これらの反応は，一般市民が「躓きの石」を見「躓きの石」は，犠牲者を一般市民の中に連れ戻し，市民が過た後の感想である51）。つまり，去の歴史を自らのもととして受容し，「過去の克服」を受動的にではなく，主体的に受け止める契機となっているのである。
さてここからは，このドイツでの代表的な「過去の克服」活動と対比しながら，主に歴史の継承，歴史教育，共通の歴史の構築という３つの観点から，中国帰国者の果たしうる可能性を検討していきたい。
まず，歴史の継承の点から見ると，かつての犠牲者の住居前の歩道に，その氏名と移送先，死亡年などを記載したプレートを設置することは，通行人に対して，過去にその場所で起きた出来事を常に思い出させる。この「躓きの石」は，住民自身に日々ナチ時代の記憶を想起させ，忘却に対するブレーキの役割を果たしているのである。これは，個々の犠牲者の過去の記憶を取り戻すという新しい追悼形式を用いて，個人史から地域の歴史を継承することにつながっている。
これに対して，中国帰国者家族の場合には，家族のなかで残留孤児の歴史や日中間の過去の出来事を記憶・継承している。その上で彼らは，日本社会での日中文化交流や経済活動を通じて，日本社会に影響を与えることができる存在である。この社会的・経済的なつながりもまた，
周囲の日本人に，日常生活のなかで，軍国主義時代の日本の歴史や犠牲者の記憶を思い起こさ
せさせ，その事を通じて過去を継承させることができる。この点で，中国帰国者は，時間が経過する中で日中双方の記憶から消えていく傾向がある歴史を，その個人史・家族史の紹介を通じて，日中の現在と未来に伝える役割を担う可能性を有している。
次に歴史教育について考えたい。ドイツの場合にも，「躓きの石」による追悼活動は，歴史教育を推進する役割を担っている。この活動では，歩道に埋めた石に付けた真鍮プレートが通る人々にそれらの解読と啓発を促している。この点で中国帰国者の場合は，「躓きの石」とは異なり，日常生活や職場でも周囲の人々との繋がりを積極的に構築し，日中戦争によって生み出された残留孤児やその他の犠牲者を，身近な存在として一般市民に認識させることができる。過去の過ちを２度と繰り返さないように，常に人々に警鐘する存在として，その役割を果たすことも可能である。つまり彼らは，加害者としての日本の歴史を日本社会に想起させる存在でもある。
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戦後ドイツの「過去の克服」に照らした日中相互理解促進の模索

さらに，中国帰国者の存在は，「躓きの石」のように，加害者の立場だけでなく，日本社会に対して，日本が引き起こした戦争の日本人被害者としての記憶を想起させることができる。
日本国内では，前述したように，国際関係の影響も受けて，日本の加害者の立場を忘却すると同時に，被害者でもあった立場を理解し正しく記憶することも実現できていないのではなかろうか。後者の立場を理解することは，今後とも戦争の再発を防止するうえで重要な役割を持ちうる。その中で中国帰国者は，被害者の記憶と体験を日本社会に伝え，国外にあっても戦争によって迫害を受けた多様な日本人の歴史を提示しうる。それによって，一般の日本人がこの「負の歴史」を正面から継承する形で，日本人以外の被害者に共感し，被害者，加害者両面から戦争の与える影響やその深刻さを含めた複雑な歴史への理解を促すことができるのではなかろうか。中国帰国者との日常的な接触は，日本人自身が想像できなかった日本人被害者の過去を追体験することで，このように日中の歴史に対する理解を深めさせることができる。これは，ドイツの「躓きの石」が生み出す効果と同様に，民間レベルでの歴史教育の実践につながるのではなかろうか。以上から筆者は，彼ら中国帰国者の存在を，「躓きの石」の役割を日中間で果たしうる「生きる記念碑」として捉えたい。躓く人を受け身で待つ物言わぬ記念碑ではなく，周囲との積極的なつながりを通じて，日中の歴史を個人の視点から伝える存在という意味が，そこには込められている。
最後に，日本と中国の共通の歴史の構築について検討してみたい。前述のように，ドイツ統一後の現在，「躓きの石」設置活動を代表とする「過去の克服」は，歴史を自分自身の生活世界から掘り起こすという市民社会の独自の活動を生み出した。歴史を市民レベルで「下から」とらえ，歴史の痕跡を，自分自身の生活と密着した場に残して記憶にとどめるように促した。
「小さな市民」ともいえる被害者の暮らした足跡を残すことで，彼ら一人ひとりの持つ歴史へと人々の関心を向けようとする。
「躓きの石は」，いわば，犠牲者を巨大なモニュメントの中の無名の存在としてではなく，顔が見える個人として，犠牲者の生活史へと向かわせる。さらにこの設置活動は，当時の政策や社会構造を示す「大きな歴史」と日常生活の間の橋渡しを目指す。「躓きの石」設置活動では，専門家だけではなく，地元の住民もまた犠牲者のプロフィー
ル調査活動に，積極的・自発的に参加した。さらにこの活動には，その犠牲者を追悼する際に，社会からの広範な参加が認められる。例えば，提案者であるデームニヒらの活動に，各地の公文書館や「ナチ犠牲者協会」のような犠牲者団体も参加している。この点は，中国帰国者が身元判明のために公的な資料だけでなく，日中両国の国民から多くの支援を受けてきたこととも類似している。今後，中国帰国者の個人史・家族史の調査と編纂は，日中間での共通の歴史の構築の際の重要な端緒となるかもしれない。日本の侵略戦争の加害者であり被害者でもあるという，複合的な立場を持つ中国帰国者の，個人史・家族史を記録し，それを広く社会に公開し― 35 ―

任

惠中て日中間の共通の歴史として記録することは，ドイツとポーランドやフランスとの歴史教科書作成の試みへと続くような，歴史に関する日中の対話を促すことができるのではなかろうか。
彼らに関する共通の歴史の構築は，日中間でのそれ以外の歴史認識全体をめぐる対話促進の契機となるのではなかろうか。中国人帰国者が日中の相互理解促進に果たしうる可能性を研究す
る意義は，まさにここにある，と筆者は考えるのである。

おわりに
本稿では，日本で行われてきた支援対象としての帰国者家族の分析ではなく，中国人帰国者
が日中の相互理解促進に果たしうる可能性を研究することの意義を明らかにするのが主たる目的であった。その課題を究明するためには，実際の帰国者家族の個人史・家族史に注目することが大切になる。
ドイツの「過去の克服」というこれまでの経緯を参照し，個人史・家族史による一般市民への過去の想起促進を実例の鏡として，中国帰国者をどのように捉えるか，彼らにはどのような可能性を持つかを分析してきた。戦後ドイツの「過去の克服」の経緯を見れば，政府間の政策としての和解の歴史とは別に，身近な日常での市民としての個人史・家族史を発掘することで，加害者としてのドイツ人という立場だけではなく，日常に根ざした被害者としての同胞市民という意識が芽生えることで，「躓きの石」という形での，ナチ犯罪犠牲者の顕彰活動が広まっていったことがうかがえた。 日常生活史への関心が，被害者としてのドイツ市民への関心を生み，「躓きの石」との日常的なふれあいが，過去への想起を促したのである。
日中の政府間での和解進展には，政治的な困難がある中で，その相互理解促進には，ドイツのように日常的に過去を想起させる存在とのふれあいが重要になる。中国帰国者家族は，今の日本人にかつての日本国の加害行為が生み出した市民としての日本人被害者の存在を想起させる「生きる記念碑」としての役割が期待できるのではないか。そのためには，彼らの個人史の共有が重要になる。
本稿の第１章では，中国帰国者の歴史的背景と合わせて中国帰国者問題の起源を分析した。
彼らは，元々日本人の実父母と離別して中国に残された孤児である。中国人の養父母は，両国政府による戦争責任や戦後賠償が究明される前に侵略者の子供達を引き取った。もちろん，単に人道的な観点だけからではなく，個人的な利害もその背景にはあったであろう。一方で日本政府は，当初は残留孤児に対して何も援助活動を行わず，彼らの人道上の権利を無視したともいえる。しかし養父母のそういった行動は，それだからこそ逆に国家による活動よりも迅速であり，彼らのおかげで，より多くの残留孤児の命が救われたのである。
第２章では，中国帰国者をめぐる日中関係や国際関係を分析し，彼らは，加害者と被害者，― 36 ―

戦後ドイツの「過去の克服」に照らした日中相互理解促進の模索

日中両国のルーツを継承し，歴史の継承者という点で複合的な立場を持っていることを指摘した。従って，彼らは，日本国内で単に社会的問題を抱えるマイノリティとして彼らを捉える観点の先行研究からは，明らかにされてこなかった可能性を有することを指摘した。
第３章では，ドイツの「過去の克服」について政府と民間の動きを考察し，その視点を活かして，日中間の過去との取り組みと中国帰国者の日中相互理解促進に果たしうる可能性を分析した。ドイツのように政府が主導する和解活動は，現在の国際的関係の下では，日中両国にとってはかなり困難である。しかし，同じくドイツの「躓きの石」にみられるような民間の動きを通じて，下からの歴史認識のための交流を促進することは，日中間においても可能である。その役割を果たしうるのが中国帰国者である。ドイツでは「過去の克服」が，テレビドラマ「ホロコースト」以降，「躓きの石」の活動に見られる民間レベルでの活動に進んでいった。これはドイツ人が，単に加害者だけでなく，被害者にもなりえたという想像力を，身近な犠牲者の存在を通して持ちえたことで実現できたのであろう。
中国帰国者の場合，当初から進んでいた民間の団体を通じた日本人孤児への援助と引き取り，
日本での支援と文化的活動の促進も，過去の歴史との取り組みの一環と位置付けられる。この
民間レベルでの支援活動は，国際政治に翻弄されながらも，日中間の関係を修復し，両国の相互理解を促進する手がかりとなりうる。この点に，現在ドイツにおいて「躓きの石」設置活動
を中心として展開する「過去の克服」の，1970年代以降の歩みとの類似性が指摘できる。
中国帰国者は，日中戦争の記憶を背負いつつ，中国人に対する加害者としての日本人というだけでなく，日本政府の侵略失敗で捨てられた被害者でもある。しかも彼らは，中国側の歴史意識にも，現地にいる養父母家族や親族を通じて影響を与えることができる存在である。このような点から中国帰国者は，日中両国の歴史を背負い，日中両国民に共通の歴史的記憶の形成を促し，共生の道を探る際には，両国社会の間に立ちうる鍵となる存在である。日中間の和解促進の糸口を，彼らの存在に見出しうるのではなかろうか。
彼らの個人史・家族史が社会に広く共有されることになれば，日中両国の民間レベルで，客観的な歴史事実に基づく歴史の継承・教育が実現し，両国の歴史に対する共通の認識・相互理
解を一層発展させる可能性が生まれるのではないか。日中双方が忘却のかなたに追いやることのできない，また追いやるべきでない共通の歴史として，残留孤児・中国帰国者の歴史があるのではなかろうか。一方的な加害・被害という単純な歴史を超越し，日中の歴史理解をさらに深めていける存在が，彼ら「生きる記念碑」なのではなかろうか。
こうした歴史的・社会的背景を持つ中国帰国者は，どのように生活し，具体的にどのような繋がりを構築してきたのか。この点については，筆者が行った広島県での個人史・家族史に関する社会学的インタビューの中から，本稿で論じた周囲の日本人に過去への想起を促した事例，― 37 ―

任

惠中つまり彼らの「生きる記念碑」としての実例を，稿を改めて論じていく予定である。これを今後の展望としておきたい。

註１）関亜新，張志坤『日本遺孤調査研究』社会科学文献出版社，2005年。
２）杜穎「ハルビン市日本遺孤養父母生活実態的調査」《世紀橋》第19期，2010年。
３）浅野慎一・佟岩「中国残留孤児の『戦争被害』：置き去りにされた日本人の戦後処理被害」『神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要』第２巻第１号，2008年，193-212頁。
４）佟岩・浅野慎一『中国残留日本人孤児の研究』御茶の水書房，2016年。
５）広崎純子「中国帰国者二世・三世の進路選択」『アジア遊学』第85号，2006年。
６）宮田幸枝「中国帰国者二世・三世の就労と職業教育」蘭信三編『「中国帰国者」の生活世界』行路社，2000年，175-98頁。
７）高橋朋子『中国帰国者三世四世の学校エスノグラフィー ― 母語教育から継承語教育へ』生活書
院，2009年。
８）張嵐『中国残留孤児の社会学』青弓社，2011年，39頁。
９）『同書』，39-42頁。
10）日本による「満洲国」への移民政策は，1932年から35年までの４次にわたる試験移民期を経て，37年以降「二十カ年百万戸送出計画」として本格的に展開されていく。小都晶子「日本人移民政策と「満洲国」政府の制度的対応」『アジア経済』第47巻，2006年，2頁。
11）満蒙開拓青少年義勇軍とは，数え年16-19歳の男子を対象とした若年者による組織的移民であり，1938年から本格的に訓練・送出が開始された。志願者のうち合格者は，全国から茨城県東茨城郡
下中妻村内原（現・水戸市内原町）に開設された，加藤完治を所長とする満蒙開拓青少年義勇軍
訓練所（以下「内原訓練所」と記す）に集められた。そこで２，３ヵ月の訓練を受けたのち渡満し，さらに現地訓練所を経て開拓団に移行したその数は，満洲開拓史復刊委員会（1980）によれ
は，約８万６千人とされる。松山薫「日本各地の『日輪兵舎」」『季刊地理学』第67巻，2015年，191頁。
12）山下清海，小木裕文，張貴民，杜国慶「ハルビン市方正県の在日新華僑の僑郷としての発展」『地理空間』第６巻２号，2013年，99頁。
13）張嵐，『前掲書』，39-42頁。
14）厚生労働省の中国残留邦人等への支援による残留孤児についての定義，「中国残留邦人等への支援 」 厚 生 労 働 省 公 式 サ イ ト：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hokabunya/senbotsusha/seido02/index.html（2022年６月５日参照）。
15）細谷亨「満蒙開拓団と食糧問題・異民族支配」『歴史と経済』第239号，2018年，32頁。
16）南誠「戦後の中国における『日本人』政策－ポストコロニアルと国民統合の視点から－」『21世紀
東アジア社会学』第２巻，2009年，120-135頁。
17）「同論文」，120-135頁。

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戦後ドイツの「過去の克服」に照らした日中相互理解促進の模索
18）昭和28年３月５日，日本側（日本赤十字社，日中友好協会及び日本平和連絡会。以下「引揚三団体」という）と中国側（中国紅十字会）との間で「日本人居留民帰国問題に関する共同コミュニ
ケ（北京協定）」が成立した。同協定に基づき，同月から昭和28年10月までの間に，７次にわたって集団引揚げが行われ，合計２万6051人が帰国したが，同年11月12日，中国紅十字会は，引揚三団体に対し，残留邦人の引揚げの打切りを通告し，集団引揚げは再び中断されることとなった。
東京最高裁判所の「平成19年３月29日判決言渡し」インターネット上の公開資料 https://www.
courts.go.jp/app/files/hanrei_jp/684/034684_hanrei.pdf。
19）南誠，「前掲論文」，120-135頁。
20）事件の経緯は次の通りである。1958年４月30日から（５月２日まで），長崎市の中心地にあるデパート「浜屋」の４階で，日中友好協会長崎県支部主催の「中国切手，剪紙（きりがみ），錦織展
示会が開催されていた。会場内には中華人民共和国の国旗も掲げられていた。この国旗は「天井からつるされており，会場を訪れた人々には，嫌でも目に付くものであった」。実はこの展示会は「中国の物産を販売して利益を上げるという営利目的を超えた，すなわち中国との国交正常化を願う運動のデモンストレーションでもあった」。５月２日午後，２人組の男の１人が，突然会場に掲げていた中華人民共和国の国旗を引き降ろした。彼は通報を受けて駆けつけた警察官にその場で逮捕され，事情聴取後，釈放された。祁建民「長崎国旗事件の真相とその意味」長崎県立大学東アジア研究所『東アジア評論』第６巻，2014年，5頁。
21）藤沼敏子「年表：中国帰国者問題の歴史と援護政策の展開」中国帰国者支援・交流センター。
22）「和僑」とは祖国日本を離れ，中長期的に異国の地に住み，そこで生計を立てている日本人のことを呼ぶ。鈴木岩行「東南アジアにおける和僑の現状」『和光経済』第54巻，2021年，25頁。
23）趙彦民，「前掲論文」，123頁。
24）南誠「中国帰国者問題の研究可能性：生成的な境界文化の探求をめざして」『グローカル研究』第５巻，2018年，74頁。
25）星野三喜夫「戦前および戦後の日中関係についての一考察」，『新潟産業大学経済学部紀要』第37
巻，2009年，25-32頁。
26）鬼原民幸，清宮涼「中国への ODA 終了へ

40年で３兆円，近代化支える」，朝日新聞デジタル，

2018年10月23日。
27）松本盛雄「日中経済関係の変遷と『戦略的互恵関係』の再評価」『社会システム研究』第26巻，2013年，18頁。
28）遠藤織枝「日本の戦争責任を謝罪することば」『社会言語科学』第３巻第１号，2000年，53-56頁。
29）村山内閣総理大臣談話「戦後50周年の終戦記念日にあたって」外務省報道 https://www.mofa.
go.jp/mofaj/press/danwa/07/dmu_0815.html（2022年６月５日参照）。
30）日中貿易額の推移（通関実績）外務省 https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/china/boeki.html（2023
年５月９日参照）
31）ドイツの「過去の克服」に関する考察については，以下を参照。拙稿「過去の克服をめざして－
ハンブルクにおける『躓きの石』設置活動（2017-18）を中心に」『西洋史学報』49号，2022年，
77-109頁。

― 39 ―任惠中32）石田勇治『過去の克服』白水社，2002年，1頁。
33）『同書』，47頁。
34）『同書』，57頁。
35）『同書』，86頁。
36）川喜田敦子「ドイツにおける現代史教育ナチの過去に関する歴史教育の変遷と展望」『ヨーロッパ研究』第４巻，2004年，86頁。
37）『同書』，214頁。
38）『同書』，220頁。
39）第５代連邦首相，在任：1974年-1982年。
40）田中直「『過去の克服』と集団的記憶－戦後西ドイツにおける社会変容と記憶の転換－」『立命館国際研究』第24巻第２号，2011年，227頁。
41）近藤孝弘「研究論文西ドツにおける『ドイツ＝ポーランド教科書勧告』の受容」『比較教育学』第15巻，1989年，114-124頁。
42）川喜田敦子『ドイツの歴史教育』白水社，2005年，72頁。
43）イェール大学では，1979年にホロコースト経験者の証言を集めて来た。アメリカその他でホロコーストに対する市民の意識が高くなったのは，1978年４月にアメリカの放送局 NBC が製作・放送したテレビドラマ『ホロコースト：戦争と家族』で，これを約1億2000万人が視聴したと言われている。多くの視聴者が，ユダヤ人医師ヴァイス一家の悲劇を描いたこのドラマを見て，第二次大戦時に欧州のユダヤ人に起こったホロコーストのリアリティを知ることになった。
44）田中，「前掲論文」，233頁。
45）「同論文」，231頁。
46）ラインハルト・リュールップ

西山暁義訳「ナチズムの長い影－1945年以降のドイツにおける過去をめぐる政治と記憶の文化」『ヨーロッパ研究』第８巻，2009年，147頁。
47）田中，「前掲論文」，233頁。
48）「同論文」，235頁。
49）Hans Hesse, Stolpersteine, Essen 2017, S.123-140.
50）拙稿，77-109頁
51）https://www.deutschlandfunk.de/20-jahre-stolpersteine-holocaust-erinnerung-im-wandel-100.
html（2023年７月３日参照）ドイツ公共ラジオ放送局報道― 40 ―

Die Förderung gegenseitiger Versöhnung zwischen Japan und China durch Rückkehrerfamilien

Die Förderung gegenseitiger Versöhnung zwischen Japanund China durch Rückkehrerfamilien:
Ein Vergleich mit dem Stolperstein-Projekt in Deutschland
REN Huizhong
Im Zuge der Bewältigung der NS-Vergangenheit in Deutschland führten das
wachsende Interesse für die Alltagsgeschichte und die Beteiligung der Bürger an derErforschung ihrer eigenen historischen Erlebnisse zur Verlegung von „Stolpersteinen“.  
Dabei ging es nicht nur darum, das Bewusstsein der Deutschen als Täter wachzuhalten,
sondern auch darum, Empathie für die Opfer als ihre ehemaligen Mitbürger zu wecken.  
Wenn man die Geschichte zwischen Japan und China im zweiten Weltkrieg betrachtet, ist
es wichtig, die individuellen und familiären Geschichten der bei Kriegsende in China
verbliebenen Japaner und der danach nach Japan zurückgekehrten Familien zu
untersuchen.  Die japanischen Bauernfamilien kamen als Täter im Auftrag der japanischen
Regierung nach Mandschukuo, und diejenigen von ihnen, die den Krieg überlebt hatten,
wohnten als vergessene Opfer des japanischen Kolonialismus weiterhin lange Zeit in China.  
Seit den 1970er Jahren kehrten schließlich viele von ihnen nach Japan zurück.  Es ist davon
auszugehen, dass ihre Geschichten – ähnlich wie die Stolpersteine in Deutschland – bei derjapanischen Bevölkerung nicht nur Gefühle von Empathie für diese japanischen Opfer
wecken, sondern auch die Einsicht in die eigene Täterschaft während des Krieges insgesamt
hervorrufen können.   Dieser Artikel betont daher die Bedeutung einer solchen neuen
Perspektive für die Analyse der Situation der Rückkehrerfamilien und möchte einen neuen
Weg des Verständnisses in der Diskussion eines Abschnitts der Geschichte Japans eröffnen.

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