当院の取り組み

大規模災害発生時の院内連絡手段の検討〜院内情報ネットワークを用いた災害時情報共有システムの構築と運用について〜
徳島県立中央病院

Ⅰ

はじめに

Ⅱ

事務局

横山秀章、中田一規、鎌田芳彦
看護局 伊賀智代、石川和恵

導入の経緯

60床、感染・結核10床の計460床で、三次救急まで行う急性期病院とし

東日本大震災から６年が経過し(1) 当院が取り組んでいる院内情て、徳島県の医療の中核を担ってたが（本稿執筆時は平成29年３報ネットワークを用いた災害時情いる。

月）、東北地方の太平洋沿岸部を報共有システム（以下、災害時情南海トラフ巨大地震の被害想定

中心に大きな爪痕を残したこと

報共有システム）の説明に入る前については、東日本大震災規模（マは、未だ記憶に新しい。あの大災に、当院の概要、および、徳島県

グニチュード９相当）の三連動地

害は、我々医療機関の人間にも大における南海トラフ巨大地震発生

震が東海・東南海・南海トラフできなショックを与え、災害に対す時の被害状況について説明する。

発生した場合、県内全域で震度６

る備えがまだまだ足りていないこ

徳島県立中央病院は、徳島市の弱以上の揺れが発生し、県南部のとを痛感させられた。東日本大震

ほぼ中心部に位置し、海岸からは沿岸部では10m 以上の津波が押災を契機に、災害対策を一から見直線距離で約７ km、海抜約３ m

し寄せ、県北部でも４〜５ m の直し、新たな取組みを始めた病院の地点に位置している。平成24年

津波に襲われると予想されていも多かったことだろう。当院もそ10月に免震構造の新病院に全面的る。人的・物的被害は、全壊棟ののような病院の一つである。本稿に建て替えられた。新病院は地上

建物が11万６千棟、死者は３万１では、当院で取り組んでいる災害９階建で、屋上にヘリポートを有千人と推定されている。その他、時の情報伝達・情報共有を主目的し、別棟の２階に自家発電機を備

液状化現象や、停電をはじめとすとしたシステムの構築とその運用えているほか、災害拠点病院としるライフラインの停止などが、徳状況について報告する。

て、各種の災害対応設備を備えて

島市内を中心に発生すると見込まいる。病床数は一般390床、精神れている（徳島県ホームページよ14

全自病協雑誌第56巻第７号（1034）り）。
徳島県は、山間部が多いことから、県東部の沿岸部に人口の多くが集中しており、同時に病院、医師もこの地区に集中している。このような被害想定、病院、医師の偏在状況を考えると、当院より東側（沿岸部）に位置する医療機関
は軒並み津波被害を受け、最悪の場合、多くの病院（災害拠点病院を含む）が機能不全に陥ることが考えられる。

画面イメージ

当院の所在地における最大想定
津波発生時の浸水予想は0.3〜１ボードなどに記入していた各種情手（本部）よりも多いことが最大m ではあるが、建物部分は盛り土報をネットワーク上で送受信し、の要因だが、普段、引継ぎなどで、をし、１ m 以上かさ上げしていかつ、共有できるようにしたもの

口頭で情報を伝えることに慣れてるので、駐車場の一部は浸水するである。

いる医療職の人たちは、相手に直ものの、建物への浸水被害はない

当院でも、多くの病院と同様に、接話を伝えることができる PHS

見込みである。また、水道につい年に数回定期的に災害訓練を行っを好む傾向にある（と思う）。そても井戸水を使用しており断水状ている。東日本大震災発生以降の結果、本部の PHS は鳴りっぱ態に陥る可能性は低く、72時間はは、南海トラフ巨大地震発生に対なし、通話中で塞がりっぱなし状

自家発電機で電気も供給できる。

する懸念から、大規模地震・津波

態となり、コミュニケーション不前述の通り、震度７の揺れにも耐を想定した多数傷病者受け入れ訓

全の状態に陥った。災害時の基本

えうる免震構造であることから、練を中心に各種の訓練を行っていで あ る CSCA の ２ 番 目 の Ｃ

現在想定されている最大規模の地る。これらの訓練を通じて出てき（Communication）が機能しなく震・津波が発生しても、当院は医た課題は数多くあるが、最大の課なったわけであるから、当然、訓療活動が継続できると見込まれて

題は情報伝達に関することであっ練は失敗である。病院規模にもよいる。以上のことから、当院は、た。

るが、この状況に陥ることを嫌い、

南海トラフ巨大地震発生時には、病院によって、災害時における災害時には PHS による連絡を禁被災した多くの傷病者を最前線で情報伝達のルールは異なるであろ止している病院も多いと思う。

受け入れる病院として、その機能

うが、普段使っている院内 PHS

しかし、当院では、即時性や携を果たすことが求められている。

を災害時にも使用することを想定

帯性といった PHS の利点を考えしている病院は多いと思う。もちると、全く使わないことにするの(2) 当院が構築した災害時情報共ろん、災害発生時は、多くの情報はもったいない、情報伝達手段は有システムは、電子カルテシステが飛び交うことから、PHS での連多く有していた方がいい、というムなどで利用している院内情報ネ

絡は、特に緊急性・重要性の高いことから、PHS は残しつつ、PHS

ットワークを用いて、被害情報やものに限っているだろう。当院もでの連絡に代わる情報伝達手段を

傷病者情報を伝達・共有するシス

そのようにしていたが、実際に訓考えよう、ということになった。

テムである。詳しい機能は後述す

練を行うと、すぐに本部の PHS

そこで目をつけたのが、院内情報

るが、基本的には、今までトランがパンクしてしまった。単純に情ネットワークである。（あと、報シーバーや紙で伝達し、ホワイト報の送り手（現場）の数が、受け告用紙を持って、最上階の９階か（1035）

全自病協雑誌第56巻第７号

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ら災対本部まで何度も階段で往復性・有用性が問題となった。当時

電力使用量で72時間の電力供給がするのは大変だ、という声もあっあがった問題点のうち、特に議論可能な燃料を備蓄している。普た。
）になったのは次の３点である。①段、電力を多く使用しているのは、巨大地震が起こったときにシステ

高額な医療機器であり、端末の利(3) 災害時に利用することのできムが物理的に耐えられるのか、②用にかかる電力使用量はそれらにる情報伝達手段は多くある。伝令

電気の容量は足りるのか、③いざ比較するとわずかである。災害時を走らせたり、紙に書いて届けた

発災時に使いこなせるのか、であには、これらの医療機器の使用がり、拡声器やメガホンを使って大る。

制限されること、また、自家発電

声で叫ぶなど、直接人が動いて伝まず、①については、当院の建機に繋がる非常用電気系統の回路える方法。PHS や携帯電話、トラ物は免震構造であり、震度７の揺から電源をとっている端末は限定

ンシーバーなどの機械を用いる方

れにも十分耐えられること。院内されており、電気の容量をことさ法。人が走って伝えに行けば、確ネットワークのサーバーは、耐震ら気にする必要はない、との判断

実に内容が伝わるだろうが、そこ

ラックの上に設置されており、揺が担当者からあった。具体的にに人が割かれることによる現場のれによる破損の危険も少ないこ

は、災害時にこのシステムを利用

マンパワーの喪失は避けられなと。ネットワークをつなぐケーブ

する端末（電子カルテ）の数は、い。トランシーバーは同時に多人ル類は、弾力性があり、建物の揺バッテリーを内蔵したノート型

数に伝えることが可能だが、絶えれ程度では断線等起きないこと。

PC の電子カルテ端末であり、各ず流れてくる情報を残しておくこ

これらのことを考えると、院内ネ

病棟１台ずつ、新設エリアで合計とができない。どれもそれぞれにットワークが使えなくなるほど建10台ほどの合計約30台である。災長所があり、欠点があることから物が損傷を受けているような場合

害対策の訓練ではなかったが、過（図１）、
その欠点を補うためにも、は、医療活動が継続できるような去に停電対応訓練を行い、自家発

災害時には複数の情報伝達手段を状況ではないであろうと思われ電機の電力のみで数時間対応した有しておくことは必須であろう。

る。病院建物が無事で、医療活動

際も、電子カルテ端末の電力消費

そのような通信手段の多様性確が継続可能な状態であれば、院内量についてはほとんど問題になら保という視点から、災害時情報共ネットワークも生きている、と結ない程度であった。

有システムの開発をスタートさせ論づけた。

また、当院の電力供給系統は、ることになったのであるが、開発

また、②については、当院の自四国電力から供給されている電気の前段階として、当然、その必要

家発電機は、通常時の６割程度ののみを送る一般電気系統と自家発電機にも接続されている非常用電気系統の２種類設けられている。
生命維持に係る医療機器は当然、後者の非常用電気系統に繋がっているのだが、電子カルテのサーバ
ーやハブ、サーバー室の温度管理のための空調機器についても、この非常用電気系統に繋がっている。非常用電気系統に接続する機器についても、優先順位が何段階かに設定されているが、サーバー室の空調については、非常用エレベーターや医療ガス設備、手術室

図１

16

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の電源などと並んで優先して接続から、多くの機能を持たせても対ている災害ボックス内に入っていされる対象となっている。したが応しきれない。スタッフが多くのるので、発災時には誰でもログイって、災害時にサーバーがダウン機能に対応することによって時間ンすることが可能である。）

し、当システムの利用が不可能にを奪われ、現場対応に支障を来し基本的機能としては、①施設・なるということもない。

ては元も子もない。そのため、機設備被害情報、②傷病者情報、③③については、説明会を定期的能はなるべく限定し、必要最小限

職員参集情報であり、これらにつに行い、訓練を通じてみんなで覚と思われるものに絞り込んだ。

いて、現場用の入力メニューと本

えていくしかない、ということで、また、当システムは、災害時に部用の参照メニューがそれぞれ設病院スタッフなら誰でも扱えるよ

けられている（図２はイメージ）。

う、簡単な操作で動かせられるよ

参照メニューでは、それぞれの記

うにしている。インターネットブ

入内容が一覧できるようになってラウザ上で動作するので、基本的おり、３分ごとに自動更新され、(1) 災害時情報共有システム開発にはインターネットを使用するの常に最新の状況が表示されるように当たっては、システム担当、災と変わらない。検索サイトやネッになっている。各機能の内容は、

害担当、医師、看護師からなるコ

トショッピングが利用できる程度

以下の通り。

アメンバーを中心に意見を出し合にインターネットを使うことがで

1)

い、必要に応じて関係者からヒアきる人であれば、使用に支障を来

電気・水道・医療ガスなどのラリングを行った。この時、常に心さないような作りになっている。

イフラインや医療機器・建物被害懸念は払拭された。

Ⅲ

基本機能

がけたのは、機能（項目）を増や施設・設備被害情報等を報告する。電気や水道といっさないようにする、ということで(2) 院内ネットワークに繋がってた共通項目はラジオボタンによるある。

いる全ての端末には、平時からデチェック式となっている。当該部

このシステムは、機能によってスクトップ上に災害時情報共有シ

署特有の医療機器等に被害があっ多少差異はあるものの、災害発生

ステムのショートカットが置かれた場合は、テキスト入力する。こ直後から傷病者の搬送が落ち着くており、これをクリックすること

れらとは別に、即時対応要請記入

であろう災害発生後１週間くらいで、システムは立ち上がる。ID欄があり、至急の対応が求められまでの使用を想定している。これとパスワードを入力してログイン

る被害については、この欄に記入

らの時期は、現場も混乱し、人もし、トップページに入る。
（ID と

する。

物も不足している時期であること

パスワードは、各病棟等に配置し参照メニューでは、全部署の被害状況一覧が見られるようになっている。被害がある箇所について
は、画面に赤く色がつき、どこの部署に被害があるか一目でわかる。（病棟名をクリックすることで、詳細画面が表示される。）また、即時対応要請欄に入力があれば、入力有りと表示される。優先度の高いところのみ、PHS で連絡を取り合い、当該被害について迅速な対応を行う。
2)

トリアージエリアでトリアージ

図２（1037）

傷病者情報

全自病協雑誌第56巻第７号

17

Ⅳ

訓練での運用(1) 災害時情報共有システムは、
平成26年度から開発に着手し、ブラッシュアップを重ねながら平成
27年度末にとりあえずの完成をみた。本年度（平成28年度）までに、ベータ版を使用した時も含めて４
回このシステムを用いた災害訓練（多数傷病者受入訓練）を行っている。訓練を行うたびに新たな問図３題が発生し、システムの改良や運用ルールの改訂を行っているが、された傷病者の情報を新設エリア

る。参集した職員を把握し、適切問題となった事案とそれに対して（黄エリア・赤エリア・黒エリア）に人員配置することは、災害時対どう対処したかについて紹介すで入力する。（緑エリアについて

応において必須である。

る。

は、軽傷であり、人数も多いこと

各職員が参集した後、安否情報、からシステムによる入力の対象外

参集時刻、配属エリア等を入力す関わっていたコアメンバー以外のとした。
）トリアージタグ No、搬る。災害時における長時間連続勤

ほとんどの職員は、当然このシス

入エリア名、搬入時刻の３点は必務を避けるため、勤務開始から一テムのことを知らなかった。まず

須の入力項目である。それ以外

定時間経過した者（連続勤務10時は、スタッフに対する周知・説明は、わかる範囲で入力する。患者間）については、色が変わり、そが問題となった。簡単なシステムの特徴や状態、処置内容についての旨表示されるようになっていにしたつもりであったが、それでは、可能であればテキスト入力する。

も使用にあたり、迷う箇所が多く

1)

開発初期の段階では、開発にる。搬送患者に手術や CT 検査な

本部側では、各病棟、新設各エあったようである。毎回の訓練にどが必要な場合は、その希望を入リアの勤務者一覧を見ることがであたり、事前の操作説明会を行い、力することによって、要請した内

き、どの部署で人員が不足していマニュアルを配布し、訓練の後は

容を本部に伝えることができる

るか、どの部署に比較的人員の余

アンケートをとって、問題点を洗（図３はイメージ）。

裕があるかなどを把握し、人員のい出している。事前説明会は、準再分配を差配できるようになって備できる端末の都合上、１回あたと、日ごとに搬送された患者の一いる。

り20人程度だが、毎訓練ごとに４、覧が確認できる。災害対策本部で4)

５回開催し、委託のスタッフも含参照メニューでは、各エリアごその他の機能は、システムを通じて上がってき家族等からの問い合わせに対応

め、あらゆる職種の延べ300人以た情報を元に、患者データや症状するための傷病者検索機能。受入上のスタッフが使い方を把握してを把握し、手術室や搬送先の手配可能数を把握するための受入可能いる。しかし、災害発生時、誰がを行う。（通常の災害対策本部で病床数入力機能。本部から病院ス病院におり、誰が病院に来られる行っているホワイトボードへの転

タッフに連絡するための通達機のかは、事前にはわかるはずもな

記作業を省略することができる。
）

能、などがある。また、１時間毎

い。職員全員が本システムを扱え

3)に被害状況や患者情報を印刷し、るようにする必要がある。

経時的記録として紙ベースで残す

2)

運用にしている。

の入力が問題となることが多かっ

職員参集情報大規模災害発生時には、職員は自動的に参集することになってい18

全自病協雑誌第56巻第７号

訓練の最中では、傷病者情報（1038）

た。訓練では、短い時間の中で多で、通信・連絡を通常の手段で行

シーバーで情報を送る場合、送り数の傷病者が送り込まれてくるのってしまい、情報の齟齬・漏れが手が喋る時、受け手が聞く時、ホで、傷病者の情報入力が追いつか発生した。大規模災害が発生した

ワイトボードに記載する時の３ず、現場の対応と本部の指示との場合、近隣のクリニックの医師ら

回、間違いが起こる可能性がある。

間にズレが出ることがままあっが当院に応援に来てくれることは単純計算で間違いが起こる可能性た。具体的には、次々と運ばれて十分に考えられる。この問題につは３倍である。また、トランシー

くる傷病者の情報を入力すること

いては、現在も対応方法を検討中

バーでの通信は、慣れていないとに追われ、搬送済みの患者のチェであるが、早急に何らかの方法を聞き取りづらく、１回の通信ではックができていない状況が発生し考える必要がある。

正確に聞き取れない場合も多い。

た。そのため、本部の方では、い5)

職員参集情報における職員リ（特にアナログのトランシーバー

つまでたっても搬送済みにならな

ストは、特定の時期に一括でシスを使っているところではその傾向

い患者について、指示を出し続けテムに読み込ませている。４月なが高いのではないだろうか。）情る羽目になった。これについて

ど人事に大きな異動があった後に報の正確性を担保するという点か

は、現場（新設エリア）の導線を行っているが、年度途中の病棟異らも、有用であるといえる。

工夫し、搬送患者のチェック漏れ

動や産休などでいなくなった職員

さらに、情報の共有が図られるがないようにしたり、情報を取りについての随時の対応ができてい点も当システムのメリットであに行く担当と入力する担当をそれない。常に全職員について正確にる。情報は単に伝えるだけでは機ぞれ設けるなど工夫を重ねてい情報を反映させることは困難であ

能せず、共有して初めて意味をなる。

るが、定期的な更新を行う必要がすと考える。基本的には、現場は

3) 訓 練 の シ ナ リ オ は 当 院 のある。

入力メニューを主に使うことにな

DMAT 隊員の協力により作成しるが、参照メニューを利用するこているが、その中に患者急変によ(2) これらの他にもまだまだ問題

とも可能である。災害時には災対り、トリアージ区分が変化する傷

点は出てきたが、システム運用に本部の指示により動かなければな

病者が設定されていた。このようよる効果も大きかった。当システ

らないが、災対策本部に集約されな例外的な傷病者については、最ム開発のそもそものきっかけであている全体の情報を各エリアが把後に搬送されたエリアで記載する

る、PHS の活用であるが、これに握することによって、病院全体とよう、当初は運用ルールを定めてついては、PHS 使用による混乱はしてより有機的一体的に動くこといたが、訓練では二重に患者が登解消された。現場からの情報がシが可能になるのではないだろう

録されてしまうなどの問題が生じ

ステムを通して送られることによか。

た。そのため、システムを改良し、り、本部で受ける電話が大幅に減

トリアージ区分が変更になった患ったためである。そのため、基本者についても対応できるよう、新的には PHS は災対本部から各部

しい入力項目を設けた。

署への指示専用に特化され、迅速

災害時情報共有システムの開4)な指示が行えるようになった。

発・運用にこの３年間取り組み、

当該システムを利用した訓練

Ⅴ考察、今後の展望

は、基本的には院内スタッフのみ

また、当システムによる利点と訓練において、一定の結果が出た。

で行っているが、過去に一度、外して、情報の正確性があげられる。

今後は、全ての職員が問題なく使部のスタッフも交えて訓練が実施

当システムでは、当然のことであえるようにし、よりスムーズな運されたことがある。その訓練でるが、現場で入力した情報がその用ができるよう、使用者の練度をは、県医師会のメンバーの協力にまま表示される。情報の間違いが上げていく段階に来たといえる。

より行われたが、院外のスタッフ

起こる可能性は、入力時のⅠ回のただ、訓練を重ねてきての懸念は当システムのことを知らないのみである。これに対して、トラン

は、災害訓練の目的が当システム（1039）

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19

の使用練習になっているのではな

クが使えないような状況の時は、力した情報を電子カルテシステム

いかということである。今まで

病院自体、医療行為ができない状に反映させることができたかもし

は、開発途中であり、システムの況であるだろう、と前述している

れない。そういったことも検討し内容・運用方法等の検証・改善をが、それでも、何が起こるかわかてみたが、費用や電子カルテシス行う必要があったため、当システ

らないのが災害時である。このシテムの安定性・安全性を考慮してムの扱いに比重が置かれた訓練でステムは利用できないが、病院機断念した。だが、次の電子カルテあったことは否めない。しかし、

能は生き残っている場合がないとシステム更新時に当システムを一

災害時に傷病者を迅速に受け入は言い切れない。その場合に備え体的に（電子カルテシステムのパれ、適切な治療を施す。なるべくて、通常の情報伝達による災害訓

ッケージの一部として）組むこと

多くの人の命を助ける、というこ

練も定期的に実施していく必要がもできるかもしれない。それがでとが我々の使命であり、訓練の真ある。

きれば、当システムをより便利にの目的である。その目的達成のた

当システムは誰でも簡単に使え

めに、当システムを手段として活るよう機能を絞ったことは前述の用していかなければならない。新通りである。しかし、機能を絞る

最 後 に、私 は 当 シ ス テ ム の開たなシステムを開発し、導入したに当たっては、費用の問題や技術発・導入に関わった一人であるが、ことで、手段と目的が逆転してい的な問題から断念した部分も少な

当システムが本番で使用されるこた感がある。災害時情報共有ステ

くない。例えば、電子カルテシスとがないまま、役目を終えること

ムはあくまで手段であり、災害時テムと当システムとの連携もそのを切に望んでいる。歴史を振り返になるべく多くの人の命を救うと一つである。電子カルテシステム

ると、地震・津波に襲われるのはいう目的を忘れず、訓練を重ねてと連携させることにより、職員の避けられないことなのかもしれな

いきたい。

勤務情報や病床の空き情報などをいが、起こらないで済むのであれ

また、当院はこのシステムの構

当システムに引っ張ってくることばそれに越したことはない。た築に取り組んでいたため、ここ３が可能であったかもしれないし、だ、備えはしっかりしたうえで、年間は、通常の紙伝達による訓練搬送された傷病者がそのまま当院である。

を行っていない。院内ネットワーに入院する場合、当システムに入20

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利用することができるのではないだろうか。

（1040）