高校における自殺リスクのある生徒に対する「援助の不成立」の事例分析（川本）
対人援助学研究 2022，Vol. 13【査読あり】

高校における自殺リスクのある生徒に対する「援助の不成立」の事例分析 1 ）川本静香（京都精華大学共通教育機構）

KAWAMOTO Shizuka（General Education Division, Kyoto Seika University）
This study attempted to conduct a qualitative analysis of "unsuccessful assistance" cases in high schools toorganize their background from the suicide prevention perspective among children. The results of theanalysis showed that the number of students who had received counseling regarding suicide, such as"wanting to die," was around 19（10 males and 9 females）, and the assistance at school had not beensuccessful. The results further revealed that factors other than the skills of the parties concerned and theteachers who provide support lead to "unsuccessful assistance" in high schools. The background includes
the fact that while the concerned partiesʼ willingness is essential to initiate assistance, stigma is a hurdle
and there are issues related to cooperation between high schools and specialized institutions that cannot besolved by improving the assistance skills of the children and teachers. In the future, it will be necessary tocollect and analyze more cases to clarify in detail the actual situation of "failure to provide assistance" inschool settings, as this knowledge will contribute to the prevention of child suicide.
本研究は，子どもの自殺予防の観点から，高校における「援助の不成立」の背景を整理することを目的として，高校内で生じた「援助の不成立」の事例に関する質的分析を試みた。2020 年度に A 県の精神保健福祉センターが行った調査の回答データを二次利用し，生徒から「死にたい」等の自殺に関わる相談を受けた経験があり，かつ学校での援助がうまくいかなかった事例について回答のあった 19 名（男性 10 名，女性 9 名）の回答について SCAT を活用した分析を行った。分析の結果，高校で「援助の不成立」が生じる背景には，当事者や教員の援助に関するスキルだけではない要因があることが明らかとなった。本研究で明らかになった背景には，当事者の意思が援助開始に必要不可欠である一方で被援助者になることに対するスティグマがハードルとなっていることや，高校と専門機関の連携に関する課題等，単に子どもや教員の援助に関するス
キルを向上しただけでは解決できない背景が存在していることが明らかとなった。今後は，さらなる事例の集積と分析を追加することにより，学校現場で起きている「援助の不成立」の実際をより詳細に明らかにしていくことが子どもの自殺予防に資する知見として必要であると考えられる。
Key Words : High school, Suicide prevention, Unsuccessful Assistance, SCAT

キーワード：高校，自殺予防，援助の不成立，SCAT

1 ）本研究は，文部科学省科学研究費補助金若手研究「子どもの自殺の背景にある「援助の不成立」の説明モデルの構築」の助成を受けて行われた。
1

望月昭先生追悼論文

れば，子どもの自殺の背景には，学校問題や健康問

背景と目的

題，家族問題などの理由で，子どもが死にたいほど日本の自殺死亡者数は，1998 年から 2009 年までの辛さを抱えたときに，それを誰にも相談できない，3 万人を超え，危機的な状態が続いてきた。自殺対あるいは相談したけれど適切なサポートが得られな策基本法や自殺総合対策大綱の整備に加え，地方自いという「援助の不成立」が起こり，学校や家庭で治体，医療現場，民間団体等による様々な対策がなの所属感の減弱や，負担感の知覚が生じていると考されたことにより，徐々にその数は減少傾向となっえられる。ていたものの，新型コロナウイルス感染症の世界的では，この「援助の不成立」はなぜ生じるのだろな流行により再び増加に転じた。他方で，10 代の自うか。この問題に対しては，援助を要する当事者と殺死亡率はコロナ禍前より微増傾向であり，2020 年援助者（教師やスクールカウンセラー等）のそれぞには自殺で亡くなった児童・生徒の数は 499 人で過れの立場から研究・実践が行われてきた。例えば，

去 最 悪 と な っ た（ 厚 生 労 働 省，2021）。 と り わ け

当事者に関しては，援助要請を阻害する個人要因や，2020 年は女性児童・生徒の自殺死亡者数の増加が顕援助要請のプロセスを明らかにする研究（永井，著であり，過去 5 年平均と比較すると 93 名増（男2010；木村・梅垣・水野，2014）や，クラスでの援性児童・生徒は 47 名増）となっている（厚生労働省，助の成立を目指した自殺予防教育プログラムの開発2021）。と実践が行われてきた（川野・勝又，2018）。一方

厚生労働省（2021）によれば，10 代の子どもの自の援助者側については，教員や臨床心理士を対象と殺の原因については，学校問題が最も多く，次いでしたゲートキーパー研修（自殺予防の基礎知識の獲健康問題，家庭問題が挙げられている。また，原因得と傾聴・連携のトレーニング）に関する効果研究

不詳も多い点が特徴的である。このように子どものが行われている（新井，2016）。これらの先行研究

自殺の原因については，いくつかの要因が明らかにの多くは，当事者と援助者のそれぞれが援助に関わなっているものの，原因不詳も多く，未だその背景るスキルを向上させることによって，援助を成立さが十分に明らかになってはいない。加えて，自殺はせることをねらいのひとつとしている。しかしながそのリスク要因を抱えただけで生じるものでもな

ら，実際に学校現場で援助の不成立が生じる時，そい。張（2016）は，自殺のプロセスとして，学校問こには，援助に関わるスキル以外の問題も生じてい題や健康問題，家庭問題など様々な自殺のリスク要るはずである。例えば，子どもが教師に対して援助因を複数抱えた時に，サポートが行き届かないこと要請を行ったとしても，教員の多忙化による相談をでうつ病などの精神疾患を発症し，自殺という結果受ける時間のなさや，スクールカウンセラーの勤務に至ってしまうと指摘している。また，Joiner, Van

時間数，地域の専門機関との連携の有り様などによOrden, Witte, & Rudd（2009）は，「自殺の対人関り，適切な援助がスムーズに当該の児童・生徒に提係理論」を提唱し，人は「自殺の潜在能力」と，「所供されないこともあるだろう。したがって，児童・属感の減弱」，「負担感の知覚」という 3 つの要素が生徒，あるいは援助者側の個人要因，特に援助に関すべて揃ったときに自殺の危険が高まることを明らするスキル不足にのみ問題を帰属したアプローチでかにした。「自殺の潜在能力」とは，自傷行為や自は，実際に学校内で起きている「援助の不成立」の殺企図，暴力等の経験等によって痛みや恐怖に対す有り様を十分に捉えることはできないと考えられる耐性が獲得されている状態のことである。
「所属る。

感の減弱」は，自分の居場所がなく孤独感を抱いてそこで本研究では，10 代の中でも小学校，中学校いる状態，「負担感の知覚」は家族や周囲の人間関と比較して自殺死亡者数が大幅に増加する高等学校係の中で自分が周囲にとって負担や重荷であり，居（以後，高校とする）に焦点を当て，高校で生じた「援ないほうが良いと認識している状態のことを指して助の不成立」の背景を分析し，子どもの自殺予防にいる。張（2016）や Joiner et al.（2009）を踏まえ資する知見を得ること目的とする。なお，本研究で2

高校における自殺リスクのある生徒に対する「援助の不成立」の事例分析（川本）は，自殺リスクのある生徒に対する援助が開始でき結果なかったり，途中で中断してしまった事例を「援助の不成立」が生じた事例として扱うものとした。

援助の不成立が起きた事例についてどのような自殺リスクのケースで「援助の不成立」となったのかについて整理したところ，表 1 のよう方法になった。なお，ここでの自殺リスクについては，対象者と調査手続き 2020 年に A 県精神保健福

日常臨床における自殺予防の手引き（日本精神神経祉センターが同県の公立高校の教員に向けて実施し学会 精神保健に関する委員会，2013）で用いられるた「高校教員の自殺に対する問題意識と相談支援の自殺の原因を参考にした。最も度数が多かったのは現状に関する調査」によって得られた回答データ「苦痛な体験（家庭問題）」が 6 件であり，次いで「過482 名の内，生徒から「死にたい」等の自殺に関わ去の自殺企図・自傷行為歴」が 5 件，「精神疾患」る相談を受けた経験があり，かつ自殺リスクのあると「喪失体験（死別・人間関係の破綻）」が 4 件であっケースについて援助がうまくいかなかった事例 2 ）にた。

ついて回答のあった 19 名（男性 10 名，女性 9 名）の自由記述について分析を行った。対象とした 19

表 1 「援助の不成立」が起きた事例の自殺リスク

名の年代は，20 代が 2 名，30 代が 5 名，40 代が 7 名，リスク因子

度数50 代が 4 名，60 代が 1 名であった。本研究は，上苦痛な体験（家庭問題）

6述した「高校教員の自殺に対する問題意識と相談支過去の自殺企図・自傷行為歴5

精神疾患

4喪失体験（死別・人間関係の破綻）

4

援の現状に関する調査」の二次分析という位置づけである。なお本研究は山梨大学教育学部倫理審査委
員会の承認を得て実施した。

SCAT による分析

分析 自殺リスクのある生徒の事例の概要（自由記

援助が不成立となった理由に述），援助が不成立となった理由（自由記述）を分析

関する自由記述に対して，SCAT を活用した分析を対象とし，SCAT（Steps for Coding and Theorization）行った。なお，本研究で得られた自由記述は，箇条（大谷，2008；2011）を活用した質的分析を行った。

書きによるものが多く見られたため，福士・名郷SCAT は，本研究で扱うような少数の質的データで（2011），森谷・中沢・佐々木（2020）の手続きを参あっても分析可能であること，また，コーディング考にした。具体的には，自由記述によって得られたの手続きが定式化されており，分析の結果からスデータごとに切片化し似たもの同士でグループ化トーリーラインや理論を記述する方法として適してし，グループ全体の文脈から他の語句へ言い換え，いる点から採用した。なお，本研究の分析においてグループ同士の関係性を踏まえて概念化，ストーは，著者が質的研究を専門とする研究者に意見を得リーライン，理論記述とした。
自由記述から得られたテクストデータは 22 個でながら分析を実施した。

あり，似たもの同士でグループ化したのちに，上記の手続きに則って分析を実施した。分析の結果得られたテーマ・構成概念は「被援助者になることへの抵抗感（セルフスティグマ）」「当事者の意思」「自2 ）教示文は「自殺リスクのある生徒の支援についてお伺いします。過去に経験されたケースの中でスクールカウンセラーや病院，学校外の支援機関等に安定的（継続的）につながらなかったケースはありますか？ある，と回答された方のみにお伺いします。それはどのようなケースでしたか？わかる範囲で記入してください。なお，そうした体験が複数ある方は，その中で最も対応が困難に感じたケースを 1 つ選んで，記入してください。」であった。

己と環境の折り合いのなさ」「専門機関につなぐハードル」「援助＝専門職の役割」「専門機関の影響力」「他者への葛藤」であった。代表的なグループの分析例
は表 2 の通りである。
なお，表 2 に記載のないテーマ・構成概念について，3

望月昭先生追悼論文「専門機関の影響力」については，代表的なテクス所の職員になかなか心を開かず，試し行動が続いた」

トデータとして「心理士の専門家からのアドバイス」等から導出されたものである。

等から導出されたものである。また「他者への葛藤」

分析の結果，表 2 に示すようにストーリーラインについては，代表的なテクストデータとして「本人と理論記述を得た。

が担任や保健室，スクールカウンセラー，児童相談

表2

本研究における SCAT 分析の一例（代表的なグループについて抜粋）

グルー
代表的なテクストデータ
プ No.

〈1〉テクスト中 〈2〉テクスト 〈3〉左を説明す〈4〉テーマ・の注目すべき語 中の語句の言 るようなテクス
構成概念
句
いかえ
ト外の概念

1

・他者に相談することを本人が拒ん 本 人 が 拒 ん だ， 支援拒否，悩 セルフスティグ 被援助者にだため。
悩みを持ってい みがある自分 マ，当事者の意 なることへ・悩みを持っている事を誰かに知ら る事を誰かに知 を 隠 し た い， 思決定の尊重の抵抗感れたくないと，本人が拒否したため。 ら れ た く な い， 普 通 で い た（セルフス・本人と家庭が支援を受けることを 本人と家庭，本 い，生徒と保ティグマ），拒否した。
人と保護者に面 護者への働き
当事者の意
・本人と保護者に面談を繰り返し， 談 を 繰 り 返 し， かけ，コンサ
思
スクールカウンセラーにも相談した スクールカウン ルテーション
が，カウンセリングを受けたがらな セラーにも相談かった。
した

2・自主退学。
自主退学，退学 見切りをつけ 高校生活への不 自己と環境・生徒が退学を選んだために継続的 を選んだ，継続 る，去る，環 適応，自己と環 の折り合いに対応できなかった。
的に対応できな 境を変える
境の折り合いの のなさ
・高校中退。
かったなさ

3・経済的な理由や保護者の協力が得 経 済 的 な 理 由， 高校の外の支 専門的な支援が 専門機関にられずに医療機関にかかれない場合， 保 護 者 の 協 力， 援機関，高校 必要な状態，保 つなぐハー
継続して支援を受けられる機関がな 医療機関，生徒 生 ゆ え の 制 護者の承諾が不 ドルい。
一人で行くこと 限，つなぎ先 可欠，つなぎ先・公的な相談機関に生徒一人で行く が困難，地域の の課題のなさことが困難。
相談機関は忙し
・地域の相談機関はどこも忙しいか い，連絡がつからなかなか連絡がつかない。
ない4

支援の体制が学 高校内の相談 援助＝専門職の 援助＝専門・支援の体制が学校になかった。
役割
職の役割
・スクールカウンセラーは単発の要 校 に な い， ス 資源のなさ
クールカウンセ請。
・ ス ク ー ル カ ウ ン セ ラ ー が 来 な く ラーが来ないなってしまった。

ストーリーライン 高校における自殺リスクのある生徒の援助の開始においては，まず当事者の意思が重視される。したがって，生徒本人が被援助者になることへの抵抗感（セルフスティグマ）を感じていたり，他者への葛藤を持っていると，教師がいくら援助を促しても拒否され，援助は不成立となる。高校と専門機関との連携では，専門機関につなぐハードルがある
一方で，つながれば何もしないといった専門機関の影響力の両者が存在した。そこには，高校教員の「援助＝専門職の役割」という認識が影響している可能性がある。その他にも，自己と環境の折り合いのなさによって，援助が成立する前に生徒が高校を辞めてしまうといった課題が存在した。
理論記述（1）自殺リスクのある生徒の援助の開始においては，当事者の意思が重視される。
（2）当事者の被援助者になることへの抵抗感（セルフスティグマ）や他者への葛藤によって，援助が拒否される。
（3）高校は，専門機関につなぐハードルと専門機関の影響力の双方を抱えている。
（4）「援助＝専門職の役割」という認識が高校内の援助の成立を妨げる。
4

高校における自殺リスクのある生徒に対する「援助の不成立」の事例分析（川本）（3）高校は，専門機関につなぐハードルと専門機考察関の影響力の双方を抱えている。
（4）「援助＝専門職」の役割という認識が高校内本研究では，10 代の中でも自殺死亡者数が大幅にの援助の成立を妨げる。

増える高校生の時期に焦点を当て，高校の中で自殺リスクのある生徒に対する援助が十分に提供出来なかった事例を「援助の不成立」が生じた事例とし，（1）と（2）は相互に関連しており，この点がうその事例の概要と不成立となった背景についてまくいかないことが高校内での「援助の不成立」のSCAT を活用した分析を行った。

大きな要因のひとつとなっている。では，なぜ当事

本研究で分析対象とした事例者は援助を受けることに同意することが難しいのだにおける自殺リスクは，表 1 のように整理された。

ろうか。その背景のひとつに，スティグマの問題が最も度数が多かったものは「苦痛な体験（家庭問題）」挙げられる。スティグマは，Link & Phelan（2001）であった。家庭問題については，学校で把握するこによれば，「人々を “ ある違い ” によって区別し，ラとの困難さから，教員が本人の SOS に気づくことや，ベルを付けること」，「ラベルとネガティブなステレ高校において適切な援助を提供することが難しいこオタイプを結びつけること」「ラベル付けによって，とが挙げられる。子どもが学校で家庭や保護者の問人びとを「私たち」と「彼／彼女ら」とに分離する

題を相談することの難しさは，ヤングケアラーの調こと」「ラベル付けされた人は，社会的な地位の喪査でも指摘されている。蔭山・横山・坂本・小林・

失や差別を経験すること」という 4 つから成り立つ

平間（2021）の調査によれば，精神疾患のある親をとされる。自殺予防においてスティグマは，自殺リ持つ高校生の約 8 割が学校で相談しなかったことがスクのある者の援助要請を阻害する要因（Corrigan明らかになっており，その理由として，家庭の問題& Shapiro, 2010）であることが明らかとなっており，を相談することに対する抵抗感に加え，学校での相本研究の結果もスティグマの影響を受けている可能談環境が十分でなかったということが示されてい性があると言える。この点を改善するためには，相る。本研究で得られた結果も蔭山ら（2021）と同様談すること，援助を受けることに加えて，自殺の要の傾向によるものであると考えられる。

因のひとつでもある精神疾患に関するスティグマの自殺のリスク因子

次いで度数の多い「過去の自殺企図・自傷行為歴」

改善が必要である。高校の学習指導要領の改定によや「精神疾患」，「喪失体験（死別・人間関係の破綻）」

り，2022 年から保健体育において精神疾患に関するについては，事例の逼迫度や重症度にもよるが，場授 業 が 導 入 さ れ る こ と と な っ た（ 文 部 科 学 省，合によっては医療機関や地域の専門機関での援助が2021）。こうした授業が展開されることによって，必要となる。状態によっては，高校に登校できなく精神疾患に対するスティグマの改善が見込まれる。

なっている可能性も考えられ，高校内で本人に見加えて本研究の結果を踏まえれば，子どもだけでな合った適切な援助を行うことが難しいことが推察さ

く保護者に対しても精神疾患等のスティグマの改善れる。に向けたアプローチを行っていく必要があると言え「援助の不成立」となった背景分析

よう。

SCAT を活用した分析によって，高校における「援助の不成立」（3）については，専門機関につなぐハードルとしが生じる背景について，次の 4 つの理論記述を得た。て，保護者の理解や協力を得ることの困難さが示唆された。経済的な面を含め，保護者の事情によって子どもを専門的ケアにつなぐための協力が得られな（1）自殺リスクのある生徒の援助の開始においてい場合も少なくない。高橋（2016）は，精神科臨床は，当事者の意思が重視される。
（2）当事者の被援助者になることへの抵抗感（セにおいて「自殺の危険の高い子どもの背後には自殺ルフスティグマ）や他者への葛藤によって，の危険の高い親がいる」ことはよく知られた事象で援助が拒否される。

あると指摘しており，保護者に対してもケアの視点5

望月昭先生追悼論文が必要となることは決して珍しいことではない。こ「負担感の知覚」についても，クラスや部活，委員うしたケースについては，高校だけではなく，福祉会活動等の中で係や役割を通して関わる中で自己有や行政も巻き込みながら「家族を支える」という視用感を醸成する中で軽減させることが可能かもしれ点で対応していくことが求められるが，高校内でそない。

うした見立てを行い，地域の専門機関と連携するこ「援助の不成立」の背景の実際とが難しいのが実際である。他方で，専門機関につら，高校で「援助の不成立」が生じる背景には，当ながったことで高校が手を引くというケースもあ事者や教員の援助に関するスキルだけでは改善し得る。これは，学校が独自に動いてしまうことが専門ない要因があることが明らかとなった。現在，日本的ケアに対して悪影響となり，本人の不利益となっでは若年者の自殺予防として，SOS の出し方に関すてはいけないという懸念や，本人への援助は専門的る教育や自殺予防教育の推進が謳われているが，こな介入に任せれば良いといった安心感によるものか

れらは児童・生徒に対して，早期の問題認識（心のら生じている可能性が考えられる。このように，高危機への気づき）や援助希求的態度を促進すること

校は，地域の専門機関に対して「つなぐハードル」を目的に展開されている（児童生徒の自殺予防に関と「専門機関の影響力」の双方を抱えており，これする調査研究協力者会議，2021）。確かにこれらのらをケースに応じて適切にマネジメントすることはプログラムによって，子どもたちは自らの心身の異教員や高校が持つ現在の機能だけでは難しい。

常を早期に気づき，それを友達や教師に打ち明ける（4）については，高校教員の援助に関する認識が手立てを学ぶことは可能だろう。しかしながら，実援助を妨げる要因になりうるというものである。こ際に援助が成立するためには，当事者の同意の問題の点は上述した（3）の専門機関につながったためや，スティグマの問題，高校と専門機関との連携のに手を引くという点にも関連する。学校における専問題といった課題が存在する。こうした課題に対し，門家といえばスクールカウンセラーであるが，高校既存の自殺予防教育や SOS の出し方に関する教育だへの派遣，配置については都道府県によってばらつけでは不十分であることは明白である。子どもの自きがある（政府統計，2021）。そうした中で，スクー殺を予防するためには，現時点における実践だけでルカウンセラーにつなげられなかったときにどうすなく，子どもと保護者双方のスティグマの改善に向るか，教員としてどのような援助ができるかといっけた取り組みや，高校へのスクールカウンセラーやた柔軟な視点がなければ，生徒の SOS を教員が受けスクールソーシャルワーカーの配置など，相談資源取ったとしても援助は提供できない。この点についの充実も同時に行う必要がある。
本研究の課題ては，学校内で教員が無理なく出来る援助を考えて本研究の結果か本研究で得た知見は限られたケースの分析によるものであり，実際にはさらに多様ない く こ と が ポ イ ン ト と な る。 例 え ば， 先 述 し た

Joiner et al.（2009）の「自殺の対人関係理論」では， 「援助の不成立」の事例が存在する。今後はより大「自殺の潜在能力」と「所属感の減弱」，「負担感の規模な調査を行うことにより，本研究で得られた知知覚」という 3 つの要素がすべて揃ったときに自殺見を再検討していくことが求められる。また，本研リスクが高まるとされるが，言い換えれば，この 3究の事例は自由記述によるものであったため，回答つのうち 1 つでも改善することができれば，それは者によって事例の具体性に差が見られた。今後は，自殺予防に資すると言える。特に「所属感の減弱」より詳細に事例を収集できるような調査形式を検討と「負担感の知覚」については，スクールカウンセしていく必要がある。さらに，本研究は高校教員にラーや地域の専門機関のケアを受けることができな対しての調査データの分析となったため，本研究でくても，日常的な生徒指導や教育相談の中で実践可得られた知見は，高校教員という立場からみえたも能である。例えば，「所属感の減弱」については，のであるという点に留意する必要がある。スクール

学校内で居場所があると感じることができるようなカウンセラー等，違う立場からの事例分析を実施す働きかけをすることで改善することが見込まれる。

ることで，さらに深く事象を捉えていくことが求め6

高校における自殺リスクのある生徒に対する「援助の不成立」の事例分析（川本）Link, B. G., & Phelan, J. C.（2001）. Conceptualizing

られる。

stigma.

,, 363‒385.

森谷健太・中沢峻・佐々木秀之（2020）．大学生の災害ボ

引用文献

ランティアへの参加動機の質的分析と参加推進の方策に関する一考察，日本教育工学会論文誌，研究，文部科学省（2021）．改訂「生きる力」を育む高等学校保健，293-296.

教育の手引（https://www.mext.go.jp/a̲menu/kenko/

張賢徳（2016）．自殺リスクの評価―ハイリスク者の発見と対応―, 心身医学，，13-16.

新井肇（2016）．学校における自殺予防の取組，学校保健hoken/20210310-mxt̲kouhou02-1.pdf）［閲覧日：2022, 781-788.

年 2 月 10 日］

Corrigan, P. W., & Shapiro, J. R.（2010）. Measuring the永井 智（2010）．大学生における援助要請意図―主要な要impact of programs that challenge the public stigma,

因間の関連から見た援助要請意図の規定因―，教育心福士元春・名郷直樹（2011）．指導医は医師臨床研修制度

日本精神神経学会 精神保健に関する委員会（編）（2013）．と帰属意識のない研修医を受け入れられていない−日常臨床における自殺予防の手引き（https://www.

指導医講習会における指導医のニーズ調査から−，医jspn.or.jp/uploads/uploads/files/journal/suicide̲of mental illness.

,

理学研究 ,907‒922.

学教育，, 46-56.

prevention̲guide̲booklet.pdf）［閲覧日：2022 年 9 月，65-73.

10 日］

児童生徒の自殺予防に関する調査研究協力者会議（2021）．
令和 3 年度 児童生徒の自殺予防に関する調査協力研大谷尚（2008）．4 ステップコーディングによる質的デー

究 者 会 議 審 議 の ま と め（https://www.mext.go.jp/

タ分析手法 SCAT の提案−着手しやすく小規模デー

content/20210629-mxt̲jidou02-000014544̲002.pdf）

タにも適用可能な理論化の手続き−［閲覧日：2022 年 2 月 10 日］

学院教育発達科学研究科紀要（教育科学），

名古屋大学大，27-44.

Joiner, T. E., Jr., Van Orden, K. A., Witte, T. K., & Rudd,

大谷尚（2011）．SCAT: Steps for coding and Theorization :M. D.（2009）.

明示的手続きで着手しやすく小規模データに適用可.

能な質的データ分析手法

Washington, DC: American Psychological Association.

，155-160.

政府統計（e-Stat）（2021）．学校保健統計調査 令和 2 年度

川野健治・勝又陽太郎（編）（2018）．学校における自殺予都道府県表（https://www.e-stat.go.jp/stat-search/fil

防教育プログラム GRIP, 新曜社

es?page=1&toukei=00400002&tstat=000001011648）

蔭山正子・横山恵子・坂本拓・小林鮎奈・平間安喜子（2021）．

［閲覧日：2022 年 2 月 10 日］

精神疾患のある親を持つ子どもの体験と学校での相談状況：成人後の実態調査，日本公衆衛生雑誌，感性工学，高橋祥友（2016）．子どもの自殺の特徴と対応について，，

学校保健研究，

131-143.

，289-292.

木村真人・ 梅垣佑介・水野治久（2014）．学生相談機関に対する大学生の援助要請行動のプロセスとその関連

謝辞

要因―抑うつと自殺念慮の問題に焦点をあてて―, 教
育心理学研究 ,, 173-186.

本研究の実施にあたり，協力をいただきました A

厚生労働省（2021）．令和 3 年版自殺対策白書（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/

県精神保健福祉センターの皆様に心より感謝申し上bunya/hukushi̲kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/げます。

jisatsuhakusyo2021.html）［閲覧日：2022 年 9 月 10 日］

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