教育学系
卒業・修士論文要約集

平成 3０年度（2018 年度）

大阪大学人間科学部（教育学系）
大阪大学大学院人間科学研究科（教育学系）

1

⽬次
卒業論⽂
教育⼈間学
メリット概念の再構築
秋田谷

薫 ········ 1

大萱生

晃嘉 ······ 2「遊び」の教育人間学的意味に関する考察

加速社会における生の在り方について
菅悠一郎 ········ 3

角南

椋太 ········ 4

練苧

友和 ········ 5

スクールカーストの現状と課題芸としての漫才に関する考察

男性若手舞台俳優に関する、女性ファンの距離感に関する一考察
守屋

実里 ········ 6

柳田

和哉 ········ 7

山口

翼和 ········ 8

大坪駿介 ········ 9

岡本

三咲 ······· 10

W.v.フンボルトにおける思想的立場の変遷———「人間」と「市民」の観点から———

不登校の多様化について

教育⼯学
保持方略の教示がワーキングメモリ課題成績に及ぼす影響

VR を用いた天文学教材の学習効果の検討

マインドフルネス瞑想が拡散的思考を測る創造性課題に与える影響
坂手i

南美 ······· 11

テキストへの下線ひき行為の有効性の検討
常喜

円華 ······· 12

中川茉友 ······· 13

中島実梨 ······· 14

奈古

みさき ····· 15

布谷

誠悟 ······· 16

羽立千紘 ······· 17

村上大介 ······· 18

安川雄一郎 ····· 19

植田

樹 ········· 20

越井佳乃子 ····· 21

小谷

鴻 ········· 22

佐竹優也 ······· 23

中村

静夏 ······· 24

音声情報の理解・記憶に視覚情報の提示様式が与える影響

英単語アプリの問題形式が予想得点と学習効果に及ぼす影響

プログラミング講座における参加者のつまずきに関する考察―小学 3～6 年生を対象に―漢字の意味に着目した漢字誤用防止の考察

MOOC 受講者の英語学習意識に関する考察―METAB101x コースの受講事例を通じて―教授者の雑談が受け手の内容理解に与える影響

誤った知識の修正における範囲確定型教授の有効性の検討

教育コミュニケーション学
マインドフルネスの習慣が生活満足度に及ぼす効果

学習場面における効果的なフィードバックのあり方について

推論・判断課題において内省促進介入が選択に与える影響

効力予期の高さが実際のパフォーマンスに及ぼす影響について授業内の話し合いにおける学生の消極的・否定的な態度の分析

ii

BGM の性質の違いが課題への集中力に与える影響―「ながら」学習への評価と調性に着目した検討―
曲手

太一朗 ····· 25

和気玲香 ······· 26

和﨑日菜子 ····· 27

池田

萌 ········· 28

君塚

梨沙 ······· 29

大学生のレジリエンスと回想された両親像の関連

愛他行動場面における自己受容感の影響－場面想定法を用いて－
教育⼼理学
就職活動場面における女子大学生の性役割観についての検討―矛盾や葛藤に注目して―現代青年の自己開示と友人関係のあり方―自己・他者受容の観点から―

非行少年立ち直り支援における学生ボランティアの体験とその意味
酒井達樹 ······· 30

両親の関係性と養育態度に対する大学生の認知が自立に及ぼす影響
松友

萌 ········· 31

水野亜紀 ······· 32

伊藤航 ········· 33

小川

樹菜 ······· 34

髙田

真吾 ······· 35

大学生における自己への許しの主観的意味の質的検討
臨床⼼理学
大学生のアルバイトの実態が睡眠に与える影響

木のイメージの具体化によるイマジネーション（物語）の変化―「実のなる不思議な木」の描画と物語作り―

スキーマに注目した心理的介入に対する意思決定に関する研究iii

日記はレジリエンスを高めるか
滝澤

鋼一 ······· 36

三好隼人 ······· 37

SNS 上のネガティブな自己開示に対する被開示者の反応

教育社会学
家庭における親の教育態度の変化：二時点の比較検討
田邉 和彦 ········ 38

教育制度学
アクティブ・ラーニングの導入過程と課題
高瀬

ちひろ ····· 39

宮崎竜太朗 ····· 40

石川拓海 ······· 41

城谷

郁美 ······· 42

田中

祥太 ······· 43

公立高校の就学支援金受給格差と制度上の問題点

教育⽂化学
総合学科高校生の進路形成過程―学校へのコミットメントに着目して―孤立しようとする児童にとっての「集団づくり」の意味―遊び活動に注目してー

子どもの学習意欲を高める集団づくり―T 小学校の事例から―格差是正に資する意識の萌芽を小学生はいかにして形成するのか―大阪府 Y 小学校でのフィールドワークから―
田中

祐児 ······· 44

田中

涼太郎 ····· 45

総合学科高校のキャリア教育の課題と展望－X 高校の取り組みと教員の意識に着目して－iv

中学校における別室登校生徒への支援－X 中学校でのフィールドワークを通して－
寺村

みなみ ····· 46

修⼠論⽂
教育⼯学
教育場面におけるロボットによる社会的促進がもたらす効果
ZHU RUI ·········· 49

教育コミュニケーション学
反抗期の乳幼児を育てている親の育児感情・役割意識・省察の関係―動機づけ理論によるモデル構築の試み―
大澤直樹 ······· 51

中塩有紀 ······· 53

表情操作によるネガティブ感情の緩和効果の検証

ウェブ上における発言の閲覧時に生じる否定的反応の規定因−Social Networking Service における読み手の個人内要因に注目して−野口

直樹 ······· 55

宮江

真矢 ······· 57

奥村

聡太 ······· 59

加藤里歩 ······· 61

身体動作がアイデア生成に及ぼす影響

臨床⼼理学
被害者支援における経験と支援者の心理的変容プロセスの検討―共感疲労に着目して―就労場面における上司からの「叱り」に対する心理的プロセス

母親役割が母親自身に与える影響とその変容についての臨床心理学的研究-不登校児童･生徒の母親に着目して岸v

朋彦 ········· 63

柔軟性の諸概念に共通する要素の抽出および精神的健康との関連
宗田

卓史 ······· 65

髙林伸樹 ······· 67

土岐

慧子 ······· 69

長末直子 ······· 71

睡眠関連行動への両価的態度から行動抑制に至る認知過程―場面想定法を用いた臨床心理学的研究―

青年期の「自我体験」的体験の構造についての研究

日本人青年に対する Grünwald の空間図式の妥当性―臨床心理学と認知・社会心理学の学際的考察―

新宗教二世信者の葛藤と家庭の宗教への態度についての心理学的考察
野村

栄太 ······· 73

山崎

帆乃美 ····· 75

山下

大樹 ······· 77

渡邉光太郎 ····· 79

季若愚 ········· 81

山藤千穂 ······· 83

大学生の友人への相談行動についての検討―援助要請スタイルに着目し支援方法を考える―〈偽りの自己〉と空想に関する臨床心理学的考察

未来の自分とのロールレタリング体験プロセス―進路に悩む学生への試行的介入から―

教育社会学
中国の男女共学の学校における「因性教育」に関する考察―女子を対象とする「淑女班」の事例を中心に―高校生の学校生活と学校適応感―友人関係に着目して―

vi

⽣涯教育学
女性 NGO が産出する「第三世界」ジェンダー表象――バングラデシュのアシッドバイオレンス根絶運動を事例として――
近藤凜太朗 ····· 85

Internationalization of Japanese Language Institutes: A Case Study in Kansai, JapanWu Xinwei ········ 87

工学系大学院の研究室文化のエスノグラフィー―留学生と日本人学生が共に研究室へ適応するために―
杉山

貴美 ······· 89

長谷一宏 ······· 91

宇田

智佳 ······· 93

趙雨晴 ········· 95「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」の錯綜－ウガンダの野球援助に基づく考察－

教育⽂化学
児童養護施設で暮らす子どもたちの生活と教育―社会的排除の視点から―「高校生文化」への質的接近―個人主義の視点に基づく分析―vii

卒 業 論 ⽂8メリット概念の再構築

秋⽥⾕ 薫
本稿は、なぜ学校に通い、勉強しなければならないのかという問題意識のもと、学校での学力の形成を支えている原理であるメリトクラシー(能力主義)に焦点を当て、学校の役割や教育の目的について考察し、学びの概念を再構築するための条件を探求するものである。
メリトクラシーという語は、イギリスの社会学者マイケル・ヤング(Michael Young 1915-2002)
が造ったもので、彼の小説『メリトクラシーの興隆 The rise of the meritocracy』(1958)の中で初めて使用された。物語では、すべての人にとって平等で公正に見える知能テストによる選抜
でも、それによって恩恵を受けられる人間は限られていることから、メリトクラシーが結局は不平等の再生産に寄与するシステムであることを明らかにしている。また、小説にはメリトクラシ
ーによって恩恵が受けられなかった人たちの視点から描かれている部分が多く、平等主義と能力主義が対立している様子を仔細に記述していることからも、著者はメリトクラシーの問題性を示
唆するためにこの小説を書いたのではないかと考えられる。
メリトクラシーの問題性は現代社会にも通ずるものであるが、日本では、教育の大衆化と機会均等によって、学校が不平等の再生産に寄与している事実が他国より見えづらくなっている。また、教育における不平等が、子どもが家庭で身につける文化の違いを媒介にして生まれるものである以上、教育によって平等を実現することも困難である。メリトクラシーをめぐる教育社会学者たちの議論では、いかなる能力も正確には測れないということや、判断基準にされようとしている能力指標は、いずれも平等で公正なものにはならないことが指摘されていた。
メリトクラシーは学校のみならず社会をも支配する原理である。メリトクラシーの競争から「落ちこぼれる」ことはあっても、メリトクラシーが支配的に機能する社会からは誰も逃れられない。
そのような社会の中で、すべての人が幸せに生きていくためには、不平等が固定化する社会の変容を促すような学びが必要である。社会の変容に欠かせないのはマジョリティの自己変容であるという知見から、自分が常識だと思っていること、当たり前だと感じていることを常に問い直し、修正を加えていくような学びのあり方に可能性を見出した。ただ、既存の社会から権益を得ているマジョリティを変えるということは難しいことであり、この点に関しては、今後も考え続けていかなければならない大きな課題となるだろう。

1

「遊び」の教育⼈間学的意味に関する考察

⼤萱⽣

晃嘉

現代の遊びにおいて、子ども達が自主性を発揮する機会は減少している。現代の遊びは、大人達によって作り出された遊びであり、遊びの中で子ども達が作り出す世界が侵食されているからだ。本来、遊びの領域に存在していた、子ども達が自主性を発揮しやすい世界を自身の手で作りだす過程が失われつつある。
遊びにおいて、子ども達は大人からの指示ではなく、自分達自身の判断によって行動することができる。また、遊びにはルールや技術といった基準が存在するため、子ども達は自身の行動が善いことかどうかを自分達で判断することができる。そして、子ども達は自分達の手で遊びのルールや技術を作りだすことで、大人から見て“子ども独自”という自主性を発揮すると共に、子ども達が主体となって支配することができる世界を作り出す。子ども達は自分達で遊びを作り出すことで、自主性を発揮しやすい環境を作りだすのだ。
そのことを踏まえた上で、本研究では、現代の遊びにおいて、子ども達が自主性を発揮する余地があるかどうかを考察した。
まず、第一章において 1950 年代の遊びが子ども達の自主性を発揮する上で非常に優れていたことを述べた。地域社会における「子ども集団」と豊富な時間と広い遊び場という環境を支えにして、子ども達は遊びを作り出すことができていた。その一方で、大人が作り出す遊びは子ども達が作り出した遊びを演出する役割に留まっていた。
次に、第二章において遊びにおける子どもの自主性が変化していったことについて述べた。1950
年代後半から始まった経済成長によって、子ども達の遊びを取り巻く環境が大幅に変化した。
「子ども集団」と豊富な時間と広い遊び場が失われたことによって、子ども達が遊びを作り出すことが難しくなった。その一方で、大人が作り出す遊びは多様化・高度化していった。それらの変化に伴って、子ども達が発揮する自主性も、遊びを作りだすことから、大人達が作る遊びを選択することによって発揮される様になった。
そして最後に、インターネットや SNS の誕生によって、子ども達が遊びを選択することが難し
くなったことについて述べた。多種多様な情報が氾濫している中で、自分の価値観を以って取捨選択し、判断することは非常に困難だからだ。
1950 年代の遊びに戻ることもインターネットや SNS の影響から子ども達を守ることは最早できない現状を踏まえると、現代の遊びにおいて子ども達が自主性を発揮する余地は少ないという結論に落ち着いた。子どもたちの自主性を育てるためにはどうすれば良いのか。それを問うことが、
今後の課題である。

2

加速社会における⽣の在り⽅について

菅悠⼀郎

現代は、社会の変化が著しい速度で進む「加速社会」である。鉄道や電信の普及を皮切りに、
19 世紀の産業革命以降、社会は変化のスピードを加速度的に上昇させた。ヒトやモノ、情報を輸送伝達する速度は際限なく増し、情報に限れば世界をほぼリアル・タイムで接続することも可能となった。こうしたなかで、社会についていかなければならない、他に後れを取ってはならない、と焦燥の念を抱く人々が姿を現した。資本主義的産業構造のなか、更なる加速を余儀なくされた
人々は、加速のループへと陥っていった。
本研究では、加速社会における個人と社会との関係性を問い直す必要があるとして、社会における「速度」に自覚的な生の在り方について考察した。
第一章では、加速社会における諸研究を引いて、立ち現れている「症状」がどのような連関のもと起こっているのか概観する。産業革命以後、一見物理的な移動速度が上昇しただけかに見えたがそうではなく、人々の時間意識に大変革をもたらした。これを契機に現代まで続く否応なしの加速化が構成されていった。
第二章では、人々を先へ先へと追いやる社会の根本構造としてポール・ヴィリリオが唱えた「ドロモロジー」、あるいは資本主義構造の根幹としてジョルジュ・バタイユが指摘した「前望構造」
をキー概念に論じていく。加速社会に対する個人の抵抗の例として、古東の『瞬間を生きる哲学』（2011）における議論を挙げる。古東は、今ここではないどこかを生きるのではなく、瞬間を生きることが真に「生」を謳歌することであり、現代社会において求められているとした。だが、それだけでは一時的なドロモロジーからの避難であり、個人の範疇から脱せない。
第三章では、第一章、第二章の議論をふまえ、加速社会からその根本である「速度」を抽出し客体化できる個人と社会の可能性について考察する。アメリカの社会学者チャールド・ライト・ミルズ（1965）は、公私の関係性を問い直す視点、「社会学的想像力」の必要性を訴えた。冷戦のただなかであった当時、アメリカ社会は資本主義の正義を信じてやまず、悪の共産主義との対立構造のなかに埋没していった。今日の加速社会においても同様のことがいえる。この社会の行く先についてわれわれには当然責任があるはずだが、際限なく加速してゆく環境のなかでただ焦燥に駆られるのみだ。ドロモロジーに浸りきったわれわれが加速社会を直視する視座をもつために、
まず瞬間を生きる感覚を自覚的に取り戻す必要がある。そして社会学的想像力をもち、加速社会とその成員たる「私」をつなぎ、未来を考えつづけるまなざしが求められているのではないだろうか。

3

スクールカーストの現状と課題

⾓南椋太

対人関係が日々の生活において重要であり、時には精神的苦痛を与えるものであることは多くの人が実感しているだろう。職場、学校、親族間など多くの場面で対人関係の問題は発生し、人々の神経をすり減らす。集団内で他者と比較することから生まれる優越感や劣等感は、ストレスの原因となりうる。
現代の若者の多くは、学校において、「スクールカースト」という序列に囚われており、神経をすり減らしながら学校生活を送っているといわれている。スクールカーストは多くの若者に認知されている一方で、その内実には曖昧な部分が多く、得体のしれないものである。
本稿では、スクールカーストという概念の歴史を明らかにするとともに、これを通して、スクールカーストの定義が曖昧であり、スクールカーストを決定づけたり変動させたりする要因もはっきりしていないという現状を確認した。そして、スクールカーストを主題とする小説を通じて、
スクールカーストの本質的な特徴に迫ることを試みた。
第一章では、スクールカーストの歴史を概観した。第二章では木堂椎の小説『りはめより 100
倍恐ろしい』(2006)を分析し、スクールカーストは、実際の能力の有無や優劣によってカーストの高低が決まるわけではなく、強く「見せる」ことが重要であり、より強く「見られる」か否かという極めて脆弱で揺らぎやすい要因で決まることを明らかにした。第三章では木堂の小説『12人の悩める中学生』(2008)を分析し、たやすく変動しやすいスクールカーストの下で、生徒はカーストの序列の上位、中位、下位どこにいても、それぞれに固有の苦悩を抱いて学校生活を送っていることが分かった。
まとめでは、このような特徴をもつスクールカーストへの対処法を提案した。それは、序列がどのような価値観に基づいて形成されているのかを冷静に分析した上で、序列があろうがなかろ
うが、それには触れず、そのまま置いておいて自分は気にしない、という対処方法である。スクールカーストは強く見せるか否かで優劣が生まれるという、つまりは見栄による序列であるので、現実社会における人としての価値や能力と必ずしも直接関係するものではない。集団の価値観に合わせて序列上昇に努めるのか、序列に関係なく自分らしさを貫くのかはどちらでもよいが、いずれにしてもそれが社会の現実と直接関係するものではないと分かれば、幾分か安心して学校生活を送れることだろう。このことは、スクールカーストだけでなく、あらゆる集団において当てはまるのではないか。
集団が間違った方向に向かっている場合については、序列をそのままにしてその集団に所属していると、不都合が生じるだろう。そのあり方については、今後考えていきたい。

4

芸としての漫才に関する考察練苧

友和

今日、「お笑い」は私たちの身の回りにあふれている。「お笑い」とは、人を笑わせることを目的とした演芸のことであり、
「漫才」
「コント」
「ものまね」「一発ギャグ」
「新喜劇」
「落語」
「漫談」
「ピン芸」などのことを指す。
その中でも「漫才」は、役になりきる「落語」や「コント」「ものまね」などのように演技をしたり、特定の型があったりするものではなく、漫才師の努力で磨いた話芸と持ち前の人間性が勝負となる。近年では、漫才師の人間性、つまり「キャラクター」が重視されるようになっている。
一方で、話芸という「芸」は衰退しつつあるのではないだろうか。これからも「キャラクター」
を重視する傾向が続くならば、あるいはさらにその傾向が強くなるならば、話芸という「芸」は失われてゆくのではないだろうか。
本研究では、「芸」としての漫才がどのように発達してきたのかを振り返ることを通じて、「キャラクター」重視の傾向と「芸」の衰退の状況を明らかにし、今後考え得る影響について考察した。
第一章では、漫才の歴史を「萬歳」→「万才」→「漫才」という変化に即して述べた。具体的には、歌垣という土俗行事が源流となって、年頭の予祝行事として各地で行われるようになった「萬歳」、寄席芸として行われるようになった「万才」、歌舞音曲を排除した「しゃべくり」一本のスタイルの「漫才」という変化を漫才は見せる。
第二章では、1980 年に起こった「漫才ブーム」という現象に着目し、テレビというメディアの影響を受けて、漫才の在り方が「芸」から「キャラクター」を求めるものへと、このとき、大きく変化したことを明らかにした。漫才ブームにより、漫才師は、テレビ番組のなかで、彼らの現実生活を反映した（しているように思われる）「キャラクター」を積極的に見せるようになっていく。こうして漫才は、「芸」を楽しむものから、「キャラクター」を楽しむものへと推移した。一方で、漫才における「芸」は衰退を見せるようになる。
第三章では、第一章と第二章を基に、漫才の「芸」のあり様について考察を深め、「芸」の衰退が、他方ではまた芸人の多様性を生んだことを明らかにした。つまり、「芸」と「キャラクター」
をどう使い分けるか、もしくはどう組み合わせるかという選択肢を生んだのである。最後に、これから漫才の「芸」を守っていくためには、テレビでの演芸番組の復権が必要となることを主張した。日常的に「芸」に触れる体験が、漫才の「芸」を受け取る力を高め、「芸」を守ることになるからだ。
今後の課題としては、テレビでの演芸番組が減少しているという現状について、その要因を考察した上で、演芸番組の復権について、より具体的に研究したい。

5男性若⼿舞台俳優に関する、⼥性ファンの距離感に関する⼀考察

守屋実⾥

近年の 2.5 次元ミュージカルの隆盛と若手舞台俳優の活躍には非常に深い関わりがある。どちらも観劇するファンが存在しなければ成り立たない。２.5 次元ミュージカルをきっかけに舞台作
品を観るようになった人たちは、多くがその原作である二次元作品のオタクだ。彼女たちは、2.5次元ミュージカルを観劇し、それに出演する若手舞台俳優にハマり、次第に舞台演劇そのものにものめり込んでいく。舞台演劇にまったく縁がなかった彼女たちが、自分の好みに合うかどうか
観るまでわからない演劇作品に対して、決して安くはないチケットを買い、わざわざ劇場に行き観劇をするようになるのだ。観劇を巡るこの一連の行動、また、それに付随するファン活動には並大抵ではない労力が必要とされる。彼女たちの行動や活動の原動力は「好きだから」にほかならないのだが、その感情を掘り下げ、彼女たちの行為にどのような意義があるのかを、本稿では
ファンと俳優の距離感に着目して考察する。
現在の 2.5 次元ミュージカルの社会的地位は、ミュージカル「テニスの王子様」によって構築された。この作品がそれまでの原作もの舞台と大きく異なるのは、原作の世界観を忠実に再現しようとした点にある。光と音を組み合わせて、舞台上にはないテニスボールがあるかのように見せる画期的な表現方法を開発し、キャラクターの本質に近い俳優をオーディションで選び、さらに、彼らには日常の私生活にキャラクターとしての癖が出るほどキャラクターになりきること――そのキャラクターの人生そのものを生きること――を求めた。舞台上では、時に原作では描かれない、画面のフレームの外で起こる出来事も表現する必要がある。俳優たちは、日常生活の自然な一部になるほどキャラクターになりきること――自らキャラクターの人生を生きること――で、舞台上でもそのキャラクターとして生きることができ、原作で描かれていない場面も表現できるのだ。彼らが舞台の上でキャラクターとしてそのキャラクターの人生そのものを生きることで、観ているファンにとっては、三次元の劇場の空間が限りなく二次元に近づく。ファンは俳優をキャラクターというフィルター越しに見ているために、俳優本人には近づきすぎない。ここに俳優とファンの独特の距離ができる。この独特の距離感こそが、ファンの視野と行動・活動範囲を２.5 次元ミュージカルのさらに外にある広い舞台芸術の世界にまで広げてくれるのではない
だろうか。

6

W.v.フンボルトにおける思想的⽴場の変遷
̶̶̶「⼈間」と「市⺠」の観点から̶̶̶
柳⽥和哉

本論では、ドイツの思想家ヴィルヘルム・フォン・フンボルト（1767-1835）の人間形成論における前期から後期にかけての立場の変遷を、ジャン＝ジャック・ルソー（1712-1778）の『エミール』において提起された「人間」と「市民」の観点から明らかにすることを試みた。フンボルトが生きた 18-19 世紀ドイツにおいては、啓蒙主義の教育思想が強い影響力をもっており、その思
潮の下、実学主義的な教育政策が実装されていた。そのような風潮に対して意義を申し立てたのが新人文主義と呼ばれる一派であり、フンボルトはその代表者な人物とみなされる。彼は、単に思弁的な思想家であったのみではなく、政治家としてその思想を現実のものたらしめ、現実社会の変革を志向した。フンボルトの人間形成論は、いわゆる「フンボルト理念」と呼称される理念を通じて広く知られ、今日の大学制度に対しても影響を残している。フンボルトの生きた時代と同様、実学主義的な風潮の優勢な今日において、彼の人間形成論を省みることに意義を見いだす
ことができよう。
フンボルトは、前期の著作『国家機能限定論』では国家の手による公教育を一切認めなかったのにもかかわらず、後期には、先述のように政治家として教育改革に携わることとなる。この矛
盾が、フンボルトの理論の内部において解消されているのか、あるいは彼の限界とみなすべき点
なのか、それとも政治的な事情から妥協を迫られたのか。これが本論の問いである。
筆者は、デイヴィッド・ソーキン、吉永圭らの研究に依拠しつつ、前期の国家の手による公教育を一切認めない立場から、後期の部分的には公教育を認める立場への変遷を、フンボルトが自身の理論を現実社会との対峙を通じて深化させた結果であると考えた。前期のフンボルトは、ル
ソーが『エミール』においてそうしたのと同様に、抽象的、理想的なモデルとしての人間形成のあり方を追求していた。しかし、フィクションとしての理想を提示したルソーのように、理論的な空想にふけり続けることはフンボルトにはできなかった。フンボルトは、あくまでも人間が理
想的な自己を形成することを志向し続けつつも、現実社会の中でそれを可能にする条件を、政治家としての教育改革を通じて模索したのである。
ただし、フンボルトの人間形成論は、依然として理想主義的な性質を強く持つ。また、フンボ
ルトの人間形成論は、形成すべき具体的な人間像を提示することを拒むため、形式的なものに止まらざるを得ないという弱点ももつ。したがって、今日、フンボルトの人間形成論を最大限活かす道は、その形式的な性質に止まることなく、形成を目指すべき理想としての具体的な人間像を絶えず模索してゆくことであろう。フンボルト自身においても、彼は古代ギリシアの古典の中に理想的な人間像を見出したが、それは当時のドイツが置かれていた歴史的・政治的状況に拘束されてのことであった。

7

不登校の多様化について

⼭⼝

翼和1992 年文部省は、学校不適応対策調査研究協力者会議による最終報告「登校拒否（不登校）問題について―児童生徒の『心の居場所』づくりを目指して―」において、「登校拒否問題は、学校や家庭、更には社会全体にも関わっている問題であり、登校拒否は特定の子どもにしか見られない現象であるといった固定的な概念でとらえるのではなく、現代の子どもに対する新しい児童生
徒観を基本として総合的な角度から問題を認識し、指導・援助していくことが必要と考えられる」とし、不登校は「どの子にも起きうる」という見解を示した。初めて教育問題と認識された 1950
年代から、不登校は、「病理」であり、学校に通わない子どもは「治療」の対象と考えられてきた。
これを踏まえれば、1992 年に文部省が提示した見解は、それまでの約 40 年間、医師や学者、心理カウンセラーなどの専門家、不登校の子どもやその家族などの当事者が中心となり、マスコミや専門家ではない人々も巻き込み、不登校は「病理」ではないと訴えてきた結果であると見なすこともできる。子ども個人に要因があるとされていたが、こうして今日、不登校は、家庭、学校、社会全体など多様な要因によって引き起こされると考えられるようになったのだ。
そこで本論文では、不登校が多様化してきた背景を踏まえ、この多様化にどう対応するか考えることを目的とする。
第 1 章では、文部科学省の不登校に対する見解の変化を中心に、戦後の 1950 年代から、文部省
が不登校は誰にでも起こりうるとした 1990 年まで、不登校がどのように多様化したのか、どのよ
うに社会に認識されてきたかという変遷を述べる。
さらに第 2 章では、より不登校の実態に接近するため、2018 年の 11 月と 12 月に、中学生の時期に２カ月から半年程度不登校の経験をもつ二人を対象に行ったインタビュー調査の結果の分析を行う。対象者の一人は、現在大学四年で、中学二年生に進級した際に、クラスに馴染めなかったことをきっかけに、中学三年生に進級するまでの半年程度、学校に通っていなかった。もう一人は、現在社会人で、いじめをきっかけに、中学三年生の 6 月頃から不登校になり、転校し、夏休み明けの９月から新しい学校に通い始めた。筆者は、二人の話を聞くことで、学校に通わなくなった経緯、学校に通っていない間に感じる学校に対する考え、学校以外の選択肢の幅などが、研究者や専門家が想定しているそれらとは異なることに付いた。
第三章では、このインタビュー調査の結果に基づき、多様化する不登校現象にどう対処していくべきか考察していく。

8

保持⽅略の教⽰がワーキングメモリ課題成績に及ぼす影響

⼤坪駿介

関連情報の保持と処理が並列に進行する認知活動の遂行時に、一時的に必要となる記憶の機能やメカニズム、または、それらを支えているシステムをワーキングメモリ（working memory；作動記憶）とよぶ。ワーキングメモリを量的に評価するため開発されてきたワーキングメモリ課題の一つにリスニングスパンテストがある。リスニングスパンテストでは、聴覚提示された課題文の正誤を判断すると同時に、課題文の文頭の単語を記憶することが求められる。全ての文が提示された後にいくつ単語が再生できたかによって、ワーキングメモリのスパン（span；範囲）が測定される。
先行研究では、ワーキングメモリ課題の遂行時に使用する方略について、方略が言語性のワー
キングメモリを消費するか視空間性のワーキングメモリを消費するか、また、方略が効率的か非効率的かという分類が行われている。また、ワーキングメモリ課題において課題成績の個人差と使用方略との間に関係があることが示されている。課題成績が高い群では、視空間性方略が多く用いられ、課題成績が低い群では非効率的方略が多く用いられていた。そこで、効率的かつ視空間性の方略をあらかじめ教示することで、ワーキングメモリ課題成績が上昇するとの仮説を設定し、実験を行った。
実験では、大阪大学の学生を対象に、統制群と実験群の 2 群に分け、リスニングスパンテスト
を 2 度にわたり実施した。1 度目は両群に同一条件下でリスニングスパンテストを実施し、2 度目
は実験群にのみ効率的かつ視空間性の方略である単語イメージ方略（暗記する単語を視覚的にイメージして暗記する方略）をあらかじめ教示し、その方略を用いてリスニングスパンテストに取り組むように指示した。結果として、実験群は統制群に比べ、有意にワーキングメモリ課題成績が低下した。リスニングスパンテストの難易度も有意に難しくなっていたが、両群で有意差は見られず、実験群にのみ有意に課題成績が低下する要因になったとはいえなかった。
実験群に単語イメージ方略を教示したにも関わらずワーキングメモリ課題成績が低下した理由
としては、教示された方略を使用することがワーキングメモリに負荷を与え、ワーキングメモリ
課題に十分な注意を割くことができなかったと考えられる。しかし、単語イメージ方略の使用頻度と課題成績の間に相関は見られず、本実験の結果からはそれを示すことはできなかった。新たな方略の使用がワーキングメモリ課題成績にどのような影響を与えるのか確かめるには、より継続的にワーキングメモリ課題を実施し、新たな方略の使用に慣れるにつれて課題成績がどのように推移するかを観察するなど、さらなる実験を検討する必要があるだろう。

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VR を⽤いた天⽂学教材の学習効果の検討

岡本

三咲

VR は 2016 年にエンターテイメント市場へ導入され、一般消費者から注目を集めはじめたばかりの技術である。教育現場に導入されることが期待されている一方で、未だに HMD による VR を用いた教育にどの程度の利点があるのかという研究は少ない。VR では本来ならば体験し得ない事柄を体験することができる。例えば、本来体験し得ない事柄として、天体に関する学習があげられる。本来であれば体験し得ないことも体験に基づく学習ができたら、記憶が定着しやすくなるのではないだろうか。記憶の方略としてエピソード記憶があるが、宇宙空間を疑似的に漂いながら宇宙に行ったかのような体験を VR で達成することにより、天体に関する学習内容が定着しやすくなるということが考えられる。
本研究では、VR を用いたときの天文学教材の学習効果が PC を用いたときの学習効果よりも有効であると示すことを目的として行われた。豊田（2018）の実験計画を元に改良を加え、彼が立てた仮説を立証し天体に関する学習の際、VR 教材を用いることの有用性を示すことを試みた。実験の結果、天体に関する学習を行うとき VR 教材が PC 教材よりも有効であるということは示せなかった。非視覚的知識以外の結果について、PC 群においても VR 群においても直後テストと遅延テストの間で成績が有意に下がったことが示された。
実験後に回収した記述式アンケートより、VR 教材を用いて天体に関する学習を行うときの課題
点が 3 つ見つかった。1 つめは、集中力を阻害する要因である。VR 酔いや疲れ、HMD コードの煩わしさにより集中力が阻害され学習成績に影響を与えていた可能性があるのではないか。2 つめ
は、表示方法の要因である。PC 群と VR 群でディスプレイの表示方法は異なるが、その際 VR 群にのみ星間の移動のしづらさが顕著であった。3 つめは、視線誘導の要因である。実験者の体感だ
が、VR 群においては PC 群よりも視線誘導が正しく行えたと断言できない。なぜならば、VR 群の被験者が HMD を装着したときの天体の見え方と実験者が視線誘導を行うために見ていたディスプ
レイの見え方は全く異なるものだったからだ。この 3 つの要因は VR を用いた天体に関する学習のみならず、VR を用いた全ての学習の際に活かすことができる改善策と成り得るのではないだろうか。
2016 年に登場したばかりの HMD によって実現される VR 機器の開発や効果の検討はまだまだ発
展途中である。したがって今後、教育現場に VR を活用するための研究はさらに行われていくであろう。その際に、今回の研究を通して見つかった VR 教材を用いた天体に関する学習を行うときの課題点が活かすことができれば幸いである。

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マインドフルネス瞑想が拡散的思考を測る創造性課題に与える影響

坂⼿

南美

本研究では、新しいアイディアや計画の立案を常に求められるであろう社会人になる前の段階である大学生を対象に、マインドフルネス瞑想が拡散的思考を測定する創造性課題に与える影響について、実験を通して探索的に検討した。また、マインドフルネス瞑想が気分の変化に与える影響についても併せて検討した。
先行研究（大塚・小野、2016；山岡・湯川、2017）を参考にして、大学生 39 名（瞑想群 19 名、
読書群 20 名）を対象に本実験を行った。拡散的思考を測定する創造性課題には、日常で使うモノの通常とは異なる使い方を考える Unusual Uses Test（Guilford、1967；以下、UUT とする）を使用し、現在の気分を評価する質問紙には Affect Grid（Russel, Weiss, & Mendelsohn、1989）を使用した。実験参加者には、瞑想または読書の前後に UUT と Affect Grid に回答してもらい、その得点を、マインドフルネス瞑想を行う瞑想群と、瞑想ではなく事務的な文章を黙読する読書群のあいだで比較した。
実験と分析の結果、UUT での成績について瞑想群と読書群のあいだで有意な差は認められず、
マインドフルネス瞑想が拡散的思考を測定する創造性課題の成績に与える影響は認められなかった。また、Affect Grid の結果についても瞑想群と読書群のあいだに有意な差は認められず、瞑想・読書前後の気分の変化もみられなかった。マインドフルネス瞑想によって、気分の改善がみられるという効果も認められないという結果に終わった。
本研究において、マインドフルネス瞑想が、拡散的思考を測定する創造性課題の成績に正の影響を与えることが確認できなかったという結果が得られた。今後の展望および改善点として以下の 3 つのことが挙げられる。1 つ目は、マインドフルネスおよびマインドワンダリングと、拡散的思考および収束的思考との関連について検討が必要であること、2 つ目は、マインドフルネス
瞑想を行う時間および期間が短かったこと、3 つ目は、瞑想群の実験参加者がきちんとマインド
フルネス状態になっていなかった可能性があること、である。これらのことを踏まえて、マイン
ドフルネス瞑想が創造性課題に与える影響をさらに検討するには、創造性課題として、UUT ではなく拡散的思考と収束的思考を測定できる Remote Associates Test（RAT）を使用することや、確実にマインドフルネス状態になることができるマインドフルネス瞑想の方法の検討、瞑想群への、マインドフルネス瞑想の長期間の介入などを今後進めていくべきだと考える。

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テキストへの下線ひき⾏為の有効性の検討

常喜円華

パソコンを用いた e ラーニングや、タブレット端末で利用される電子教材など、学習の形態は広がりつつある。こういった新しい形態の学習は、従来の紙ベースの学習をもととするものであり、様々な形態が展開される状況の中で、学習方略としてのノートテイキングに関して、その影
響は改めて検討する意義があると考えられる。
そこで本研究では、文章読解において自らひいた下線やあらかじめテキストに施された下線が及ぼす影響について検討を行った。そのためにテキストの読解条件に差を設けた学習者の群を設定し、各群の読解後の理解度テストの成績、およびアンケート結果を比較するものとする。実験
では、大阪大学の学生 159 名を対象とした。被験者を 3 群に分け、各群の被験者に異なる読解方法を指示してテキスト読解を行ってもらった。①テキストに下線ひきを行うことができる書き込
み群、②キーワード部分に予め下線がひかれており、自分で下線をひくことはできないプロンプ
ト群、③テキストに何も書かれておらず、書き込みを行うことも禁止されている統制群の 3 群である。
その結果、理解度テストについて、書き込み群・プロンプト群の得点は統制群に比べてそれぞれ有意に高く、書き込み群とプロンプト群の間には有意な差は見られないという結果となった。
これより、テキスト中に下線ひきを行うことと予め下線をひかれたテキストで学習することは同様に文章理解に有効であることが示された。
次に、アンケート結果から、書き込みや下線によって、テキスト読解時の難易度の感じ方についても違いがみられていた。書き込みの補助が無かった統制群は書き込み群およびプロンプト群に比べ文章内容を理解できなかったと回答していたため、自ら行う書き込みと、元からの書き込
みはどちらも内容理解の助けになったことが被験者の回答より示された。また、普段の書き込み傾向にかかわらず、被験者に対して書き込みを促す、または下線付きで読んでもらうことは、文章理解に有効であるということが明らかになった。
以上のように、本研究で行った実験の結果、文章読解時にテキスト中に下線ひきを行うことな
らびに予め下線をひかれたテキストで学習することはどちらも文章理解に対する有効性が示された。

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⾳声情報の理解・記憶に視覚情報の提⽰様式が与える影響中川茉友

本研究では、音声情報の理解・記憶に視覚情報の提示様式が与える影響を検討した。オーディオブックの利用をはじめとする、耳で情報を得ることを中心とした学習方法について検討する
ことは、われわれの日常生活において多様かつより手軽な方法で学びに触れる上で意義があると考えられる。
そこで、文章を読み上げ録音した音声を再生すると同時に、音声の文章通りに視覚提示する文
章提示群、音声の概要を視覚提示する概要提示群、視覚提示をしない統制群の 3 群を設定した。
これにおいて、「文章提示群及び概要提示群と統制群との比較では、統制群における理解・記憶の成績が低い（仮説 1）」、
「文章提示群と概要提示群では概要提示群のほうが理解・記憶ともに成績が高い（仮説 2）」という 2 つの仮説を立て、検討した。また、音声の内容に関する確認テストを行い、その得点を内容記憶の指標として、質問紙及び内観報告の結果を内容理解の指標としてそれぞれ比較した。
その結果、確認テストの合計得点について、実験条件の主効果に有意傾向が見られた。設問ごとでは、記憶した語句を表出する再生テストのうち 1 問で、概要提示条件が統制条件よりも有意に得点が高かった。また、内容を記述形式で表出する理解度テストのうち 1 問で文章提示条件が概要提示条件よりも有意に得点が高かった。再生テストの結果に関して、デュアル・チャンネル・
モデルで示されている通り、概要提示条件においては、聴覚チャンネルと視覚チャンネルの二つのチャンネルを同時に使うことで、統制条件と比較してより効率的に作業記憶容量を利用できた
ことによるものと考えられる。理解度テストの結果については、その設問に関する概要提示の構成方法が好ましくない影響を与えたことにより、概要提示条件では視覚情報をうまく利用して内容を理解することが困難であったのではないかと推測される。つまり、内容記憶に関して仮説 1が支持され、仮説 2 が支持されない結果となった。
また、質問紙得点の結果から、内容理解に関して仮説 2 は支持されなかったが、内観報告の結果から、仮説 1、仮説 2 ともに支持される結果となった。
以上より、音声で情報提示された状況下では、概要提示は語句レベルの記憶・再生を助けうる
上、提示された者の主観的評価も比較的好意的であると考えられる。一方で提示する概要文の構成次第では提示された者が誤った内容理解をする可能性がある。つまり、適切な概要提示の方法を探求することが今後求められる。

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英単語アプリの問題形式が予想得点と学習効果に及ぼす影響中島実梨

本研究は、英単語学習アプリの問題形式の違いが学習効果にどのような影響を及ぼすのか検討することを目的とした。4 択形式の問題に回答していく形式の学習アプリと、「分かる」「分からない」を自分で選択していく形式の学習アプリとで、予想得点と実際の学習効果にどのような差が認められるのかについて、以下の 3 つの仮説をもとに検証した。
仮説Ⅰ：4 択問題形式の学習アプリよりも、「分かる」「分からない」選択形式の学習アプリの方が、確認テストの得点が高くなる。
仮説Ⅱ：4 択問題形式の学習アプリでは、確認テストの実際の得点よりも予想得点を高く見積もる。
仮説Ⅲ：4 択問題形式の学習アプリよりも、「分かる」「分からない」選択形式の学習アプリの方が、確認テストの予想得点と実際の得点の誤差が小さくなる。
本実験では、大阪大学の学生 40 名を対象に実験を行った。実験参加者を「4 択問題形式のアプリを使う群」と「『分かる』『分からない』選択形式のアプリを使う群」の 2 群に分け、それぞれのスマートフォン用アプリで 8 分間の英単語学習をしてもらった。各参加者に確認テストの予想
得点を記入してもらった後、学習した英単語の意味を日本語で答えてもらう確認テストを実施した。
その結果、25 点満点のテストにおいて平均点が 4 択問題群では 15.850 点、「分かる」「分からない」群では 17.600 点であり、「分かる」「分からない」群の方が 1.750 点高い結果であったものの、2 群の間に有意差は見られず仮説Ⅰは支持されなかった。また、実験参加者全体として予想
得点を低く見積もる傾向にあり、いずれの群においても実際の得点が予想得点を上回るという結果となったことから、仮説Ⅱは棄却された。予想得点と実際の得点の誤差については 2 群間に有意差が見られ、4 択問題群よりも「分かる」「分からない」群の方が、実際の得点に対して予想得点をより低く予想することが分かった。仮説Ⅲは支持されなかったものの、4 択問題群の方がより「自己評価が高くなる」ことが示された。以上の結果より、英単語学習アプリの問題形式の違いは、予想得点と実際の得点の誤差に影響を及ぼすことが確認された。今後の課題としては、①より多くの実験参加者の確保、②実験参加者の認知的方略との関係性についての検討、③より長時間・長期間にわたる実験の実施、の 3 点が挙げられる。

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プログラミング講座における参加者のつまずきに関する考察―⼩学 3〜6 年⽣を対象に―
奈古

みさき

本研究は、プログラミング学習場面における小学生のつまずきに着目し、児童のつまずきの項目を把握するとともに、つまずきにおけるティーチングアシスタントと児童の関わり方について考察することを目的とした。
小学 3 年生から小学 6 年生を対象にプログラミング講座を実施し、児童のプログラミングの様子をビデオで記録した。講座では、プログラミングツールとして micro:bit を使用し、プログラ
ミングの操作をする小学生 1 人につき１人のティーチングアシスタントがついて教えるという形で行われた。
そして、本研究におけるつまずきを、「プログラムにエラーが発生したあるいはプログラムにエラーが発生しなくても、ティーチングアシスタントが意図した出力がなされなかったこと」と定義し、児童 23 人分の映像を対象として、児童のつまずきの場面を収集した結果、23 人中 12 人に、28 件のつまずきが見られた。つまずきの事例をブロックの命令カテゴリに分けて集計したところ、つまずきの数が多い順に、
「変数」
「論理」
「入力」
「計算」となった。特に「変数」「論理」に関しては、2 回以上のつまずきをした児童がいることがわかった。さらには、「変数」「論理」「入力」には複数人の児童が同じつまずきをしていたことが明らかとなった。
代表的なつまずきから考えられることは、「変数」のつまずきパターンから、プログラミングでは変数を最初に設定する必要があり、作った変数と同じ変数を命令し続けないとプログラムが動作しないということが理解できていない児童が多いということ、そして「論理」のつまずきのパターンから、条件分岐の処理の流れや、条件判断の考え方が理解できていない児童が多いことなどが挙げられる。
本研究では、上記の項目でのつまずきが見られたが、児童がつまずく項目については、使用する教材の内容やプログラミング言語の違いによって変わる可能性があると考えられる。また、ティーチングアシスタントと児童とのやり取りに着目すると、児童がプログラミングをする際に自分の考えをリフレクトすることや、ティーチングアシスタントの説明を聞いてどこまでが理解できてどこまでが理解できないかを児童に考えさせ、発言させることが十分にできなかったために、つまずきが起こった可能性があると考えられる。
今後も典型的な小学生のつまずきパターンを収集し、検討を続けていく必要があると言える。
さらにはつまずきが発生した場合とつまずきが発生しなかった場合での教え方の比較検討をし、プログラミング教育の具体的な教授法に活かしていくことが望まれる。

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漢字の意味に着⽬した漢字誤⽤防⽌の考察
布⾕誠悟

本研究では、2017 年 11 月に行った調査の結果で最も誤答の割合が多かった「音韻に関する誤答」を防止する方法として、漢字の意味に着目した漢字学習法が効果的であるという仮説を立て、これを立証すべく実験を行った。
本実験では、大阪大学の学生 30 名を対象に実施した。実験方法は、まず、実験参加者を「熟語と辞書的な意味を載せた冊子で学習する群(以下、「解説なし群」とする。)」と、「熟語と辞書的な意味に加え、熟語の意味的構成が分かるように解説を加えた冊子で学習する群(以下、「解説あり群」とする。)」の 2 群に分ける。熟語の意味的構成が分かるような解説とは具体的に、「『辞書』の『辞』には言葉、『書』には書物という意味があるので、『辞書』には言葉の意味、用法が収録された書物という意味になる。」というように、漢字個々の意味を踏まえた上で、熟語の意味を理解してもらえるように説明することを指す。最初に、配付冊子で学習してもらい、次にアンケー
トに回答してもらう。そして、配付冊子を理解したかどうか確かめるため、まず一回目のテストを行う。さらに一週間後に二回目のテストを行い、記憶が定着されているかを調べる。漢字テス
トの具体的な内容について、漢字の書き取りテストと同音異義語の意味記述のテストを作成した。
また、アンケートは間辺ら(2016)の研究を参考に作成した。本実験では、問題の難易度を高める
ために、学習冊子に掲載する熟語は全て同音異義語とした。
その結果、一回目のテストでは、書き取りの部分において、「解説あり群」のほうが「解説なし
群」比べてテストの点数が高いということに有意な傾向があり、また、意味の記述に関しては、「解説あり群」のほうが、テストの点数は有意に高いことが認められた。二回目のテストでは、「解説あり群」のほうが漢字の書き取りテスト及び同音異義語の意味記述テストで有意に点数が高いという結果となった。一回目のテストと二回目のテストの点数の差に関しては、漢字の書き取りテストでは、「解説あり群」のほうが、点数が高いことに有意な傾向が見られた。一方で、同音異義語の意味記述テストの部分は、両群において有意な差が認められないという結果になった。
以上より、辞書の意味のみを載せた冊子で学習するよりも、辞書の意味に、熟語のそれぞれの漢字の意味についての解説を加えた冊子で学習するほうが、漢字それぞれが持つ意味まで知ることによって、熟語の意味の効率的な理解につながり、学習直後及び一週間経っても、辞書の意味だけで学習するよりも高得点を維持できる可能性があると考えられる。また、漢字の書き取りに関しては、一回目と二回目のテストの点数の差に関して、「解説あり群」のほうが、点数が高いことに有意な傾向が見られたことから、学習内容について記憶が維持されている、つまり忘れにく
くなっている可能性も考えられる。実験の課題として、①被験者に負担のかからないような実験や課題の作成、②課題の難易度の調整、③実験参加者に関して、対象の変更及び人数の確保、以上の 3 点が挙げられる。

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MOOC 受講者の英語学習意識に関する考察―METAB101x コースの受講事例を通じて―
⽻⽴

千紘

本研究は英語で配信されている MOOC の「英語学習としての側面」について、実際の受講者の英語学習意識を分析し、検討するものである。
MOOC とは、Massive Open Online Course の略称でありインターネット環境があれば誰でもいつでも無料で受講できるオンライン講座のことである。MOOC は現在世界中で公開されているが、その講義の主な言語は英語である。英語が第一言語ではない受講者にとっては言語がコースを受講する上での学習の障壁になるという意見がある一方で、使い方次第で有益な英語学習ツールになりうるという見解もある。しかし、専門講義を英語で配信することについて、また受講者の母国語ではない言語で配信することにどのような効果あるいは課題があるかについては、これまで検証されてこなかった。
本研究では、MOOC コースの英語使用についてその効果を明らかにするために、Survey Monkeyを用いたオンラインでのアンケート上で、1）英語を第二言語とする受講生の割合、2）英語を母
国語としない受講者の英語学習意識、3）英語を母国語としない受講生が MOOC に対して英語学習としての有益性を感じるか、について調査を行った。
調査では、edx のプラットフォーム上で大阪大学によって英語で開講されたメタボロミクスに関するコース「METAB101x」についての事例を検討した。コース受講前と修了テスト後に総回答者91 名に対して、母国語や英語学習意識に関する質問を含めた計 31 問の質問紙調査を実施し分析を行った。
調査の結果、1）においては、英語を第二言語とする受講者は 85％以上を占めていることが分かった。2）においては英語を母国語としない受講者は、7 割以上が英語を積極的に学習したいと考えていることが明らかとなり、受講者の英語学習意識は高いことが確認された。3）においては「本講座のような MOOC は英語学習として役立った」と考えている受講生がアンケート回答者の 6割以上存在することから、英語を母国語としない受講生は MOOC が英語学習として有益性があると感じていることが確認できた。
上記 1）2）3）の結果を踏まえ、英語学習の積極性の高い受講者に配慮したわかりやすい英語
で授業を行うコース設計の工夫が重要となるだろう。また、言語・国・地域を問わず学習者が同じ学びを受けるためにどのような学習環境構築を必要とするのかについて改めて検討するべきであると感じられた。

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教授者の雑談が受け⼿の内容理解に与える影響村上⼤介

本研究は授業場面において教授者が話す雑談が受け手の内容理解に与える影響について検討することを目的とした。先行研究では雑談が印象形成や精神面に与える影響は検討され、ポジティ
ブな影響を持つことが示されているが、内容理解にのみ目を向けたときの効果について直接的な研究はなされておらず、本研究を行うに至った。先行研究として、特に Mayer（2001）の一貫性の原理や三宮ら（2011）の研究を参考に、雑談は内容理解に妨害効果を持つという仮説を立て、実験を行った。
実験は大学生 40 人を雑談あり群と雑談なし群の 2 群に分けて比較した。参加者は筆者自ら撮影したレーザープリンターとエアコンの仕組みについての映像授業（雑談あり群：約 19 分、雑談なし群：約 15 分）を視聴した上で事後テストに回答した。事後テストは授業内容の理解度を問う問
題で、選択式の問題を 2 問（小問計 6 問）、記述式の問題 4 問（小問計 5 問、うち授業で直接取り扱っていないが授業で説明した事象を用いて解く応用問題 2 問）であった。
テスト結果を t 検定で分析した結果、雑談あり群と雑談なし群の合計得点の平均値はそれぞれ
25.050 点、29.250 点であり、雑談なし群が雑談あり群に対して事後テストの合計得点が有意に高くなった（t(34.392)=2.553, p=.015<.050）。また各問いそれぞれについても有意に得点が高いものや有意に高い傾向にあることが一部に認められた。これにより、仮説の通り、授業中の教授者による雑談が内容理解に妨害効果を持つことが示された。
ただし、本研究は以下の点において条件が限定的であり、授業内で話されるすべての雑談が内容理解に妨害効果があると断定するのは早計であると考えられる。
（1）授業時間が 15～20 分程度と短いものであり、集中力を持続させるのが容易であった。
（2）ある一貫した説明の途中に挿入する形で雑談が行われた。
（3）授業内容や事後テストの問題が明確に分類分けされていない。
このような点から、授業中の雑談がもつ内容理解への効果について明確な結論を導くには次のような検討が必要である。
（1）学校の授業時間により近い 1 時間前後の長い授業で実験を行う。
（2）雑談を挿入する位置や長さ、種類を変えるなど、様々な条件を準備し比較する。
（3）雑談がどの理解力に影響を与えるのかについて調べるため、授業内容や事後テストの問題を明確に分類し検討する。

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誤った知識の修正における範囲確定型教授の有効性の検討

安川

雄⼀郎

本研究では、誤った知識の修正に対して「範囲画定型教授」が有効かどうかを示すことを目的に行われた。先行研究では、教材を読んだ直後での有効性の確認しかされていなかった。今回の実験では、先行研究と同じように「範囲画定型教授」が有効であるという結果が出るのか、またさらに一週間後のテストにおいても有効であるのかを調べることを目的とした。
実験の結果を以下に示す。事後テストにおいて、ジャンプして切れた電線に触れたときに電流が流れるかどうかを問う問題（問 2 の c）と電柱に鳥が止まっても感電しない理由を問う問題（問3）において有意差が確認された。その他の問題では両群とも正答者数が多いため有意差が確認されなかった。ここまで先行研究の結果と一致する。
遅延テストにおいても同じく、問 2 の c と問 3 でのみ有意な差が確認された。
「範囲画定型教授」
が一週間後においても効果を発揮することが示される。
問 2 の c、問 3 に正解するためには、「回路に電気が流れるにはぐるっと一周している必要がある」ということを理解しているだけでいいため、「範囲非画定型教授」でも十分と思われる。「範囲非画定型教授」の方が「範囲画定型教授」よりも余分な説明がなく単純であり、一見するとわかりやすい。しかし実際には、この余分な情報を与えられることで学習者は自らの持つ誤った知識との矛盾を回避でき、正しい知識へと修正が可能である。
この仕組みについてもう一度確認しておきたい。
「範囲画定型教授」では問題を解くために必要とされる知識に加え、余分ともいえるような情報が与えられるが、その情報が誤った知識と一致する部分である。そして学習者は、自分の持つ誤った知識が一定の範囲では起こり得る事象だと認識するに至る。それは言い換えると、一定の範囲外では起こりえない事象であることを新しく学習すると言うことだ。このように、「範囲画定型教授」は学習者の誤った知識が一定の範囲で妥当性を持つことを認めているため、正しい知識に修正することが出来るのである。この方法は、
誤った知識に対抗する知識を提示し、既存の知識と戦わせることで正しい知識に修正しようと試みたストラテジーとは異なっている。
最後に、本研究の改良点を述べたい。遅延テストにより「範囲画定型教授」の一週間後での効果が確認されたが、そのメカニズムはどのようになっているのか。興味関心がより刺激されることが理由だという予想が外れたため、それ以外の原因があると考えられる。また、どれくらいの期間までなら修正された知識は保持されるのか。誤った知識に戻ってしまうとしたらその原因はどこにあるのか。これらについての議論はいまだ行われていないため今後の展開に期待したい。

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マインドフルネスの習慣が⽣活満⾜度に及ぼす効果

植⽥ 樹
近年、マインドフルネスという言葉が注目を集めている。一般的にマインドフルネスは、「意図的に、現在の瞬間に、そして瞬間瞬間に展開する体験に判断せずに注意を払うことで現れる気づき」（Kabat-Zinn,2003）と定義されている。近年、マインドフルネスが様々な分野で応用されているが、日本においてはその実例が少ない。本研究では、日常生活においてマインドフルネスな行動を取り入れることの効果を検証し、その介入法を提示することを目的とする。効果を検証するにあたり、既存のマインドフルネス尺度に対し、改善点を感じたため、研究Ⅰでは既存の尺度を参考に新たなマインドフルネス尺度を作成し、研究Ⅱで実際に介入実験を行った。
研究Ⅰでは、項目内容が誰にでも理解しやすいように改善したマインドフルネス尺度と既存のマインドフルネス尺度である FFMQ、抑うつを測定する SDS との相関関係を測定した。結果は作成したマインドフルネス尺度と FFMQ の間に有意な正の相関が見られ、FFMQ と抑うつとの間に有意な負の相関が見られた。既存の尺度の信頼性と妥当性が示された。
研究Ⅱでは、１週間にわたり、介入実験を行った。マインドフルネスの定義を「今、自分が行っている行動一つ一つに集中している状態」と定め、「今ここにいること」と「感覚への観察力」の要素を採用した。実験では実験参加者の方に１週間、日常生活の歯磨き、食事、入浴（洗髪、体を洗う）の場面で３段階の行動を取り入れてもらった。１つ目は「行動の前、今からその行動を行うことを認識すること」、２つ目は、「今自分が行っている行動１つ１つに集中すること」、３
つ目は、「行動の後、その行動を振り返ること」である。1 週間の日常生活の習慣への介入により、従属変数である現状満足感と抑うつ傾向への主効果をみた。介入の前後で対応のある t 検定を行った結果、マインドフルネスの要素である、「今ここにいること」「感覚への観察力」「自己に客観的な観察を向けようとする態度」の 3 つの要素が介入の前後で項目得点の平均値に有意な差がみられた。また、重回帰分析を行った結果、「感覚への観察力」の項目の得点の伸びが現状満足感の項目の得点の伸びに有意に影響を与え、「今ここにいること」と「感覚への観察力」の得点の伸びが抑うつの得点の伸びに有意に影響を与えていた。
本研究の結果より、介入を行うことで、多義的なマインドフルネスの中のごく一部分であるが、マインドフルネスの特性が向上することが示された。また、マインドフルネスの実践方法として一般的に挙げられている瞑想法や呼吸法を行わずとも、日常的な場面でマインドフルネスな行動を取り入れることができることを示せた。今後の展望として、日常生活だけではなく、本研究の介入法を教育現場に応用し、学校生活の満足度をより高めるための方法、あるいは子どもが抱える課題や悩みを解決するための解決法としての実践が期待できる。

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学習場⾯における効果的なフィードバックのあり⽅について

越井

佳乃⼦

学習場面において、フィードバックという行為は欠かすことのできないものである。そこで本研究では学習場面における効果的なフィードバックについての検討を行うこととした。
ほめた後に改善点を指摘することによって目標設定ができれば、目標設定理論の観点から、ほめのみの時よりも動機づけを高めることができるのではないかと推測した。そこで、本研究ではほめのみの場合とほめに指摘を加えた場合のフィードバックを比較、検討した。今回はニュート
ラルな伝え方の指摘に加えて、期待を込めた改善点の指摘、失望を込めた改善点の指摘も同時に検討することとした（目的１）。また、目的１の検証の結果が、指摘の前にくるほめの量に左右されないかどうかも検証することにした（目的 2）。目的２では期待をこめた改善点の指摘とほめのみの比較を行った。加えて、個人特性として課題に対する得意意識や評価の重要度にも着目した。
高校生を対象に、質問紙による実験を行った。参加者には、課題終了後に先生からフィードバ
ックを受ける場面を想定してもらい、動機づけ、効力期待、先生への印象に関する質問に回答してもらった。
目的 1 について、指摘の方法を独立変数とする分散分析を行った。すべての項目において条件による主効果は有意であり、動機づけと効力期待については、期待付加>ほめのみ=改善点指摘>
失望付加の順で、効力期待については、期待付加=ほめのみ>失望付加=改善点指摘の順で主効果が見られた。以上より、指摘の伝え方によって受け手の反応は異なり、またほめに加え期待を込めた指摘を行うことは、有効な手法であるということがわかった。
目的 2 について、ほめのみ条件と期待付加条件において、t 検定を行ったところ、すべてに関して有意な差もしくは有意傾向が見られ、期待付加の得点が高かった。以上より、ほめの数が変動した場合でも、ほめに期待を込めた指摘を加える方がほめのみよりも有効であるといえる。
得意意識と指摘の方法について、ほめの数が 1 つの場合には、動機づけと先生への印象において交互作用に有意傾向が見られ、低群では期待付加条件が有意に高かった。また 3 つの場合はすべての項目で交互作用は出なかった。以上より、一定以上のほめの数がある場合は、個人の得意意識に関わらず、ほめに加え適切な指摘を行うことはほめのみよりも有効であるといえる。評価
重要度と指摘の方法について、すべての項目において交互作用が見られたわけではなかったが、ほめの数に関わらず、高群における「期待付加」条件の得点が一番高い結果となった。以上より、ほめの数に関わらず、評価を重要視している人に対しては、ほめのみよりも適切な指摘を加えることは有効であるといえる。

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推論・判断課題において内省促進介⼊が選択に与える影響

⼩⾕ 鴻
人間は様々な場面で推論や判断を行っている。それは意識的なものばかりでなく無意識的なものが非常に多く、論理的に正しく推論したわけではない「なんとなく」の判断が多く存在する。
これらは二重過程理論では、直観的で早い思考過程のシステム１と論理的で遅い思考過程のシス
テム２に分類され、多くの「なんとなく」はシステム 1 によるものである。システム 1 の思考過程による判断は、バイアスやヒューリスティクスに影響を受けやすく、歪みや偏りが生じる危険性が高い。また、人間には、確証バイアスや追認バイアスと呼ばれるような、ある事柄に対して正しい証拠ばかりを集めようとする傾向が存在する。そのため、一度直観的な判断を行ってしま
えば、その判断が正しいか間違っているかに関わらず、それを正しいものだと追認し、誤りをそのままにしてしまう危険性が存在することになる。そこで今回は、どのような思考の手続きの活性化が歪みの削減に効果があるかについて検討することとする。歪みの改善について、松崎・古谷(2009)では、論理的に回答するように促す教示よりも回答が間違っている可能性を示唆する教示が歪みの改善に効果があることが示されている。
大学生 36 名を 4 つの群に分け、実験を行った。実験では、連言錯誤課題に 2 回取り組み、１回目は直観的に回答をし、２回目は論理的に回答をした。2 回の回答の間に介入が行われた。介入は群ごとに異なり、回答が誤っている可能性を示唆する内省教示群、選択肢の確率をすべて評価
する確率評価群、選択肢同士を比較する比較群、特に介入を行わない対照群の４群とした。
それぞれの回答を得点化したところ、全体として、直観的回答よりも論理的回答の得点が高くなったものの、得点の変化について群別で t 検定を行った結果では、内省教示群では有意傾向が見られたが、その他の群では有意な差は見られなかった。また、得点の変化について群間で差があるか検討するために分散分析を行った結果、主効果に有意な差は見られなかった。
これらの結果から、回答が誤っている可能性を示唆することは再考時に誤りを減らすことに効果がある可能性が示された。その一方で、確率を評価することや選択肢を比較することですべての選択肢に注目をすることでバイアスから逃れ、誤りが減るかどうかについては再検討が必要である。回答時間と得点の変化にも検討の余地がある。個人の経験の差や問題の捉え方の差が結果に影響を及ぼしている可能性が考えられるため、これらの統制を検討する必要がある。

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効⼒予期の⾼さが実際のパフォーマンスに及ぼす影響について

佐⽵

優也

人はプレッシャーがかかると本来できる筈のパフォーマンスを発揮できなくなる傾向にある。
緊急事態のような高覚醒水準下では、平常時には全く問題なく容易にできるような作業であっても、手間取ってしまったり、手順を間違ってしまったりするようなことが日常的に起こる。緊張や焦り、プレッシャーというものは私達が生活していく上で必ず付きまとうものだ。だからこそ
それらに有効なアプローチを見つけ出すことは価値があると考えた。
効力予期とは、ある結果を生み出すために必要な行動をどの程度うまくできるかに関する予期のことであり（Bandura,1977）、高覚醒水準下でのパフォーマンスの維持に効果的な心理特性であると考えた。そこで、効力予期の高さが高覚醒水準下であっても実際のパフォーマンスを維持させることを仮説として立て、研究を進めた。研究１では効力予期を作成した質問紙によって測定し、それが簡単な動作課題でのパフォーマンスにどのような影響を与えるかを検討した。効力予期と課題成績との関連を回帰分析によって見た。
結果、効力予期の課題成績に対する主効果が見られ、効力予期が高い人ほど課題でのパフォー
マンスは維持されることが分かった。
研究１から、効力予期が高覚醒水準下でのパフォーマンスの維持に有効であることが分かった
が、意図的に効力予期を高める手法を発見することを更なる目的として研究を進めた。そして研究２にて、課題前に「意識しようと思うことや作戦、気を付けようと思うこと」を書き出させることで効力予期が向上するという仮説を立て、実験群と統制群に分けて両者の課題成績の差を t検定によって検討した。
結果、２群の課題成績の間に有意な差は見られなかった。その要因として、介入の無かった統制群にも課題中の作戦をイメージし、効力予期が向上した参加者が存在していた可能性がある。
また、実験課題が小豆を箸で運ぶというものであり、想定される作戦が短絡的なものだったことも挙げられる。
研究２では仮説を立証することはできなかったが、実験群の課題成績の平均値は統制群のものより高かったことから、実験が全く無意味では無かったと考える。介入や実験課題に問題点はあったが、それらを解消することで、行動前に「自分がどう動くか」をイメージし書き出すことは効力予期を向上させ、高覚醒水準下でのパフォーマンを維持させることの実証が可能となるだろう。

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授業内の話し合いにおける学⽣の消極的・否定的な態度の分析中村静夏

昨今日本の教育現場では、授業内に課題解決や考えの深化を目的とした小グループでの話し合い活動の導入が進んでいる。しかし学生の話し合いに対する動機づけには個人差があり、嫌悪感や苦手意識を持つ学生も散見される。では苦手意識や嫌悪感と、それに付随する消極的・否定的な参加態度を規定する心理的要因は何なのか。また学習効果の高い授業を実践するために、教員は話し合いのファシリテーターとしてどう学生に関わるべきなのだろうか。
本研究では、授業中の話し合いに消極的・否定的な学生の参加態度やイメージに影響を与える要因を検討することを目的に、意見を交流する場でうまく自己を表現できない態度「関われない」と、他者との協同や意見交流を面倒に感じて、避ける態度「関わらない」の 2 つに消極的・否定的態度を分類し質問紙調査を実施した。前者の心理的要因としては、ともに話し合うメンバーからの評価に対する不安を想定し、後者の心理的要因としては、日常生活で起こる出来事を自分事と捉え責任をもって関わるか、という当事者意識と、他者との協同を嫌悪し煩わしく思う個人志向を想定した。更に授業における教員の声かけを「議論の目的を明確にする」「個人の成果を集めた後、議論を進めさせる」の 2 場面作成し、それぞれの指示を聞いた際に参加態度やイメージはどのように変化するか場面想定法を用いることで調査した。
分析の結果、否定的評価不安と話し合いへの参加態度・イメージの関連は見られなかったが、当事者意識の低さと個人志向は参加態度・イメージに負の影響を与えており、積極的な主張や雰
囲気作りの振る舞いを抑制することが示された。自分自身を尊重せず行動を自己決定できない傾向は自己効力感の低さとつながり、意見を主張するなど積極的な行動がとれず話し合いに対する否定的イメージが生まれたと考えられる。また、「議論の目的を明確にする」教員の声かけは学生の話し合いに対する親和性を高めることが明らかになった。ワークの目標を明確に示したことでグループの連帯意識・目標達成意識が高まり学生の不安が軽減したと推測される。
今後は実際の話し合い場面を設け、参加態度という行動の変化を学生の発話量や表情などの外的指標を用いて介入の効果を分析する研究が求められる。また、教員側も本研究で示された当事者意識など、学生の話し合いに対する参加態度・イメージに影響を与える心理的要因が存在することを理解したうえで、参加への抵抗感を取り除けるような指示の方略を考えることが必要である。

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BGM の性質の違いが課題への集中⼒に与える影響―「ながら」学習への評価と調性に着⽬した検討―
曲⼿太⼀朗「ながら」学習、すなわち BGM を聴きながらの学習が学習者に与える影響は多種多様な BGM の音楽的特徴や聴取者の特徴などに左右されるものであり、これまでテンポや歌詞など様々な要因が検討されてきた。本研究では BGM の音楽的特徴と聴取者の特徴のそれぞれ 1 つずつに焦点を当て、2 つの実験を行った。研究 1 では参加者の「勉強中に音楽を聴くことは良い/悪い」という評
価が計算課題の成績および参加者の気分や感情にどのような影響を与えるのか、また、無音、雑音、好みの音楽の 3 種類の音環境条件と交互作用を持つのかについて検討したところ、好みの音楽を聴くことは課題の処理に妨害作用を与えないこと、好みの音楽を聴いた場合には「ながら」学習に対する評価や習慣などに関わらず、良い精神状態で課題に取り組むことが出来ることが明らかになった。また、「ながら」学習に肯定的で、その習慣がある人は、否定的で習慣がない人に比べ、3 つ全ての音環境下でより集中し、課題の成績が良いという結果が見られた。この結果は
菅・後藤（2008）の実験において「ながら」習慣の有無によって課題の成績差が出なかったこととは全く一致しないものとなっており、「ながら」習慣の有無が他の要因との交互作用を及ぼす可能性が提示されている。
また、研究 2 では BGM の長調、短調などの調性の違いが計算課題および洞察課題の成績と参加者の気分や感情に与える影響を検討したところ、気分や感情への影響の有意差は見られなかったが、短調の BGM に課題の誤答数を増加させる効果が見られ、認知的負荷量がより高いと考えられる洞察課題においてその効果がより大きく表れた。ここから、BGM の調性が聴取者に影響を与える可能性が示された。
以上の 2 つの結果が得られたが、これらは BGM の他の音楽的特徴や聴取者の特徴、課題の種類
や難易度など様々な要因と交互作用を及ぼす可能性が十分考えられるため、本研究の結果や先行研究の結果が全ての人に当てはまる可能性は高いとは言えない。ゆえに学習者自身は「音楽を勉強中に聴くことは良い/悪い」という固定観念に固執しすぎず、より良い学習環境、学習効率を得るために、自分自身に適していると考えられる BGM の利用方法を見つけ出し、適切に利用していくべきである。そして研究者は今後も BGM の様々な要因に着目して研究を行い、学習者に影響を与え得るかということを一つずつ検討していき、明らかにしていくことが期待される。

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⼤学⽣のレジリエンスと回想された両親像の関連

和気玲⾹

精神的健康を害することなくネガティブなライフイベントに対処できる能力として、レジリエ
ンスという概念がある。私たちは困難を経験することなく日々の生活を送ることは不可能である
ために、適応的な生活を送るうえでレジリエンスを高めることは重要な役割を果たす。レジリエ
ンスを高めることにおいて重要な要因の一つに、子どもの頃の親子関係が考えられる。葛西・藤井（2013）は親子関係の中でも特にレジリエンスと関連があると考えられる、子どもが落ち込んだ時の子どもへの具体的な対処方法と本人のレジリエンスについて研究している。しかし、この研究における落ち込んだ時の両親の対応尺度は 1 因子における項目数が不足しているため、妥当性が十分であると考えづらい。また、尺度を構成している 4 因子以外の下位因子も考え得る。
そこで、本研究では上記の先行研究における落ち込んだ時の両親の対応尺度を検討し、小学生・中学生の頃に落ち込んだ時、両親にどのような対応をされることが現在のレジリエンスに影響するのかを明らかにすることを目的とした。予備調査として回答者が小・中学生の頃、落ち込んだ
時に両親が行った対応に関する自由記述式の質問紙データをとり、10 因子で構成される落ち込んだ時の両親の対応尺度を新たに作成した。本調査では予備調査で作成した尺度と大学生である現在におけるレジリエンスとの関連について検討した。
調査の結果、小・中学生の頃、落ち込んだ時にされた両親の対応は現在のレジリエンスにおける様々な要因に影響を与えることが明らかになった。男性女性ともに、母親の責める対応が正の影響を与えているレジリエンス要因が多く見られたのに対し、父親は放任する対応が正の影響を与えていたものが多く見られた。このことから、子どもが悩んでいる時に母親はある程度まで関わっていくことがレジリエンスを高めることに有効であるのに対し、父親は動揺せず子どもに対して普段通りに振る舞うことで子どもに安心感を与え、レジリエンスを高めることに繋がったのではないかと推測される。
しかし、質問紙において回答された両親の対応は、回答者の両親に対する印象に左右されてしまい、実際の対応とずれが生じている可能性がある。そのため、今後は小学生や中学生を対象に縦断的な研究を行うことによって、より正確で鮮明な両親の対応とレジリエンスとの関連を検討することができると考えられる。また、回答者の性格特性によって、落ち込んだ時の両親の対応が回答者のレジリエンスに与える影響は異なっている可能性もある。今後どのような性格特性が影響を与えるのかについて検討していくことが望まれる。

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愛他⾏動場⾯における⾃⼰受容感の影響−場⾯想定法を⽤いて−
和﨑

⽇菜⼦「他者の利益のために外的報酬を期待することなくなされた意図的かつ自発的行動」（松崎・浜﨑, 1990）を愛他行動といい、その生起要因に関して数多くの研究がなされてきた。心理学においては、状況要因、個人内要因、愛他行動対象者の要因の三つが盛んに取り上げられてきたが、愛他行動を規定する要因はこれらだけではないと考えられる。
本研究では新たな要因として、行為者の自己観に焦点を当てることとした。特に他者受容と強い正の相関を持ち、成熟した個人の指標とされる自己受容は、愛他行動を促進する可能性がある。
しかし行為の対象者が全くの他人である場合、自己受容していたとしても愛他行動が生じにくいと考えられる。そこで社会的外向性という、他者と積極的に関わろうとする特性を加え、仮説①
を「自己受容感が高く、かつ社会的外向性の特徴を持つ人は、そうでない人よりも愛他行動をとりやすい。」とした。また、自己受容感の高い人と低い人では、愛他行動の結果だけでなく、その有無を決定する理由も異なると考えられることから、仮説②「自己受容感の高い人のほうが、そうでない人よりも情緒的要因（共感）によって愛他行動を決定する。」を立てた。これら二つの仮説を検証すべく、大学生および大学院生を対象に、場面想定法を用いた質問紙調査を行った。
分析の結果、自己受容感の主効果は有意ではなかったが、社会的外向性と自己受容感の交互作
用は有意であった。ゆえに仮説①は支持されたといえる。また場面ごとに分析を行ったところ、
愛他行動対象者の特徴によって、自己受容感及び社会的外向性との交互作用の現れ方が異なるという結果になった。
仮説②に関しては、仮説を支持する結果は得られなかったが、自己受容感の高い人のほうが責任感によって愛他行動の有無を決定しやすいということ、また自己受容感の低い人のほうが他者からの評価を意識して愛他行動を決定しやすいということの二点が明らかになった。
以上より、社会的外向性が高い場合、自己受容している人ほど愛他行動をとりやすい傾向にあるが、対象者の特徴に影響を受ける可能性があることが示唆された。しかし、場面想定法によって得られたデータが、どこまで信頼できるものなのかには疑問の余地がある。質問紙で調査を行う限り、自分自身をよく見せようとする社会的望ましさの影響を排除することは困難である。加えて、実際の場面ではよく見られる傍観者効果が結果に反映されないこと、本来生じうる複雑な感情を再現できないことなどの問題点が挙げられる。より実際場面に近い状況の愛他行動を分析するのには、場面想定法では限界があると言えよう。今後さらに適切な方法を用いて検討していく必要がある。

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就職活動場⾯における⼥⼦⼤学⽣の性役割観についての検討―⽭盾や葛藤に注⽬して―
池⽥ 萌
青年期は、社会からの役割期待と自分の振る舞いとの間にギャップを感じるようになる時期であり、そのギャップに対して、一貫性を獲得することがこの時期のジェンダー発達の課題である。そして主体的に形成した性役割観に従って、職業選択をしていくことが重要な発達課題となってくる。特に女子では大学生段階で、自分の性役割観と社会から期待される性役割に対して、その認知構造に多くの葛藤や矛盾が含まれていることが明らかにされている。近年は、男女平等への要請が高まりつつあり、
既存の性役割分業に対する意識も薄れつつある。このような男女平等が多様化している社会の中では、性役割の価値観形成にある青年に対して、混乱や戸惑いを生じさせている可能性があると考えられる。
そこで本研究では、このような社会で、青年期にある女子がどのように自分が持っている性役割観と社会から求められる性役割との間の葛藤や矛盾を感じ、対処しているのかについて検討する。特に就職活動で、社会に出るにあたって学生時代には感じることのできなかった直接・間接の差別を体験することで、「社会が女性に期待すること」を改めて認識する場面であるため、本研究では就職活動に注目する。
就職活動を終えた女子大学生４年生 8 名を対象に半構造化の面接を行った。面接時間は一人あたり30 分～60 分であり、就職活動中の性役割観や社会にある性役割、自分が持っている性役割などについて尋ねた。分析方法は M-GTA を用いた。
分析の結果、就職活動場面で女性が社会で活躍していることを知り、ある意味でロールモデルとなる女性に出会うことによって、視野が広がり、これまで将来のライフプランとして考えていた結婚・出産後、仕事を辞めて生きていくという考えから、結婚・子育てをしても働き続けることができるということが現実味をもって感じられるようになったと考えられる。社会にある性役割と自分が持っている性役割観との矛盾について、社会で働いている特に上の世代から女性に対する差別的発言や態度を受けたことがある。どうして“女性”という目で測られないといけないのかという疑問を持つが、でも“やっぱり”社会ではまだ女性に対する性役割が残っていることを実感していた。就職活動場面
で面接の評価に入る可能性があるため、表面上では仕方なく受け入れているが、内面ではそのような女性役割を求められるのは嫌という気持ちがあり、社会からもそのような性役割がなくなることを望んでいた。
本研究では、自分が持っている性役割観と社会から求められる性役割とのズレをどのように受け入れていくのかははっきりとわからなかった。また現代社会のジェンダーの多様化や性役割のない社会を求めるという言及からもあったように、今後の社会の性のあり方として、“男”“女”という二項対立では捉えられないより広く多様化した性に対する考え方についても調査する必要があるだろう。

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現代⻘年の⾃⼰開⽰と友⼈関係のあり⽅―⾃⼰・他者受容の観点から―
君塚

梨沙

本研究では、現代青年が他者と一歩進んだ関係にまで発展させることができないのは、適切な自己開示と良好な対人関係性のポジティブなサイクルにつなげられないためであるとし、その原因を自己受容・他者受容の観点から検討することを目的とした。なお、「自分が開示したいと思う
適度な量の自己を、開示相手との親密度に応じて開示することによって、開示相手との親密度がさらに上がり、自分の精神的健康にもつながって、より良い対人関係が築けるようになるもの」
を「適切な自己開示」と表現した。
「自己・他者受容尺度」「自己開示の効果予想尺度」「友達とのつきあい方に関する尺度」を用
いて質問紙調査を行った。得られた 142 名の有効回答を SPSS Statistics 23.0 を用いて分析した。
自己受容感と他者受容感がともに高く、バランスよく共存していることが、適切な自己開示につながっていると考えられることから、高自己受容・高他者受容の HH 群を適切な自己開示ができている群、それ以外の LL 群（低自己受容・低他者受容）、LH 群（低自己受容・高他者受容）、HL 群（高自己受容・低他者受容）を適切な自己開示ができていない群として、分析・考察を進めた。
その結果、自己受容感と他者受容感がともに高い者（HH 群）は、自己開示に伴う自己の傷つき予測が少なく、友達とは本当の姿を見せ合い、積極的に相互理解しようとしたり、自分に自信をもって交友したりできていた。逆に、自己受容感と他者受容感がともに低い者（LL 群）と自己受容感が低く他者受容感が高い者（LH 群）は、自己開示に伴う自己の傷つき予測が高く、表面的で自己防衛的だったり周囲の友達と同調しすぎたりするような、自分を押しとどめるようなつきあい方につながっていた。HL 群に関しては、HH 群と数字上の差はみられなかったものの、強い自己実
現的特性をもっている一方で他者との共存を志向する社会適応的特性が弱いという特徴が見られていることから、適応的な対人関係が築けているとは言えない。
以上より、適切な自己開示と良好な対人関係性のポジティブなサイクルにつながらない要因としては、高い自己の傷つき予測がまず挙げられる。また、「自己受容感が高い者は TPO をわきまえた適切な自己開示ができ、それが開示者の心理的・社会的適応の促進につながる」ことと本研究の結果を踏まえると、特に自己受容が大きく影響しており、自己受容の低さも要因の一つであると考えられる。これに関して、「自己受容を他者受容とのバランスの観点からとらえ直すことが、
自己受容尺度を単独で用いる場合よりも、不適応的で未熟な特徴を示す者を弁別できる可能性が高い」ことからも、自己開示を自己受容と他者受容の観点からとらえたことには意義があったといえる。本研究の問題点としては、サンプル数が少なかったこと、質問項目内で回答者による解釈の違いがあった可能性があることである。

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⾮⾏少年⽴ち直り⽀援における学⽣ボランティアの体験とその意味

酒井達樹

現在、さまざまな非行少年の立ち直り支援活動において、大学生が学生ボランティアとして位置づけられ、年齢の近い「お兄さん・お姉さん」として、「大人」には成りえないとされる、立ち直りを促進する資源となることを求められている。しかし、そのような理論的枠組みが先行し、学生ボランティアの実際の体験や実践のあり方はほとんど検討されておらず、それゆえ学生ボラ
ンティアの活用の可能性や課題も検討の余地がある。そこで本研究では、学生ボランティアの主観的体験を、「支援する体験」と「ボランティアの体験」の両側面から捉え、支援の場において少年や大人職員との関係性のはざまに生じる主観的体験の中で、彼らが一人称的に「学生ボランテ
ィアをする（doing）」プロセスを明らかにし、さらにその体験が学生自身と支援活動にもたらす意味を考察することを目的とした。
以上の目的より、当事者主観の語りから探索的に検討することが望ましいと考え、半構造化面接法によるインタビュー調査を実施した。対象者は、筆者も参加している、大阪府少年サポート
センターにおける非行少年立ち直り支援活動に参加する学生ボランティアとし、6 名の調査協力を得た。一人一回 1 時間程度のインタビューで得られた発話データを、M-GTA（修正版グラウンデ
ッド・セオリー・アプローチ）に準拠して分析し、結果を記述した。
分析の結果、学生ボランティアが、活動の中で、自身の「何者でもなさ」に“ゆらぎ”ながらも、目の前の少年にとっての「何者か」になる感覚を重ねること、大人職員をまなざすことによる「学生ボランティア」の自己規定や大人との「斜めの関係」を築くことなどで、次第に自身の実践に“ゆとり”を得られていく実践のプロセスが見いだされた。それに並行して、「非行少年」
や彼らをまなざす自分自身と出会いなおし、肯定的な自己意識を獲得するプロセスを体験しており、その並行する体験の中で活動が自身にとって居場所になっていき、活動の継続を決めるという、状況的な関係性に埋め込まれたプロセスが示された。このようなプロセスは、「正統的周辺参加論」における学習のプロセスに近く、学生ボランティアが立ち直り支援の周辺的な位置から、実践の中で自他を探求しつつ、活動への参加も深めていくことが示唆された。また、継続的に“ゆらぎ”に曝される学生ボランティアを「周辺人（marginal man）」と捉え、その脆さと肯定的可能性について考察した。そして、学生ボランティアの体験の自然過程を保持しつつ活動を促進する方策として、大人職員とのちがいを「新たな、より醸成された価値」に転換するための、大人職員との対話の場や、学生ボランティア同士での、ネガティブな側面も含めた「構えづくり」や「ふりかえり」、互いが「何者か」となる関係づくりなどの必要性を述べた。今後、調査や分析の方法を工夫し、よりリアリティのある体験とその意味を検討していくことが望まれる。

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両親の関係性と養育態度に対する⼤学⽣の認知が⾃⽴に及ぼす影響

松友 萌
青年期は子どもから大人への移行期であり、自立の獲得は青年期において重要な課題である。
特に大学生は、自立意識とモラトリアムの板挟み状態にあり、自立の個人差が明確に表れる時期だと考えられている。日本の 20 歳代未婚者の親子関係は、同居率の高さ、親から子への経済的・非経済的援助の大きさ、親子の情緒的絆の強さ、といった特徴が指摘されており（宮本，2004）、
若者の自立意識には親の態度や意識が強く関連していることも示されている（大石・松永・伊藤・鈴木・前野，2007）。そのため、本研究では自立の中でも高坂（2003）が定義した「心理的自立」に焦点を当て、心理的自立に影響を与える親子関係のあり方を検討することとした。また、両親の関係が子どもや親子関係に影響を与えることも多くの研究で示されており（飛田，1989；板倉・長谷川，2012）、大学生の自立の構造を理解するにあたっては、父母関係・父子関係・母子関係という 3 つの各関連を見ていくことが必要であると考えられる。そこで本研究では両親の養育態度の認知が現代大学生における自立にどのような影響を与えているのかを両親の関係性が与える影響も踏まえて検討することを目的とした。
研究方法には質問紙調査法を用い、関西圏の大学生、大学院生、計 226 名に質問紙を配布して分析を行った。質問紙の内容は、『フェイスシート』『心理的自立尺度』『日本語版 PBI』『父母関係尺度』である。相関分析及び階層的重回帰分析を行った結果、両親の関係性は父・母それぞれの養育態度に影響を与えており、父・母の養育態度は大学生の心理的自立に影響を与えているということ、両親の関係性は、「将来志向」を除き、直接心理的自立に影響を及ぼすのではなく、両親の養育態度を通して間接的に影響を及ぼすということが示された。また、t 検定を行った結果、男女差が見られたため、男女別で相関分析及び重回帰分析を行ったところ、男性は「父親の母親への好意」「父親と母親の仲の良さ」が父・母の養育態度に影響を及ぼし、父・母の「養護」が心理的自立に影響を及ぼすということ、女性は、「母親の父親への好意」が父・母の養育態度に影響を及ぼし、「父の養護」、父・母の「過干渉」が心理的自立に影響を及ぼすということが明らかになった。
以上の結果より、男女ともに同性の親が配偶者をどう思っているかということが両親の養育態度を規定するという可能性が示唆された。また、男性は両親からの愛情や温かさといった「養護」
的態度の認知が自立につながっており、女性は両親からの囲い込みや価値観の押し付けといった「過干渉」的態度の認知が自立を妨げるということが示唆された。今後、両親からの夫婦関係・養育態度の認知も合わせて検討していくことで、大学生の自立に及ぼす影響をさらに探っていきたい。

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⼤学⽣における⾃⼰への許しの主観的意味の質的検討⽔野亜紀

2010 年以降、心理学の分野で精神的健康や対人関係にポジティブな影響をもたらすものとして注目されているのが「自己への許し（Self-forgiveness）」である。自己への許しは、「自らの客観的な不正を認めることで生じる自己への憤りを放棄し、自己に対する同情や寛大さ、愛を心に抱くこと」（Enright, & The Human Development Study Group, 1996, p.116）と定義され、具体的な出来事との関連、道徳的観点の保有、責任の受け入れの重視といった性質をもつ概念である。
自己への許しは主に国外で盛んに研究されているが、国内での知見が少なく、その現象としての意味や本質についての理解が得られていない現状にある。
そこで本研究は、日本人にとっての自己への許しの現象的意味を当事者の目線から再構成することを目的とし、質的研究法であるグラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）を用いた。
大学生 9 名を対象としたインタビューデータの分析により、全 66 概念と 27 の小カテゴリー、12の大カテゴリーが生成された。そして、大学生にとっての自己への許しとは、「裁く自己」と「罪人としての自己」という二つの自己の談判ともいえるプロセスであることがわかった。当事者は、＜罪の発生＞から＜罪の反芻＞を経て、罪によって損なわれた価値の＜修復の試み＞と、価値観や罪との関係が変化する＜自分自身の変化＞、罪人としての自分へ向ける態度が緩和する＜自己への態度の変化＞、罪であった出来事の意味がそうではなくなる＜経験の意味の変化＞という三つの変化を経験する。そして、ある価値が損なわれたのは自分の行動の結果であるという認識、
すなわち＜責任の受け入れ＞をもって＜二つの自己の和解＞に至り、＜自己への許しの感覚＞を得る。このプロセスは＜他者からの許しの感覚＞によって促進される。また、過程の中で生まれる＜ネガティブな感情からの解放＞自体も自己への許しとして感覚されることや、プロセスの中で時には＜自己への許しの棄却＞の状態になることも明らかになった。
本研究の結果からは、当事者にとっては、自己への許しは単なる感情状態ではなく、罪の体験によって生じるあらゆる変化の経験を含めた総合的なプロセスであるということが示唆された。
多くの量的研究では、自己への許しの結果としてのネガティブな感情の減少とポジティブな感情の増加という快楽的な状態が測定されてきた。本研究では、罪と許しのプロセスの中で生じる変化の種類の違いをとらえることができ、当事者にとってのプロセスとしての自己への許しの実態が理解できた。当事者の主観的体験に即した理解は、自己への許しの結果としての感情状態の変化への注目がひとり歩きすることを防ぎ、日本国内での自己への許し研究の発展や、臨床現場での応用の一助となると考えられる。

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⼤学⽣のアルバイトの実態が睡眠に与える影響

伊藤 航
近年、インターネットの普及や24時間営業の飲食店の増加などの影響により、睡眠状況の悪化が問題になっている。さらに徳永ら（2002）は、特に日本の大学生は睡眠状況が著しく悪く、生活のリズムが最も望ましくない年代であると述べている。また、大学生は他の年代に比べアルバ
イト従事率が高く、生活時間に占めるアルバイトの比重が高い（厚生労働省,2015；ベネッセ教育
総合研究所高等教育研究室,2012）。これらのことから、アルバイトが大学生の睡眠状況に悪影響を及ぼしているのではないかと考えた。しかし、アルバイトや睡眠状況についての実態調査は数多く行われているが、アルバイトのどの要素が大学生の睡眠状況に影響を与えているのかという点に焦点を当てた研究はほとんどみられない。そこで本研究では、大学生のアルバイトの諸要素
が睡眠状況に与える影響を明らかすることを目的とし、より良い睡眠状況のためのアルバイト就
労方法について考察した。
本研究では、大学生141名（平均年齢：21.38歳、男性：51名、女性：90名）に対し睡眠状況とアルバイトの就労状況を問う無記名・自己記入式の質問紙調査を実施した。睡眠状況についてはピッツバーグ睡眠質問票日本語版（PSQI-J）を使用し、アルバイト就労状況については山本ら（2018）、玉城（2017）、厚生労働省（2015）を参考に、現在と過去のアルバイト経験について問う計15問の質問項目を自身で作成した。大学生の睡眠状況の実態とアルバイト就労状況の実態については全回答者141名を、現在のアルバイト状況の諸要素と睡眠状況、睡眠時間との関連については質問紙の問題Bの1の「現在アルバイトをしていますか？」において「（1）している」を選択した122名を、過去のアルバイト経験状況の諸要素と睡眠状況、睡眠時間との関連については質問紙の問題Cの1の「過去にアルバイトをしていた経験はありますか？」において「（1）ある」を選択した94名を分析対象とした。
その結果、大学生の睡眠状況の実態について、全体的な睡眠状況に問題があり、睡眠障害を抱えた学生が約半数であることが分かった。そして特に睡眠時間、睡眠の質、日中覚醒困難に問題があった。全体的な睡眠状況には勤務終了時刻が影響していることが分かり、睡眠時間には労働時間と過去の経験アルバイト数と勤務開始時刻と勤務終了時刻とシフト制度が、睡眠の質には過去の経験アルバイト数と勤務終了時刻がそれぞれ影響を及ぼしていることが明らかになった。そして日中覚醒困難に影響を及ぼすアルバイトの要素はないという結果であった。以上から、全体的な睡眠状況を改善するためには勤務終了時刻を早めることが有効であり、睡眠時間を延長する
ためには労働時間の延長、経験アルバイト数の増加、勤務開始時刻と勤務終了時刻を早めること、シフトを固定しないことが有効であり、睡眠の質を改善するためには経験アルバイト数の増加、勤務終了時刻を早めることが有効であるといえる。

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⽊のイメージの具体化によるイマジネーション（物語）の変化―「実のなる不思議な⽊」の描画と物語作り―
⼩川樹菜

本論文では、イマジネーションの途中で浮かんできたイメージを具体化することで、その後のイマジネーションがより詳細に変化するのかどうかを明らかにすることを目的としている。調査では「イマジネーション」を「物語作り」、「イメージの具体化」を「浮かんできたイメージを意識的にとらえて描画する」こととした。第 1 部の理論編では分析心理学におけるイメージと、イメージを利用した技法であるアクティヴ・イマジネーションと、臨床心理場面における樹木イメージの活用に関して述べた。第 2 部では調査編として、「実のなる不思議な木」の物語の続き作りと、「実のなる不思議な木」
がどのようであるかをイメージして樹木の描画をおこなうことで、イメージの具体化がイマジネーシ
ョンに及ぼす影響について調査し、その結果を考察した。そして第 3 部では全体的な考察を行った。
分析心理学の創始者である C.G.Jung は、意識と無意識が相補的に働いて「超越機能」を形成することを重要視した。意識と無意識は常にバランスをとるべきであり、意識が一面的に活動している時、無意識はイメージを通して意識の偏りを修正しようとする。しかし、無意識由来のイメージは象徴性を持つので、意識がその内容を理解するのは容易ではない。そこで、無意識由来のイメージを意識的に受容できるようにするための手法として、アクティヴ・イマジネーションが見出された。アクティ
ヴ・イマジネーションでは、無意識から浮かんでくるイメージに対して意識的に反応を選択し、その結果イメージが変化したことに対して再び意識的に反応をするといったことを繰り返し、無意識由来のイメージを意識的に把握できるようにする。また、人間のあり方などを象徴するものとして、樹木のイメージは代表的なものであり、臨床場面においてバウムテストなどの形で見られる。樹木の描画
は描き手の内的現実を自然と表現するのに適しているとされている。
調査では「実のなる不思議な木」の話を読んでから物語の続きを作ってもらったときと、話を読んだ後で「実のなる不思議な木」の描画をおこなってから続きを作ってもらったときとで、出来上がった物語の詳細さに差が出るかを比較した。調査協力者は 4 人の大学生であった。その結果、描画によって不思議な木についてのイメージが深まったためか、描画の後に作られた物語の方が、話の中での木の様子についての描写がより詳細になったことが明らかになった。しかし、不思議な木以外の内容については、描画が明らかに影響を与えたとはいえなかった。
調査から、イマジネーションの途中で浮かんできたイメージを具体化することで、具体化したイメージに関してのイマジネーションがより詳細になるということが分かった。今回の調査は協力者の人数の少なさが問題であり、また 2 回の物語作りで同じ物語を読んでもらったことに関しても検討が必要である。そこで今後、単純に調査協力者の人数を増やすほか、読んでもらう物語の種類を増やすな
どしてさらなる調査が行われることが期待される。

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スキーマに注⽬した⼼理的介⼊に対する意思決定に関する研究髙⽥

真吾

心理的介入を行う際、クライエントは今の問題状況に対する選択をする必要がある。その部分にセラピストはエビデンスを駆使しながらも、クライエントにとって最良の意思決定をサポートする必要がある。今日ではエビデンスが発展しているが、だからこそエビデンスを利用しながらも、クライエントの心に寄り添い、協働的に意思決定を行うことは重要である。クライエントの意思決定にどのような要因が絡むのかということを調査することは、協働的な意思決定を行う上で大きな意義があると考えられる。本研究では、影響を与える意思決定として Groopman &Hartzband（2011）の 3 つの軸に時間的展望の軸を加え、これらを中心に意思決定について調査・分析し、検討することを目的とした。
調査方法は関西の大学生を対象に、質問紙と半構造化インタビューを実施した。質問紙では、「自分でできるスキーマ療法ワークブック 1・2」（伊藤, 2015）の早期不適応的スキーマの説明を参考に調査者が作成した調査協力者の非機能的なスキーマを測定する質問紙と、「時間的展望体
験尺度」（ETPS：Experiential Time Perspective Scale）（白井, 1994）を使用した。この尺度は、現在の状況や行動が過去や未来の事象とどれほど関連付いているかという時間的態度を測定する尺度である。現在に対する時間的態度を表す「現在の充実感」、未来に対する時間的態度を表す「目標指向性」「希望」、そして過去に対する時間的態度を表す「過去受容」の 4 つの下位尺度で構成されている。
時間的展望体験尺度は石井（2017）の研究を使用して得点を標準化し、インタビューでは調査
協力者の測定された非機能的なスキーマに関しての質問を中心に行い、得られたデータを、KJ 法（川喜田, 1967）を用いて分類を行い、それぞれの質問のカテゴリとサブカテゴリを作成し、分析した。
その結果、スキーマの自我違和が心理的介入に影響を与えることと、Groopman & Hartzband の3 つの軸が意思決定に関連していることが本研究でも明らかになった。また、時間的展望体験尺
度と意思決定の関連性においては、下位尺度の１つである「希望」の得点が高いことは心理的介入に肯定的な態度を示す要因となることが示された。本研究では時間的展望体験尺度のデータにおいて、4 つの下位尺度の得点に全体として偏りが生じたことや、群に分けたときのデータ数の少なさなど、課題は残るが、時間的展望とクライエントの意思決定には関連性があることが示唆された。心理的介入に対しての意思決定の影響についてより詳細に調査することは、心理的介入場面において、クライエントの選択肢を広げ、よりクライエントにとって最良の選択をする一助となり得ると考えられる。

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⽇記はレジリエンスを⾼めるか
滝澤

鋼⼀

レジリエンス（resilience）とは、「困難で脅威的な状態にさらされることで一時的に心理的不健康の状態に陥っても、それを乗り越え、精神的病理を示さず、よく適応している」状態（小塩ら, 2002）のことを指す概念である。平野（2010）は、多様なレジリエンス要因の中に身につけにくいものと身につけやすいものとを想定し、これを「資質的レジリエンス要因」と「獲得的レジリエンス要因」とに分類した。そして後天的な要因によって導かれるレジリエンスの身につけ方を探求していく必要性を示した。そして Stuart ら（2011）はレジリエンスを可能にする 3 つの要因として、
「内省」
「主体性」
「関係性」を挙げている。
「内省」については Pennebaker（1989）の筆記表現法のように、筆記との関係が示唆されている。そこで、本研究では身近な筆記形態としての日記に注目した。なお、日記とは「他者への公開を目的としたものではなく、媒体を問わずに個人的な感情の表現・振り返りを目的とするもの」と定義している。
本研究では、まずレジリエンスを後天的に補う可能性を探るために、日記とレジリエンスの関係性について量的に検討した。その後、レジリエンスを高める日記実践法について質的に考察した。ただし、依田（1938）の研究によると、日記にはそれぞれの発達段階に応じた意味を認めることができる。
そのため、日記行動の効果を一貫性を持って検証するために調査対象は大学生に限定している。
まず、日記とレジリエンスの関係性を探るため、大学生 97 名に対してレジリエンスと日記習慣に関する質問紙調査を行った。次にその中から日記を普段からつけている 4 名と日記をつける習慣のない 5名の合計 9 名の同意を得て、出来事から生じる感情の両面性に注目するように教示したうえで、7 日間の日記実践を行った。その後、質問紙調査とインタビュー調査を行った。なお、質問紙調査においてはフェイスシート以外に、平野（2010）が作成した 2 次元レジリエンス尺度を使用した。
結果、最初の質問紙調査において習慣化された日記が獲得的レジリエンス要因を伸ばす傾向にある
ことが示された。そして、その後のインタビュー調査において獲得的レジリエンス要因を育てる日記
実践を行うために 2 つの特徴を抽出することができた。
①日記の習慣化：日記を毎日決まった時刻やタイミングでつけること。
②探索的な自己内省を中心とした振り返り：自己の感情や行動について複合的に考察しながら、出来事を振り返ること。
本研究では 7 日という短い期間で感情の両面性に着目して日記をつけてもらい、インタビュー調査を行った。しかし、より長い期間においての日記実践の影響について考慮する必要がある。また、日記の習慣化には参加者の主体的な関りが必要不可欠であるが、それを喚起する方法については十分な検討が行われていない。さらに、近年の技術発展に伴い日記をつける手段についても多様化していると考えられるため、日記をつける手段に着目した研究も行われる必要があるだろう。

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SNS 上のネガティブな⾃⼰開⽰に対する被開⽰者の反応
三好隼⼈

自己開示は、”個人的な情報を他者に知らせる行為” (Jourard, S. M. 1971) であり、私たちの日常生活において至る所で見られる。例えば、家族に成功体験を伝えて喜びを共有している。
自己開示は精神的健康に深く関係しており、不安な気持ちを吐露することでカタルシスを得ることもあれば、他者にそのような気持ちを伝えることで相手から拒絶され、精神的健康に悪影響を及ぼすこともある。このような自己開示は主に対面状況で行われるが、自己開示の新たな手段として、SNS が挙げられる。SNS の中でも、Twitter は日本での利用動機として、他者との交流動機が高く(北村・佐々木・河井, 2016; Hong, Convertio, & Chi, 2011)、Twitter 上でも自己開示を含む投稿が多くなされていると考えられる。しかし、Twitter における自己開示を含む投稿に対する心理的反応や感情についてはまだ研究が為されていない。そこで、Twitter におけるネガ
ティブな自己開示に対する被開示者の心理的反応と感情を調べることを目的とする。これによって、SNS における自己開示と精神的健康の関係を調べることができる。
まず、大学生 163 名(男性 93 名、女性 68 名、他 2 名)に対して、刺激文として、Twitter で行
われるネガティブな自己開示をツイートの形で提示した。刺激文は、Gurtman(1987)の抑うつ的な文章を日本語訳したものを用いた。また、自己開示の開示者は、堤(1992)と佐々木・菅原・丹野(2005)を参考に、調査協力者、つまり被開示者との心理的距離が近い群、中くらいの群、遠い群の 3 人の開示者を設定した。これら 3 人の開示者がネガティブな自己開示を含む投稿をしたと想定し、その投稿に対する心理的反応と感情について回答させた。心理的反応は、森脇・坂本・丹野(2002)の作成した、聞き手の受容的反応尺度および聞き手の拒絶的反応尺度を用いた。感情は、
佐藤・安田(2001)の作成した PANAS のうち、ネガティブ情動 8 項目を用いた。
調査の結果、心理的距離が近いほど、より被開示者のネガティブ情動は高まり、より受容的に反応することが示された。また、男性については心理的距離が遠いほどより拒絶的な反応をし、女性については心理的距離が近い開示者は他の開示者よりも拒絶的に反応されないものの、心理的距離が中くらいの場合と遠い場合は、同程度に拒絶されることが示された。このことから、Twitter 上のネガティブな自己開示は、開示者にとってはソーシャルサポートが得られるものの、被開示者にとっては、Twitter が現実の人間関係に根差した情報がやり取りされるメディアである(北村・佐々木・河井, 2016)故に、ネガティブ情動が高まりやすいと考えられる。また、Twitter
においてネガティブな自己開示の開示者は、女性の被開示者と親しい関係にない場合は、より拒絶される可能性を考慮した上で投稿する方が良いと考えられる。
本研究では、開示者や被開示者のパーソナリティという要因を分析に組み込めなかったという問題点があり、今後はそれらの要因も加えたうえで、SNS における自己開示と精神的健康の関係を調べていくことが求められるだろう。

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家庭における親の教育態度の変化：⼆時点の⽐較検討

⽥邉 和彦
戦後から現在に至るまでの間に教育は拡大し、どの学校段階においても進学率は上昇してきた。
学歴の獲得による地位達成が志向されるようになってきたことを踏まえれば、教育熱心な親が増加してきたことが予想されよう。家庭教育研究においても、大正期に成立した「教育家族」が高度経済成長期に拡大したという認識は共有されており、今や日本のほとんどの母親は子どもに対して全方位的な関心を抱く「パーフェクト・マザー」になったとの見解を示す論者もいる（広田1999）。
一方で、中教審答申や『文部科学白書』といった政策文書においては、「家庭の教育力」が低下しているとの指摘が見られる。また、2010 年に実施された世論調査では、約 80％の人が「家庭の教育力」の低下を認識しており、政策的・世間的には「『家庭の教育力』低下説」と呼ぶべき言説が浸透している。しかし、その実態の検証は不十分であり、実際に「家庭の教育力」の低下という状況が確認されているわけではない。
「家庭の教育力」低下説が現実に当てはまるならば、その向上のためにどのような側面で低下しているのかを明らかにする必要があると言えよう。反対に、その言説が現実から乖離したものならば、家庭に対して過大な教育責任と心理的負担とを与えている現状は改善されなければならない。
そこで本稿では、「家庭の教育力」が低下していないという仮説のもとに、高度経済成長期の質問紙調査と現在の質問紙調査から親の教育態度の比較検討を行うことによって、「家庭の教育力」
低下説を検証した。分析には学業面に対する教育態度と厳しい態度という二つの教育態度を用い、社会階層、母親の属性、子どもの性別、子どもの学校段階の四つとの関連を検討した。結果として、厳しい態度に関しては全体として見ても、各要因との関連で見ても二時点で変化は確認されず、この側面に関しては「家庭の教育力」低下説が誤りであることが示唆された。
一方で、学業面に対して教育熱心な母親に関しては、高度経済成長期と比較して明らかにその割合が減少していたことから「教育する家族」の縮小が示唆され、この側面については「家庭の教育力」低下説が正しい可能性が考えられた。そこで、二つの教育態度の組み合わせから「家庭の教育力」の高い家庭の割合を算出した。結果としてその比率は二時点で変化しておらず、学業偏重的な親の減少も示唆されたことから、親の教育態度は低下したのではなく、多様化したことが推察された。
以上から本稿では、「家庭の教育力」低下説は実態を捉えていないと結論した。高度経済成長期に拡大した「教育する家族」はその後縮小したことが示唆された一方で、厳しいしつけを行う親の比率が変化していないという結果は、「家庭の教育力」低下説に対する有力な反例となった。

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アクティブ・ラーニングの導⼊過程と課題

⾼瀬

ちひろ

日本におけるアクティブ・ラーニングは、大学教育に導入された後、現在では初等中等教育にも普及している。アクティブ・ラーニングの実践に成功し成果をあげる大学がある一方、導入が進んでいるにもかかわらず学生の主体性が向上していないという調査結果もある。そこで、アクティブ・ラーニングがうまく機能していない原因について、アクティブ・ラーニングがアメリカで発祥した後日本の大学教育に導入される過程を整理することで明らかにした。それに加え、現在の課題についても検討した。
アメリカにおいてアクティブ・ラーニングが発祥した背景には、大学の大衆化に伴う学生像の変化があった。新たに大学に進学した学生の多くは基礎学力や目的意識が不十分であったため、それまでの一斉講義形式の授業では通用しなくなった。そこで、学生にある活動をさせ、その活動について思考させるという形式であるアクティブ・ラーニングが提唱されるようになり、それが日本の大学教育にも導入された。ただし、日本の大学教育にアクティブ・ラーニングが導入された背景にあったものは、アメリカと同様の学生像の変化に加えて、社会の変化に伴う学生が身につけるべき能力の変化があった。学生は、「学士力」や「生きる力」などに象徴されるような、個々人に応じて多様で柔軟かつ不定形な能力が求められるようになった。これらを獲得させるべ
く、アクティブ・ラーニングが導入されたのである。
現在アクティブ・ラーニングが抱えている課題を二つ検討した。一つは、その形式ばかりが先行し、教員も学生も主体的に取り組むことができていないことである。その要因を教員と学生それぞれについて考察し、教員は年々役割が増え、より良い授業方法について検討する時間や機会を持つことができていないことを示した。一方学生については、将来の見通しや大学での目的意
識を持つことができていないということを指摘した。もう一つの課題は、発達障害の学生を排除する可能性があることである。発達障害の学生にとって、アクティブ・ラーニング型の授業は困難な場面が多い。現在大学は障害のある学生に対して合理的配慮を行うことが求められており、
アクティブ・ラーニング型の授業においても配慮をする必要がある。その例として、授業への参加が容易になるような道具を活用する、成績の評価方法を変更する、授業外でアクティブ・ラー
ニング型の授業の練習をする機会を提供するなどがある。
日本の大学教育にアクティブ・ラーニングが導入される際、形式ばかりに注目が集まり、学生も教員も主体的に取り組みたくなるにはどうすべきか、主体的に取り組めないとすればそれはな
ぜなのかという視点がなかったことが、現在のアクティブ・ラーニングの課題へとつながっている。しかし、そのような問題を克服した事例もあることから、今後も実践が広がるべく検討が続けられることが望ましい。

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公⽴⾼校の就学⽀援⾦受給格差と制度上の問題点

宮崎

⻯太朗

現在の日本の修学支援制度は、就学支援金と奨学給付金の 2 制度によって実施されている。特に授業料分を負担する就学支援金制度は、所得制限なしの無償制度として始まったものの、2014
年からは年収 910 万円の所得制限がかけられている。そのため、本研究では、現在の修学支援制
度及び無償教育に焦点を当てていく。先行研究では、無償教育の意義について、国際人権 A 規約に基づいた社会全体に対して学習権を保証するための政策であり、政策の恩恵も社会全体に還元されるものであると指摘されてきた。それを考慮すると、現在の修学支援制度が学習権の保障という教育政策ではなく、社会福祉政策であることを示しており、無償教育の理念にはそぐわない。
また、政府は今後、私立高校についても所得制限を設ける形で授業料の無償制度を実施するとしており、現在の修学支援制度の抱えている問題点について検討することは重要である。したがって、本研究では、修学支援制度の問題点を整理し考察することを目的とする。
先行研究によると、現在の修学支援制度の抱える問題点は、制度の実施にあたり高校や教員にかかる負担が大きいという点、所得制限が働き控えや受給の不公平感を生んでいるというという点、支援を必要としている生徒が支援を受けられないという点である。そこで、本研究では、就学支援金及び奨学給付金の申請率や受給率についての資料の分析を行った。受給率は、高校の立地や学力偏差値と関連している。そのため、それらの要素を排除した指標を用い、受給率の比較的高い高校と低い高校を選定し、各高校のホームページを利用して学校納入金や国際交流の実施状況などの調査を実施した。
本研究の結果、修学支援制度への申請率と受給率の差や不認定の件数から、定時制高校に通う生徒への支援に漏れがあることが判明した。また、高校による修学支援制度の周知活動が、就学支援金及び奨学給付金の受給率を向上させることも明らかになった。さらに、通っている生徒の世帯の収入と、高校から提供される教育内容や学習環境に関連があることも判明した。収入の少ない世帯の子どもが通う高校では、学校納入金が低く設定されており、国際交流事業などの実施も比較的に少ない状況がある。無償教育の理念に基づいて考えるならば、少なくとも高校から提供される教育に格差が生じないような、支援制度と教育改革が求められる。

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総合学科⾼校⽣の進路形成過程―学校へのコミットメントに着⽬して―⽯川

拓海

本研究の目的は、「個性化」「多様化」の教育改革の理念を体現し、「興味・関心」や「将来の夢」にもとづく自己実現を称揚する総合学科高校に通う生徒たちの進路形成に対する環境的要因の影響を明らかにすることである。そこで、生徒の価値観、行動様式、生活構造が反映される「学校へのコミットメント」という概念に着目し、総合学科高校での参与観察、インタビューおよび質問紙調査をもとに分析を行った。
分析の結果は以下である。向学校的な生徒の多くは、メリトクラティックなアスピレーションの「代替的加熱」が行われた者であり、総合学科高校に対して自己実現のための「道具的機能」を期待していた。そのため、キャリア教育や選択制カリキュラムに「道具性」を見出し、結果、職業的社会化や進路アスピレーションの加熱が行われていた。また、部活動など学校にまつわる経験をもとに職業を志望し、その実現のために戦略的な進路選択を行っていた。そして、入試に関しては、向学校的な学校生活によって評定・出席・特別活動の点で有利な立場にあり、学校からの推薦を受けやすい立場にあった。
対して、脱学校的な生徒は、メリトクラティックなアスピレーションの「冷却」が行われた者であり、若者文化への親和性や学校内外生活の「表出性」の重視が特徴である。そのため、彼らの入学動機は、総合学科高校であるというよりも、通学や勉強の負担が少なく学校外生活を謳歌
しやすい環境であることであり、同様に、選択制カリキュラムは学校生活の「表出性」の維持のために利用されていた。加えて、戦略性や未来志向性に価値を置き、自己のアイデンティティを問うキャリア教育は、彼らにとって、現在享楽的な生活への否定感や成功体験の少なさや自己の境遇に対する劣等感が喚起されるものであり、反動形成の対象となっていた。将来展望に関しては、アルバイトや遊びがやりたいことの未定に、若者文化への興味・関心が美容系・メイク系・
ファッション系の職業志望に繋がっていた。また、推薦を受けるのに不利な状況下にあることと、合格時期が早く、残りの高校生活を遊びに集中できることを理由に AO 入試を利用する傾向にあり、また AO 入試の存在が脱学校的な進路形成の構造の維持に寄与していた。
以上の知見からは、総合学科高校の入試をめぐる問題や、若者文化・消費文化に親和的な高校生に対するキャリア教育の機能不全の可能性が指摘されうるが、注目すべきは、「個性化・自由化」の教育のもと行われる自己実現型進路形成に生徒たちの価値観や行動様式、生活構造が深く関与していることである。総合学科高校の生徒たちは「真空状態」のなかで自由に選択を行っている
わけではない。一見個人の自由意志にもとづいて行われる進路に関わる行為は、価値観や行動様
式、生活構造を媒介して、生徒を取り巻く環境的要因によって陰に陽に影響されているのである。
つまりは、子どもたちの「自己実現型」進路形成の結果は、「自由」「主体性」を理由とした自己責任論に決して収斂されうるものではないのである。

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孤⽴しようとする児童にとっての「集団づくり」の意味―遊び活動に注⽬してー
城⾕

郁美

学校は、知識としての教科を教えるためだけの場所ではなく、生活指導が行われる場としとの働きも持つ。人とコミュニケーションがうまく取れない、人間関係を築けない、協調性や社会性に乏しいなど、課題が山積みしている中で、個を育てる「集団づくり」は欠かせないとされている。筆者がフィールドワークを行っている N 小学校でも、「集団づくり」のための活動が盛んに行われており、筆者は N 小学校の「集団づくり」の取り組みの中の、「遊び」に注目した。N 小学校
では「集団づくり」のために毎日、集団での遊びを義務付けている。クラスの大半の児童はこの遊び活動に積極的に取り組んでいるものの、中には頑なに参加したがらない児童も存在する。
「集団づくり」のために行われているこの活動であるが、そもそもこのように参加できない、あるいはしようとしない児童に対しては、効果的なやり方ではないように思われた。では、このような児童に対し集団づくりの取り組みはどのような意味を持つのか、さらに効果的な取り組みにする
ためにはどのようにアプローチすればよいのかを検討した。
フィールドワークを通して、孤立しようとする児童が集団遊びに対して消極的な態度をとっており、その理由には「自由がないこと」「自分にとって必要な時間でないこと」などが挙げられる
ことがわかった。周囲の児童はそのような児童に対し非難の声を寄せるのではなく、参加希望を求めている。また、教師からは参加を強制するような声かけがなされることも多いが、担任自身、
集団遊びの義務化に対し疑問を抱いているため、不参加を黙認する場面も見られた。
「集団づくり」の取り組みに参加しづらい児童であるが、周囲の児童はこのような児童の性格であったり、本質であったりを理解しているため、彼らが不参加であることに批判的な声はあがりにくい。これは児童たちが集団づくりによって、人との関わり方や、仲間を思いやる力を身に付けることで、不参加である児童を支えられる環境ができたからではないかと考える。こういった環境ができあがることで、参加できない児童にとっても「集団づくり」が意味のあるものに変わるのではないだろうか。また、「集団づくり」の取り組みを始めてからずっと行ってきた集団遊びであるが、参加できる・できないというのは児童によってそれぞれであり、義務付けることが必ずしも効果的な方法であるとは考えにくい。今回の事例で言えば、不自由さを感じている児童に対し、少しでも自由が感じられるような遊びの仕組み、取り組み方を提示してやる、といった方法もとれるであろう。旧体制を維持し続けるのではなく、児童の状況を見て、それぞれに合ったやり方を模索してあげるのが、児童にとってより効果的な「集団づくり」になるのではないだ
ろうか。

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⼦どもの学習意欲を⾼める集団づくり―T ⼩学校の事例から―
⽥中祥太

2017 年 2 月 14 日に公示された小中学校の学習指導要領改訂案のなかでは，「主体的・対話的で深い学び」を重要視した教育を目指すとのことが記載されており，今後の日本において，さらに子どもたちが能動的に学ぶことを目指した教育が行われていくと考えられる。そのような学びを
子どもが得るためには，高い学習意欲が必要であると考えられるが，苅谷（2001）が日本の教育の危機として指摘するように，子どもの間に学習意欲の格差が生じている。よって，すべての子どもが今後目指される学びを得るためには，学習意欲の格差を縮小させることが必要であると考えられる。
そこで筆者が着目したのは，T 小学校の取り組みである。T 小学校には同和地区に居住している
児童や，ひとり親家庭，発達障害などといった様々な困難を抱えている児童も在籍しており，その厳しさを乗り越えるために，T 小学校では，佐藤（2006）の提唱している「学びの共同体」理論を基に，様々な取り組みを行っている。その中の１つに，児童が協同的な学びを得られるような授業があり，そのような学びを児童が得る素地として，集団づくりを行っている。そのようなT 小学校で見られたのは，他の児童の学習意欲を高めるような働きかけを行う児童の存在である。
このようなことから，筆者は本研究において，子どもの学習意欲を高める集団についての分析と考察を行った。そのことから明らかになったのは，子どもが学びを得る段階ごとに学習意欲を低下させる要因が異なることである。まず，①学習機会を得る段階では，学習機会が保障されていなかったり，享受する手段が分からなかったりすることが，②自分で考える段階では，自分で授業についていく方法が見つけられないことが，③他者に自分の考えを伝える段階では，自分の有能さが他者に否定されてしまうことへの恐れが，④他者が自分の考えを受容する段階では，他者が自分の考えを受容しないような態度を見せることが要因となっていた。③・④段階では，学びに他者が関わってくることから，子どもに高い学習意欲を持たせるには集団のあり方が重要となってくることが分かる。また，その一方で，その段階ごとの要因に対応して，子どもの学習意欲を高めるような働きかけが周囲の子どもに見られた。そのような働きかけが生起するようになったのは，教師自身が児童の学習を支えることによって，児童に見本を示すことや教師が他の児童の学習を支えるように声掛けを行っていたことによって集団づくりがなされたからである。
以上のことから，子どもを取り巻く子ども集団によっては，学習意欲を高めることにも，低下させることにもつながるため，学習意欲低位層の学習意欲を高め，すべての子どもが学びを得る
ためには，教師が子ども同士で学習意欲を高め合うような集団づくりが必要であると考えられる。

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格差是正に資する意識の萌芽を⼩学⽣はいかにして形成するのか―⼤阪府 Y ⼩学校でのフィールドワークから―
⽥中祐児

中澤（2015, p.63）は日本における教育機会の不均衡をふまえ，「不平等を是正する社会システムの構築への理解を進めるような教育」の必要性を唱えている。そこで本研究では，不平等の帰結としての貧困を個人の自己責任として捉えるのではなく，社会の責任と捉えるような見方を涵養する教育を主題とすることにした。こうした主題に関係する先行研究のレビュー（第 1 章）によって，児童らの社会観への学校教育の役割が果たされる過程や，社会観の育成における教員が果たす役割や効果が検証されていなかったことがわかった。また，マイノリティの児童たちのエンパワメントを目指す教育
がマジョリティの児童たちに与える影響について吟味した研究が，その社会的意義にもかかわらず，
ほとんどなされてこなかったことも明らかになった。
こうした先行研究の動向をふまえ本研究では，マイノリティの児童たちのエンパワメントを目指す
教員の教育実践のもと，マジョリティの児童たちはいかにして，格差是正に資する意識の萌芽をもつに至るのかというリサーチクエスチョンを設定した。そのうえで①社会や学習に対して児童がもっている意識の布置を明らかにすること（第 2 章），②そのような意識空間の布置が，どのようにして形成されていくのかを明らかにすること（第 4 章）の 2 つを研究課題として定めた。とりわけ後者は，格差是正に資する意識の萌芽をもつに至るまでの過程（第 4 章第 3 節）と，格差是正に必ずしも資さな
い意識の萌芽をもつに至るまでの過程（第 4 章第 4 節）の 2 つに細分化した。なお第 2 章では二次データを用いた量的分析を実施し，第 4 章ではフィールドワーク調査に基づく質的分析を実施している。
その結果，以下のような知見を得ることができた。まず第 2 章では，意識空間における分散の 55.1%
を説明する第 1 軸は，児童らが社会におけるドラスティックな側面を認知しているかどうかによって構成されていること，分散の 14.4%を説明する第 2 軸は，児童らが学習に対して親和的な意識や態度をもっているかどうかによって構成されていることが明らかになった。また，本研究における中心概念である自己責任にまつわる意識は主に，第 2 軸の影響を受けていることが明らかになった。これらをふまえ第 2 章では，学習に親和的な児童は自己責任を追求しにくい傾向にあり，学習に親和的でない
児童は自己責任を追求しやすい傾向にあるという知見を導くことができた。前者の傾向を検討した第 4
章第 3 節では，教員は素直な態度を見せる児童をピックアップし，かれらに対して教室内で暴力的な言動を見せる児童らと関わる役割を割り振っている。そうした役割を無批判的に果たす児童らは，次第に反自己責任的な意識を内面化していっている，という知見を提出した。そして後者の傾向を検討した第 4 章第 4 節では，教員は，学習に親和的でない児童らが自己責任を表出したような態度を見せた際に指導をするものの，そうした児童らはその反抗的な心持ちのために，教員による指導の内容を内面化することができず／をせず，自己責任的な態度を追求し続けている，という知見を導出することができた。
参考文献：中澤渉, 2015, 「日本の公教育費が抱える問題」『貧困研究』Vol.15, pp.57-70.

44

総合学科⾼校のキャリア教育の課題と展望−X ⾼校の取り組みと教員の意識に着⽬して−⽥中

涼太郎

今日、後期中等教育への進学率は 98.8％(文部科学省、2017 速報値)、高等教育等への進学率は70％を超える（同上）。その差約 15％の進学を選ばない生徒は、就職等を通して社会人となる可能性が高い。現在、高等学校等の後期中等教育は高等教育等への進学か就職かを迫られるいわば「分岐点」の役割を持っているといえる。後期中等教育の改革の一つとして「キャリア教育」が挙げられる。1999 年から政府が積極的に推し進めてきたキャリア教育政策の代表が総合学科である。筆者がフィールドワークを行った X 高校は総合学科高校であり，総合学科必修科目「産業社会と人間」にあたる「ハバタケ」を中心とした「夢の実現」を尊重するキャリア教育に力を入れている。本稿では，X 高校の教員の意識に着目して X 高校でのキャリア教育の現状，課題そして展望を考察し，現行のキャリア教育とのギャップ，キャリア教育全体の課題と展望を明らかにしていく。
X 高校教員 20 名を対象としたインタビューを中心に調査した結果、まず教員のキャリア教育の目的に関する意識は全体的に高いと考えられる。X 高校におけるキャリア教育の先導者である A
先生の掲げるキャリア教育観を継承している教員も多く見受けられるが、若い教員をはじめにまだキャリア教育観を十分に共有できていない現状も明らかとなった。そして、フィールドワークの調査結果とあわせて、X 高校には 5 つの課題が存在すると考えられる。
「生徒の無関心」、「教員の多忙さと戸惑い」、「教員のキャリア教育観・指導の差」、「ハバタケにおける『労働観・職業観』
育成」、「基礎学力の低下」である。特に X 高校の教員の中では、根本的な課題として「教員の多忙さと戸惑い」が存在すると考察する。総合学科ならではの通常の授業とは別枠で設けられる科
目の作成と進行を複数のコマでこなしていかなければならない「忙しさ」をかかえた教員(特に若い教員)は、キャリア教育について「手探り状態」で授業を進めていくこととなり、「生徒の無関心」などを引き起こし、「基礎学力」が改善しない一因ともなりうる。この背景として、X 高校の生徒層が変化していることも考えられる。
今後 X 高校においては、教員の多忙さを鑑みた学校全体や他業種・地域との連携のとれたキャリア教育を行うこと、生徒層に合わせてキャリア教育を骨組みの頑丈な学校文化として確立していくことが求められると考えられる。現行のキャリア教育政策では「労働観・職業観」の育成に関して X 高校とはギャップを感じるような理念が設定されている面もあり、学校の現状とすり合わせていくことも政府・学校ともにこれからキャリア教育を進める上での重要な論点だろう。

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中学校における別室登校⽣徒への⽀援−X 中学校でのフィールドワークを通して−
寺村

みなみ

文部科学省は、「不登校」を「連続又は断続して年間 30 日以上欠席し、何らかの心理的、情緒的、身体的あるいは社会的要因・背景により、児童生徒が登校しないあるいはしたくともできな
い状況である」ことと定義している。しかし、その定義には含まれないが不登校傾向にあったり、学校に来ることは出来るが教室に入ることが出来なかったりする、森田(1991)が「グレイゾーン」とするような児童生徒も一定数存在している。現在、不登校支援は一人ひとりの児童生徒に合わせて様々な形で行われているが、上記のような児童生徒に対する支援の 1 つとしては「別室登校」が行われている。別室登校は多くの学校で実施されていることが想定されるが、全国的な調査は行われておらず、その実態についても十分な検討は行われていない。本研究において筆者は、別室登校を実施している X 中学校での参与観察を通して、別室登校の取り組みの現状と課題を明らかにすることを試みた。
別室登校が果たす役割として、上記のような生徒の「居場所を作る」こと、そして「つながりを構築・維持する」ことの 2 点が挙げられる。別室登校の制度を設けることで、生徒たちが学校に継続的に通うことが出来るようになったり、教職員・学級・別室登校生徒同士のつながりを構築・維持することが可能になったりすることが参与観察を通して明らかとなった。別室登校生徒の状況に応じてそれぞれと関わり合うことが出来ることが、別室登校の良さであると考えられる。
このつながりの観点から見ると、教職員の働きかけが重要となる。X 中学校でも、先生方や教育支援員の方が別室登校の生徒に対して仲間とのつながりを維持できるよう働きかけている様子が多く見られた。学級の友人とのつながりがあるからこそ学校に来ることや学校行事への参加が促される場合があったり、別室登校生徒同士のつながりを作ることで、より別室を居心地の良い場所にできたりすることが考えられる。また、教職員の働きかけとして、登校を維持するためのきっかけを作ることや、学力や進路を保障することも重要であることが分かった。
別室登校の課題としては、別室「内」と別室「外」双方のつながりをバランス良く維持することや、教職員の負担が挙げられる。しかし、そのような課題が残される中でも、別室登校は生徒
にとって「つながり」を作ることのできる「居場所」として機能している。筆者が参与観察を行った X 中学校の別室登校生徒たちも、継続的に学校に通うことが出来るようになったり、勉強や進路のことについて前向きに取り組むことが出来るようになったりしていた。今後もそのような生徒たちの受入先として、「居場所」として、別室登校の取り組みが続き、広がっていくと良いと
思う。

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修 ⼠ 論 ⽂48

教育場⾯におけるロボットによる社会的促進がもたらす効果

ZHU RUI
1.問題
教育場面でのロボットの活用が始まっている。教育場面でのロボットの役割は、プログラミン
グ教育のようにロボット自体が教材になるほか、ロボットが従来の教育場面での教師役やピア役などを担うような研究開発も行われている。後者のような教育場面での他者としてのロボットの効果の検証は未だ研究の途上にあるが、本研究では、ロボットの存在が人にとってどのような意
味を持つのかについて、基礎的な検討を行うことにする。
心理学では、他者が存在することによって、課題遂行が促進されることは社会的促進と呼ばれる。逆に課題遂行が阻害されるような現象は社会的抑制と呼ばれる。慣れている単純な課題遂行
では社会的促進が起こり、新奇で複雑な課題遂行では社会的抑制が起こることが知られている。
社会的促進及び社会的抑制が起こる原因に関して、動因説、自己呈示説、注意葛藤説という理論があった。動因説は他者の存在を意識すると個人の覚醒水準と動因が強まり、すでに慣れ親しんだ反応の生起する確率が高められると考えるものである。自己呈示説は他者から評価されているという懸念により、自己呈示動機が喚起され、覚醒水準が高まり、社会的促進及び抑制が起こると唱えた。注意葛藤説は他者が存在すると、他者に注意が散漫され、課題遂行に対する注意との間に葛藤が起こることで、促進及び抑制効果が生じると考える。本研究の目的は、課題遂行場面において、人の形態を模したヒューマノイドロボットの存在によって社会的促進および抑制効果が生じるのか、生じるとしても人間の他者による社会的促進および抑制効果とどのような違いがあるかを明らかとすることである。
2.仮説
仮説 1：他者の存在を知覚することが、社会的促進および抑制に重要であるため、課題遂行場
面に他者として人間が存在する人間条件および、ロボットが存在するロボット条件と、他者が存在しない単独条件の課題遂行量の間では、課題遂行量に有意な差が見られる。具体的には、単純課題では社会的促進、複雑課題では社会的抑制起こると予想される。
仮説 2：ロボットによる社会的促進および抑制効果と、人間による促進および抑制効果が異なる場合は、ロボット条件と人間条件との間に何らかの有意な差があると考えられる。
仮説 3：社会的促進および抑制効果があるとき、覚醒度の変化、すなわち血圧、脈拍、覚醒水準の主観評定の変化も起こる。
3.方法
実験参加者は日本人と中国人の大学生、大学院生 47 名（男性 15 名、女性 32 名）であった。参加者が設定された実験順序の通りに進めるために、手順が書かれているチェックリスト（日本語49バージョンと中国語バージョン）を用意した。実験は上述の単独条件、人間条件、ロボット条件という条件下で三つの群に分けて、上記の通りチェックリストに記載された手順に従って一人で課題を行わせた。まず覚醒度の生理的指標である最高血圧、最低血圧、および脈拍数を測定した。
その後、覚醒度の主観的な指標（「気が重い」など）に対して「非常にそう（5）〜全く違う（0）」の 6 件法の質問紙に回答した。続いて、タイマーの開始ボタンを押してから、単純課題（スピードカップスというゲーム）を１分 30 秒間行なった。次に、タイマーの開始ボタンを押してから、複雑課題（おばけキャッチというゲーム）を２分間行なった。ゲーム終了後、再び血圧、脈拍および質問紙への回答を行い、実験を終了した。
ただし、参加者が実験の手順とそれぞれの課題（ゲームのルール）が完全に理解できるように、
予め実験者が手順、注意する点、ルールを参加者に説明して、全ての手順を確認した上で実験を開始している。
4.結果と考察
単純課題の場合、人間条件とロボット条件の課題遂行量と単独条件の課題遂行量の間に有意差があった。人間条件の課題遂行量とロボット条件の課題遂行量の間に有意差は認められなかった。
人間条件とロボット条件の課題遂行量は単独条件より高かった。他者の存在を知覚することにより社会的促進が生じたと考えられる。単純課題に関しては仮説 1 の通りの結果となった。
複雑課題の場合、人間条件の課題遂行量は単独条件より少なかった。しかし、ロボット条件では単独条件よりも成績が良い結果となった。ロボットは評価をする他者とは認識されなかったた
め、ロボットへ強い注意は向けられず、社会的抑制効果があらわれず、社会的促進だけが起こったと考えられる。このように、複雑課題に関しては、人間条件とロボット条件の課題遂行量に変化があり、つまり仮説 2 に関して、社会的抑制に関する他者としての存在の違いを示唆する結果が得られた。
覚醒水準の生理的指標と主観評定の間の有意な関係は認められなかった。各条件で実験前後の生理指標の変化には有意差がみられなかった。この原因として、まず、実験参加者の人数が少な
いために関係性が検出できなかった可能性がある。また、本実験で用いた覚醒度測定方法が適切ではなかった可能性もある。原因に関わらず、今回の結果を覚醒度が変化したかについての検討に用いることは妥当ではないと考えている。このように、仮説 3 の検証は行えなかった。

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反抗期の乳幼児を育てている親の育児感情・役割意識・省察の関係―動機づけ理論によるモデル構築の試み―

⼤澤直樹【問題】親の養育意識の研究は，発達心理学や家族社会学の分野で近年注目されてきてはいるものの，いまだ意識構造の理解にまでは至っていない。特に，育児の負荷が高まる第一次反抗期の乳幼児を育てている親に焦点を当てた研究は少なく，虐待の防止や親の心理的 well-being の改善のためにも，この時期の親の意識構造の解明は喫緊の課題といえる。また，共働き家庭の増加に
より従来のような母親と父親の性別役割分業の状況は幾分柔軟になってきているものの，父親研
究の多くはいまだ父親の役割を扶養・交流・社会化に限定しており，食事や排泄といった世話に関する父親の心理の研究はほとんど見られない。
親の育児は，家庭内外の人間関係や文化などの影響を受ける複雑な行為である。その意識構造を解明するには，母親・父親の心理を別個に分析するのではなく，家族社会学の「親役割」の概念を導入して母親・父親間の関係性と併せて総合的に分析する，学際的なアプローチが有効であると考える。特に反抗期の乳幼児を育てる親の場合は親役割内での葛藤が生じている可能性が高
いため，親役割の概念は親と社会の関係の解明だけでなく親個人の意識構造の解明にも役立つと考えられる。また，発達心理学・家族社会学分野での研究に加え，近年になって，認知心理学の概念である「省察」に関する親の研究がいくつか報告されている。親の省察については親自身の発達や育児感情との関係性が注目されており，親の育児行動に関する思考のプロセスを理解する糸口となると期待される。
ところで，親による育児の動機づけはこれまでほとんど自明のものとされており研究の対象となることはほとんどなかった。しかし近年になって，親の育児は子どもの発達や子どものwell-being の向上だけを目的とした行動ではないことが報告されており，研究の必要性が高まっている。感情・欲求・認知を結びつける動機づけの理論は，養育意識を包括的に理解するうえで非常に有力なツールとなりうるため，育児への適用が期待される。
【目的】本研究は，反抗期の乳幼児を育てている親について，育児感情・役割意識・省察・育児分担意識の関係を分析し母親・父親間で比較を行うことで，親の養育意識，特に動機づけの構造を明らかにする試みである。親の養育意識に関係する尺度として（1）子どもの反抗・自己主張の程度（2）親の肯定的／否定的育児感情（3）社会的役割の下位構造（親役割・家事役割・職業役
割，さらに親役割については交流・世話・社会化・家計管理の下位構造を仮定）についての規範意識または意識頻度（4）育児における省察の頻度（5）家庭内での主観的な育児分担割合，に注目した。これらの尺度について，尺度得点および尺度間の相関関係を分析し母親・父親間での比51較を行った。
【方法】2 段階の質問紙調査を行った。調査 1 では上述の尺度（1）（2）（5）と（3）の規範意識との関係を，調査 2 では（1）（2）（4）（5）と（3）の意識頻度との関係を分析した。調査の対象
は，奈良県 A 市内の認定こども園・保育所（計 3 施設）を利用している，0〜3 歳児クラスの子どもの母親・父親とした。回答は完全に任意であり，回答した親は調査 1 では母親 41 名・父親 34
名，調査 2 では母親 41 名・父親 20 名であった。
【結果と考察】まず，主観的育児負担割合は母親が有意に高く，職業役割規範は父親が有意に高かったことから，母親が育児，父親が扶養の役割を担っている家庭が多いことが確認された。次に親役割の下位構造に注目すると，親役割規範（交流・世話・社会化）のうち，肯定的育児感情との間に正の相関が認められたのが母親では親役割規範（世話）のみ，父親では親役割規範（交流・社会化）のみであったことから，親役割内においても性別役割分業の状況が存在することが確認された。親の省察と他尺度との関係も母親・父親間で異なっており，親の省察が性別役割分
業の意識に影響を受けていることが示唆された。
次に，子どもの反抗と自己主張が親の養育意識に与える影響とその差異に注目した。子どもの反抗と自己主張はともに母親・父親の否定的育児感情との間に正の相関を示し，また子どもの反抗のみが母親・父親の親役割規範意識（世話）との間に負の相関を示した。この関係は，反抗が強いと親による「世話に対する子どもの期待」の認知が困難となり親役割規範意識（世話）が低下するとともに親の期待と反する状況を認知するため否定的感情を経験する一方，自己主張が強いと「世話に対する子どもの期待」は認知できるものの認知コストの増加によって否定的感情を経験する，というプロセスで説明可能であった。
最後に，親の役割意識と育児感情の関係を包括的に理解するため動機づけの理論である「制御焦点理論」を援用し，次いで制御焦点の動的な変化を説明するために同じく動機づけの理論である「リバーサル理論」を援用した。世話・社会化の場面では，育児の主担当である母親が「親役割の達成」を目的とする動機づけモードに，育児の副担当である父親が「子どもとのふれあい」
を目的とする動機づけモードになりやすいと仮定した。また交流の場面では母親・父親ともに「子どもとのふれあい」を目的とする動機づけモードになりやすいと仮定した。これらの仮定を組み込んだ動機づけモデルにより，本研究で認められた，肯定的育児感情と母親の親役割意識頻度（交流）
・父親の親役割意識頻度（交流・世話・社会化）との間の正の相関を説明できた。このモデル
は，子どもの自己主張と母親の親役割意識頻度（世話・社会化）の間の正の相関についても説明可能なものであった。

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表情操作によるネガティブ感情の緩和効果の検証

中塩有紀

1. 問題意識と目的

一般に、感情が顔にあらわれたものが表情であるとされる一方で、表情の表出が心理状態に影響を及ぼすことが明らかにされており「表情フィードバック仮説」と言われる（Strack, Martin,& Stepper, 1988）。この考えに基づき特に笑顔の効果に関して多くの研究が行われてきたが、その論点は笑顔の表出あるいは認知によるポジティブ感情の強化や喚起が主流である。そこで本研
究ではネガティブ感情に着目し感情を緩和する表情操作方法の考案を試みた。これは自己のネガ
ティブ感情をコントロールする１つの簡便な方法の示唆へ繋がると考える。しかしながら、接客
時の笑顔を例とする感情労働や社会集団における「つくり笑顔」（夏目，2006）のように、本心から乖離した笑顔を意図的に表出し続けることはストレスや疲労等が蓄積される一因にもなりうると推測される。よって本研究では笑顔を意識しない表情操作を行い、表情筋の動きと視覚情報によりネガティブ感情が緩和されるか否かを検討した。
2. 研究 1：発声と鏡を用いた表情操作の効果の検討

大学生および大学院生 44 名（男性 17 名、女性 27 名、平均年齢 23.27 歳、SD＝5.97）を対象に発声と鏡を用いた表情操作によるネガティブ感情の緩和効果を検証した。表情操作の方法と鏡の有無を組み合わせた 4 条件（エ段鏡条件、エ段条件、ウ段鏡条件、統制条件）に実験参加者を無作為に振り分け、個別で実験を実施した。ネガティブ感情の喚起後、エ段鏡条件およびエ段条件
では日本語の「エ」段 5 音の発声により笑顔を、ウ段鏡条件では「ウ」段 5 音の発声により嫌悪顔を作らせた。エ段鏡条件およびウ段鏡条件では鏡で顔を見ながら行い、統制条件では感情に影響を与え得ない容易なアンケートへ回答させた。このように表情操作を行った後、感情を測定し条件間で比較した。その結果、統制条件よりエ段鏡条件およびエ段条件、ウ段鏡条件においてネ
ガティブ感情得点が低くポジティブ感情得点が高い傾向が見られ、発声することにはポジティブな感情変容の効果があることが示唆された。
3. 研究 2・3：発声のない表情操作の効果および有用性の検討

研究 2 では大学生 48 名（男性 21 名、女性 27 名、平均年齢 19.81 歳、SD＝1.89）を対象に、発声のない「顔の運動」としての表情操作によるネガティブ感情の緩和効果を検証した。実験参加
者を 4 条件（イ段鏡条件、イ段条件、ウ段条件、統制条件）に振り分け集団で実験を実施した。
ネガティブ感情の喚起後、「顔の運動」という説明の下、イ段鏡条件およびイ段条件では日本語の「イ」段 5 音を言うときの口を作ることにより笑顔を、ウ段条件では「ウ」段 5 音により嫌悪顔を作らせた。イ段鏡条件のみ鏡で顔を見ながら行い、統制条件では研究 1 と同様のアンケートへ回答させた。表情操作を行った後、感情を測定し条件間で比較した。その結果、ウ段条件および53

統制条件よりイ段鏡条件およびイ段条件においてネガティブ感情得点が低くポジティブ感情得点
が高いことが示され、笑顔の表情操作によるポジティブな感情変容の効果が確認された。イ段条件と比較してイ段鏡条件では怒り得点および不安得点が低いことが示され、笑顔の表情筋の動きと視覚情報の加算的なフィードバック効果が一部明らかになった。
研究 3 では大学生および大学院生 20 名（男性 9 名、女性 11 名、平均年齢 22.5 歳、SD＝2.27）
を対象に、研究 2 で用いた表情操作の有用性を検討した。研究 2 のイ段鏡条件と同様に笑顔を意
識せずに行う条件（以下、笑顔無意識条件）と笑顔を意識して行う条件（以下、笑顔意識条件）の 2 条件に実験参加者を振り分け、研究 2 と同様の手順により個別で実験を実施した。表情操作の際、笑顔意識条件においてのみ「顔が笑顔になるよう意識して行ってください。」という教示を加えた。感情の測定には生理的指標として心拍数を加え、時間差の効果を調べるために表情操作
より 3 分後の感情および心拍数を測定しそれぞれ条件間で比較した。その結果、笑顔意識条件より笑顔無意識条件において表情操作直後のネガティブ感情得点および心拍数が低く、ポジティブ
感情得点が高い傾向が見られた。さらに笑顔無意識条件では測定時期による感情の差は認められなかったことに対し、笑顔意識条件では表情操作直後と比較して 3 分後においてポジティブ感情が低いことが示され、笑顔を意識した場合における時間差のネガティブな効果が明らかになった。
これらの結果により発声のない表情操作の有用性が明らかになった。
4. 総合的考察

本研究では表情フィードバック仮説に基づき、笑顔を意識しない表情操作によりネガティブ感
情が緩和されるか否かについて実験を通して検証を進めた。笑顔の表情操作を行った場合にネガ
ティブ感情得点が低かったことから、口角を上げ笑顔を表出することはネガティブ感情の緩和に有効であることが示唆された。時間差を加味した検討により笑顔を意識しない表情操作の効果は一定時間維持されることが明らかになり、その有用性が確認された。本研究を通して、「顔の運動」と鏡を用いた表情操作は心理的負担が小さく、ネガティブ感情をコントロールできる可能性を示
唆することができた。これにはコミュニケーションの円滑化やメンタルヘルス支援の一助となりうるという意義がある。ただし、本研究におけるネガティブ感情は実験により喚起された軽度のものに限定されていることは念頭に置く必要がある。深刻な状況におけるより強いネガティブ感
情に対する効果に関してはさらなる検証が望まれる。
引用・参考文献

夏目誠（2006）．「スマイル仮面」症候群―ほんとうの笑顔のとりもどし方―

日本放送出版協会

Strack, F., Martin, L. L., & Stepper, S.（1988）．Inhibiting and facilitating conditionsof the human smile: A nonobstrusive test of the facial feedback hypothesis. Journalof Personality and Social Psychology, 54, 768-777．

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ウェブ上における発⾔の閲覧時に⽣じる否定的反応の規定因−Social Networking Service における読み⼿の個⼈内要因に注⽬して−

野⼝直樹

ウェブ上における発言の意図や目的に関して，書き手に注目した研究や（佐々木・北村，2015など），読み手に注目した研究（藤井・山本・伊藤，2013 など）を概観すると，両者の捉え方が必ずしも一致しないことがわかる。さらに，読み手は否定的な反応を示し，感情的なトラブルへと発展する可能性があることも指摘されてきた（Kato & Akahori, 2006；Kato, Kato, & Scott,2007）。そこで本研究は，Social Networking Service(SNS)において読み手が否定的な反応を示す
原因として，読み手自身の性格特性や規範意識などの個人内要因に注目し，否定的反応を示す読み手の特徴に関する知見を蓄積することを目的とした。また最後に，得られた知見の情報モラル
教育における有用性について考察を行った。
研究１では，SNS における否定的反応に及ぼす自己呈示規範の影響を検討した。自己呈示規範には，謙虚さを望ましいとする自己卑下呈示規範と，積極的な自己アピールを望ましいとする自己高揚呈示規範がある。SNS での発言は基本的に自発的な行為であるため，自己卑下呈示規範意
識が強いと規範に反する行動として捉え，発言者が未知の他者であればより強い否定的反応を示
し，自己高揚呈示規範意識が強いと規範に反する行為とは捉えず否定的反応は示さないと予想した。SNS を利用する大学生・大学院生を対象とし，場面想定法を用いて悲観的な発言とひとりごと的な発言に対する反応について調査を行った。その結果，自己卑下呈示規範意識が強いと，どちらの発言に対しても，他者からの反応を得るという目的や，隠された本音への注目が強くなる
ことが示された。また未知の他者によるひとりごと発言に対しては，否定的印象を抱きストレス反応を示すことが明らかになった。自己高揚呈示規範意識が強い場合は，悲観的発言に対して印象操作的な動機や他者からの拒絶を回避しようとする意図に注目することが示された。これらの結果から，自己呈示規範意識が SNS における否定的反応に影響を与えることが示されたが，否定的反応の測定項目に改善の余地が見られるなどの課題が残された。
研究２では SNS における否定的反応をより詳細に測定する尺度を作成し，個人内要因として多次元共感性と仮想的有能感の影響を検討することを目的とした。多次元共感性のうち，視点取得
や他者指向的反応といった，共感的配慮などと関連のある個人特性は否定的反応を弱め，日常的に他者軽視を行う仮想的有能感は否定的反応を強める，と予想した。SNS を利用する大学生・大学院生を対象としたが，研究１とは異なり普段の SNS 利用に関する調査研究として行った。まず尺度の作成に関しては，SNS 利用者に対するインタビューから得られた項目を用いて因子分析を行った。その結果，投稿者に対する否定的な評価を指す「否定的評価」，他の SNS 利用者から特定55

の反応を得ようとする動機に注目する「反応獲得欲求への帰属」，投稿の意図や目的の存在に注意を向けるような「意図注目」という３因子が得られた。多次元共感性および仮想的有能感がこれらの否定的反応にどのような影響を及ぼすかを検討した結果，多次元共感性のうち，視点取得が意図注目に，自己指向的反応が反応獲得欲求への帰属に正の影響を与え，仮想的有能感は否定的
評価に正の，意図注目に負の影響を与えていることが示された。しかし予想と反し，他者指向的反応は否定的反応を弱めるという結果が得られなかった。これらの結果より，SNS における否定的反応には 3 つの観点があり，個人内要因によって反応傾向が異なることが明らかになった。
研究３では対人場面におけるあいまいさへの非寛容（IIA）が SNS における否定的反応および印象評定に及ぼす影響を検討すること，また研究１，２の再現性に関して確認することを目的とした。IIA は対人場面におけるあいまいな事態を恐れの源泉として知覚する傾向を指し，直観的な情報処理を行う傾向との関連が考えられる。そのため，手がかりの少ない SNS という場面において否定的反応や印象形成を行いやすくなる，と予想した。SNS を利用する大学生・大学院生を対象とし，研究１と同じく場面想定法によって悲観的発言とひとりごと発言に対する反応を測定した。その結果，IIA 傾向が強い人は，ひとりごと発言に対して反応獲得欲求への帰属を行いやす
くなることが明らかになった。しかし，印象評定との関連は見られなかった。自己呈示規範に関しては，自己高揚呈示規範は部分的に，自己卑下呈示規範は概ね研究１と同様の傾向が見られた。
多次元共感性に関しては他者指向的反応の影響が見られ，悲観的発言に対しては否定的評価を高めていた。ひとりごと発言に対しては意図注目が高まるものの，反応獲得欲求への帰属を行わず
印象評定のうち社会的望ましさを高く評価することが示され，研究２では見られなかった結果が表れた。仮想的有能感は，悲観的発言に対して反応獲得欲求への帰属を行いやすくなることが示され，研究２とは異なる結果が得られた。
これらの研究により，SNS における否定的反応の内容や，個人内要因の影響に関して多面的な結果が得られ，読み手の特徴について新たな知見が蓄積された。ウェブ上の情報や他者の発言に対して懐疑的な態度を持ち，自身の解釈に関して多様性や柔軟性を持つことをネット懐疑志向と呼ぶが（西川・岸谷・水越・金，2013），こういった能力を身につける必要のある個人特性が明らかになったと言える。また，道徳における情報モラル教育では，他者への共感や思いやりについて考えることが重要視されてきた一方で，近年は，相手への思いやりを強調することで強迫的にコミュニケーションを促すことになるということが懸念されている（時津，2015）。本研究の研究
２や研究３では，共感的な態度を持つ人ほど否定的反応を示す場合があることも明らかになり，
この懸念を裏付ける結果となった。今後は，対象者や場面に関して限定した点や，方法によって結果が異なった点など，本研究の課題点に関して検討していく必要があるだろう。

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⾝体動作がアイデア⽣成に及ぼす影響

宮江
１

真⽮

問題と目的

比較的簡単に行うことができる身体動作によって、問題解決に役立つ思考を促すことはできないだろうか。三宮（2004）は、ある問題に対してさまざまなアイデアを生み出すことのできる力
を発想力としている。また、創造性をテーマにした研究も近年日本でも増えてきているが、身体動作とアイデア生成に関する実験での検証は少ないように思われる。そのため、本研究では、身体動作に着目して、比較的大きな動作やポーズをとることがアイデア生成にどのような影響を及ぼすのかを検討した。
２

研究Ⅰ

研究１では、身体動作がアイデア生成や計算課題、および気分にどのような影響を及ぼしているかについて検討した。実験参加者を「腰を落とし膝を曲げた状態から立ち上がり、両手両足を大きく広げることを 4 回（5 秒毎に 1 回のペース）」の運動群と、大の字ポーズの状態を 20 秒間維持するポーズ群、開眼座位で 20 秒間安静にする統制群の 3 群に分けて、原因推理課題、計算課
題、気分測定を行った。
その結果、計算課題（正答数、誤答数）、気分測定（緊張や興奮、爽快感、疲労感、抑うつ感、不安感）において運動群、ポーズ群、統制群の 3 群間での有意差は見られなかった。また、原因
推理課題のアイデア生成数（流暢性）においては、運動群と統制群の間に有意差は見られず、ポーズ群と統制群の間にのみ有意差が見られていた。このことから、動きの大きさが必ずしも発想の流暢性を促進する要素となるわけではないと示唆された。また、原因推理課題で記述された回答を７つのカテゴリーに分け、各カテゴリーに当てはまるアイデアが 1 つ以上あれば 1 点とし、その回答が複数のカテゴリーにわたっているかどうか（柔軟性）を検討した。その結果、運動群と統制群、ポーズ群と統制群でそれぞれ有意差が見られ、身体動作によって発想の柔軟性が促されたのではないかと推測された。
３

研究Ⅱ

研究Ⅰでの結果でポーズ群が発想の流暢性、柔軟性を高めた結果となったことを受けて、大の字ポーズをとることで、発想の流暢性、柔軟性に影響する何らかの変化が生じたと推測した。研
究Ⅰの気分の変化や計算などの認知面の変化は見られなかったことから、研究Ⅱではレジリエンスとの関係を調査することとした。レジリエンスを構成する要素に関しても様々であるが、その一つに思考の柔軟性が挙げられる。ポーズをとることによって、思考の柔軟性が上がることがレジリエンスにも影響を及ぼすのではないかと考えた。そこで、研究Ⅱでは、レジリエンスを取り入れることで、ポーズ群と統制群で違いが見られるか検討した。今回は、レジリエンス尺度とし57

て、井隼・中村（2008）の個人内資源の活用尺度を使用したが、問題について回避的な行動をとる「楽観的行動」と「気ばらし行動」のまとまりと、問題に対して直接的に向き合う行動をとる「熟慮的行動」と「状況分析行動」の二つに大きく分類される。
分析の結果、研究Ⅰとは異なり、アイデア生成数（流暢性）はポーズ群と統制群とで有意差が見られなかったが、柔軟性に関しては、ポーズ群と統制群で有意差が見られた。研究Ⅰと同様の結果になったことから、ポーズと発想の柔軟性は関連しているのではないかと考えられた。レジ
リエンス尺度においては、大きな相違は見られなかった。ポーズ群と統制群で異なる唯一の点は、統制群では見られた「楽観的行動」の有意差がポーズ群においては見られなかったという点であった。この尺度において、「楽観的行動」の項目は、「失敗はあまり気にしすぎない」「問題についてしつこく考えず、割りきる」「てきとうに見きりをつける」といった項目であり、統制群では、
これらの項目が上がった一方、ポーズ群においては上がらなかった。この結果は、ポーズをとる
ことによって、楽観的行動が抑制され、より問題解決に向けて取り組もうと積極的になったため
か、統制群における安静状態が「楽観的行動」を促進したためかは不明である。
４

総合考察と今後の課題

大きな身体動作ではなくて、「大の字」ポーズをとるような小さな身体動作のみでも、アイデア
生成における柔軟性に影響を与えることが確認された。しかし、認知や気分、レジリエンスといったその他の尺度の測定においては、ポーズ群と統制群に違いがほとんど見られなかったため、ポーズのどのような要素が発想の柔軟性を高めているのかが明確にできなかった。また、今回、統制群を「開眼座位で 20 秒間安静にする」といった形にしたが、ポーズ群と同様に、気分の測定
における「疲労感」「抑うつ感」「不安感」の減少が認められたことから、統制群が瞑想に類似した効果を及ぼしたのではないかと考えた。永井（2013）は、大きな腕回しの動作が小さな腕回しの動作より、より拡散的創造性を促したとしていたが、今回は身体動作の大きさによる変化が見られなかった。しかし、動作の大きさによるアイデア生成への影響を検討するためには、動作の範囲や力強さの程度などを詳細に見ていく必要がある。このように今後の課題は多いが、身体動
作がアイデア生成における柔軟性に及ぼす影響がより明らかになっていけば、時間的負担や経済的負担は少ないことから、教育現場など多くの場所で採用されていくのではないだろうか。

58

被害者⽀援における経験と⽀援者の⼼理的変容プロセスの検討―共感疲労に着⽬して―奥村
1.問題と目的

聡太

Figley（1995）は重要な他者のトラウマ体験を知ることによって生じる、自然な態度や感情、つまり、トラウマを体験し苦しんでいる他者を助ける、または助けたいと思うこと
によって生じるストレスを共感疲労（Compassion Fatigue）と呼んだ。共感疲労は DSM-5（APA, 2013）における心的外傷後ストレス障害（Post Traumatic Stress Disorder: PTSD）と同様の症状（侵入症状、回避、認知と気分の陰性の変化、覚醒度と反応性の変化）として現れる（Figley & Ludick,2017）。例えば、支援を通した間接的なトラウマ体験によって、緊張状態が続いたり、クライアン
トのことが頭から離れなくなったりする（Figley,2002）。共感疲労の症状の高さは、低い身体的健康（Lee, Gottfried, & Bride, 2018）、支援職からの離職意志の強さ（Bride, et. al., 2007）
とも関連することが示されており、間接的なトラウマ体験のネガティブな影響の予防、介入は重要な課題であるといえる。
一方で、支援の経験年数は、トラウマに関わる支援を行うネガティブな影響の低さと関連することが繰り返し報告されている（例えば、Perlman & Mac Ian, 1995; Cunningham, 2003）。しかし、支援の経験を積むことが支援者にとってどのような意味をもち、どのような変化を導くのかは明らかにされていない。また、支援の経験を積むことは、実際の支援経験だけでなく、ソーシャルサポートや、コーピング方略の発達などの要因と関連したプロセスであると考えられる。これらを明らかにすることができれば、特に経験の浅い支援者が、メンタルヘルスを悪化させることなくキャリアを積んでいく一つの指針を示すことができると考えられる。
そこで、本研究では共感疲労に着目し、経験を積む中での支援者の内的変容プロセスを明らかにすることを目的に、被害者支援センターの支援員を対象にインタビュー調査を行う。

2.方法

犯罪被害者等早期援助団体の支援員 13 名を対象にインタビュー調査を行った。調査は半構造化面接を用い、分析は M-GTA を用いた。なお、本研究は本大学の研究倫理審査を受け、承認されている。

3.結果と考察

分析の結果、26 の概念と 8 のサブカテゴリー、2 のカテゴリーグループが生成された。支援を始めた当初、支援員は相談者の被害内容に衝撃を受け圧倒されると同時に、支援への気持ちを強くしていた。一方で、具体的な支援の方法がわからない不安と、犯罪、被害という重大な問題に対し、対応のしようがないという無力感を抱いていた。そして、自分の言動にばかり注意が向くなど、相談者のニーズが見えない状態に陥り、さらに不安や無力感を高めていた。

59

その結果、犯罪、被害の問題に圧倒され、日常生活においても支援に関する侵入症状や睡眠の質の低下などを体験していた。
しかし、支援員はより多くの支援を行う中で支援に関する具体的な方法を学んだり、研修に参加したりすることで、様々な対応方法を習得していた。また、支援を行っていく中で支援には効果があることを実感していた。加えて、様々な犯罪、事故の全容を見聞きする中で、それを防ぐ手立てを知るようになり、犯罪、被害を冷静に捉えられるようになっていた。さらに、支援の中で相談者が回復していく姿を見て、自ら回復していくことができるという相談者の主体性や可能性の気づきを得ていた。これらの経験の中での変化によって、支援員は支援が対処できる問題であるという認識を獲得していっていた。
このように支援への対処能力を獲得していく中で、支援員が相談者を回復させることはできないという支援の限界に気づくと同時に、支援活動をあくまで相談者自らが回復していく一助として捉えていた。その結果、支援は相談者を回復させるという途方のない問題であるという認識が改まり、支援に集中できるようになり、また、日常生活で支援について侵入的に想起されることが無くなっていた。
これらの変化は、支援員同士の協力的な関係の下、被害内容に圧倒された気持ちを吐き出す場があることや、支援に段階的に関わる体制といった、サポーティブな組織体制によって支えられていた。

4.総合考察

Figley & Ludick（2017）は、苦しんでいる他者に対して共感的、helpful でありたいという欲求の結果、共感疲労が生じると述べている。これを考慮すると、支援経験が浅く、支援に対処できないと感じている支援員は、支援したいのにできないという葛藤から不安や焦りを強く感じ、共感疲労の症状に繋がっていると考えられる。支援の経験を積み、対処能力が向上す
ること、支援の限界や意味を見出すことによって、これらの葛藤が低減され、共感疲労の症状が低下することが示唆される。また、心的外傷体験の中核は無力化と他者からの離断であり、回復の基礎は有力化と他者との結びつきを創ることであることを考慮すると（Herman, 1992）、支援員が経験を積み、対処能力を獲得していく過程は、心的外傷体験からの回復過程と捉えることができる。そして、回復を支える安全な場、支援の具体的な手立てなどの無力化からの回復のためのリソースを提供する場として、サポーティブな組織体制が機能していると考えられる。

主な引用文献Figley, C. R.
Orverview”

1995a“Compassion Fatigue as Secondary Traumatic Stress Disorder: An

in Compassion fatigue: coping with secondary traumatic stress disorder inthose who treat the traumatized, ed. by C. R. Figley,
20

60

New York: Brunner/Mazel.

pp. 1–

就労場⾯における上司からの「叱り」に対する⼼理的プロセス

加藤⾥歩

1.問題と目的「𠮟り」とは，受け手の言動や状態に対して，𠮟り手が不当とみなした価値判断を受け手に伝え、その改善を要求することである。受け手の社会化や適応を促進する効果がある一方で，受け手の精神的健康を阻害したり，叱り手と受け手の関係性を悪化させたりするなど，短期・長期的にさまざまな問題をもたらし得る。特に就労場面においては，上司と部下は長く関係性を維持していかなければならず、部下個人やその時の状況に合った適切な叱りを行うことが必要であろう。
これまで、𠮟りの受け取り方に関わる要因が検討されてきたが、ほとんどは，特定の叱り場面を想起・想定し，その𠮟りの要因とそれらに対する現在の反応との関連を調査するのみに留まっている。しかし実際の叱りは、より複雑な文脈や背景状況の中で，様々な要因が連関して発現・収束すると考えられ、その相互関係や変化の方向性を検討する必要があるだろう。また，従来の研究は家庭や教育場面を中心としてきたが，就労場面におけるストレスの原因は上司との関係性や上司からの叱責が重要な位置を占めており，𠮟りが精神的健康を阻害することも分かっている。
そのため成人が就労場面で𠮟りをどのように体験しているか明らかにすることは意義があると考えられる。
そこで本研究では，就労場面において上司から叱られた際，部下が心理的にどのような経験をするのか、時間経過を考慮したプロセスを明らかにし、叱り手と受け手の両者にとって適切な叱り方を検討することを目的とした。特に，叱られる機会が多いと予想される若手の社会人を対象に面接調査を行い，実際に叱られた時にどのように考えたり行動したりし，また変化したのかを調査することとした。
2.方法
会社員または公務員であり，就職 1〜3 年目の男女 9 名(平均年齢 24.2 歳)を対象に面接調査を行った。質問項目は、1，調査対象者の仕事内容や職場に関する質問，2，就労場面における叱られ経験に関する質問，3，その他の場面における叱られ経験に関する質問から構成され，叱られた時の考えや感情，その変化を探索的に明らかにできるよう設定した。就労場面における叱りに関するデータは M-GTA を参照して分析を行い，カテゴリー生成と結果図の作成を行った。また，その他の場面における𠮟りに関するデータは，生成された概念や結果図にあてはめることで，両場面の類似点と相違点を抽出した。
3.結果と考察
分析の結果，𠮟りへの心理的反応のプロセスは経験によって異なり、4 種のストーリーライン，(Ⅰ)円滑な叱りの受容，(Ⅱ)葛藤のある𠮟りの受容，(Ⅲ) 責任の否定による𠮟りの受容拒否，(Ⅳ)

61正当性の全否定による𠮟りの受容拒否が明らかになった。これらは，𠮟り内容の業務上の正当性と，受け手の責任の有無の判断によって分岐した。カテゴリー【𠮟りの正当性評価の過程】では，𠮟りの内容に対して，業務上の正当性とその問題に対する自身の責任性を検討してサブカテゴリ―《正当性の判断》が行われ，それに伴って《否定的感情の喚起》が起こった。(Ⅰ)，(Ⅱ)では
業務上の正当性と自身の責任性が共に肯定され，(Ⅲ)は自身の責任性が，(Ⅳ)は両方が否定された。また，(Ⅱ)～(Ⅳ)では受け手が正当性の判断に葛藤する概念〈納得のいかなさ〉が生まれ，それに対処するために第三者に相談したり，𠮟り手の人間性を考慮したりするなどの《視点の転換》によって叱りの意味づけが模索された。次に，【𠮟りに対する心理的プロセスの収束】では，第三者による励ましや，受け手の意識・行動変容によって，𠮟りに対する考えや感情が徐々に収束した。この時，(Ⅰ)，(Ⅱ)のみ，𠮟りで指摘されたことに対して行動や意識の改善が起こり，〈納得のいかなさ〉を感じていた場合は𠮟りを回避するための行動をとる場合もあった。そして最後に【𠮟りの再評価】では，その叱られ経験から一定の期間が経過したのち，叱られ経験を再肯定したり，𠮟り手に理解を示したりするなど，新たな意味づけ作業が行われた。また，〈納得のいかなさ〉は解消されずに，そのまま現在に至るまで残る傾向にあった。
4.総合考察
就労場面における叱りに対するプロセスについて，3 点の特徴が考えられる。まず 1 点目に，業務上の正当性が，受け手が𠮟りを受容できるか否か総合的に評価するための材料になることである。2 点目に，その他の場面と比較すると，𠮟り言葉や𠮟り手個人など，その𠮟り自体から「自分のため」の𠮟りであるという認知に至りにくいことである。これら 2 点は，上司と部下が業務を遂行するという共通の目的を持っており，そこで行われる𠮟りは，部下に適切に業務を遂行させることを目的としているため，重要な評価材料になるとともに，受け手個人のための𠮟りと捉えられにくいと考えられる。最後に 3 点目は，経験の浅い若手であることが𠮟りへの認知に与える影響である。例えば，業務や職場の人間関係への理解不足から，𠮟りを評価することが困難であったり，弱い立場であり上司に対して𠮟りについて意見を返すことが少ないことなどが考えられる。
さらに，適切な叱り方を示唆する結果が複数得られた。まず，𠮟り口調が受け手にとって不快なものであれば，𠮟りの内容が正当であったとしても𠮟りに対する納得感が小さくなることである。また，𠮟り言葉のうち，受け手と親密な他者を批判することで叱る言葉は受け手に強く不満感を喚起させることが示唆された。さらに，受け手がどのような状況に置かれていて，問題となる言動に至ったのか𠮟り手が理解することが納得感を高める可能性がある。𠮟り場面では，𠮟り
手と受け手の間に認知のずれが生じやすく，また就労場面において部下は上司に対して意見を言い難い立場にあるため，上司は部下の背景状況まで理解した上で叱ることが求められると考えられる。

62

⺟親役割が⺟親⾃⾝に与える影響とその変容についての臨床⼼理学的研究-不登校児童･⽣徒の⺟親に着⽬して岸朋彦

1.問題と目的
子どもは思春期と呼ばれる時期において大きな「個」としての変革を迎える。Erikson（1950）
は人間の発達段階を 8 つに分ける中で、思春期の時期を「青年期」と位置づけ、彼の提唱するライフサイクル論のなかでもアイデンティティを確立する時期として特に重要であるとした。臨床場面においてこの時期の子どもが例えば不登校や摂食障害などの問題を呈して来談する事は少なくない。こういった臨床場面においてクライエント本人と同様に非常に重要なのが親の存在である。小野（1993）は自身が実施した不登校児の母親に対するグループセラピーを通じて、母親が変化していく過程に関する仮説プロセスを提示した。この研究によって不登校児が学校または社会へ復帰していくことに繋がる親としての母親の変化過程が明らかにされた。
しかし、母親は母親である前に一人の人間である。子どもに及ぼす親の影響として渡辺（2000）
は「世代間伝達」の存在を指摘しており、橋本（2000）も実際に親子並行面接の場で親はそうした元々の自身の問題を解決しに来談すると指摘している。また、Erikson（1950）は上述の「青年期」同様「成人期」もアイデンティティ、世代性の継承とその停滞を取り巻く観点から重要な時期であると指摘しているし、Jung（1933）も 4 段階に人生を分ける中で「中年期」に差し掛かる
時期を「人生の正午」と表現、人生の大きな転換点であるとした。これらの認識が「中年期危機」という概念の元となっており、思春期の子どもの親の多くは同時にこのような「個」としての転換点をも迎えている。例えば渡辺（2000）や橋本（2000）の指摘が妥当であれば、子どもが不登校などの問題を解決するにおいて母親には小野（1993）の言う様に母親としてだけでなく「個」
としても何らかの変容が起きるのではないだろうか。本研究では、小野（1993）でも度々指摘される「子どもの主体性」、「子ども優先」といった時に生じると予想される、これまで親として振る舞ってきた母親個人の変容に目を向け、小野（1993）の示す母親としての変化の過程のように、子どもとの関係性や距離感の変化の中で母親自身が変容して行く過程のプロセスを構築し、不登校以前と比べどのように変容したのかを明らかにすることを目的とした。
2.方法
不登校経験のため私立の適応指導教室に入会・卒業し、学校復帰を果たした子どもを持つ母親
8 名（平均年齢：48.3 歳）に対して、半構造化面接の方法により、主に、1）母親自身の生育歴、
2）子どもの生育歴、3）子どもが不登校になった原因、4）不登校から学校復帰までの母親としての子どもへの対応や子どもへの思いの変化、5）不登校から学校復帰までの母親個人としての子どもへの思いの変化の 5 点について 50 分程度のインタビューを実施し、その他本研究に関連する事があれば適宜補足質問を行った。インタビュー冒頭に家族構成や不登校時期に関するアンケート63

に回答を求めた。インタビューは許可を得て録音し、インタビュー後に逐語録を作成した。以上の作業は全て筆者が行った。得られたデータは修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（木下,2007a など。以下 M-GTA）を用いて内容分析を行い、小野（1993）とも比較して、母親の「個」が変容していくプロセスを明らかにすることを試みた。
3.結果と考察M-GTA による分析を通して、母親が一人の人間から母親となった後、子どもの不登校体験などによって母親役割や母親自身が変容していくプロセス
において、7 つのカテゴリーグ
ループ（以下 CG,【】で表す）、
18 の上位カテゴリー（〈〉で表す）、43 のサブカテゴリー（以下 SC,《》で表す）が抽出された。右に CG と上位カテゴリーで構成された結果図を示す（Figure1）。
分析の結果、【子どもが不登校になった時の母親の変容・対応】、【学校復帰に向けた子ども及び母親の変容】、【学校復帰を果たす過程での母親の変容】、【母親自身に起こった変容】という一連のプロセスは概ね小野（1993）と一致していた。母親になるという自覚を妊娠・出産時に感じた
母親ほど子どもが不登校状態になった時に動揺や不安を強く感じ無理矢理学校へ行かせるなど、後から思い返して失敗であったと自ら言うような対応を取らざるを得ない状況となった。適応指導教室など社会資源を活用して子どもが徐々に復帰を果たす段において、母親は子どもの成長や自立を感じることでその対応を改め、多くの母親が〈子離れを果たした〉。このことは語りにおける「子どもと私は別の人間」というように母親と子どもがそれぞれ別の「個」である事を改めて自覚した点から読み取れる。このことから不登校という経験を経て子離れをするということが、母親自身にとっても母親役割とは別に自らの個性化を進める契機となっていることが示唆された。
また、同時に母親役割と子離れとの間で〈葛藤〉する場合も見られた。これは非常に重要なこと
で、親離れをして巣立って行く子どもにとって、葛藤を抱えた母親が居るということこそが、永続的な内在化された守りとなりうるのではないだろうか。
岸

64

朋彦

柔軟性の諸概念に共通する要素の抽出および精神的健康との関連

宗⽥卓史

人間は外界の脅威や内的な危機に対処しなければならず，その際，単一の手法があらゆる状況
において最適であることはなく，場合に応じて手法を使い分ける必要がある。柔軟性は，「外的・内的な状況の変化に自らの反応を適合させる能力」と定義される。このため，柔軟性は，人間が内外に適応を果たす上で重要な役割を果たすと考えられる。実際，柔軟性と精神的健康との関連が指摘されてきた。
しかしながら，過去の柔軟性研究には問題が多い。第一に，柔軟性という概念の構成要素が不明瞭である。心理学領域において，認知的柔軟性やコーピングの柔軟性など複数の柔軟性概念が存在し，異なる観点で測定が行われている。柔軟性概念は，認知能力やコーピングというような何を対象とした柔軟性かという点以外にも，柔軟性における異なる能力を包含していると考えられる。第二に，認知的柔軟性やコーピングの柔軟性というような複数の柔軟性概念の関連性が不明瞭である。第三に，柔軟性の高さと精神的健康との関連について研究結果が一貫していない。
理論的基盤の欠如は今後の柔軟性研究の発展において致命的であり，また，第一の問題の解決が，第二の問題および第三の問題に取り組む上で重要になると考えられたため，本研究は，複数の柔軟性概念に共通する構成要素を抽出し，精神的健康と関連する要素を解明することを目的とした。
コーピングの柔軟性の測定手法として「種類の多さ」「効果のない方略の断念」「状況と方略の適合性」などが提案されてきた。認知的柔軟性では，マインドセットを切り替える能力やたくさんの考えを産出する能力が研究されてきた。これらやその他の柔軟性概念に関する文献調査から，柔軟性概念には，思考や行動方略の多さを示す「レパートリー」，思考や行動を変更したりマインドセットを切り替えたりする特性である「切り替え」，内的・外的な適応を達成するために，状況や方略と目標との間の適合性を評価する「建設的評価」の 3 つの要素があると推察された。
研究 1 では，複数の柔軟性尺度が，この 3 つの要素に分離されることの検証を目的とした。同時に，「レパートリー」「切り替え」「建設的評価」のうち，精神的健康と関連が強いものを探索することを目指した。大学生（n = 209）を対象に，柔軟性に関連する質問紙尺度（Voluntary Attention
Control Scale, Flexible Goal Adjust, Coping Flexibility Scale, Acceptance and Action
Questionnaire-II, Cognitive Flexibility Inventory, Emotional Regulation Questionnaire,
Brief COPE）および抑うつ症状を評価する尺度（Self-rating Depression Scale）を用いて調査を行った。確証的因子分析によって，各尺度が「レパートリー」「切り替え」「建設的評価」を構成する仮説モデルを検討したが，十分な適合度ではなかった。その背景には，使用した尺度が，柔軟性の多様な構成要素を網羅できていなかったことが原因だと考えられた。先行研究において，コーピングの柔軟性を除いて柔軟性の多様な構成要素は検討されていない。そのため，ある特定65の領域における柔軟性概念について，その多様な側面を同時に測定する必要があると考えられた。
そこで，研究 2 では，説明の柔軟性（原因帰属の柔軟性）という特定の柔軟性概念について，「レパートリー」「切り替え」「建設的評価」を見出し，そのうちどの要素が抑うつ症状と関連をするか検討することを目的とした。50 名の調査協力者は，制限時間以内にネガティブな出来事の原因をできるかぎり推論し，推論された原因帰属に対して一般性および安定性を評価した。その後，協力者は抑うつ症状の強さを測定する尺度（Center for Epidemiologic Studies Depression
Scale）に答えた。また，著者とは異なる分析者が，各協力者の観点の多様性を判定した。研究 2によって，説明の柔軟性において「レパートリー」を示す原因帰属の総産出数，「切り替え」を示す観点の多様性，非「建設的評価」を示す極端な悲観的帰属スタイルへの固執性のうち，固執性のみが抑うつ症状と関連した。先行研究では，説明の柔軟性は，場面間にわたる帰属スタイルの標準偏差として定量化されるのみであった。本研究は，柔軟性概念の 3 因子仮説の予想する構成要素に基づいて，説明の柔軟性における多様な側面を定量化し，説明の柔軟性が抑うつ症状へと至る道筋について，あらたな示唆を与えた。
理論的検討および研究 1，研究 2 の結果から，柔軟性には，方略や思考の多様性や変動性といった柔軟性の構造に関する側面と，方略や思考が状況にどれだけ適合しているかという機能性に関する側面という，少なくとも 2 つの要素が存在することは間違いなさそうである。また，後者が，抑うつ症状とより強く関連すると考えられる。本論文は，多様な柔軟性概念が異なる方法によって定量化されている柔軟性研究において，柔軟性概念の構成要素を整理したこと，および説明の柔軟性という領域において柔軟性の多様な側面が存在することを見出し，その中で抑うつ症状と関連する側面を明らかにしたことに意義がある。しかしながら，柔軟性にはどのような構成要素が存在するのか，柔軟性の変調がどのような仕組みで精神的不健康にいたるのか，という点は今後も調査や研究を行う必要がある。

66

睡眠関連⾏動への両価的態度から⾏動抑制に⾄る認知過程―場⾯想定法を⽤いた臨床⼼理学的研究―髙林伸樹

大学生は時間的拘束の少なさから、夜型で不規則な睡眠-覚醒リズムに陥りやすい（山本・野村，
2009）。不健康な睡眠習慣の維持は、授業への出席意欲の低下や登校への嫌悪感をもたらし（黒川，2013）、卒業後の朝型で規則的な生活への不適応を引き起こすおそれがある。この問題への対処に
睡眠衛生指導が推奨されているが（厚生労働省健康局，2014）、具体的な生活習慣の変容には両価性の解決を伴う動機づけが必要である（Miller & Rollnick, 2002）。両価性は「同一対象に対し、ポジティブな連合とネガティブな連合を共に含む」態度の性質と定義され（平島ら，2014）、両価性が高い場合は態度と行動の一貫性が低下する（Cooke & Sheeran, 2004）。人は両価的な態度を抱く対象への行動を選択する際に不快感を覚えるが（van Harreveld et al., 2009a）、選択の先延ばしや一貫性バイアス、認知的努力を伴う情報処理などの認知過程を経ることでこの不快感が解消される、というモデル（MAID）が提案されており（van Harreveld et al.,2009）、一部の妥
当性が確認されている（Itchakov & van Harreveld, 2018）。しかし、習慣改善に繋がる形で両価性を解消しうる認知過程を検討した研究は見られない。本論文では、大学生が高い両価性を示す
睡眠関連行動を探索的に検討し（研究 1）、最も両価性の高い行動について、両価性の解決を経て
睡眠習慣改善を促進する認知過程を、場面想定法を用いて検討した（研究 2）。
研究 1 では大学生 126 名（女性 71 名、男性 54 名、不明 1 名、平均年齢 19.37±1.23 歳）について、睡眠習慣タイプ（健康・不眠・夜型・短眠）の違いにかかわらず、「就寝前のスマートフォンの使用」に対する両価性が「深夜の課題努力」「休日の寝溜め」「夜間のコーヒーの摂取」「入眠
困難時の入眠努力」と比べて有意に強かったため、研究 2 の態度対象は「就寝前のスマートフォンの使用」とした。研究 2 では大学生 176 名（女性 99 名、男性 77 名、平均年齢 19.51±1.42 歳）
に対して図に示す手続きで場面想定法を行い、以下の仮説を検討した。（i）スマートフォンを使用するかすぐに就寝するかの行動選択を強制されない統制群と比べ、強制される実験群の両価性は有意に高いが、行動選択までの認知過程を記入した後に低下する。
（ii）スマートフォン使用の利益を重視・損失を軽視する、または選択の責任を否認する群は、Time1 から Time3 にかけて態
度がポジティブになり睡眠習慣が悪化する。（iii）スマートフォン使用の利益を軽視・損失を重視する群、または認知的努力を費やして情報処理を行う群は、態度がネガティブになり睡眠習慣が改善する。
（iv）スマートフォンを使用するか否かの選択を保留・先延ばしする群は、中間的かつ両価的な態度を保ち、睡眠習慣に有意な変化は見られない。なお解析ではすべて群×測定時期の 2 要因混合計画の分散分析を行った。

67

図研究 2 の⼿続き

その結果、実験群と統制群の両価性に交互作用・群間差とも見られなかったため、仮説（i）が棄却された。場面想定後に記入した認知過程を、大学院生 2 名が MAID に基づき、別の 2 名が意味
内容に基づき独立に分類した結果、一致率は前者で 42.05％、後者で 63.07％であった。このうちMAID に基づく分類の「先延ばし」22 名、「バイアス」22 名、「認知的努力」19 名の 3 群について
は、態度・両価性・スマートフォン使用時間・就寝時刻に交互作用・群間差ともに見られなかったため、仮説（iv）、および（ii）（iii）の MAID に関わる部分が棄却された。また意味内容に基づく分類の「使用動機づけ」54 名、「就寝動機づけ」25 名、「不使用」16 名の 3 群については、
態度（F(3.58,164.65)=3.29, p<.05）、構造的両価性（F(3.65,167.82)=2.65, p<.05）、就寝時刻（F(2,92)=5.04, p<.01）に交互作用が見られた。特に構造的両価性は「就寝動機づけ」群においてのみ Time1 から Time2 にかけて低下し、Time2 においては「使用動機づけ」群より有意に低くなった。「使用動機づけ」群の態度は Time1 から Time3 にかけて変化せず、一方「就寝動機づけ」
群と「不使用」群では有意にネガティブになった。スマートフォン使用時間は群を問わず短縮されたが、就寝時刻は「就寝動機づけ」群と「不使用」群でのみ有意に早くなった。したがって仮説（ii）の「スマートフォン使用の利益を重視・損失を軽視する群は、態度がポジティブになり睡眠習慣が悪化する」は棄却された一方、仮説（iii）の「スマートフォン使用の利益を軽視・損失を重視する群は、態度がネガティブになり睡眠習慣が改善する」が支持された。
本研究は、個人の辿る認知過程が全般的態度や両価性に異なる影響を与える可能性を示唆するものである。睡眠衛生の諸問題を扱う臨床領域において、個人の認知過程の種類や両価性を含む
態度をアセスメントし、両価性の増減を把握しながら意思決定の支援を行うことの重要性を指摘しうるという意味で、本研究は大きな臨床的意義を持つ。ただし場面想定法の特性上、本研究の結果を実際の就寝直前の場面にまで一般化することには慎重でなければならない。さらに実験操
作の不成立やコーディングの信頼性の低さから、本研究は MAID に基づく仮説を検討するための条件を満たしていなかったといえる。今後の研究では実験手続きを厳格にし、認知過程の記録・分類方法を改善する必要がある。

68⻘年期の「⾃我体験」的体験の構造についての研究

⼟岐

慧⼦

問題と目的

自我体験（Ich-Erlebnis）とは幼少期の「自分が自分自身であることの意識化の体験」（西村，1978）であり，内的世界を開く一方で離人体験にも近く，外界からの疎隔感が持続する場合には危機的側面が高まることが指摘されている。先行研究（高石，1989；渡辺・小松，1999；天谷，
2004）から多様な自我体験が収集されているが，自我体験を統一的に捉える視点はない。本研究では自我体験を「今ここ」の私の体験と仮定し，青年期における自我体験的な体験の持ち方と，「今ここ」への集中を意味するイントラ・フェストゥム体験構造（木村，1980），および空疎で離人症的な「今ここ」の体験を意味するコントラ・フェストゥム体験構造（野間，2012）との関連を調査することを目的とした。
方法

大学生及び大学院生 175 名(男性 35 名, 女性 130 名。平均 19.5 歳, SD＝1.56)を対象に質問紙調査を実施した。尺度は以下の 3 つである。①自我体験的体験尺度(5 件法・Ich 尺度)：現在における自我体験的体験の頻度を問う。先行研究より多様な自我体験の項目を集め，さらに独自に作成した項目を追加した。②イントラ・フェストゥム尺度(6 件法・I 尺度)：イントラ・フェストゥ
ム傾向を測定。松下(1998)より一部改変して使用。③コントラ・フェストゥム尺度(6 件法・C 尺度)：コントラ・フェストゥム傾向を測定。松下(2000) の離人感尺度を一部改変して使用。
結果

Ich 尺度の因子分析から，自己や世界が存在する根拠を問う「存在の根拠への問い」因子， 自然への没我体験である「自然への没我」因子，自分の独自性を確信する「自己の独自性」因子を見出した。これらの下位尺度得点でクラスター分析を行い 6 群に類型化した。それぞれ「自己の根拠への問い」得点が高い「揺らぎ群(CL1)」(n=19)，「自然への没我」得点が高い「没我群(CL2)」(n=29)，全得点が低い「全低群(CL3)」(n=39)，全得点が平均的な「中庸群(CL4)」(n=35)，「自己の独自性」得点が高い「自覚群(CL5)」(n=37)，全得点が高い「全高群(CL6)」(n=16)と名付けた。
I 尺度合計得点，C 尺度合計得点について回答者全体と 6 群の間で t 検定を行った。I 尺度合計得点では CL6(t(189)=-5.09, p<.001), CL2(t(202)=-2.49, p<.05)で全体より有意に得点が高く，CL3(t(212)=4.29, p<.001)で有意に低かった。 C 尺度合計得点では CL6(t(198)=-3.13, p<.01) ,CL1(t(192)=-2.09, p<.05)で全体より優位に得点が高く，CL5(t(210)=1.99, p<.05),
CL3(t(212)=3.04, p<.01)で有意に低かった(図 1)。
考察

69

I 尺度得点，C 尺度得点は「全高群」で共に高く「全低群」で共に低かったことから，「今ここ」の私への集中が自我体験の特徴であることが示唆された。I 尺度得点のみが高い「没我群」と I
尺度得点と C 尺度得点が高値で共存する「全高群」との対比からは，「今ここ」の私をどのように体験するか，すなわち自然への没我の様な生命性に満ちた体験が優勢であるか，そのような体験に存在の根拠が曖昧になる離人症的感覚が共存するか，という体験の質の違いがあると考えられた。
「全高群」におけるコントラ・フェストゥム体験構造の高まりには，イントラ・フェストゥム
体験構造の突出による「さらに深刻な自己解体の危機を予防するための防衛機制」（木村，1978）
としての意味があることが考えられた
一方で，「揺らぎ群」では体験に伴う自己感覚の変質に注意が向かいすぎたた
めに離人症的傾向が高まっている可能性が考えられた。イントラ・フェスト
ゥム的な体験である自我体験にはコン
トラ・フェストゥム的側面も混在しており，持続的にコントラ・フェストゥ
ム的側面の方が強まってくる場合には体験が離人症的に変質しているといえるかもしれない。今後はインタビュー
調査により過去の自我体験と現在の自我体験的体験の関連を検討することが

図 1：自我体験的体験の類型と各類型における I・C 尺度

課題である。

合計得点。 ***:p<.001, **:p<.01, *:p<.05

引用文献

木村敏（1978）「思春期病理における自己と身体」中井久夫・山中康裕（編）『思春期の精神病理と治療』

岩崎学術出版社

pp．321‐341.

木村敏（1980）「癲癇の存在構造」『木村敏著作集 4 直接性と生命/イントラ・フェストゥム論』 弘
文堂

2001

pp．92‐113.

松下姫歌（1998）「木村敏の存在構造論について―存在構造尺度作成の試みを通して」 『京都大学教育学部紀要』，44，pp．291-303．
松下姫歌（2000）「青年期の離人感に関する研究」『心理臨床学研究』，18‐3，pp．243‐253．
西村洲衛男（1978）「思春期の心理―自我体験の考察―」
精神病理と治療』岩崎学術出版社

野間俊一（2012）『解離する生命』

pp．255‐285．

みすず書房．

70

中井久夫・山中康裕（編）『思春期の⽇本⼈⻘年に対する Grünwald の空間図式の妥当性―臨床⼼理学と認知・社会⼼理学の学際的考察―

⻑末直⼦

空間象徴は，人間にとっての空間を象徴的に意味づけたものである。19 世紀の美術史家 Michael
Grünwald は，10 種類のテストに基づき空間図式を作成した。空間図式では，上は「精神，意識」など，下は「物質，無意識」など，左は「母，過去，内向」，右は「父，未来，外向」を表す。空間図式は，Koch がバウムテストの解釈に導入したことより，我が国に紹介されて以来，心理臨床場面において，描画，箱庭，夢などのイメージの解釈に広く用いられるようになった。その一方で，19 世紀のドイツで開発された空間図式が現代の日本人にも妥当するかについては，多くの臨床心理学の研究者が疑問を唱えてきた。例えば，文字を左から横書きに書く西洋とは異なり，右から縦書きに書く伝統を有する我が国では，左は「過去」，右は「未来」という象徴は当てはまらないのではないかと指摘されてきた。Jung によれば，象徴は時代の精神から生まれるものであり，
象徴的な意味は時代や文化により異なる。また，西洋では伝統的に右が左よりも尊ばれてきたが，わが国では逆であったように，空間の持つ意味も文化により異なる。したがって，空間象徴には文化差があると考えられる。そのため，日本人のクライエントが表現したイメージを理解するた
めには，日本人特有の空間象徴を明らかにする必要がある。本研究では，空間図式のうち，基本的な要素である上下左右の象徴を取り上げ，これらの象徴が，日本人青年に妥当するかについて検証した。
Jung によれば，象徴は無意識と関わりが深い。我が国の臨床心理学分野において，空間図式の実証を試みた先行研究はいくつか存在する。しかし，実験参加者に意識的に言葉カードを並べてもらうなどの手法をとっており，無意識に焦点を当てたものは少ない。他方，認知心理学分野で
は，刺激に対する反応時間を測定する手法により，意識されない空間表象が明らかにされてきた。
例えば，認知心理学分野では，文字を左から横書きに書く文化では，左が「過去」，右が「未来」という空間表象を有することが知られている。佐藤（2014）は，日本人の反応時間を測定することにより，日本人も西洋人と同様に，左が「過去」，右が「未来」という表象を有することを実証した。
また，社会心理学の分野では，刺激に対する反応速度を用いて，ある概念と他の概念との間の意識されない連合の程度を測定する潜在連合テストが発達した。そこで，本研究では，刺激に対する反応時間を測定することにより，日本人が無意識に有する空間象徴を検証することの可能性について検討した。
Jung によれば，「象徴」は，既存の定義を超えた未知のことがらである。空間図式は，上下左71

右の空間が象徴するものを，
「過去」，
「未来」，
「母」，
「父」など既存の言葉を用いて表現している（これらの言葉を以下「象徴語」という。）。これらの象徴語は，象徴そのものではなく，Jung の言葉を借りれば，象徴の蓄積を含んだ「言語心像」である。河合（1967）は，『ユング心理学入門』において，意識的には「図形」として分類される概念でも，無意識の心像の世界では，「円」は「母」に，「直線」は「父」に結びつく場合があると述べた。この考えにならえば，空間図式では，意識的には「空間」として分類される左右の概念も，無意識では，「左」は「母」に，「右」は「父」に結びついていると考えられる。このような形式的な分類を超えた概念間の結びつきが生じる理由は，潜在連合テストの理論的根拠である意味記憶ネットワークモデルを用いて説明することができる。したがって，意味記憶ネットワークモデルを基礎とした潜在連合テストを用いれば，空間図式の各象徴語と上下左右の空間との結びつきの強さを測定することができ，空間図式の日本
人への妥当性を検証することができると考えられる。
既に述べたように，臨床心理学分野でも，認知心理学分野でも，書字方向が「過去・未来」と左右との結びつきに影響を及ぼすことが指摘されてきたことは共通する。その理由として，臨床心理学分野では，「文化」が空間概念に及ぼす影響が重視され，認知心理学では，「身体運動」が空間概念に及ぼす影響が重視されている。そこで，文化的アプローチと身体的アプローチの双方の観点から，「左=過去，右=未来」以外の空間図式の象徴語についても，日本人青年に妥当するかどうかを検討した。その結果，現代の日本人青年の持つ空間象徴は，19 世紀ドイツで開発された
空間図式とは異なる可能性が高いという仮説が得られた。
この仮説を検証するため，潜在連合テストを応用した実験を行った。実験においては，空間図式が掲げる上下左右の象徴語を刺激語とし，それに対応する実験参加者の上下左右方向への反応数を計測した。反応数の計測は，空間図式どおりの方向と，その逆方向の両方について行い，両反応数に有意差がみられるかを検定した。また，左右の象徴語については，身体中心座標上の左右と，手の左右のどちらにより影響を受けるのかを検証するため，利き手を使用して課題を行う
場合（実験 1）と，左右両方の手を使用して課題を行う場合（実験 2）の 2 種類の実験を行った。
結果として，実験 1 でも，実験 2 でも，「左＝過去，右＝未来」については，空間図式どおりの方
向の反応数は，その逆方向の反応数よりも有意に多く，佐藤（2014）の実験を支持する結果が得られた。また，実験 1 においては，「左＝内向，右＝外向」については，空間図式とは逆方向の反応数が，空間図式どおりの方向の反応数よりも有意に多かった。その他の象徴語については，いずれも有意差は得られなかった。
この結果を文化的・身体的アプローチから考察するに，日本人青年は，「内向・外向」という概念より，「内」（うち）・外（そと）」という概念の方が馴染みが深く，利き手に近い右側を「内」，利き手から遠い左側を「外」と捉える傾向があると考えられた。また，他の象徴語について有意差が得られなかったことから，日本人青年は，西洋人ほど明確には二元的な世界観を有していないことが示唆された。

72

新宗教⼆世信者の葛藤と家庭の宗教への態度についての⼼理学的考察

野村栄太

1. 問題意識と目的
新宗教とは、幕末維新期（19 世紀半ば）以降に出現・台頭し始めた、既成宗教と異なる、比較的新しい宗教をさす語である。また、二世信者とは、12 歳以下のときに親を信者として持つことで、当該教団の教理や組織の影響を大きく受けた人々のことを指す。一世信者の場合と異なり、二世信者にとって、家庭で信仰される宗教は自身で選択したものでない。そのため、二世信者は自身が年齢を重ねるにつれ、家庭の宗教とどう関わるかについて、混乱しやすい。例えば、二世信者には特に思春期にて信仰を続けるか否かという葛藤が生じやすいとされる。
従来の二世信者に関する調査は、分析対象を脱会前後の現象に絞ったものがほとんどで、新宗教二世信者の家庭の新宗教への態度や、その葛藤に焦点を当てた研究は見受けられない。したがって本研究では、質的研究法により、新宗教二世信者が家庭の新宗教へ向ける態度と葛藤について明らかにし、心理学的知見から考察することを目的とする。また、本研究は一般的な理論を構築するよりも、各事例の個別記述的研究として位置づけ、新宗教二世信者の新宗教への態度と葛藤に関して理解を深めることを目指す。本研究にて新宗教への態度のどこに注目するかに関しては、認知・感情・行動に焦点を当てることとする。
また、対象は二世信者の中でも、新宗教二世信者に絞る。その理由は、筆者の卒業研究において、新宗教二世信者は、自身が所属する宗教団体に対するネガティブな社会的スティグマを認識し、その背景の基に信仰態度や宗教へのイメージ変容や葛藤が生じ得ると示されたためである。
こうした特徴は新宗教二世信者に特有のものと考えられ、たとえば同じ二世信者でも伝統宗教については、ネガティブな社会的スティグマが生じにくいと考えられる。したがって、伝統宗教の二世信者を調査協力者に含めた場合、分析対象を十分に焦点化できない恐れがあるため、調査協
力者は新宗教の二世信者のみに絞る。
2. 研究方法
本研究では、新宗教の二世信者 3 名に対し、半構造化面接によるインタビュー調査を行った。
インタビューは 2 度実施され、1 度目は、調査協力者が自身の体験について回顧する形で行われた。具体的には、主に、時系列順に調査協力者の新宗教に対する態度や、当時の新宗教に関する葛藤についた質問した。2 回目は、1 回目のインタビュー内容に関し、筆者が疑問に感じた点を中心に聴いた。得られた録音データは逐語化され、SCAT により分析された。SCAT が分析方法として選択された理由として、以下の 2 点が挙げられる。1 点目は、SCAT が質的データを深く分析することに有効な手法であり、個性記述的研究に適している点である。2 点目は、SCAT の分析手続き
にてデータの背景を考察する段階が存在し、心理学的考察を行うという当研究の趣旨に沿う点で

73

ある。
3. 結果と考察
A〜C の新宗教に対する態度を比較・総合して考察する。小学 4 年時前後までは、新宗教へ対する感情や認知は、発達段階の影響を強く受け、各自に特有の体験はそれらに影響を与えづらいといえよう。一方、形式的操作期以後は、A〜C が新宗教に対して抱いた感情や認知は各々の体験により大きく相違すると考えられる。また、信仰行動の変遷について着目すると、A と C は現時点
では信仰行動をとるのをやめ、B は信仰行動を再開している。この差異が生じた理由としては、親が子に信仰行動を促す熱心さと、そこから生じた子の反発の強さの違いが考えられる。
一方、本研究における新宗教に関連した葛藤については、A と C については類似している点が多いが、B の葛藤にはそれと異なる点があると考えられる。A と C の葛藤の類似点としては、新宗教を通した葛藤が、親子コンフリクトを表すことが挙げられる。一方、B については、親子コン
フリクトとは別に、世の中を信じること自体への葛藤も現れているといえよう。B にとってそれまで比較的肯定的に捉えていた新宗教が、中学時に社会的に非難されていると発覚した。そのとき、B は世界に裏切られた感じがした。B は、それまで新宗教の価値観を通して世の中を認識していた。しかし、そのような認識枠組みが社会から否定された、あるいは誤ったものであると指摘されるような体験が、この世界から裏切られた感じへつながったといえよう。その結果、B は再
び何か別の認識枠組みを得ようとしても、それを再び社会から否定される可能性を捨てられず、
その認識枠組みに傾倒できないという葛藤を抱いていると考えられる。
本研究において、以上のような考察が導かれたが、これがどこまでの範囲に渡るものかについては、慎重に検討する必要があると考えられる。具体的に観点をあげると、少なくとも以下の点について検討する必要が挙げられる。それは、本研究から導かれた考察が、新宗教 2 世信者全般に当てはまらない可能性が高いという点である。調査協力者の A～C はいずれも信仰心を持って信仰行動を行ったことがなく、また新宗教へコミットしている程度も低い。したがって、新宗教 2世信者全般への理解を高めようとするならば、信仰心を有して信仰行動を行う者や新宗教組織へのコミット度合いが高い者に関する調査も必要といえよう。

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⼤学⽣の友⼈への相談⾏動についての検討―援助要請スタイルに着⽬し⽀援⽅法を考える―⼭崎帆乃美

1．問題と目的
全国大学生協組合連合会（2013）の調査によると、現代の大学生の 9 割以上が何らかの悩みを抱えている。また、悩みの相談相手として最も選ばれたのは友人であり、学生相談などの専門的なサービスはほとんど選ばれなかった。大学生は、悩みを抱え不適応を起こすと、欠席や留年などに繋がりやすい（三宅・岡本，2015）。それに対して友人への日常的な相談には、精神的健康を保つ予防的側面や治療的側面があると言われている（原田，2003）。しかし日常的な相談はこれまであまり研究されてこなかった。
そこで本研究では、大学生の友人への相談行動を扱う。また本研究では、相談行動の質に着目したい。これまでの相談行動を含む援助要請行動研究では、援助要請の量が注目されてきた。しかし、他者に援助を求める行動は常に望ましいとは限らないだろう。そこで永井（2013）は、援助要請以前に十分な自助努力を行っているかという視点で、援助要請を以下の 3 つのスタイルに分類した。1 つ目は「困難を抱えても自身での問題解決を試み、どうしても解決が困難な場合に援助を要請する傾向」である「援助要請自立型」、2 つ目は「問題が深刻でなく、本来なら自分で取り組むことが可能でも、安易に援助を要請する傾向」である「援助要請過剰型」、3 つ目は「問題の程度にかかわらず、一貫して援助を要請しない傾向」である「援助要請回避型」である。援助要請スタイルに関する研究はまだ少なく、各スタイルをもたらす要因の研究が必要である（永井，2013）。そこで本研究では、以下の 3 つを目的とする。
Ⅰ 以下の②～④の尺度から得られる要因を用いて、各援助要請スタイルの説明を試みる。
Ⅱ 調査協力者の友人サポートの現状、また各援助要請スタイルの友人サポートの現状を把握する。
Ⅲ ⅠⅡの結果や、⑦の尺度の結果をもとに、友人に相談したくてもできない学生への支援を考える。
2．方法
大学生 105 名（男性：37 名、女性 68 名、平均年齢 19.99 歳（SD=0.98））の質問紙データを統計分析した。使用尺度は①援助要請スタイル（永井，2013）②生活ストレス状況（福岡，2010）③
親しい友人からのソーシャル・サポート受容（福岡，2010）④援助要請の利益・コスト（大学生版）（永井，2018）⑤友人の人数・相談したいと思える友人の人数（選択肢はいずれも、いない・
1 人・2～3 人・4～6 人・7～10 人・11 人以上）⑥友人に悩みを相談したくてもできなかった経験の有無⑦悩みを相談したくてもできない時に身近な人に求める接し方（茨木・松井，2014）のうち「援助要請の実行」以前に関わる項目である。⑦は⑥で経験があると答えた人のみ回答する

75

よう教示した。

Table1 援助要請スタイルと、ストレス、友人サポ

3．結果と考察ート、援助要請の利益・コストの関連（重回帰分析）
援助要請回避β

目的のⅠ～Ⅲに対応させて記述する。まず援助要請自立β

ストレス
平均友人サポート-.33 ***
秘密漏洩
相談が相手の負担になる（相談実行のコスト）、 関係の深化
相手への迷惑
.24 **
また相談しても良い結果（相談実行の利益）
否定的応答-.26 ****
ポジティブな結果-.28.36 ***
が得られない、さらに相談をせず自分で悩み自助努力による充実感.23 **.19 *に向き合うことで成長できる（相談回避の利問題の維持
自由度調整済みR 2.38 ***.22 ***益）と予期するため、どんな困難を抱えてもF,df
16.27, 4,96
10.13, 3,97*
p <.05, **p <.01, ***p <.001（ステップワイズ法）

援助要請回避型は全体の 10.5%であった。Ⅰ

援助要請過剰β.45 ***.26 **-.31 ***.44 ***
26.96, 3.97

相談行動を回避する。Ⅱ 友人の数は 6 割以上の学生が 11 人以上いる一方、相談したいと思える友人は 3 割以上がいないと回答した。また、友人に相談したくてもできなかった経験がある人の割合が他のスタイルより高かった。Ⅲ a)大学がワークショップを開催し実際に相手に相談をして肯定的なフィードバックを受けることで、相談実行のコストの予期を軽減させる。b)周囲の友人が一緒に気晴らしをするなどして、友人に支えられている実感を与える。c)学生相談等の専門機関が受診のハードルを下げる広報活動をする。
次に、援助要請自立型は全体の 58.1%であった。Ⅰ 相談をすると悩みの解決に繋がる（相談実行の利益）、相談をしても相手に否定される（相談実行のコスト）ことはない、さらに相談をせず
自分で悩みに向き合うことで成長できる（相談回避の利益）という予期を持ち合わせているため、まず自助努力をし、一人では解決困難な場合に相談する。Ⅱ 友人の数は 5 割以上の学生が 11 人
以上おり、相談したいと思える友人も 8 割の学生が 2～6 人いると回答した。一方、友人に相談したくてもできなかった経験がある学生が過半数を超えていた。Ⅲ 今回扱った変数では、自立型の学生が友人に相談したくてもできない要因は見当たらなかったため、支援策を考えることはできなかった。一方、現在の研究では、最も適応的なスタイルであると示唆されており、支援の必要性は不明確である。
最後に、援助要請過剰型は全体の 22.9%であった。Ⅰ 相談すると相手との仲が深まる（相談実行の利益）、相談が相手の負担になる（相談実行のコスト）ことはないと予期するため、自助努力
をせず相談する。Ⅱ 友人の人数、相談したいと思える友人の人数は自立型と同様の結果であった。
普段から友人のサポートを多く受け、友人に相談したくてもできなかった経験がない人の方が多かった。Ⅲ a)大学がワークショップを開催し、相談の利益とコストの両面について話し合うことで相談のコストを予期させる。b)学生相談室などで、相手の迷惑にならない接し方や、相談行動
以外の相手との関係を深める手段を身に付けるソーシャルスキル・トレーニングの機会を与える。
c)相談を受けた友人が、まず自分で取り組んでみるように勧めることで、自助努力による充実感（相談回避の利益）を得られるようにする。

76

〈偽りの⾃⼰〉と空想に関する臨床⼼理学的考察

⼭下

⼤樹

問題と目的
人は自己を、外的な現実に適応するための部分と自分自身のために内的に保持する部分とに、いくらか解離させることや、外的な自己を状況に合わせて複数化させることがある。自己は一つではない。また、その複数の自己が構造化されている仕方も、中心的な自己から周辺的な自己へ広がる形だけでなく、並列的に配置されるようなものもありうる。人はこの複数の自己の連関する機構として、そのときそのつどの状況において主体化している。この複数の自己と自己のあいだで、あるいは、ある自己とある状況のあいだで、何らかの問題や困難が生じることがある。たとえば、スキゾイド とよばれる主体においては、外的な自己と内的な自己が解離し、そのために内的自己が空疎なものになったり、外的自己の行動においてリアリティーが失われたりするといったことが起きる。これまでこのスキゾイド に関して、その主体が発する症状や苦痛といったシーニュに対し、精神分析や心理療法の主流の考えは、解離を治療の対象とし、内的自己と外的自己の接続を志向してきた。いまふうにいえば、自己実現や自己表現といった生き方である。われわれの社会の文化や規範の中には、さまざまな学問的知見と同様に精神や心理に関する言説が組み込まれていることは自明であり、自己を実現せよという規範があると見なすことができる。この現代社会の状況の中で、スキゾイド という主体に苦痛や困難が生じ、病理化されたり、あるいは障害として治療や支援の対象となっている。これに対し本論は、スキゾイド を、別の見方で見ること、その生き方を別の仕方で「自分らしく」生きている主体として考えることを試みる。この目的において、〈偽りの自己〉は、スキゾイド の傾向が見られる主体に対し、その見立てや臨
床的な思考において有用な概念である。本論では、〈偽りの自己〉に関する文献を精緻に読み直し、
この外的な自己がもつ、機能的で適応的な側面と、これが過剰に組織化されていく場合に生じる危険や問題という、両面について考察した。そこから、内的な自己と外的な自己の解離を、主体の防衛のために維持しつつ、その上でどのように生きることができるかについて、新しい視点、ある生き方を提示する。
論文の構成
本論は主に、スキゾイド や偽りの自己に関する文献を対象とした研究である。加えて、筆者自身を事例として取りあげ、オートエスノグラフィー 的な考察、分析をおこなった。
「2 フェアバーンのスキゾイド 論」では、前期口唇期と後期口唇期における対象への関り方の違いから、スキゾイド の主体がなぜ内的な自己へと引きこもっていくのかを明きらかにした。ス
キゾイド は前期口唇期への固着であり、これは愛情と憎しみの「プレ・アンビヴァレント」な段階である。ここでは、主体にとって対象に関ることは、ただちに対象を破壊してしまうことへと

77

転じる。
「3 ウィニコットの〈偽りの自己〉論」では、まず、偽りの自己に対置される〈本当の自己〉
概念を、子供の発達論を通して考察した。本当の自己とは、身体的な感覚や実感に近いものであり、より高次の思考や感情や主体の内的な想像や空想などとは区別され、安全で安心できる環境
によって抱えられる中で〈一人でいられる能力〉を達成するための核となるものである。しかし、この段階においてあまりに早期や性急に環境が途絶、失敗すると、主体は外的な刺激に対して「反応」せねばならず、これは外的現実や他者に適合、服従する〈偽りの自己〉の組織化を準備する。
次に、治療論を検討した。偽りの自己には健康なものと病的なものがあり、この差異は解離の程度によるものである。内的現実と外的現実の解離に対し、治療者・セラピストはその人を安全な環境として抱えることが必要である。そこで主体が他者と共にいながら静かに一人でいられるよ
うになると、自由に振る舞ったり遊んだりといった、内側と外側の「中間」での体験も可能になる。ウィニコットのクライアントはスキゾイド であることをやめるが、しかし、解離をやめて外的現実にリアリティーをもつとき、そこで環境や他者は安全であるとは限らない。
「4 レインの〈偽自己－体系〉論」では、スキゾイドが晒されている危険や脅威と、自身を防衛するために偽りの自己とその複数化した〈偽自己－体系〉をいかに発展させていくかを、『引き裂かれた自己』の詳細な記述を参照しながら考察した。他者と関ることがただちに人格や存在の呑み込まれや侵襲として経験される「存在論的不安定」の主体は、外的に偽自己－体系という覆いを作り、それを他者に見せ、同時に内的な自己を隠す、という戦略をとる。このことは、安全を確保する一方で、解離しつづけることによる内的現実の空疎化を引き起こす。
「5 空想とフィクション――事例の考察も加えて」では、現代の解離に関する考察から、空想やフィクションによって上の問題点を解決する方向を探った。頭の中や作品の中という自ら仮構した人工的な環境で、他者や外的現実によらないセルフ・ホウルディングによって、一般的にいわれるよりは少し引いたところに「中間」領域を拓き、そこで内的自己は息をすることができる。
この見立てを筆者自身に自ら使用した過程を、事例として考察した。この主体は〈偽りの自己〉を明瞭化して自覚することでよりその効果を強め、自己と他者の存在の安全は死守された。また、
外的な現実生活における価値や適応といった規範的な検閲を受けず、空想やフィクションの中での内的な充足そのものを肯定的に感じられるようになり、内的自己の空虚感も軽減した。
本論は、外的な「偽りの」世界と、内的な「虚構」の世界を、切り離して分立することでその人らしく生きられる、という主体のあり方を論じたものである。

78

未来の⾃分とのロールレタリング体験プロセス―進路に悩む学⽣への試⾏的介⼊から―
渡邉光太郎

1. 問題と目的
大学生、大学院生の時期では、自分は何になりたいか、何ができるかなど具体的な未来像を考える
ことが求められ、自分自身に向き合い将来を決定していく事がその後の人生を左右する重要な課題と言える。しかし進路選択は大きな不安を伴い労力も要する困難なもので、苦痛を抱く学生も少なくないと思われる。学生が自ら進路選択に向き合うための支援としてどういった働きかけがあるだろうか。
こうした問題に対し飛永（2011）は、就職や進学などの岐路における肯定的未来想像の意義を述べている。想像した未来像は自ら描いたものであるにも関わらず現実感を帯び、その未来像により現在の自己が規定されるあるいは変化を求められるとしている。そこで本研究で注目したのが、ロールレタ
リング（以下 RL）の技法である。RL とは、自分から相手へ（往信）、相手から自分へ（返信）と自ら手紙のやり取りを行う中で内面の問題と向き合う技法であり、クライエント（以下 Cl.）の書いた手紙を元に面接を行っていく臨床的アプローチの一種である（岡本, 2012）。春口（2013）が述べる様に、自ら描いたイメージが手紙を反復する中で変化し今の自分の変化にも繋がっていくと考えられる。進路に悩む学生にとって RL による未来の自分との対話を通した自己内省が有効に働く様に思われる。しかしこれまでの研究は RL の集団実施による介入が主であった。また個別のアプローチ法に関しても、セラピスト（以下 Th.）が継続的に関わった上でのプロセスに関する研究はなされていない。進路に悩む学生にとって未来の自分との RL はどのような体験でどういった変化が生じるか、検討の必要があると思われた。
そこで本研究では、進路選択における悩みを抱える学生に個別の RL による臨床的介入を継続的に行い、面接やインタビューにおける語りを元に RL の体験、変化のプロセスの理論モデルを構築することを目的とした。また、RL を用いた介入による Th.からみた Cl.の動きを追い、構築したプロセスの理論モデルをもとに個別事例的検討も行うものとした。
2. 方法
進学、就職といった進路選択にまつわるイベントを 1 年以内に控え、進路選択に関する悩みに対処したいと考える本学の学生 8 名（男性 3 名、女性 5 名）を対象とした。全部で 4 セッションの試行面接を実施し、3 往復の RL を実施した。セッション 1 では参加者の状況と抱えている進路選択に関する悩みについて把握した。協力者には次回面接までに自宅で「進路達成後の未来の自分」を相手とするRL を 1 往復実施してもらい、セッション 2〜4 では手紙を基に 15 分間程度面接を行った。セッション
2〜4 の各回終了後、インタビュー調査を行った。各セッションでの面接の記録や手紙、インタビュー
調査による質的データを M-GTA を用いて分析を行い、未来の自分との RL 実施による体験や変化のプロセスを検討した。

79

3. 結果と考察
M-GTA による分析の結果、体験や変化の語りから 13 の小カテゴリーと 6 の中カテゴリー、手紙の内容から 13 の小カテゴリーと 6 の中カテゴリーを生成した。さらに中カテゴリーの関係性から、3 つの大カテゴリーを生成した。最終的には 3 つの大カテゴリーと 12 の中カテゴリーを用い「進路に悩む学
生の未来の自分との RL におけるプロセス」として図 1 に示す結果図を完成させた。第Ⅰ期では、手紙の書きにくさ、イメージのできなさなど思うように RL に取り組めない中で、今の自分の課題性を意識させられると考えられた。第Ⅱ期では、悩みへ直面化した状態から RL において工夫を重ね、じっくり考える事で徐々に未来像が浮かび上がり、意識も高まると考えられた。第Ⅲ期では、RL を重ね自身の内面を深く考える事で、未来イメージが固まり決意に至る、あるいは自分の受容的な見方ができるよ
うになると考えられた。
個別事例的検討として H さんの例を挙げる。H さんは第Ⅰ期の抵抗が非常に大きく、肯定的未来を想像できなかった。しかし第Ⅱ期では自分で手紙を読み返し、時間を取って考えたことで第Ⅲ期では自分なりの結論に至り、悩む自分を肯定することが出来たと感じていた。Th.は真摯に RL に向き合う Hさんを見守り称える姿勢で接し、最後に H さんは一緒に手紙を見て考えてくれる存在の重要性も語った。H さんは今回の RL において考えたことを自信に就職活動に取り組んでいけると思われた。
本研究の結果から、未来の自分との RL には Cl.にとって体験や変化の三段階があり、段階を追うごとに徐々に内面に近く、意識が高まり自分を受容できていくと考えられた。本研究は、これまでに知見の無かった、肯定的未来想像による RL におけるプロセス研究における基礎となり得るのではないだ
ろうか。また介入を行う Th.としては、こうした体験と変化の段階があることを踏まえた上で、時期に応じた関わりを行っていく必要があるだろう。
今回提唱したプロセスモデルは仮説的なもので、今後は最終的な変化である未来への決意や自己受容といった側面に関しての指標を用いた研究により説得力を強めていく必要があると思われる。また提唱したモデルは Th.
の存在の意義が十分に反映しきれておらず、Cl.と Th.の相互的な関係を合わせての理論構築が求められるだろう。
4. 引用・参考文献
春口徳雄 (2013).

ロールレタリングの可能性：心の教育・治療から日常の問題解決まで.
岡本茂樹 (2012).

ロールレタリング―手紙を書く心理療法の理論と実践―.
飛永佳代 (2011).

創元社.

金子書房.

青年期における肯定的未来の想像が自己評価に与える影響―未来の自分を対象とした役割往復書簡法による実験的検討―.

九州共立大学紀要, 2011, 1, (2) 1-7.

80

中国の男⼥共学の学校における「因性教育」に関する考察―⼥⼦を対象とする「淑⼥班」の事例を中⼼に―

季
近年、江蘇省蘇州市（例：蘇州外国語学校
2009 年）、福建省漳州市（漳浦第二中学
常熟市（常熟国際学校

若愚2007 年）をはじめ、湖北省武漢市（武漢紡織大学

2012 年）、広東省広州市（真光中学2013 年）、江蘇省

2016 年）など中国南部の都市において、男女共学の学校に男女別で授業を行なう「因性教育」が導入されている。
本論は、女子・女性を対象とする因性教育のひとつ、「淑女班」に焦点をあて、中国の二つの私立学校、蘇州外国語学校と常熟国際学校の中等部における「女子クラス」と、ひとつの公立学校、
武漢紡織大学の高等職業技術学院における「淑女養成コース」を事例に考察した。具体的には、
質問紙調査とインタビュー調査を使用し、この三つの学校、二つの性質の淑女班の共通点と相違点をまとめ、因性教育が女子たちの大学入試（高考）・就職に役立つかどうかを明らかにし、男女を分けて授業することの意味を見出そうと試みた。また、因性教育が中国で出現する背景、原因および行方を検討しながら、それぞれの女班が目指される女性像はそれらとどう関連しているのかを分析するとともに、因性教育の出現は中国社会におけるジェンダー平等に関わっての後退と前進のどちらを意味するかを考察した。
各章で得られた知見は以下の通りである。
第 1 章では、女子・女性を対象とする因性教育を、受講する側の年齢層・社会的経済的地位と教わる内容によって「女徳班」「興趣班」「女性研修班」「女子学校」「淑女班」の五つに分けて紹介した。それを踏まえ、海外における類似の文献に触れながら、これまで「因性教育」に関する
中国の先行研究を検討し、因性教育の定義と問題点を明らかにした。これまでの研究は、因性教
育を抽象的なイメージにとどめて、それが出現する原因、背景および行方を見落とし、取り入れ
るべきかどうかにしか言及しておらず、男女共学校にある男女別クラスに光を当ててなかった。
それを補うために、本論の研究対象と研究方法を紹介し、本論の目的を説明した。
第 2 章では、清朝末期から 1949 年までと、1949 年から 1970 年代の二時期に分けて、中国の女子教育の歴史を概観し、各時期に求められていた女性像はいかに当時の社会的要請と結びついているのかを考察した。第一期では、アヘン戦争など多くの戦争によって、西欧諸国は中国での教会女子学校の創設などさまざまな許可を得て、当時の先進的な思想を持ち込み女性解放運動の新風をもたらした。清政府の一部の官僚と農民運動家はその影響を受けて、女子の地位向上や女子教育に力を入れるようにしたが、当時の政治体制、封建君主制の限界により根本的に女性を取り囲む環境を変えることができなかった。1912 年、中華民国が国家の支配権を手に入れ、あらゆる81教育段階での男女共学を実現してからも、これまでの「良妻賢母」の女性像に対して疑問をもたなかった。第二期では、中華人民共和国が 1949 年に成立し、「社会主義改造と建設」のために労働力の需要と男女平等の指針により、女性の地位は大きく向上した。しかし、女性は仕事と家庭の二重負担が課され、それを克服するには、男性的あるいは中性的な「鉄の女」にならざるをえなかった、という歴史的経緯を整理していた。
第 3 章では、現代中国の人口政策、学校体制、大学受験制度など各種の制度と政策を見ながら、経済体制と雇用状況にも目を配って検討し、因性教育が出現する背景および原因を考察した。具
体的には、政府による人口センサスのデータを使用し、中国は現在でも男性支配の社会であることを再確認した。また、中国の学校系統図を用いて、それに当てはめる武漢紡織大学高等職業技術学院の位置づけを把握した。そこで大学受験制度、いわゆる「高考」の重要性を描き、学歴は
中国においてどれほど重要視されるのかを説明した。最後に、1970 年代から実施されている改革開放政策がもたらした結果を述べ、女性は就職・就労における“劣勢”を挽回するために、学校教育段階で様々な策を講じなければならないと指摘した。
第 4 章では、筆者が 2016 年と 2018 年に行った実地調査のデータをもとに、因性教育はどんなものかを明らかにし、それが出現する原因・背景を実証的に考察し、目指される女性像を浮き彫りにした。この章は主に、淑女班の出現は「男性支配の社会」「学歴社会」「資本主義文化」の影響によるものかどうかと、淑女班は女子のエンパワーメントに繋がっているかどうかを検証した。
結果として、淑女班の出現は以上の三つと密接に関係しており、女子の自信を高めることや将来の職業選択にポジティブな影響を果たしていることを明らかにした。さらに、就職活動においてもプラスの影響を働いていると調査対象者の語りから分かった。
第 5 章では、以上の四章を踏まえて、成立の背景や原因、カリキュラムにおける私立学校中等部の女子クラスと公立大学の淑女養成コースの共通点と相違点をまとめた。男性支配の社会の産物だと実証されたが、女子の大学入試・女性の就職活動に役立っていることから淑女班は、性役
割分業を補強する中国社会の後退というより、紆余曲折した前進だと言える。しかし、淑女班を設置した教員の語りから、中国現行の教育制度やジェンダーと教育の研究者の少なさによって、淑女班今後の行方は楽観的に捉えないようだ。最後に、今後中国の性別特性研究を展開するためにいくつかの課題を示唆した。

82

⾼校⽣の学校⽣活と学校適応感―友⼈関係に着⽬して―

⼭藤千穂

1. 問題の背景
本研究では、高校生の学校生活意識をとりあげ、特に学校適応感に焦点を当てて、彼らの日常の学校生活との関連について明らかにすることを目的とする。高校生の学校適応・不適応は、中途退学や進路選択とも関連することから、生徒だけでなく、教師などの学校関係者にとっても、重要な問題である。ここでは「全体的にみて、学校が楽しい」という、学校生活を包括的に捉えた感情を、学校適応感として定義している。
従来の生徒文化研究では、生徒の学校適応・不適応が、学校間の格差構造によって引き起こされると考えられてきた。つまり、高校偏差値や大学進学率などで定められた学校ランクによって、生徒の行動や志向が異なるという。ランク上位校の生徒は学校に従順な態度を示すのに対し、下位校では非行や反抗的な態度が目立つとされた。
しかし、近年では、生徒の日常的な意識や行動に関して、学校ランクによる差が縮小したという報告もみられる（尾嶋・荒牧 2018）。学校適応感がその時々の条件によって変化しやすいことを考慮すれば、生徒の学校適応・不適応は、学校ランクというよりもむしろ、学校生活に共通してみられる基本的な生活条件によって分化している可能性がある。そこで本研究では、生徒の学
校適応感が、結局のところ、何によって分化するのかという問題に取り組む。
さらに、さまざまな学校の生活条件のうち、何が生徒にとって適応の要素となりうるかは、学校の文脈によって異なると予想する。たとえば、進学校に通う生徒にとっては、学業面での良好さが適応の要素となるが、そうでない生徒は、学業成績や授業をそれほど重視しないだろう。だからといって、彼らが学校に表立って反抗するということも現実的ではない。したがって、このような生徒は学業以外の要素によって適応感を高めているといえる。特に学校での友人関係は、
学校の手段的側面に意味を見出しにくい生徒にとって、重要な適応の要素となる可能性が高い。
そこで、本研究では、友人関係に焦点をあてながら、学校間での適応メカニズムの違いについて検討していく。

2. 研究の方法
本研究では、筆者実施の生徒質問紙調査によって得られたデータを用いて、多変量解析をおこなった。調査対象は近畿圏内の公立高校 3 校に通う 2 年生の生徒であり、最終的な有効サンプル数は 874 となった。ここでは具体的な学校名を示さず、それぞれの対象校を A 校、B 校、C 校と呼83

称する。偏差値、大学進学率で定めた学校ランクは、A 校、C 校、B 校の順に高くなっていた。

3. 結果と考察
多変量解析の結果の中で、特に興味深いと思われるものを以下に挙げる。まず、「学校が楽しい」という学校適応感と「学校外の生活の方が楽しい」という学校外満足は、どちらも学校に対する包括的な感情を表すものだが、この 2 変数の相関の強さは、学校ランクによって異なっていた。
相関係数の絶対値を比較すると、学校ランクが上位になるほど、学校適応感と学校外満足に強い
負の相関がみられたのである。この相関の強さは、生徒がどこに生活の中心を置くかということを示唆する。つまり、上位校の生徒は、学校と学校外の生活の場をより明確に区別しているのに対し、下位校の生徒は、学校と学校外をあいまいに区別し、学校内外のどちらにもウェイトを置きながら過ごしている様子が窺えた。
次に、学校適応感・学校外満足のそれぞれの平均値を学校間で比較すると、そこには学校差がみられた。しかし、その学校差は必ずしも学校ランクと対応しているわけではなかった。したがって、従来の知見のように、学校適応・不適応を学校ランクだけで説明することは難しいといえよう。
そこで、学校での日常的な生活条件に焦点をあてて、学校適応について検討した。その結果、学校の文脈によって、異なる適応のメカニズムが確認された。具体的に、進学校の B 校では、成績の上下が学校適応感や勉強志向・勉強外志向と関連していたが、他の高校ではそうした傾向は見られなかった。また、3 校ともに友人関係は適応感と関連をもっていたが、特に C 校で友人関係の効果が大きかった。
こうした結果は、生徒が学校をどのように捉えているかを理解するのに有意味であろう。つまり、競争的な環境にある B 校の生徒にとって、学校とは「勉強の場」であり、学業成績が特に重視される。一方で、そのような環境にない C 校の生徒にとって、学校は「交友を楽しむための場」という意味合いをもつ。また、下位校に位置づく A 校の生徒は、学校と学校外との境界をあえて曖昧にすることで、学校の中で感じる窮屈さや退屈さを紛らわしていると考えられる。
以上から、高校生の学校適応を理解するには、従来の生徒文化研究のように、学校適応・不適
応と学校ランクを 1 対 1 で捉える見方ではなく、学校での日常的な生活条件と学校が置かれた文脈とを重層的に捉える見方がより重要であるといえる。

4. 主な参考文献
尾嶋史章・荒牧草平編,2018,『高校生たちのゆくえ：学校パネル調査からみた進路と生活の 30年』世界思想社.

84

⼥性 NGO が産出する「第三世界」ジェンダー表象――バングラデシュのアシッドバイオレンス根絶運動を事例として――

近藤

凜太朗

フェミニズムが闘争の対象とする家父長制は、植民地主義の歴史によって生み出された搾取的な国際分業体制と分かちがたく結びついている。こうした認識にもとづいて、特に 80 年代以降、「女性」の均質性を自明視する「第一世界」の主流派フェミニズムに異議申し立てを行ってきた有力な潮流のひとつとして、「第三世界」女性表象論をあげることができる。
ここ 20 年余りの間、北京女性会議（95 年）を経てジェンダー平等施策が制度化され、それと同時にネオリベラルな開発政策が浸透した。その結果、「第三世界」女性表象のポリティクスを規定する情勢にも大きな変化が生じている。
「第一世界」ドナー機関（政府系開発機関、多国籍機関、財団など）から「第三世界」の女性運動組織への資金流入に伴う「NGO 化」（NGO-ization）と並行して、それらの運動組織には視覚映像を用いた表象実践（ファンドレイジングや啓発）が不可欠となったのである。
「第三世界」女性の（視覚的な）表象を産出する新たな主体として「第三世界」女性 NGO というアクターが浮上している事実は、従来の女性学・ジェンダー研究ではほとん
ど注目されてこなかった。
そこで本論では、バングラデシュのアシッドバイオレンス根絶運動を事例に、「第三世界」女性
NGO が「第一世界」に向けて発信する映像資料の読解を通じて、NGO 化する女性運動の内側から産出される視覚表象の政治的意味作用を明らかにした。アシッドバイオレンス根絶運動は、北京会
議以後に NGO 化の過程を辿った典型的な事例であるのに加え、容貌の著しい損壊をもたらす暴力の性質上、映像を介した情報の流通が「第一世界」での認知拡大に決定的な意味をもった。
「第一世界」に住む私たち一般市民にとって、「第三世界」女性の経験との「出会い」の契機は、究極的にはすべて何らかの表象の意味作用によって媒介されたものとならざるを得ない。本論は、そうした媒介の次元に光をあてることによって、「第一世界」の市民が「第三世界」に対してもつ認識の枠組みに再考を迫り、トランスナショナルなフェミニズムの連帯に向けて新たな方途を模索す
るひとつの試みである。
第 1 章では、国際 NGO の産出する視覚表象を人種やジェンダーの視点から分析した研究、および「第三世界」各地の女性運動に対する NGO 化の影響をエスノグラフィックな手法によって検証
した研究、それぞれの成果を整理したうえで、双方の研究群とも「第三世界」女性 NGO の表象実践という主題には着目してこなかったことを指摘した。
第 2 章では、「第三世界」女性 NGO の表象実践を読み解くための理論的視座として、トランスナ
ショナル・フェミニズム論の骨格を提示した。
「グローバル・シスターフッド」ないし「多元主義85

としての差異」にもとづく連帯モデルに抗して、女性としての被抑圧経験やフェミニズムの実践を条件づける歴史的・構造的な権力関係を問題化する姿勢こそがこの理論の要諦であることを確認した。
第 3 章では、アシッドバイオレンスの実態とそれを捉える際に求められるアプローチ、そしてこの暴力に対抗するバングラデシュの女性運動の展開を整理した。特に、アシッドバイオレンス
を「第三世界」や特定の宗教圏の「文化」に還元する言説に対抗して、多国籍資本の進出に伴う女性の大量雇用やネオリベラルな開発プログラムといったトランスナショナルな政治的・社会経
済的・歴史的諸力の作用に着目する「構造的不平等」のアプローチの重要性を強調した。
第 4 章および第 5 章では、前章までの議論をふまえ、「第三世界」女性 NGO がインターネット上に公開する写真集（タイトル：Unstoppable）を素材として視覚表象分析を行った。第 4 章では、
内容分析と呼ばれる定量的な手法と記号学的な観点に立脚した質的な手法とを組み合わせながら、写真集に現れる様々な人物像の俯瞰的な分析を行った。第 5 章では、90 年代の運動において中核的な役割を担ったひとりの著名なサバイバー／アクティヴィストの組写真 5 枚を対象として、写真と文字テクストとの絡み合いや写真のシークエンス（連続性）に着目した詳細な分析を行った。
写真集の表象空間について、分析からまず見出される顕著な特徴は、暴力を生み出すトランスナショナルな複合的諸力が徹底的に不可視化されていることである。それによって、暴力の原因
は加害者男性の人格・モラルや「第三世界」（「イスラーム」）の「文化」に回収されてしまう。また「第一世界」のアクターは、男性の医者にせよ女性著名人にせよ、構造的な加害者性を引き剥がされた善良な主体としてのみ描かれている。「第一世界」の観者には、「第三世界」のサバイバ
ー／アクティヴィストを解放的な「第一世界」に迎え入れる役割が割り当てられる。さらに「第三世界」女性 NGO は、「グローバル」な空間と「ローカル」な空間を縫い目なく架橋する組織として呈示されている。その結果、「第一世界」の観者による「第三世界」サバイバーへの無媒介的な同一化が促進される。
重要なのは、こうした意味作用が、暴力被害を乗り越えたりアクティヴィストに成長したりといった、ある種の「フェミニスト的」な「第三世界」女性イメージの周囲に張り巡らされているということである。だが、「第一世界」と「第三世界」の間の歴史的・構造的な権力関係を問題化
しない無媒介的な同一化のストーリーの下にある限り、これらの「フェミニスト的」イメージには、グローバル資本主義やイスラームフォビア等の支配的趨勢に適合的な意味が容易にまとわり
ついてしまう。北京会議を経た 90 年代以降、フェミニズムの主張が徐々に制度化されている今だ
からこそ、誰しもこうしたイメージに疑念を抱きにくくなる。トランスナショナルな連帯を志向
するフェミニズムは、「第三世界」女性 NGO の表象実践を制御することによって暴力の原因を「第三世界」の「文化」として矮小化し、「第一世界」の加害者性を隠蔽する NGO 化の力学に、どこまでも自覚的でなければならない。

86Internationalization of Japanese Language Institutes: A Case Study in Kansai, JapanWu Xinwei
In this study, the researcher focuses on the problem of the internationalization of
education in the field of Japanese language institutes which designated as a pre-college
level in Japan. Acquisition of Japanese language ability is essential for international
students who want to enter higher education institutions, as well as to achieve future career
success. Japanese language institutes play a key role in training the basis of the language
and preparing them for their future career route (shinro) in Japan.
According to data published by Japan Student Services Organization (JASSO), the number ofinternational students in this country reached a high record of 267,042 as of May 2017,
increase by 27,755 persons (11.6%) compared with the result of last year, bringing it wellon its way to achieving the target of “300,000 International Student Plan” (MEXT) by 2020.
According to the latest data reported by JASSO (2017), 29.4% of international students
enrolled in Japanese language school. With continuous increase of international students
in Japan, the number of Japanese language schools has increased as well. The number ofJapanese language institutes in the country has reportedly risen from 461 in 2011 to about
680 as of April, 2018, the students come from about 101 different countries (NISSHINKYO,
2018).
Previous studies discussed Japan’s internationalization of education have largely
focused on the higher education sector. With the expansion of language institutes, little
discussion in academia is conducted to understand the internationalization process ofJapanese language institutes. This study focuses on a group of international students inlanguage institutes who expect to enter universities and other higher educational
institutes in Japan. It hopes to interpret the internationalization of Japanese language
institutes by examining the implement of curriculum and student support, views ofinterpretation from faculty members’ understanding and opinions of theinternationalization, and students’ experience of language course, daily life in Japan,
and preparations for entering higher education institutions (Shingaku) in Japan.
The approach the researcher adopts to solve the problem is by conducting a case study
with a qualitative methodology. The obtain results provide an introduction of the curriculum87and the student support they provide in Japanese language institutes, they will also address
the interaction and understanding of internationalization in the institute. Finally, it
is likely that the results gained from this study will help to supplement to future studies
in the field of Japan’s internationalization of education, especially the studies that
focus on Japanese language institute sector.

88

⼯学系⼤学院の研究室⽂化のエスノグラフィー―留学⽣と⽇本⼈学⽣が共に研究室へ適応するために―

杉⼭
1.

貴美

問題と目的
今日、日本の大学では、日本人だけではなく外国人留学生も数多く学んでいる。その数は、10年前の２倍以上である。これほどまでに留学生数が増加したのは、2008 年に政府によって打ち出された「留学生 30 万人計画」が関係している。政策では、国際競争力の強化のため留学生の量的拡大について述べられている。しかし、留学生の大学への適応や日本人学生との交流など質的な国際化については言及されていない。各大学の中でも、留学生が理工系の研究室への適応に困難を抱えているという事例が報告されている。先行研究では、主に留学生の日本語能力の不足が原因とされている。なぜならば、研究室への適応とは、人間関係を構築でき、研究室文化に従うことであり、これらには研究室の使用言語である日本語が必要だからである。しかし、適応を困難にしているのは、マイノリティの留学生がマジョリティの日本人に合わせるという前提ではないだろうか。つまり、留学生と日本人学生が共に適応していくという視点が欠けている。そこで、本研究では、留学生と日本人学生が共に適応している研究室において、留学生と日本人学生双方がどのような過程で適応に至っているかを明らかにする。そして、明らかになったことを元に、留学生と日本人学生が共に研究室へ適応していくにはどのような環境が必要かを考える。

2.

方法
対象研究室は、総合大学の工学研究科に属する１研究室である。調査対象者は、その研究室に所属する有志の留学生６名と日本人学生６名の計 12 名で、全員、博士前期課程か後期課程の学生である。彼らに対して、１人１回１時間から１時間 30 分程度の半構造化インタビューを行なった。
インタビューの逐語録は、新参者が集団の一員となっていく過程を分析できる、レイヴとウェンガー（1993）の状況的学習論に基づいて分析した。分析には、状況的学習論のカテゴリーである、
実践、実践共同体、正統的周辺参加、実践へのアクセス、学習、アイデンティティ、学習環境のデザインを用いた。研究を「実践」、相互作用しながらその実践を共有している研究室を「実践共同体」とし、留学生と日本人学生の研究室への参加の過程と共に、参加の度合いを変化させる、実践へのアクセスに特に注目する。

3.

結果と考察
レイヴとウェンガー（1993）は、実践共同体に参加するためには、正統性が必要だと述べてい89る。正統性とは、実践共同体の熟練者に参加を認められることである。対象研究室では、研究室のルールを習得することで、研究への参加を正統的に認められている。学生たちは、研究室のルールが明文化して周知されており、それを理解することでルールを習得でき、参加の正統性を獲得している。
実践への参加については、まず、実験や機械の扱い方の基礎を学ぶことで、周辺的に研究に参加し始める。そして、主に先輩と教員にアクセスすることで、先輩から実験手法を、教員から研究を進めるアプローチ方法を学習し、共同体への参加を深めている。しかし、ただ研究室にいるだけで、この学習と参加が達成されているわけではない。
先輩へのアクセスに関しては、研究室主催のイベントやプライベートな活動の場に参加することで、先輩たち、そして留学生と日本人学生のネットワークが構築され、留学生、日本人学生共に学生間のアクセスを容易にしている。ただし、このネットワークは、ただ研究室主催のイベン
トやプライベートな活動に参加するだけではなく、先代の学生から、ネットワークを構築する意
志が継承されることで構築できている。実践の場である研究室でのネットワークの利用は、研究室の空間や環境も影響している。
教員へのアクセスに関しては、教員と相談をするディスカッションが中心であり、教員へのア
クセスは、ディスカッションへのアクセスとも言える。このディスカッションは、ミーティング
でも自分が必要な時にでも自由に行える環境になっており、教員と学生がコミュニケーションを取り合えていることで、広くアクセスが可能となっている。
学生たちは、その他にもミーティングなどの進捗発表の場を活用して、自分の研究の情報を得たり、問題点を解決するなど実践の学習を行っている。
以上より、教員や学生同士がコミュニケーションを取り合うことで様々な人や機会、場にアクセスができ、実践に参加することで、十全的な参加、つまり研究室へ適応できることが明らかとなった。したがって、留学生と日本人学生が共に研究室へ適応していくためには、留学生も日本
人学生も、研究室へ参加するためのルールを理解でき、学生間と、学生と教員間で双方向のコミュニケーションが取り合え、それによって様々な実践へのアクセスが可能になる環境づくりが必
要である。

4.

参考文献

Lave, J. & Wenger, E. 1991 Situated Learning; Legitimate peripheral participation.
Cambridge: Cambridge University Press. （佐伯胖訳
統的周辺参加』

産業図書）

90

1993

『状況に埋め込まれた学習—正「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」の錯綜−ウガンダの野球援助に基づく考察−⻑⾕⼀宏

近年、スポーツを開発援助のツールとして活用しようとする試みは、開発と平和のためのスポーツ（Sport for Development and Peace：以下 SDP）と呼ばれ、注目を集めている。小林（2014）
は「スポーツ援助」を「スポーツの振興（development of sport）」と「スポーツを通じた開発（development through sport）≒SDP」に分けて整理している。本稿も小林に倣い、スポーツを活用した国際貢献や援助を「スポーツ援助」と呼び、その中にスポーツの発展そのものを目的とする「スポーツの振興」と、スポーツを社会課題解決のための手段と位置付ける「スポーツを通じた開発」が存在するという構図を描く。これまで複数の研究者が、スポーツ援助に関して、志向の異なる「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」が混在する点を問題視してきた（例
えば、Hayhurst 2010、Giulianotti 2011、Sanders ら 2017）。しかし、先行研究による指摘は、スポーツ団体や政府開発援助など、先進国の援助者内の方針や意向の問題に留まっており、そこに指導者や競技者といった開発途上国の被援助者の存在はなかった。
そこで本稿では、被援助者の視点から「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」について考察する。本稿では、ウガンダにおける野球援助を事例として扱う。ウガンダにおける野球は、
日本からの援助期間が長いことに加え、近年ではアメリカやカナダなど援助者が多様化しており、援助者による方針の違いが伺えることから、「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」が混在している可能性が高いと推察し、対象として選択した。過去に競技を行った 20 名を対象に半構造化インタビューを行い、援助の違いや、それによってどのような問題が生じ得るかという点について考察を行った。
対象者が競技を行っていた数年前には、5 地区（チーム）にて活発に競技が行われていた。歴史的な背景もあり、競技力の向上が重視される「スポーツの振興」の下で野球が行われた地区と、競技力よりも「ライフスキル」の獲得といった教育的な価値が重視される「スポーツを通じた開発」の下で野球が行われた地区が存在した。競技者自身も、特徴の差異を認識しており、例えば、「スポーツを通じた開発」の下で競技を行った者からは、競技力向上に関する援助がなかったと
いう不満が見られた。また、現在では、過去の競技者の多くは指導者として活動を行っているが、自身の経験に基づき、「スポーツの振興」を重視する者と「スポーツを通じた開発」を重視する者とがおり、援助方針を巡る対立も生じていた。さらに、1 人の指導者の中にも、「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」の両立に関する困惑が見られた。また、いずれの地区においても、
スポーツ援助の役割として、指導者という「メンター」との出会いや、就業に結びつく友人関係

91

の構築などが見出された。以上から、被援助者の間では、「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」が複雑に絡み合い、切っても切れない関係にあることが明らかになった。
日本では、スポーツを活用した国際貢献を目指すプログラムとして、スポーツ・フォー・トゥ
モロー（Sport For Tomorrow: 以下 SFT）が実施されている。その中で中心的な役割を担う独立行政法人国際協力機構（Japan International Cooperation Agency：以下 JICA）は、「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」を分類し、今後の援助方針を提唱している（JICA 2018）。
SFT は産学官民の連携を重視していることから、JICA の援助方針は他団体へ波及し、今後は「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」の理解が、日本国内の NGO や民間企業の間でも進む可能性がある。「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」の認識が援助者間で定着すれば、援助者がどちらか一方を方針として選択し、他方への配慮を疎かにするかもしれない。しかし、現場における「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」は錯綜している。そのため、援助者の選んだ方針が他方の方針に負の影響を及ぼし、現地の被援助者が「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」の両立や選択を巡って困惑を抱きかねない。したがって、「スポーツの振興」と「スポーツを通じた開発」のバランスを取る援助をどのように設計するかという点が、今後のスポーツ援助における大きな課題となるだろう。

参考文献
Giulianotti,R. 2011 “Sport, transnational peacemaking, and global civil society:
Exploring the reflective discourses of “sport, development, and peace” project officials.”
Journal of sport and social issues, Vol.35(1), pp.50-71.
Hayhurst,L.M., & Frisby,W. 2010 “Inevitable tensions: Swiss and Canadian sport fordevelopment NGO perspectives on partnerships with high performance sport.” European sportmanagement quarterly, Vol.10(1), pp.75-96.
独立行政法人国際協力機構（Japan International Cooperation Agency）

2018「JICA『スポーツと開発』事業取り組み方針」
小林勉

2014

「国際開発とスポーツ援助」『スポーツ社会学研究』22 巻(1), 61-78 貢.

Sanders,B., De Coning,C., Keim,M. 2017 “Going to Scale? A critique of the role of the
public sector in sport for development and peace in South Africa.” African Journal for
Physical Activity and Health Sciences (AJPHES), Vol.23(4), pp.514-532.

92児童養護施設で暮らす⼦どもたちの⽣活と教育―社会的排除の視点から―

宇⽥

智佳

本稿の目的は、社会的排除の視点から，重層的な困難を抱えた生育家庭で育ち，排除の危機にある児童養護施設で暮らす子ども(以下、施設入所児)たちの生活のなかに立ち現れる課題に着目
し，施設入所児たちの低学力の要因を明らかにすることである。
酒井（2015，p.7）は，Bhall and Lapeyre（訳書 2005）の社会的排除に関する議論をまとめ，社会的排除を「経済的次元，社会的次元，政治的次元にわたる多元的な側面が相互に強め合うよ
うな長期間にわたる累積的な剥奪の諸過程をなすもの」と定義している。社会的排除論の観点に立つと，家庭での貧困などの問題が学校からの排除へと結びつき，不安定就労やホームレスなどにみられる仕事からの排除として帰結する過程をみることができるのである（部落解放・人権研究所編 2005）。
これまでの児童養護施設に関する研究では、松本（1987）による研究を嚆矢として，児童養護施設施設退所者たちが社会から排除される様相が描かれてきた。ここで再度確認しておきたいのが、学校からの排除が延いては社会からの排除につながるという点である。施設退所者の社会からの排除に焦点を当てた研究については一定の蓄積が見られる一方で、施設入所児たちの学校からの排除について、とりわけ学校経験から捉えようとした研究はほとんどない。生育家族の「不利な環境のもとで『強いられた』もの」(西田 2012，p.210)として低学力の実態が明らかにされてはいるものの，それまでの不利な環境が施設入所児たち自身の課題として現状に立ち現れ，いかにして低学力へと帰結していくかという過程については十分な検討がなされていないのである。
さらに、排除のリスクは生活のさまざまな場面にあると考えられるため，施設入所児たちの生活全体を捉える必要がある。
したがって、本稿では、X 児童養護施設と、X 児童養護施設の子どもたちが通う Y 小学校の両方でのフィールドワークを実施することで施設入所児たちの生活を包括的に捉え、低学力の要因を多面的に解明していくこととした。
第 3 章では、施設入所児たちの学校経験に迫っていった。学校生活のなかでは、施設入所児たちは施設外の他者と適切な距離をとることに課題を抱えていた。非常に近い距離であるがゆえにケンカに発展したり、施設外の子どもと関わりをもとうとしなかったりする施設入所児の姿が見受けられたのである。さらに，平等主義が根強い学校文化の中で教師たちが施設入所児たちに対する特別な働きかけを行っているとは言い難い状況であった。そのような状況にあって，ともす
れば教室や学校のなかで孤立しがちな施設入所児たちが施設入所児同士で学級や学年を越えてか93

たまって行動するという点に着目し、社会的排除の承認という点から課題の分析を進めていった。
続く第 4 章では児童養護施設での生活の特徴を明らかにした。児童養護施設での集団生活から、施設職員と子どもの愛着関係の形成には困難が伴うだけでなく、子ども一人ひとりが安心できる
ような居場所があるとは言い切れない状況となっていた。職員はそのような困難に対し，一人ひとりが「特別を感じられる」声かけをし、子どもと信頼関係を構築していくなかで家庭に代わり社会化を担っていた。さらに、学校生活において施設入所児同士でかたまることの背景として、共同生活とそれに伴うさまざまな事象が，施設入所児たちの擬似家族としての連帯を強固なものにしていることを指摘した。
第 5 章では，連携に焦点を当てて記述を進めていった。児童養護施設への入所に伴う転校により、それまでの生活で得た社会関係が途切れるとともに、入所の過程で学習の欠落や不足も経験するため、施設入所児たちは入所前からすでに排除のリスクが高い状態であると言える。入所後も，飛び出しやそれに伴う「習っていない」箇所の増加などの課題が浮き彫りとなった。このよ
うに，施設入所児たちの学校からの排除のリスクが高まる一方で，児童養護施設では学習のつまずきに対応していくほどの学習環境が十分に整っているとは言えない。このようなさまざまな課
題に対応するためにも，児童養護施設と小学校が連携し，足並みがそろった働きかけを行うことの重要性を再度指摘することができる。
最終章である 6 章では、学校生活において施設入所児同士でかたまることが、結果的に施設外の他者との社会関係資本の乏しさへと結びつくという低学力の一因を導出した。さらに、児童養護施設職員の教育への注目の薄さや児童養護施設内での施設入所児一人ひとりの居場所の喪失などが排除のリスクをより高め、低学力から抜け出すことができないという点を指摘した。このよ
うに、多元的な課題を抱える施設入所児たちの生活と教育を支えるためには、学校と児童養護施設の連携が欠かせないばかりか、今後はより教育課題に迫った連携の在り方が求められることを
指摘した。

参考文献
Bhalla, A.S. & Lapeyre.，2004，Poverty and Exclusion in a Global World, Palgrave Macmillan,
Basingstoke.（=2005，福原宏幸・中村健吾訳『グローバル化と社会的排除―貧困と社会問

題への新しいアプローチ―』昭和堂）.
部落解放・人権研究所編，2005，『排除される若者たち

フリーターと不平等の再生産』解放出版社。
松本伊智郎，1987，「養護施設卒園者の『生活構造』 ―『貧困』の固定的性格に関する一考察」『北海道大学教育学部紀要』第 49 巻，pp.43-119.
西田芳正編，2011，『児童養護施設と社会的排除 ―家族依存社会の臨界―』解放出版社。
酒井朗，2015，「教育における排除と包摂」『教育社会学研究』第 96 集，pp.5-24.

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「⾼校⽣⽂化」への質的接近―個⼈主義の視点に基づく分析―趙⾬晴

自由と平等を追求し、理想的な社会を築くために、その諸個人が満たすべき条件を個人主義で検討しようとする論文ではあるが、それに近づくために、近年、教育社会学における不平等などの研究から、「文化」というものに注目した。「文化」という言葉はかなり広範囲なものではあるが、本論文では、諸個人の抽象的な意思決定や行動様式などの深層にあるメカニズムであると定義した。教育の不平等の問題であるため、高校三年生を対象とした。なお、本研究において、前提条件となっているのは教育と社会の相互作用が存在し、個人像から浮かび上がる社会の問題と社会から個人に対する影響は表裏一体となっていることである。
さて、論文の構成はまず背景を論じた。ゼロから教育について考え、近年における教育不平等の研究をまとめた。そして、個人主義の概要を研究者の立場と理解を挟みながら総括した。個人主義についてはその歴史と内容を簡潔に概括した。
次は調査に入り、インタビューについては、五つの部分に分けられており、分析は先入観などを防ぐために現象をまとめる以外はあまり自分なりの意見や考えなどで物事を決めつけしないよ
うに注意しながら行なった。
調査対象の高校は、100 周年を迎えた伝統のある学校で、卒業生はすでに 3 万人を超え、 学術、
政治、スポーツ、など多方面で活躍している。創立当初より「自主・自律・自由」というモット
ーが語り継がれ、いまなおスクールカラーとして定着している。また、昭和 49(1974)年より服装の自由化を実施している。全校生徒数は２４学級９６０名で、日々の授業を大切にし、基礎学力の充実に努めることはもちろんのこと、 各種の生徒会活動や学校行事等も活発に行われている。
部活動も体育系、文化系合わせて４０近くあり、熱心に活動を行っており、 １、２年生の部活動
加入率は常に９０％を超えている。
「教育理念」は「人格の完成をめざし、民主的な社会の形成者
として､個人の価値を尊び､ 責任を自覚する人間の育成を期して行う」であり、「教育目標」は「1人間を尊重し､個性を育てる」「自由と平和をめざし､自らの責任を果たす人間を育てる」「3 大らかな学風のもとで、自主・自律の精神に富んだ人間を育てる」「4 地域社会と国際社会の双方に開かれた学校をつくり、地球的視野から､主体的に行動できる人間を育てる」である。
本稿では、以下の 5 つのテーマについてインタビューを行った。
5.1「自画像」を描く

自己紹介を通じて、生徒たちの自己認識を確認した。
5.2「三次元空間」にはあるもの

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生徒たちの家にいる様子などから、自分で支配する時間の過ごし方や周囲の環境を確認できた。
5.3

主役としての学ぶ姿

勉強について、彼たちの「声」を聞かせてもらった。彼たちの学ぶ姿、不安などを再確認した。
5.4

私たちの『愛の夢』

生徒たちが望む「もの」を聞いた。
5.5

社会感覚

彼たちの社会に対する関心を確かめた。
最後に、考察と展望で、本研究により、生み出された知見や研究者なりの考えなどについて論じた。終章においては、インタビューの五つの側面と個人主義の主要素に沿って論じてみた。
結論は簡単にいうと、論文の最後に書かれたように、「自由と平等は人間の永遠に求めるものである。自由と平等の実現は私達の理想としての文化像だとしたら、生徒達は走る車のチェーンのように、部品として社会の原動力となっており、人間性あるいは市民社会における理想の市民としての人間像に遠ざかっていくことが現在の教育の文化的に欠如しているものなのではないかと考えた。」である。また、全体的には、新たな試みで挑戦したものであるが、本研究の目標にはまだ遠いと見られる。しかし、一つの可能性として、今後の研究に役立てば幸いと思う。

参考文献
イヴァンイリッチ
E・デュケーム

1970 東洋・小澤周三訳『脱学校の社会』東京創元社.

1976 佐々木交賢訳『教育と社会学』誠信書房.

友枝敏雄 2002 「特集<ミクロ・マクロ問題への挑戦>に寄せて」『社会学評論』第 52 卷 4号 p484-485.
Pierre Bourdieu・ Loic J.D.Wacquant 1992 (An Invitation to Reflexive Sociology)
The University of Chicago Press.
John Rawls 1971 (A Theory of Justice) Harvard University Press.
ピエール・ブルデュー著 石井洋二郎訳 1990 『ディスタンクシオン』藤原書店.

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