No.68

2018.11HEADLINE
01
触媒研究のターゲット

触媒研究のターゲット02
第17回GSC賞奨励賞の紹介①
03
第17回GSC賞奨励賞の紹介②
04
第17回GSC賞奨励賞の紹介③05
第17回GSC賞奨励賞の紹介④06
第17回GSC賞奨励賞の紹介⑤
07
対外活動
「化学週間」に諸企画を展開
08
第８回新化学技術研究奨励賞及び
2019新化学技術研究奨励賞
ステップアップ賞募集のお知らせ
本号では第17回GSC賞奨励賞受賞の全業績をご紹介します

新化学技術推進協会は、人と環境の健康・安全と、持続可能な社会をめざすGSC推進の考え方にたち、技術革新の原動力となる新しい科学技術発展に貢献することを目的とした、公益社団法人です。

一般社団法人触媒学会
会長

福岡淳

触媒学会は今年で創立 60 周年を迎えました。この間、触媒に関する科学技術は大きな進歩を遂げ、学会も発展してきました。触媒の定義は化学反応を促進する物
質ですが、触媒は基質分子の安定な結合を活性化して、付加価値の高いものを作り出してきました。触媒研究は課題解決型の研究であり、触媒は役に立たなければ意義がありません。ここでは、触媒研究におけるターゲットの変遷について私見を述べます。
20 世紀初頭は食糧増産のために空中窒素固定によるアンモニア合成が課題となり、鉄触媒による N ≡ N 結合活性化に基づくハーバー・ボッシュ法が開発されました。その後、1950 ～ 60 年代には、ゼオライトや担持金属などの新しい触媒材料を用いて石油精製・石油化学の全盛期となり、石油の炭化水素を活性化して燃料やプラスチックなどの化学品を合成する反応が生み出されました。
しかし、1970 年代に公害が社会的な問題になると、自動車排ガス中の NOx などの有害物質の分解・無毒化に触媒が使われました。この環境触媒の概念はグリーンケミストリーと相まって進展し、有害物質の除去から快適さの増進にまで拡大しています。さらに、最近では石油からの原料転換が大きなテーマとなっており、水素社会の基盤となる水からの水素の製造、炭素循環のためのバイオマス変換が課題となっています。化石資源ではあるものの資源量として豊富に存在するメタンの活性化も課題となっています。
このように、触媒研究におけるターゲットは社会的な要請に基づいて変化し、窒素、水、メタンなどの活性化という難反応がターゲットとなってきました。私は、今後の触媒研究のターゲットは二酸化炭素の O=C=O 結合の活性化であると考えます。
触媒を用いて二酸化炭素から化学品を合成する真に実用的な化学技術が生まれることを期待します。

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Japan Association for Chemical Innovation

第17回GSC賞奨励賞の紹介①
当社はCO2を原材料の一部に使用するヒドロキシポリウレタン樹脂（HPU）を独自技術により工業化し、その応用製品を開発している。
HPUはCO2を固定化した環境対応型の新規樹脂であると共に、ガスバリア性などの特性を有した新規な機能性樹脂でもある。HPUの特性は主鎖が有する水酸基に由来するが、水酸基の存在は機械特性や溶解性においてはデメリットでもあった。当社はこれらのデメリットを解消する技術を開発し、水酸基由来の特徴を引き出したHPU製品シリーズを開発した。HPUを既存樹脂代替や機能による新用途に展開させていくことで、CO2排出量削減への貢献が期待される。

ＣＯ２を原材料に用いたヒドロキシポリウレタン樹脂の量産化と応用製品化

Development of Hydroxy polyurethane resin
produced system by using CO2 andtheir applied products
大日精化工業株式会社
Dainichiseika Color & Chemicals Mfg.Co.,Ltd.

CO2 排出量削減対策の一つとして、CO2 を化学品の原材料として直接使用することは重要な技術課題である。当社はCO2を原材料の一部に使用して合成することができる高分子材料であるヒドロキシポリウレタン樹脂（以下、HPU）に着目し、その工業化を達成した。
HPUの合成方法は古くから報告されており、二段階の合成工程により得られる。まず第１工程でエポキシ化合物とCO2 を直接反応させることで環状カーボネート化合物を合成し、次工程で環状カーボネート化合物をジアミン化合物と重付加反応させることでHPUは合成される。CO2 はHPU中のウレタン結合部分に固定化され、樹脂中の成分重量％として最大20%程度固定化することができる。当社はこの二段階反応の双方のプロセス開発を検討し、「CO2 の効率的な反応手法」および「HPUの高分子量化手法」といった独自技術を確立し、2015年にパイロットプラントでの生産を開始した。
しかしながら、当社が開発初期に試作したHPUは、既存のポリウレタン樹脂（以下、PU）と比較すると、硬くて脆い機械物性を有したものであり加工が難しく、また一般塗料に使用される有機溶剤への溶解性も悪いため、塗料分野への応用製品化も困難であった。これはHPUの化学構造がPUとは異なり、主鎖にウレタン結合と水酸基の両方を有することに由来した特性であり、工業材料としては明らかなデメリットがあった。
一方、検討を進めて行くなかで水酸基に由来した特性として、低温での架橋性、ガスバリア性、金属への密着性などの工業的なメリットとなる特性も有していることを見出した。当社はこれら水酸基由来の特性をより活かすための新たな分子設計を行い、各種用途向けに特定の機能性を向上させたHPU試作品シリーズを開発した。
HPUはCO2 を固定化した環境対応型の樹脂であると共に、従来にはない機能を有した新規な機能性樹脂である。
製品化に際しては柔軟性の向上と溶剤に対する溶解性の改善が最大の課題であったが、この改善手段として「PUと共重合する技術」と「水に分散する技術」の２つの手法を確立した。これによりHPUは従来からPUが使用されている塗料やコーティング材料分野において、PUの代替素材として使用することが可能となった。
当社ではこの機能性を向上させたHPUを自社製品へ応用する検討も進CH

H2C
O

R1HC

CH2Oめている。HPUをインキワニスとして使用した「環境対応型グラビアインキ」や基材へのコーティングにより、ガスや化学物質の透過を遮断するバリア層の形成が可能な「バリア性コーティング剤」といった応用製品を開発し、2016年に発表した。また樹脂改質剤としての用途開発も積極的に進めている。
このように本技術はCO2 排出量の削減に寄与できる多種多様なHPUを生み出すことができ、今後のGSCへの貢献が期待できる。当社は今後、機能性を有した環境対応製品としてHPUを拡販していく計画であり、カーボンオフセット推進により地球温暖化防止に貢献していきたいと考えている。

CH2 HC＋CO2CH

R1OOOC＋O

CCOOONH

CH2H2NR2ウレタン結合
OO

CH
CH2R1CH

CH2OC

NHOH

CO2 由来R2nOH

水酸基

HPUの合成方法と化学構造

HPU溶液

2NH2

HPUインキ印刷見本

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第17回GSC賞奨励賞の紹介②

省エネルギーおよび快適温度空間に寄与する蓄熱シートの開発

Development of thermal storage sheet contributing
to energy saving and comfortable temperature space
DIC株式会社
DIC Corporation

古川 知行、藤﨑 健一、小関 祐子

我が国では、特に建築分野でエネルギー消費の増加が顕著であり、省エネルギー推進が喫緊の課題である。また居住者の健康配慮の必要性が再認識され、室内温熱環境の改善も重要課題となっている。
こうした状況下、当社では太陽エネルギー等の再生可能エネルギーを効率利用でき、ピークシフトで室温を安定化できるシート状の潜熱蓄熱建材の開発に成功した。

T. Furukawa, K. Fujisaki, Y. Koseki

潜熱蓄熱材は、固体―液体間での相転移時の温度特性を利用した材料のた

また、石膏ボードや床材といった一般建材とあらかじめ組み合わせる事も今後さらに2021年のJIS化に向けコンソーシアムの活動が継続中で、JIS化

め、融点以上の温度では液状化して形状変化を伴う。
そのため、従来は蓄熱材の漏出を防止する目的で樹脂容器に密封したり、フィルムを用いてラミネートパッケージ化するなどして建材用にも使用されてきた。しかし、切断や穴あけなどによって蓄熱材が漏出するため、サイズ変更の困難さや施工時の作業性の悪さから、なかなか普及には至らず、住宅メーカーや工務店から新しい材料開発が求められていた。
当社は、独自の塗工技術と配合技術により、潜熱蓄熱材料を劣化させることなく樹脂に大量かつ均一に配合し、厚膜で塗工成形する技術を確立することで、蓄熱材料の漏出を抑えた「蓄熱シート」の開発に成功した。

容易になることで、住宅や建築物へ組み込む手段が広がり、従来難しかった壁や天井への施工も可能となった。
これまでに当社では、NEDOの「太陽熱エネルギー活用型住宅の技術開発」において、新築2棟、改築５棟の実証実験に材料を提供し、評価を実施してきた。このなかで、空気式集熱システムとの併用により、昼間の太陽熱を吸熱、夜間に放熱し、室温低下を緩和することで、暖房エネルギーの削減が確認された。また本実証を共同で行った住宅会社からの提案が、国交省のサスティナブル建築物先導事業に採択された。
一方で、潜熱蓄熱材は各社の製品の性能を比較できる公的規格が存在しなかった事も普及を阻む一因であった。

によって普及に弾みがつくことを期待する。
当社は、今後、蓄熱建材が断熱材同様に建築の基本材料に定着することで、社会全体の省エネや人々の健康増進に貢献できると考えている。
また、同技術は住宅や建築以外の様々な分野での実験が進んでおり、例
えば定温輸送分野では輸送容器内に貼ることで容器中の温度変動を抑制したり、農業分野では果実や野菜などの栽培において収率や糖度を向上可能か、などの検討が行われている。
さらに、自動車分野では、エンジンという熱源が期待できない電気自動車の冷暖房エネルギー削減や冷間始動の補助に役立つことも期待できる。
以上のように、本成果は様々な分これにより、従来の樹脂容器やラミネートパッケージに密封した潜熱蓄熱材料と同様な性能を有しながら、施工現場での切断や曲げ加工、ネジ止めなこれを解決するため、当社が参画する蓄熱建材標準化を目的とするコンソー
シアムの活動により、2018年３月には一般社団法人建材試験センターによっ野でGSC推進へ貢献できると期待される。

どが可能で、作業性が大幅に改善した材料となった。て潜熱蓄熱建材についての「建材試験センター規格（JSTM）」を制定された。

3（連絡先）藤﨑健一：

kenichi-fujisaki@ma.dic.co.jp

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第17回GSC賞奨励賞の紹介③

環境調和型分子変換を可能にする
複合金属ナノ粒子触媒の開発

Environmentally Benign Molecular Transformations
Using Composite Nanoparticle Catalysts
大阪大学

准教授

満留 敬人

Osaka University, Associate Professor
Takato Mitsudome
mitsudom@cheng.es.osaka-u.ac.jp

資源の枯渇や環境汚染などの環境・エネルギー問題が深刻化する今、環境への負荷の少ない持続可能な社会の実現が強く望まれている。循環型社会の構築に向けて、ものづくりの基幹をなす化学産業は大きな役割を担い、その使命は大量の資源・エネルギーを必要とする従来型のものづくりから脱却し、環境に有害な物質を排出せずに、欲しいものだけを迅速につくり出す環境調和型分子変換プロセスを開発することにある。物質とエネルギーの変換を担う「触媒」はこれらの問題を解決するキーマテリアルであり、高機能性触媒の開発は、生産性の向上、エネルギーやコストの削減、廃棄物の抑制、製造工程の短略化などプロセス全体の効率化や環境負荷軽減に大きく貢献する。
私は、環境に調和した触媒反応プロセスの開発を目指し、“金属ナノ粒子”の優れた触媒機能に関する研究を一貫して進めてきた。その中で、金属ナノ粒子と金属酸化物を複合化したハイブリッド金属ナノ粒子触媒を開発し、在来の触媒では進行しない高難度な反応を促進させることを見出してきた。ナノ粒子は非常にユニークな物質群であるにも関わらず、その触媒特性・有効性は十分に示されておらず、ファインケミカル合成などの難度の高い反応には応用されていなかった。
１．温和な条件下でのアミドからアミンへの高選択的還元反応を促進するPt-V
バイメタル金属ナノ粒子触媒の開発
水素を用いたアミドの還元反応は汎用性の高いアミンを合成する直截的かつ重要な反応である。本反応は、水のみを副生するグリーンな反応であるが、アミドは最も難還元性のカルボン酸誘導体であり、その還元には非常に高い水素圧と高温を必要とする。2005

地球規模での環境・エネルギー問題が深刻化する今、化学産業では環境に負荷をかけず望みのものを迅速にかつ高選択的に生み出す「高性能触媒」の開発が強く求められている。本研究では、金属ナノ粒子と金属酸化物との界面で新規な触媒機能が発現することに着目し、独自の手法で開発した複合ナノ粒子触媒が種々の液相反応を効率よく促進し、有害物質を排出せずに省エネかつ安全に反応物質を目標物質へと高選択的に変換できることを見出した。また、反応後の触媒は反応液から容易に分離でき、高い耐久性も併せ持つ。

年に開かれたアメリカ化学会のグリーンケミストリー会議では、次世代の環境に優しい医薬品製造プロセスに向けた12の革新的重要課題の１つに“温和な条件下でのアミドの還元”が挙げられた。理想とされる温和な条件（水素圧：30気圧以下、反応温度：70℃以下）でアミドを還元する触媒の開発が求められてきたが、上記の温和な条件下でアミドの還元反応を促進させる触媒はこれまで開発されていなかった。
これに対し、本研究では、白金とバナジウム酸化物を複合化した粒子径2.2nmのナノ粒子触媒（Pt/V/HAP）を創製し、バナジウム上でアミドを、白金上で水素分子を同時に活性化させることで、世界で初めて温和な条件下でのアミドの還元に成功した（図１）。
この触媒は水素１気圧下または室温下という極めて温和な条件でも反応を促進させ、様々なアミドを高選択的にアミンへ変換する。また、反応後の触媒は、ろ過により容易に回収でき再使用も可能なため、省エネルギーかつ安全なアミドの還元反応プロセスの実用化に繋がると考えられる。

２．高選択的還元反応を促進するコア－シェル型金属ナノ粒子触媒の開発「金属ナノ粒子を金属酸化物で内包し、触媒機能が発現するナノ粒子と酸化物との界面サイトを最大化する」という着想から、銀ナノ粒子（コア）を酸化セリウム（シェル）で内包したコア−シェル型ナノ粒子触媒（Ag@CeO2 ）を開発した。この触媒は非常に還元されやすいアルケン部位を保持しつつニトロ基やアルデヒド基を還元する、染料・香料合成に重要な高難度反応を選択的に促進させる。また、酸化セリウム内包金ナノ粒子触媒（Au@CeO2 ）を開発し、アルキンからアルケンへの高選択的水素化反応系の開発に成功した。本反応はこれまで有毒な鉛が必須であり、末端アルキンではアルケン選択性が著しく低い問題点があった。一方、開発した触媒はこれら全ての問題を解決した。
このように本研究では、複合ナノ粒子の創製及び触媒能の創出によって、環境調和性の高い触媒反応系の開発に成功した。これらの成果は、広範な物質変換における複合金属ナノ粒子触媒の有効性を示した極めて重要なものであり、GSCの目指す持続可能な社会の構築に向けたものづくりに大きく貢献できる。

図１ 温和な条件下でアミドの還元反応を進行させる複合ナノ粒子触媒（a）
Pt/V/HAP
触媒、（b）電子顕微鏡像（白い粒子がPtとVの合金ナノ粒子）、（c）
Pt/V/HAPによるアミドの還元反応

図２ アルケン部位を保持しつつ他の官能基のみを高選択的に還元するコア－シェル型ナノ粒子触媒

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第17回GSC賞奨励賞の紹介④

地球上に豊富な元素から成る酸素の電気化学反応触媒

Catalysts for Oxygen Electrochemical Reactions
Composed of Earth-Abundant Elements
東京大学准教授

八木 俊介

The University of Tokyo, Associate Professor, Shunsuke Yagi

大阪府立大学准教授

山田 幾也

Osaka Prefecture University, Associate Professor, Ikuya Yamada

風力や太陽光などの再生可能エネル
ギーを水素やメタンなどの気体燃料に変換して貯蔵・平準化するPower toGas 技術の一つとして、水の電気分解による水素製造が注目されている。再生可能エネルギーにより発電した電気エネルギーを水素燃料（化学エネルギー）の形で蓄えておき、必要なときに電気エネルギーとして取り出す技術である。クリーンなエネルギー源から水素を製造する意義も大きいが、それと同時に、送電網の容量不足によって再生可能エネルギーを用いた発電が制限されることに対する解決策の一つとしても期待されている。
酸素の電気化学反応は水の電気分解のみならず、金属空気二次電池、燃料電池、電解製錬などを担う、産業分野で極めて重要な反応である。酸素の電気化学反応を現実的な速度で進行させるためには、活性化エネルギーに相当する余分な電圧（過電圧）を印加しなければならない。過電圧は、莫大なエネルギー損失、副反応の進行、電極材料の劣化などの原因となるため、適切な触媒を電極表面に塗布・担持し、最小限とする必要がある。しかしながら、現在実用化されている触媒はいずれも貴金属元素（Ru, Ir, Pt）を主成分として含むため、より安価な触媒材料の開発が必要とされている。
このような背景の中、八木氏と山田 氏 は、 コ モ ン メ タ ル を 構 成 元 素とする四重ペロブスカイト型酸化物
CaCu3Fe4O12 が、酸素発生反応に対する活性と安定性が非常に高い触媒材料であることを発見した。また、この物
質の高活性の起源が4価の鉄イオン
Fe4+の電子構造や、四重ペロブスカイ酸素の電気化学反応は産業分野で非常に重要な反応である。反応を現実的な速度で進行させるためには、活性化エネルギーに相当する余分な電圧（過電圧）を印加する必要がある。過電圧は莫大なエネルギー損失、副反応の進行、電極材料の劣化などの原因となるため、適切な触媒を用いて可能な限り低減する必要がある。触媒材料としてこれまで高価な貴金属や貴金属酸化物が主に用いられてきた。一方で八木氏と山田氏は本研究において、コモンメタルを構成物質とする四重ペロブスカイト型酸化物CaCu3Fe4O12が酸素発生反応に対して極めて高い活性を有することを発見した。さらにその活性発現のメカニズムを明らかにし、新たな物質群の触媒応用への可能性を拓いた。

ト型酸化物そのものが有する特殊な構造にあることを明らかにした。さらに構造的な要因により酸素発生反応に対する活性は向上する一方で、酸素還元反応に対する活性はほとんど変化しないことを発見した。この知見に基づき、酸素還元反応に対してもともと活性が高いマンガン系酸化物に注目し、その構造を四重ペロブスカイト型酸化物とすることで、酸素発生反応と酸素還元反応の両方に高い活性を有する二機能性電気化学触媒CaMn7O12 を開発した。
今回開発された触媒材料（図1）は、地球上に豊富な元素で構成されていることが特徴であり、資源消費の最小化や反応プロセスの高効率化に大きく寄与し、省資源・省エネルギーを目指す分野に多大な波及効果をもたらすことが期待される。また、本研究において明らかとなった結晶構造と電気化学触媒活性の相関は、より高性能な電気化学触媒の開発指針となるものである。
今回合成した四重ペロブスカイト型酸化物触媒の多くは常圧では合成できず、10GPa程度の高圧が必要となる。
触媒の結晶構造や電子状態が化学反応および電気化学反応に与える影響は非常に大きい。高圧を利用して合成した物質は、通常の合成法では得られない特殊な構造・電子状態を有することが多く、既存の材料と大きく異なる挙動を示す可能性を秘めている。一方で高圧合成にかかるコストを考えると，常圧で合成できる物質の方が好ましいのは言うまでもない。以上の利点と欠点を把握しつつ、常温常圧で合成できない物質群も機能性材料の候補として検討することにより、これまでにない高い触媒活性を有する物質の発見に繋がった。優れた活性を有する物質を常圧で合成するための研究も進めており、例えば今回開発した二機能性電気化学触媒CaMn7O12 は常圧で合成が可能である。今後、高圧合成法やその他の特殊な方法によって得られる物質を機能性材料の候補として研究を進めることにより、より多くの優れた材料の発見が期待される。

図1．
（左）酸素発生反応に対して高い活性を有する四重ペロブスカイト型酸化物CaCu3Fe4O12と、（右）酸素発生反応と酸素還元反応の両方に活性を有する二機能性触媒CaMn7O12の模式図。
同じ構造を有するLaMn7O12も同様の活性を示す。

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第17回GSC賞奨励賞の紹介⑤

地球温暖化抑制を目的とした革新的二酸化炭素分離機能材料の開発

Development of novel polymer hybrid membranes
for greenhouse gas capture
東京農工大学

特任助教

兼橋 真二

Tokyo University of Agriculture and Technology
Shinji Kanehashi
kanehasi@cc.tuat.ac.jp

現在、世界的な環境問題となっている地球温暖化とそれにともなう気候変動は、人類の活動から生じる温室効果ガスの増加が原因といわれている。わ
が国で採択された京都議定書をはじめ、2016年11月 に は パ リ 協 定 が 発 効し、温暖化対策に関する国際的な枠組みが開始された。これに対し、更なる省エネルギー化や自然エネルギーの有効利用が重要になっているが、一方で、現在も化石燃料の燃焼で発生するCO2 の抜本的削減が急務とされている。近年、火力発電所や製鉄所等の大規模固定発生源から排出されるCO2 を回収し、地中や海洋に貯留するCO2 回収・貯留技術（Carbon Capture andStorage, CCS）に注目が集まっている。
現在、このCCS技術の大きな課題のひ
とつが、発生源でのCO2 回収コストの大幅な削減である。現行のCO2 回収技術として、吸収法、吸着法、膜分離法等があるが、中でも膜分離法は、分離の際に相変化や化学反応をともなわないことから、経済性の高いクリーンな分離技術としてCCS技術への適用に大きな期待が持たれている（図１）。しかし、これまでのほとんどの高分子材料では、CO2 透過性と分離性との間に

図１

現在の深刻な環境問題である地球温暖化の抑制に向け、原因とされる二酸化炭素（CO2 ）の削減が急務とされている。この抜本的対策として、近年ではCO2 回収・貯留技術（CCS）に大きな注目が集まっている。このCCS技術に適用可能な技術として期待されているもののひとつに膜分離法がある。本研究では、高分子と多孔性ナノ粒子やイオン液体からなる高分子ハイブリッド材料が、膜分離性能を改善する有効なアプローチであることを明らかにした。さらに、実際の使用環境を再現した分離試験を行い、実用性の高い有効な高分子ハイブリッド材料を見出した。これらの成果は高分子分離膜材料のさらなる発展・実用化に大きく貢献するものである。

はトレードオフの関係にあり、この関係を打破する膜分離性能の向上を目的とした研究が現在も盛んに進められている。
本研究で着目した高分子ハイブリッド材料は、高分子とフィラーの両者の特長を発現することのできる材料である。本研究では、芳香族ポリイミドに、カーボンナノ粒子をはじめ、金属有機構造体（MOF）や多孔性有機高分子（POP）などのさまざまな多孔性ナノ粒子やイオン液体からなるハイブリッド分離膜を簡便な溶媒キャスト法にて作製した（図２）。従来のハイブリッド分離膜では、ナノ粒子どうしの凝集やナノ粒子と高分子との乏しい相互作用により、両者の間に界面欠損（構造欠陥）を生じ、膜の分離性能を大きく損なう課題があった。今回、溶媒の種類や乾燥条件を詳細に検討することで、構造欠陥のないハイブリッド分離膜を作製することに成功した。この材料のCO2 分離性能を評価した結果、従来のトレードオフ関係を打破するCO2透過性あるいはCO2 分離性能の大幅な向上に成功した。さらに、今回の一連の多孔性ナノ粒子とのハイブリッド材
料における気体透過挙動を簡便な自由膜によるCO2 分離

図２6体積モデルで説明できることを初めて実証した。
実際の分離対象ガス中には、水をはじめとする多くの不純物が含まれている。今回開発した一連のハイブリッド材料の中で、疎水性有機ナノ粒子であるPOPからなるハイブリッド材料が、不純物存在下でも最も良好な耐性を有することを明らかにした。これらの研究成果は、実際の分離環境を想定した条件下での高分子ハイブリッド分離材料の有効性を実証したことから、ハイブリッド分離材料の実用化に大きく寄与するものであり、学術界のみにならず産業界にも大きな波及効果をもたらすものである。さらに本技術は、CO2回収分野だけでなく、クリーンエネルギーである水素精製、天然ガスの精製、バイオガス濃縮、有害物質回収、さらには水処理などの幅広い分野への応用展開が可能である。このように本研究は、地球温暖化の原因とされる温室効果ガスであるCO2 削減を目的とした新規な高分子ハイブリッド分離材料の開発を通し、グリーン・サステイナブルケミストリーの推進と発展に大きく貢献するものである。

高分子ハイブリッド膜（上段）と高分子膜（下段）

NEWS
LETTER

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対外活動「化学週間」に諸企画を展開
10月23日「化学の日」は、化学の魅力をより多くの方かと思われます。に知ってもらおうという趣旨で、2013年に制定されまし

また、同フェスタの10月25日には、JACI特別企画『キた。10月23日と決められたのは、物質の基本単位である１ャリアパスガイダンス～「イノベーション人材となるためmol（モル）に含まれる原子や分子の数が「6.02×10の23乗」に」』が行われました。この企画は、JACI戦略委員会人材であるというアボガドロ定数にちなんでいます。
（米国で育成部会が実施しているキャリアパスガイダンス（CPG）はこの日は「モルの日」とされています。）また、10月23の一環として行われたもので、基調講演とパネルディスカ

日を含む週（月曜日～日曜日）は「化学週間」として、期ッションで構成されましたが、パネラー９名が全員、企業間中にさまざまな企画が行われています。JACIは、日本の若手研究者であるところが特徴です。会場には、学生以化学工業協会、日本化学会、化学工学会とともに、「化学外に、大学で学生指導をする立場の聴講者もいて、日頃直の日」の提唱団体です。

面している悩みについて質問していました。

ここでは、2018年の化学週間に行われた、日本化学会の一方、10月24日開催の、「化学の日/化学週間記念ケミ「第８回CSJ化学フェスタ2018」と、化学工業日報社主催「化カルフォーラム2018」では、特別講演とパネルディスカ

学の日/化学週間

ッション「イノベーションの原動力となる化学技術を発記念ケミカルフォーラム2018」の模様をご紹介します。

展させるために今なすべきこと」が行われ、JACIからは、GSCN運営委員会副委員長の野﨑貴司氏がパネラーとしてCSJ化学フェスタ（10/23 ～ 25）では、JACIが関係する参加しました（右写真右端）。このディスカッションでも、企画が主催・共催する企画が２つ開かれました。10月23日

テーマのひとつとして人材育成が取り上げられ、学会から、の共催企画「ホンネで語ろう産学連携！！」では、『ホンそもそも化学はPRが不足している、という意見が出されネで語ろう「人材育成！！」』のテーマで産学７人のパネました。

リストによる講演とディスカッションが行われ、公式の場ここでご紹介した以外にも、CSJフェスタ10月23日の面ではなかなか聞けない発言や質問が続出しました。大学

SDGsに関する産総研特別企画では、JACI片岡事業統括部の現場で、いかに学生を辛抱強く指導をしているかという長が基調講演を行っており、化学週間のJACIの諸活動は、実例も紹介され、産側にとっても収穫があったのではない活発な事業活動を反映したものとなっています。

「ホンネで語ろう産学連携！！」記念ケミカルフォーラム

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NEWSLETTER

Japan Association for Chemical Innovation

募集開始します！
第８回 新化学技術研究奨励賞
2 0 1 9 新化学技術研究奨励賞

ステップアップ賞■ 新化学技術研究奨励賞

化学産業界が必要とする技術課題を設定しその実現に貢献しうる新たな化学技術に関する研究を奨励■ 応募方法の詳細はホームページをご覧ください■ 募集期間2019年1月21日まで

新化学技術研究奨励賞

新化学技術研究奨励賞
ステップアップ賞

研究助成（12課題）
助成額100万円/件
件数
原則1件/課題

研究助成
助成額
件数

化学産業からの募集課題に対しての挑戦的・萌芽的な研究を助成

研究終了後
応募
受賞後１－６年猛暑だった夏から一転、すっかり気温も下がり、慌ただしい年末が近づいて参りました。今年はSDGｓの概念が広く普及するとともにプラスチックごみの海洋汚染がクローズアップされ、化学産業にとって重要なJACIニュースレター
発行
公益社団法人新化学技術推進協会（JACI）〒102-0075 東京都千代田区三番町2三番町KSビル2F
TEL：03-6272-6880
http://www.jaci.or.jp/
編集

JACI

総務部

化学産業界への貢献の観点から切れ目なく継続的に研究を助成

http://www.jaci.or.jp

JACIホームページからご応募ください

編集
後記

300万円以内/件
1件以内/年

経営課題として強く意識する必要が出てきています。グリーン・サ
ステイナブル ケミストリーの、持続可能な未来社会に向けたイノベーション共創への貢献が一層期待されます。
（YE）

JACIのGSCネットワークは、次の団体で構成されています。
（国研）科学技術振興機構、（一財）
化学研究評価機構、（公社）
化学工学会、（一社）
化学情報協会、
関西化学工業協会、（公財）京都高度技術研究所、（一社）近畿化学協会、ケイ素化学協会、合成樹脂工業協会、（公社）高分子学会、（公社）高分子学会高分子同友会、（公財）相模中央化学研究所、（国研）産業技術総合研究所、
次世代化学材料評価技術研究組合、（一社）触媒学会、石油化学工業協会、（公社）石油学会、（公財）地球環境産業技術研究機構、（公社）電気化学会、（地独）東京都立産業技術研究センター、（公社）日本化学会、（一社）日本化学工業協会、（公社）日本セラミックス協会、（一社）日本電子回路工業会、（一社）日本塗料工業会、
日本バイオマテリアル学会、（公社）日本分析化学会、（一社）日本分析機器工業会、（公財）野口研究所、（一財）バイオインダストリー協会、（国研）物質・材料研究機構、（一社）プラスチック循環利用協会、（公社）有機合成化学協会、（国研）
理化学研究所8

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