投資信託説明書（交付目論見書）
2024.6.14

資源ファンド（株式と通貨）
ブラジルレアル・コース／南アフリカランド・コース
追加型投信／内外／株式●本書は金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みいただき、ご自身でご判断ください。
●ファンドに関する金融商品取引法第15条第3項に規定する目論見書（以下「請求目論見書」といいます。）は、委託会社のホームページで閲覧、
ダウンロードできます。
また、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
なお、請求目論見書をご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
●本書には約款の主な内容が含まれていますが、約款の全文は請求目論見書に掲載しています。
●ファンドの基準価額、販売会社などについては、以下の委託会社の照会先にお問い合わせください。
＜委託会社＞[ファンドの運用の指図を行なう者]
日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第368号
ホームページ アドレス
www.nikkoam.com/
コールセンター 電話番号 0120-25-1404（午前９時〜午後５時。土、日、祝・休日は除きます。）＜受託会社＞[ファンドの財産の保管および管理を行なう者]
野村信託銀行株式会社
設 定・運 用は

●ファンドの内容に関して重大な変更を行なう場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に投資者（受益者）の意向を確認いたします。
●ファンドの財産は、信託法（平成18年法律第108号）に基づき受託会社において分別管理されています。
●この目論見書により行なう「資源ファンド（株式と通貨）
ブラジルレアル・コース」、「資源ファンド（株式と通貨）南アフリカ
ランド・コース」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第５条の規定により有価証券届出書を2024年3月18日に関東財務局長に提出しており、2024年3月19日にその効力が発生しております。

属性区分

商品分類
投資対象 投資対象資産
地域（収益の源泉）

単位型・追加型
ブラジルレアル・コース
南アフリカランド・
コース

追加型

内外

株式

投資対象
資産

決算頻度

その他資産
（投資信託証券（株式 一般）
）

年12回
（毎月）

投資対象
地域

投資形態

グローバル ファンド・オブ・（含む日本） ファンズ

為替ヘッジ
なし
なし

商品分類および属性区分の定義については、
一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご参照ください。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。

＜委託会社の情報＞
委

託

会

社

名

日興アセットマネジメント株式会社

設

立

年

月

日

1959年12月1日

金

173億6,304万円

運用する投資信託財産の合 計 純 資 産 総 額

31兆1,686億円

資本（2024年3月末現在）※「資源ファンド
（株式と通貨）
ブラジルレアル・コース」を「ブラジルレアル・コース」、「資源ファンド（株式と通貨）南アフリカランド・コース」を「南アフリカランド・コース」と言うことがあります。

ファンドの目的・特色ファンドの目的
主として、世界の資源株に投資を行なうとともに各コースの通貨で実質的な運用を行なう投資信託
証券に投資を行ない、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざします。

ファンドの特色
主として世界の資源株に投資を行ない、中長期的な値上がり益の獲得をめざします。
●世界の資源株への投資は、米ドル建てで行ないます。
＊を利用します。
●原則として、
米国以外の取引所に上場している資源株への投資にあたっては、
ADR（米国預託証書）＊ADR（米国預託証書）とは、企業の国際的な資金調達を容易にすることなどを目的に、株式の代わりに発行される有価証券（証書）です。
ADRは米ドル建てであり、ニューヨーク証券取引所などで株式と同様に取引ができます。

「ブラジルレアル・コース」「南アフリカランド・コース」の2つのコースがあります。
ブラジルレアル・コース

南アフリカランド・コース＊●各コースの通貨で為替取引（対米ドル）を行なうことにより、為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）などの享受が期待できます。
＊各コースの通貨と米ドル間の金利差水準によっては、金利差相当分が為替取引によるコストとなる場合があります。

※当ファンドの基準価額は、ADRの価格に含まれる当該現地株式の通貨と米ドル間の為替変動の影響も受けます。
※各コースの間でスイッチングを行なうことができます。ただし、販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングを行なえない場合があります。
ここでいう為替取引とは、「 原資産通貨を売り、別の通貨を買うことで、実質的な運用先通貨を換える取引」をいいます。また、為替取引のうち、「原資産通貨を売り、円を買う取引」を為替ヘッジといいます。

毎月、収益分配を行なうことをめざします。
●値上がり益および配当等収益などを原資として、毎決算時に収益分配を行なうことをめざします。
●毎月17日（休業日の場合は翌営業日）
を決算日とします。

分配金の
イメージ

1月

2月

3月

4月

5月

6月

7月

8月

9月

10月

11月

12月

決算

決算

決算

決算

決算

決算

決算

決算

決算

決算

決算

決算

分配

分配

分配

分配

分配

分配

分配

分配

分配

分配

分配

分配

※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。
※上図はイメージであり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

1

＊

世界の資源株 への投資
＊当ファンドでは、
エネルギー株、素材株、農業・食料株などを総称して「資源株」と言います。

●資源需要は、新興国の経済成長やインフラ需要の高まりなどを背景に、中長期的な拡大が見込まれています。
こうしたなか、新興国での生活水準の向上を背景に、食料資源が注目を集めているほか、技術革新に伴なうシェールガス／オイル採掘や、
最近では、電気自動車（EV）の普及拡大を受けた金属需要の増加など、新エネルギー分野の成長も期待されています。
このように幅広い分野の資源ビジネスへの需要が、資源株の中長期的な上昇期待を支えていくものと考えられます。

資源株投資のストーリー
中長期的な拡大が見込まれる資源需要

資源価格の上昇期待＜需要面＞
新興国の経済発展
新興国における工業化・都市化
世界人口の増加
インフラ需要の高まり＜供給面＞
天然資源の有限性

供給面での制約

注目されるビジネス分野

原油・天然ガス・銅・鉄鉱石・金・プラチナ・食料 など

世界の資源株の中長期的な上昇期待※上記は一般論であり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

ご 参 考【資源株の推移（米ドルベース）】【世界のエネルギー消費量と人口推移】（2010年〜2050年予想）

（億人）
120

97
億人

78

100

（1,000兆Btu）
1,200
1,000

億人

80

800

60

600

40

400
エネルギー消費量：右軸
世界人口：左軸

20
0

10

15

20

25

30

35

40

45

200

0
50 （年）※上記の2025年以降は予想値です。
※Btuとは、
エネルギーの熱量を表す単位です。
出所：米国エネルギー省および国連
予想は米国エネルギー省の2023年時点、国連の2022年時点（2000年1月末〜2024年3月末）

500
450
400
350

エネルギー株
素材株
農業・食料株【ご参考】世界の株式市場

300
250
200
150
100
50
0

グラフ起点を100として指数化

00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24（年）※エネルギー株、素材株、
農業・食料株は、
MSCI AC ワールド・インデックスの各業種別インデックスを、世界の株式市場は、MSCI AC ワールド・インデックスを使用しています。
※MSCIの各インデックスに関する著作権等の知的財産権およびその他
一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。
（信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成）※グラフおよびデータは過去のものまたは予想であり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

2当ファンドの運用について●当ファンドは、資源株への投資に加え、お選びいただいたコースの通貨で実質的に運用します。

ブラジル
レアル・
コース

期待される投資成果

1
2
3

南アフリカ
ランド・
コース

世界の資源株（米ドル建て ※1）への投資による 値上がり益・配当収益
各コースの通貨の上昇（円安）に伴なう為替差益
実質的に各コースの通貨で運用します。

為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）●お選びいただく通貨コースにより、投資成果は異なります。

※1 当ファンドでは、原則として、米国以外の取引所に上場している資源株への投資にあたっては、ADR（米国預託証書）を利用します。
■各コースの間でスイッチングを行なうことができます。ただし、販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングを行なえない
場合があります。

為替取引とは、実質的な運用先通貨を交換する手段【為替取引のイメージ】
為替取引

為替取引前

為替取引後

世界の資源株（米ドル建て）
米ドルを
各コースの通貨に実質的に交換米ドル（対円）の為替変動リスク

世界の資源株各コースの通貨と米ドルの金利差相当分

各コースの通貨（対円）の為替変動リスク対円での各コースの通貨の為替変動という影響を受けることとなります。

（各コースの通貨の金利−米ドル金利）が （各コースの通貨の金利−米ドル金利）がプラスの場合マイナスの場合為替取引によるプレミアム
各コースの通貨の金利

米ドル金利

金利差相当分の収益（為替取引によるプレミアム）を受け取ることができる

為 替 取 引とは、主に為 替 予 約 取 引 などを利 用して 、実質的な運用先通貨を換える（通貨交換）手段です。
通貨運用を行なうコースでは、こうした通貨交換によって、為替取引によるコスト
各コースの通貨の金利

米ドル金利

金利差相当分の費用（為替取引によるコスト）
を支払うことになる※為替取引を完全に行なうことができるとは限らないため、場合によっては
対象通貨間の金利差を十分に享受することができない可能性があります。

※図はイメージです。

ADR投資における為替変動リスクについて
当ファンドでは、ADRにも投資を行ないます。
ADRの値動きには、
当該現地株式の価格変動に加えて、当該現地株式の通貨と米ドル間の為替変動の影響が含まれています。

そのため、通貨運用を行なうコースの実質的な為替変動リスクは、との影響を合わせたものとなります。

●当資料で用いる「金利」とは、短期金利をさします。

＊為替取引には、為替ヘッジ（原資産通貨を売り、円を買う取引）が含まれています。為替ヘッジの場合、「為替取引によるプレミアム／コスト」を「為替ヘッジ
プレミアム／コスト」といいます。

3

各コースの通貨について
ご 参 考

資源国などの特長【各コースの通貨の推移（対円）】（2009年7月末〜2024年3月末）

160

輸出と内需を成長の原動力とする
中南米の資源大国

ブラジル

各通貨高
（円安）

140

＜代表的な資源＞鉄鉱石、さとうきび、大豆 など

120
100
80

レアメタルに恵まれ、自動車製造拠点としての役割を担うアフリカ大陸の雄
南アフリカ

60

＜代表的な資源＞金、ダイヤモンド、
レアメタル など

40
南アフリカランド
ブラジルレアル

20
0
09/7

11/7

13/7

各通貨安
（円高）
23/7 （年/月）

グラフ起点を100として指数化

15/7

17/7

19/7

21/7

信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成※グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

ご 参 考【株式配当利回りと各通貨の金利差相当分】（2024年3月末）

（%）
10

8

4.88%
金利差相当分
株式配当利回り

6

2.86%

3.06%

3.06%

ブラジルレアル南アフリカランド

4
2
0※金 利 差 相 当 分：各通貨の短期金利から米ドル短期金利を差し引いて算出。使用している各金利は以下の通り。
ブラジルレアル：1ヵ月国債利回り、南アフリカランド：ヨハネスブルグ・インターバンク・アグリード・レート1ヵ月
株式配当利回り：当ファンドの主要投資対象である「ナチュラル・リソース・ファンド」の株式配当利回り※金利差相当分は、各コースの通貨と米ドル間の金利差水準によっては為替取引によるコストとなり、運用成果にマイナスに働くこともあります。
※実際の運用においては、為替取引時の手数料相当額などが金利差相当分に加味されます。
＊為替取引には、為替ヘッジ（原資産通貨を売り、円を買う取引）が含まれています。為替ヘッジの場合、「為替取引によるプレミアム／コスト」を「為替ヘッジ
プレミアム／コスト」といいます。

※グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

4ファンドの仕組み
当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。
投資
申込金

収益分配金
解約金
償還金

資源ファンド（株式と通貨）
ブラジルレアル・
コース

投資者
（受益者）

収益分配金
解約金
償還金

資源ファンド（株式と通貨）南アフリカランド・
コース

投資

損益

〈運用：日興アセットマネジメント アメリカズ・インク〉

損益

投資

証券投資信託「マネー・オープン・マザーファンド」

投資

損益〈運用：日興アセットマネジメント株式会社〉

損益

ケイマン籍円建外国投資信託

投資

投資
申込金

ケイマン籍円建外国投資信託「ナチュラル・リソース・ファンド
ブラジルレアル・クラス」「ナチュラル・リソース・ファンド
南アフリカランド・クラス」

損益〈運用：日興アセットマネジメント アメリカズ・インク〉

損益

投資

証券投資信託「マネー・オープン・マザーファンド」

投資

損益〈運用：日興アセットマネジメント株式会社〉

損益

世界の
株式など

国内
公社債
など

世界の
株式など

国内
公社債
など

●各コースの間でスイッチングを行なうことができます。ただし、販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングを行なえない
場合があります。
※約款に規定されるスイッチング対象ファンドの一方のファンドに関して、委託会社が約款に定める事由に該当したと判断したことにより、購入・換金申込みの受付を中止、
もしくは、既に受付けた購入・換金申込みの受付を取り消した場合には、もう一方のスイッチング対象ファンドに関しても、当該ファンドについて約款に定める中止・取消事由が生じているか否かにかかわらず、原則として、スイッチングによる購入・換金申込みの受付を中止、もしくは、既に受付けたス
イッチングによる購入・換金申込みの受付を取り消します。
※投資成果に大きく影響しますので、スイッチングは、十分ご検討の上、慎重にご判断ください。

■主な投資制限・投資信託証券、短期社債等、コマーシャル・ペーパーおよび指定金銭信託以外の有価証券への直接投資は行ないません。
・外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。
■分配方針
・毎決算時に、分配金額は、委託会社が決定するものとし、原則として、安定した分配を継続的に行なうことをめざします。
※「原則として、安定した分配を行なう」方針としていますが、これは、運用による収益が安定したものになることや基準価額が安定的に推移することなどを示唆するものではありません。また、基準価額の水準、運用の状況などによっては安定した分配とならない場合がある
ことにご留意ください。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

5

収益分配金に関する留意事項●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
投資信託で分配金が支払われるイメージ

分配金
投資信託の純資産●分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、
必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
前期決算から基準価額が上昇した場合

前期決算から基準価額が下落した場合

10,550円
10,500円

期中収益（①＋②）
50円
＊50円

分配金
100円
10,450円

10,500円

10,400円
配当等収益①20円

＊80円
＊500円
（③＋④）

＊450円
（③＋④）

＊500円
（③＋④）

分配金
100円
10,300円

＊420円
（③＋④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前

＊50円を取崩し

当期決算日
分配後

＊分配対象額450円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前

＊80円を取崩し

当期決算日
分配後

＊分配対象額420円(注)分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、将来の分配金の支払いおよび金額ならびに基準価額について示唆、保証するものではありません。

●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金
投資者の
購入価額
（当初個別元本）6

元本払戻金（特別分配金）
分配金
支払後

基準価額
個別元本

投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）
分配金
支払後

基準価額
個別元本

※ 元 本 払 戻 金（ 特 別 分 配金 ）は 実 質 的 に 元 本 の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。
また、元本払戻金（特別分 配 金 ）部 分 は 非 課 税扱いとなります。

・普通分配金 ：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
・元本払戻金 ：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、（特別分配金） 元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。

（注）普通分配金に対する課税については、後述の「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。

通貨選択型ファンドの収益に関する留意事項●通貨選択型の投資信託は、投資対象資産（株式や債券など）の運用に加えて、為替取引による通貨の運用も行なっており、為替取引の対象となる通貨を選択することができます。
通貨選択型の投資信託のイメージ図
ブラジルレアル・コース
南アフリカランド・コース
各コースの通貨
為替取引によるプレミアム
B／コスト※3

投資者
（受益者）

申込金

為替取引※2

C 為替変動※2
投資

当ファンド
分配金
解約金
償還金

A 投資対象資産の価格変動

世界の株式※1など※1 当ファンドは、
外国投資信託を通じて世界の株式に投資を行ないます。
※2 各コースの通貨と円の為替変動リスクがあります。
※3 為替取引によるプレミアム／コストは、為替取引を行なう通貨間の金利差相当分の収益／費用です。

●通貨選択型の投資信託の収益源としては、以下の３つの要素が挙げられます。なお、収益源である3つの要素にはリスクが内在しています。詳しくは、後述の「投資リスク」をご覧ください。
A

収益の源泉

ブラジルレアル・コース
南アフリカランド・コース

B＝ 株価の値上がり／値下がり ＋ 為替取引によるプレミアム／コスト ＋収益を得られるケース

損失やコストが発生するケース

株価の上昇＊

株価の下落＊

C

為替差益／差損

プレミアム（金利差相当分の収益）の発生

為替差益の発生

各コースの
米ドル金利
通貨の金利 −

各コースの通貨に対して

がプラス

円安

コスト
（金利差相当分の費用）の発生

為替差損の発生

各コースの通貨の金利 − 米ドル金利

各コースの通貨に対して

がマイナス

円高

＊ADRに投資する場合、ADRの価格には、当該現地株式の通貨に対する米ドルの変動が含まれます。そのため、当該現地株式の通貨に対して米ドル安であれば、株価上昇要因、当該現地株式の通貨に対して米ドル高であれば、株価下落要因となります。
※市況動向によっては、上記の通りにならない場合があります。

通貨運用に関する留意事項●各通貨の運用に当たっては、直物為替先渡取引（ＮＤＦ取引）を活用する場合があります。
●ＮＤＦ取引とは、投資対象通貨を用いた受渡を行なわず、主に米ドル等による差金決済のみを行なう取引のことを言います。
●ＮＤＦ取引では、需給や規制などの影響により、為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）／コスト（金利差相当分の費用）が、短期金利から算出される理論上の水準から乖離する場合があります。そのため、想定している投資成果が得られない可能性があります。
■為替取引には、為替ヘッジ（原資産通貨を売り、円を買う取引）が含まれています。為替ヘッジの場合、「為替取引によるプレミアム／
コスト」を「為替ヘッジプレミアム／コスト」といいます。

7

投資リスク当ファンドの投資にあたっては、主に以下のリスクを伴ないます。基準価額変動リスクの大きいファンドですので、お申込みの際は、当ファンドのリスクを充分に認識・検討し、慎重に投資のご判断を行なっていただく必要があります。

基準価額の変動要因
投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。
なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式（預託証書を含みます。以下同じ。）
を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

価格変動リスク・ 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内
および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
・ 新興国の株式は、先進国の株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える
場合があります。
・ 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、
ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。

流動性リスク・ 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
・ 新興国の株式は、先進国の株式に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。

信用リスク
・ 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じる
リスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）
し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
・ 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落（価格がゼロになることもあります。）
し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。

8

投資リスクは次ページもご確認ください。

為替変動リスク◆ブラジルレアル･コース
・ 投資対象とする外国投資信託の組入資産については、原則として米ドル売り、
ブラジルレアル買いの為替取引を行なうため、
ブラジルレアルの対円での為替変動の影響を受けます。一般に外国為替相場がブラジルレアルに対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。なお、為替取引を完全に行なうことができるとは限らないため、場合によってはブラジルレアルと米ドルの２通貨間の金利差を十分に享受することができない可能性や、米ドルの対円での為替変動の影響を受ける可能性があります。また、
ブラジルレアルの金利が米ドル金利より低い場合、米ドルとブラジルレアルの金利差相当分の為替取引によるコストが発生します。
・ 投資対象とする外国投資信託の組入資産であるＡＤＲの値動きは、当該企業の株式の価格変動に加えて、当該株式の発行国通貨の米ドルに対する為替変動の影響を受けます。
・ 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
◆南アフリカランド・コース
・ 投資対象とする外国投資信託の組入資産については、原則として米ドル売り、南アフリカランド買いの為替取引を行なうため、南アフリカランドの対円での為替変動の影響を受けます。一般に外国為替相場が南アフリカランドに対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。なお、為替取引を完全に行なうことができるとは限らないため、場合によっては南アフリカランドと米ドルの２通貨間の金利差を十分に享受することができない可能性や、米ドルの対円での為替変動の影響を受ける可能性があります。また、南アフリカランドの金利が米ドル金利より低い場合、米ドルと南アフリカランドの金利差相当分の為替取引によるコストが発生します。
・ 投資対象とする外国投資信託の組入資産であるＡＤＲの値動きは、当該企業の株式の価格変動に加えて、当該株式の発行国通貨の米ドルに対する為替変動の影響を受けます。
・ 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。

カントリー・リスク・ 投資対象国における非常事態など（金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、
自然災害、
クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
・ 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、
これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

9

投資リスク

投資リスクは前ページもご確認ください。

その他の留意点○当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○当ファンドは、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
○当ファンドは、大量の解約が発生し、短期間で解約資金の手当てをする必要が生じた場合や、主たる取引市場において市場が急変した場合などに、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金の申込みの受付を中止する可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制○運用状況の評価・分析および運用リスク（流動性リスクを含む）の管理ならびに法令などの遵守状況のモニタリング
については、運用部門から独立したリスク管理／コンプライアンス業務担当部門が担当しています。
○上記部門はリスク管理／コンプライアンス関連の委員会へ報告／提案を行なうと共に、必要に応じて運用部門に改善案策定の指示などを行ない、適切な運用体制を維持できるように努めています。
※上記体制は2024年3月末現在のものであり、今後変更となる場合があります。

10

（参考情報）ブラジルレアル・コース

当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

当ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移

（％）
200

12,500160
120（2019年4月〜2024年3月）
平均値
最大値
最小値

（％）
（2019年4月〜2024年3月）
200

（円）

10,000

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率（右軸）

160

7,500

120

80

5,000

80

40

2,500

40

0

0

0

−40
−80

−40
当ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

（当ファンドと他の代表的な資産クラスの平均騰落率、年間最大騰落率および最小騰落率（％））
当ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
8.4% −0.8%
4.3%
5.9%
平均値 16.0% 10.7% 17.9%
最大値 91.2% 42.1% 59.8% 62.7%
5.4% 15.3% 21.5%
最小値 −58.0% −11.4% −12.4% −19.4% −5.5% −6.1% −8.8%

2019年4月

2020年4月

2021年4月

2022年4月

2023年4月−80※基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後の1万口当たりの値です。
※分配金再投資基準価額は、2019年4月末の基準価額を起点として指数化しています。
※当ファンドの分配金再投資基準価額および年間騰落率（各月末における直近1年間の騰落率）
は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の基準価額および実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

※上記は当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※上記は2019年4月から2024年3月の5年間の各月末における直近
1年間の騰落率の最大・最小・平均を、
当ファンドおよび他の代表的な資産
クラスについて表示したものです。当ファンドの騰落率は、
分配金
（税引前）
を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

南アフリカランド・コース

当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

当ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移

（％）
200

12,500160
120（2019年4月〜2024年3月）
平均値
最大値
最小値

（％）
（2019年4月〜2024年3月）
200

（円）

10,000

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率（右軸）

160

7,500

120

80

5,000

80

40

2,500

40

0

0

0

−40
−80

−40
当ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

（当ファンドと他の代表的な資産クラスの平均騰落率、年間最大騰落率および最小騰落率（％））
当ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
平均値 13.7% 10.7% 17.9%
8.4% −0.8%
4.3%
5.9%
最大値 129.2% 42.1% 59.8% 62.7%
5.4% 15.3% 21.5%
最小値 −54.2% −11.4% −12.4% −19.4% −5.5% −6.1% −8.8%

2019年4月

2020年4月

2021年4月

2022年4月

2023年4月−80※基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後の1万口当たりの値です。
※分配金再投資基準価額は、2019年4月末の基準価額を起点として指数化しています。
※当ファンドの分配金再投資基準価額および年間騰落率（各月末における直近1年間の騰落率）
は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の基準価額および実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

※上記は当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※上記は2019年4月から2024年3月の5年間の各月末における直近
1年間の騰落率の最大・最小・平均を、
当ファンドおよび他の代表的な資産
クラスについて表示したものです。当ファンドの騰落率は、
分配金
（税引前）
を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

＜各資産クラスの指数＞

日本株・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・TOPIX（東証株価指数）配当込み
日本国債・
・
・
・
・
・
・
・NOMURA-BPI国債
先進国株・
・
・
・
・
・
・
・MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）
先進国債・
・
・
・
・
・
・
・FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国株・
・
・
・
・
・
・
・MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、
円ベース） 新興国債・
・
・
・
・
・
・
・JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）※海外の指数は、
為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

11

運用実績

2024年3月29日現在

基準価額・純資産の推移〈ブラジルレアル・コース〉（円）（2014年3月末〜2024年3月末）
10,000

基準価額・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・2,392円

分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）
純資産総額
（右軸）

8,000

純資産総額・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・89.78億円

6,000
4,000
2,000
0
2014年3月

2016年3月

2018年3月

2020年3月

2022年3月※基準価額は、運用管理費用（信託報酬）
控除後の1万口当たりの値です。
※分配金再投資基準価額は、2014年3月末の基準価額を起点として（億円）
指数化しています。
2,000※分配金再投資基準価額は当ファンドに過去10年間、分配実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
0
2024年3月〈南アフリカランド・コース〉（円）（2014年3月末〜2024年3月末）
10,000

基準価額・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・2,493円

分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）
純資産総額
（右軸）

8,000

純資産総額・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・26.72億円

6,000
4,000
2,000
0
2014年3月

2016年3月

2018年3月

2020年3月

2022年3月※基準価額は、運用管理費用（信託報酬）
控除後の1万口当たりの値です。
※分配金再投資基準価額は、2014年3月末の基準価額を起点として（億円）
指数化しています。
1,000 ※分配金再投資基準価額は当ファンドに過去10年間、分配実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
0
2024年3月

分配の推移（税引前、１万口当たり）〈ブラジルレアル・コース〉
2023年11月 2023年12月

3円

3円

2024年1月

2024年2月

2024年3月

直近1年間累計

設定来累計

3円

3円

3円

36円

9,024円

2024年1月

2024年2月

2024年3月

直近1年間累計

設定来累計

3円

3円

3円

36円

8,254円〈南アフリカランド・コース〉
2023年11月 2023年12月

3円

12

3円

2024年3月29日現在

主要な資産の状況〈資産構成比率〉
各コース

ナチュラル・リソース・ファンド のポートフォリオの内容

ナチュラル・リソース・ マネー・オープン・
マザーファンドファンドの各クラス

現金・その他

ブラジルレアル・コース

98.5%

0.1%

1.4%

南アフリカランド・コース

98.7%

0.1%

1.2%

※各コース毎の純資産総額比率です。

＜株式組入上位５ヵ国＞
国

比

名

率

1

アメリカ

57.6%

2

カナダ

14.1%

3

イギリス

11.8%

4

オーストラリア

8.2%

5

フランス

3.8%

＜株式組入上位10銘柄＞（銘柄数：67銘柄）
銘柄名
SHELL PLC-ADR
1 シェル
BHP GROUP LTD-SPON ADR
2 BHPグループ
FREEPORT-MCMORAN INC
3 フリーポート・マクモラン
EXXON MOBIL CORP
4 エクソンモービル
CORTEVA INC
5 コルテバCHEVRON CORP
6 シェブロン
TOTALENERGIES SE -SPON ADR
7 トタル
NUTRIEN LTD
8 ニュートリエン
LINDE PLC
9 リンデ
STEEL DYNAMICS INC
10 スチール・ダイナミクス

国

名

イギリス

業

種

エネルギー

比

率

5.17%

オーストラリア 素材

4.87%

アメリカ

素材

4.48%

アメリカ

エネルギー

4.32%

アメリカ

素材

3.88%

アメリカ

エネルギー

3.85%

フランス

エネルギー

3.81%

カナダ

素材

3.76%

イギリス

素材

3.44%

アメリカ

素材

2.98%

※上記は、日興アセットマネジメント アメリカズ・インクより提供された情報です。
※比率は当外国投資信託の組入株式時価総額比です。

年間収益率の推移（%）
80〈ブラジルレアル・コース〉
60.7％

59.0％
32.2％

40
0
△40
△80

△29.7％△44.6％
2015年

2016年

2017年

2018年

△34.4％
2019年

2020年

2021年

2022年

43.3%
18.4%

35.5％

17.8％

△80

2024年

0.7％

2016年

2017年

2018年

8.8％

△16.1％△28.8％△42.0%
2015年

2023年

31.4％

0
△40

8.1％

〈南アフリカランド・コース〉

（%）
80
40

22.7％

8.5％

6.4％

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

※ファンドの年間収益率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しております。
※当ファンドには、ベンチマークはありません。
※2024年は、2024年3月末までの騰落率です。

※ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
※ファンドの運用状況は別途、委託会社のホームページで開示しています。

13

手続・手数料等
お申込みメモ
購入単位

販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

購入代金

販売会社が指定する日までにお支払いください。

換金単位

１口単位
※販売会社によって異なる場合があります。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して７営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として、販売会社の営業日の午後３時までに、販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とします。

購入の申込期間2024年３月19日から2024年9月17日まで※上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

購入・換金申込不可日

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込み日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込み（スイッチングを含みます。）の受付は行ないません。詳しく
は、販売会社にお問い合わせください。

換金制限

ファンドの規模および商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付
時間制限および金額制限を行なう場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消し

委託会社は、投資対象とする投資信託証券への投資ができない場合、投資対象とする投資信託証券からの換金ができない場合、金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、投資対象国における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、
自然災害、
クーデターや
重大な政治体制の変更、戦争など）による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少など、その他やむを得ない事情があるときは、購入および換金の申込み（スイッチングを含みます。以下同じ）の受付を中止すること、
および既に受け付けた購入および換金の申込みの受付を取り消すことができます。

信託期間2029年6月15日まで（2009年７月31日設定）

繰上償還

次のいずれかの場合等には、繰上償還することがあります。
・各ファンドの純資産総額が10億円を下回ることとなった場合
・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

決算日

毎月17日
（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年12回、分配方針に基づいて分配を行ないます。
※販売会社との契約によっては再投資が可能です。

信託金の限度額

各ファンド毎に、5,000億円

公告

電子公告により行ない、委託会社のホームページに掲載します。
ホームページ アドレス
www.nikkoam.com/※なお、
やむを得ない事由により公告を電子公告によって行なうことができない場合には、公告は日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

年２回（６月、12月）および償還後に交付運用報告書は作成され、知れている受益者に対して交付されます。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
・公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
・各ファンドは、NISAの対象ではありません。
・配当控除の適用はありません。
・益金不算入制度は適用されません。

14

ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入時の基準価額に対し3.85％（税抜3.5％）以内※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）
は販売会社が定めます。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※購入時手数料は、商品および関連する投資環境の説明や情報提供など、ならびに購入に関する事務コストの対価です。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.1％（税抜１％）
運用管理費用は、
日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。

当ファンド
運用管理費用（信託報酬）＜運用管理費用の配分（年率）＞
運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率
合計
委託会社
販売会社
受託会社
1.00％
0.17％
0.80％
0.03％
委託会社
販売会社
受託会社

委託した資金の運用の対価
運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供などの対価
運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価※表中の率は税抜です。別途消費税がかかります。

その他の費用・手数料

投資対象とする投資信託証券

純資産総額に対し年率0.71％程度

実質的な負担

純資産総額に対し年率1.81％（税抜1.71％）程度※投資対象とする投資信託証券の組入比率や当該投資信託証券の変更などにより変動します。

諸費用（目論見書の作成費用など）ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額目論見書の作成および交付に係る費用、運用報告書の作成および交付に係る費用、監査費用など
は委託会社が定めた時期に、信託財産から支払われます。
※監査費用は、監査法人などに支払うファンドの監査に係る費用です。

売買委託
手数料など

組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。

投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。

税金
・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時

期

項

目

分配時

所得税および地方税

換金（解約）時および償還時

所得税および地方税税

金配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％
譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）
に対して20.315％※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年6月13日現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

15

（参考情報）ファンドの総経費率

対象期間：2023年6月20日〜2023年12月18日
総経費率（①＋②）①運用管理費用の比率②その他費用の比率

資源ファンド（株式と通貨）
ブラジルレアル・コース

1.82％

1.10％

0.72％

資源ファンド（株式と通貨）南アフリカランド・コース

1.85％

1.10％

0.75％

※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した値（年率）です。
※その他費用は、投資先ファンドが支払った費用を含みます。
※投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。
※投資先ファンドには運用管理費用以外の費用（事務管理費用、資産の保管費用、監査費用、信託財産に関する租税など）がある場合がありますが、上記には含まれておりません。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
※運用管理費用の内訳等の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

16

メモIF