ＧＳ グローバル・ビッグデータ投資戦略
Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日 2024.6.11●本書は金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
●ファンドに関する「投資信託説明書（請求目論見書）」
を含む詳細な情報は委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードすることができます。また、本書には約款の主な内容が含まれていますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されています。

●ファンドの販売会社、ファンドの基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

［委託会社］
ファンドの運用の指図を行う者

金融商品取引業者■ 照会先

関東財務局長（金商）
第325号

ホームページ
アドレス
電話番号［受託会社］
ファンドの財産の保管および管理を行う者

みずほ信託銀行株式会社

www.gsam.co.jp
03-4587-6000（受付時間：営業日の午前9時から午後5時まで）

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商品分類

属性区分

単位型・ 投資対象 投資対象資産
追加型
地域（収益の源泉）

追加型

内外

株式

投資対象資産決算頻度

その他資産（投資信託証券
（株式）
）

年1回

投資対象地域

グローバル(日本を含む)

投資形態

為替ヘッジ

Aコース
あり
ファンド・オブ・（フルヘッジ）
*
ファンズ
Bコース
なし

※属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、
一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご参照ください。
＊Aコースは、原則として、実質的な外貨建資産について対円で為替ヘッジを行い為替リスクの低減を図りますが、委託会社の裁量により実質外貨建資産のすべてに対してヘッジを行うとは限りません。
●この目論見書により行うGS グローバル・ビッグデータ投資戦略 Aコース
（為替ヘッジあり）
およびGS グローバル・ビッグデータ

投資戦略 Bコース（為替ヘッジなし）（以下、これらのファンドを総称して「本ファンド」といいます。）の受益権の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第5条の規定により、有価証券届出書を2024年6月10日に関東財務局長に提出しており、2024年6月11日にその届出の効力が生じております。
●本ファンドは、
投資信託及び投資法人に関する法律に基づいて組成された金融商品であり、同法に基づき、本ファンドでは商品内容の重大な変更を行う場合に、事前に投資家（受益者）の意向を確認する手続き等を行います。
●本ファンドの信託財産は、受託会社により保管されますが、信託法によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。
●請求目論見書は投資家の請求により販売会社から交付されます（請求を行った場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。）。
●GS グローバル・ビッグデータ投資戦略 Aコース
（為替ヘッジあり）
を「Aコース」、GS グローバル・ビッグデータ投資戦略 Bコース
（為替ヘッジなし）
を「Bコース」、それぞれを「各ファンド」ということがあります。
●ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

委託会社の情報
委託会社名 ：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社
設立年月日：1996年2月6日

運用する証券投資信託財産の合計純資産総額：6兆705億円（2024年3月末現在）

資本金：4億9,000万円(2024年6月10日現在）

グループ資産残高（グローバル）：2兆5,490億米ドル（2023年12月末現在）〜計量モデルにおけるビッグデータやAI（人工知能）の活用について〜

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量モデルでは、投資対象銘柄について、数多くの多面的な評価基準に基づいて評価し、組入銘柄を決定しています。これらの評価基準の開発において、財務諸表などの伝統的なデータに加え、ニュース記事や
ウェブ・アクセス量などの非伝統的データも活用されます。ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントではこれらのデータ（ビッグデータを含みます。）の活用を競争力の源泉とみなしており、近年その利用割合を増やしているだけでなく、そのデータの種類や利用方法も進化しています。機械学習に代表されるAI技術は、一部の評価基準においてデータ分析プロセスで活用され、特にアナリスト・レポートやニュース記事等のテキストデータを読み込む評価基準において活用されます。最終的な評価基準の選定および組入銘柄の決定は、計量投資戦略グループのシニア・ポートフォリオ・マネジャーが監督しています。

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ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

ファンドの目的
日本を含む先進国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行います。

ファンドの特色ファンドのポイント

1 日本を含む先進国の株式を主な投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行います。
2 ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン・サックス・
アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄
評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資します。
3 為替ヘッジありのAコース、為替ヘッジなしのBコースの選択が可能です。
※Ａコースは、MSCIワールド・インデックス（円ヘッジ・ベース）、
Ｂコースは、MSCIワールド・インデックス（円ベース）
を運用
上の参考指標とします。
※本ファンドの主要投資対象は日本を含む先進国の株式です。運用においてビッグデータやAIなどを利用しますが、
ビッグデータやAIなどのテクノロジー関連企業に特化して投資するものではありませんのでご留意ください。
※為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
Ａコースは、原則として、実質的な外貨建資産について対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、委託会社の裁量により実質外貨建資産のすべてに対してヘッジを行うとは限りません。また、純資産総額によっては一部の実質外貨建資産について為替ヘッジを行わず、為替ヘッジを行わない比率は純資産総額の減少に応じて大きくなります。
Ａコースへの投資であっても為替変動リスクが伴いますのでご留意く
ださい。
Bコースは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います（ファンド・オブ・ファンズ方式については、後記「ファンドの仕組み」
をご覧ください）。
委託会社が属するゴールドマン・サックスの資産運用部門を「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」といいます。

ファンドの運用方法
本ファンドの実質的な運用は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量投資戦略グループが担当します。
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用いて運用が行われます。計量
モデルを用いた運用では、情報を大量に処理することや客観的に銘柄の評価・分析を行うことが可能となるため、投資対象が市場全体にわたる本ファンドの運用に適した運用手法であると考えます。

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ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

投資プロセス
最新のビッグデータや伝統的な市場・業績データ等をもとに、モメンタム（Momentum）
・バリュー（Value）
・収益性（Profitability）の投資テーマを通じた数百もの評価基準（MVPモデル）に基づき、投 資 対 象 候 補 銘 柄すべての投 資 魅 力 度を総 合 的に評 価した上で、ポートフォリオの最適化を図ります。

運用モデル

運用者

データの
収集
・
蓄積

インターネットから収集

情報提供会社等
から購入・取得対象となる約8,500銘柄について、
投資魅力度を表す総合スコア（MVPモデルの各スコアから算出）
を毎営業日算出。
AI（人工知能）
を活用し、数百の評価基準に基づき多面的に評価します。

毎営業日 × 約8,500銘柄 × 数百の評価基準

モメンタム（M）

バリュー（V）（トレンドや投資家心理等による株価の勢いを評価）

収益性（P）（収益性を評価）

総 合
スコア：コンピュータ・プログラムで分析
AI ：AIを活用したコンピュータ・プロ

グラムで分析

ポート
フォリオ
構築

期待超過リターン（MVPモデルのスコアから総合的に算出）・推定リスク・取引
コストの観点からポートフォリオを最適化※ポートフォリオ構築の際には、銘柄評価に加え、定量評価に基づく国別配分も行います。

ポートフォリオの管理

総合スコアの高い銘柄をより多く組入れ（割安度を評価）

評価基準の研究・開発（MVPモデル）

クレジット・カード利用動向

ウェブ・アクセス動向

株主還元

企業財務データAI
特許情報

市場注目テーマの抽出AI
企業ニュース

AI

リサーチ・レポート

銘柄評価

AI

運用モデルの研究開発 および ポートフォリオの管理

新しいデータのリサーチ

伝統的なデータから最新のビッグデータまで幅広く収集

上記は現行モデルに基づくものであり、運用モデルの改良・更新は継続的に行われております。上記の投資プロセスは変更される場合があります。
上記がその目的を達成できる保証はありません。上記は概念図であり、実際の評価の割合等とは異なることがあります。上記は本ファンドが主要投資対象とする外国投資証券について説明したものです。
※1ページの「計量モデルにおけるビッグデータやAI（人工知能）の活用について」
もあわせてご覧ください。

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ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

ファンドの仕組み
本ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。運用にあたってはゴールドマン・サックス・アセット・
マネジメントが運用する投資信託証券のうち、本ファンドの運用戦略を行うために必要と認められる下記の投資信託証券を主要投資対象とします。

＜投資信託証券＞<本ファンド>

投資家︵受益者︶

GS グローバル・
ビッグデータ
投資戦略
購入・換金
お申込み
収益分配金
償還金
換金代金

Aコース
（為替ヘッジあり）

Bコース（為替ヘッジなし）

投資
損益＊

投資
損益

＊

ルクセンブルク籍外国投資証券（米ドル建て）ゴールドマン・サックス・ファンズS.I.C.A.V.ゴールドマン・サックス・グローバルCORE
エクイティ・ポートフォリオ

アイルランド籍外国投資証券（米ドル建て）ゴールドマン・サックス・ファンズ・ピーエルシー ゴールドマン・サックス
US＄リキッド・リザーブズ・ファンド＜主な投資対象＞

投資
損益＊

投資
損益

＊

日本を含む
先進国の株式

米ドル建て
短期金融市場証券＊ 損益はすべて投資家である受益者に帰属します。
※上記の投資信託証券（以下、総称して「組入れファンド」、「組入れ投資信託証券」
または「指定投資信託証券」ということがあります。）
への投資比率は、資金動向および投資対象となる各投資信託証券の収益性等を勘案して決定するものとします。原則としてルクセンブルク籍外国投資証券（米ドル建て）「ゴールドマン・サックス・ファンズ S.I.C.A.V.- ゴールドマン・サックス・グローバル CORE エクイティ・ポートフォリオ」の組入比率を高位に保つものの、各投資信託証券の投資比率には制限を設けません。
※上記は2024年6月10日現在の組入れ投資信託証券です。投資対象となる投資信託証券は見直されることがあります。
この際、上記の投資信託証券が除外されたり、新たな投資信託証券が追加される場合もあります。

主な投資制限●投資信託証券への実質投資割合には制限を設けません。
●株式（指定投資信託証券を除きます。）
への直接投資は行いません。
●外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
●指定投資信託証券および短期金融商品等以外の有価証券への直接投資は行いません。
●有価証券先物取引等の派生商品取引の指図ならびに有価証券の貸付、空売りおよび借入れの指図は行いません。
●1発行者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ取引等エクス
ポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10％、合計で20％以下とします。

ファンドの分配方針
原則として、年1回の決算時（毎年3月10日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に、利子・配当等収益
および売買益（評価益を含みます。）
を中心に収益分配を行います。分配金額は、基準価額水準、市場動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、基準価額水準や市場動向等によっては分配を行わないこともあります。また、基準価額が当初元本（1万口＝1万円）
を下回る場合においても分配を行うことがあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。
したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

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ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

追加的記載事項
組入れファンドの概要
ファンド名

ゴールドマン・サックス・ファンズS.I.C.A.V.－
ゴールドマン・サックス・グローバルCOREエクイティ・ポートフォリオ

ファンド形態ルクセンブルク籍外国投資証券（米ドル建て）

投資目的

主に日本を含む先進国の株式に投資することにより、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行
います。

運用の
基本方針等

①主に日本を含む先進国の株式に投資します。
②計量分析を通じた投資対象のリターン予測を行うと同時に、ポートフォリオのリスク・リターン特性の最適化プロセスを経ることによりリスク管理を行います。
③株式投資には株式および優先株式、新株予約権、預託証券等の株式関連証券が含まれます。
④市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

運用報酬等

なし
（投資信託証券にかかる信託事務の処理等に要する諸費用等が別途支払われます。）

管理会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・ビー・ブイ

投資顧問会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・インターナショナル（GSAMロンドン）

副投資顧問会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー（GSAMニューヨーク）
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント（シンガポール）
ピーティーイー・リミテッド（GSAMシンガポール）

上記投資信託証券については、日々の流出入額が純資産総額の一定割合を超える場合、純資産価格の調整が行われる場合があります。これは、資金の流出入から受ける取引コスト等が当該投資信託証券に与えるインパクトを軽減することを意図していますが、算出日における資金の流出入の動向が、純資産価格に影響を与えることになります。
ファンド名ゴールドマン・サックス・ファンズ・ピーエルシー－
ゴールドマン・サックスUS$リキッド・リザーブズ・ファンド

ファンド形態

アイルランド籍外国投資証券（米ドル建て）

投資目的

元本と流動性を確保しつつ、最大限の収益を得ることを目標として運用を行います。

運用の
基本方針等

①主に米ドル建ての短期の市場性を有する金融市場証券に分散投資することにより、元本と流動性を確保しつつ最大限の収益を追求します。
②高格付証券として適格であり、また格付けのない場合には高格付証券と同等の信用度を有すると投資顧問会社がみなす広範な証券に投資します。
③原則として購入時において満期まで397日以下の証券、証書および債務に投資し、60日以下の加重平均満期と、120日以下の加重平均残存年限を維持します。

運用報酬等

なし
（投資信託証券にかかる信託事務の処理等に要する諸費用等が別途支払われます。）

管理会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・ファンド・サービシズ・リミテッド

投資顧問会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・インターナショナル（GSAMロンドン)

副投資顧問会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー（GSAMニューヨーク）

上記は2024年6月10日現在の組入れファンドの概要であり、今後、当該項目の内容が変更される場合があります。

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ファンドの
目的・特色

投資リスク

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）
本ファンドは、日本を含む先進国の株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等のさまざまなリスクが伴うことになります。
本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特に世界の株式市場の下落局面では本ファンドの基準価額は大きく下落する可能性が高いと考えられます。
一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。
したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
株式の流動性リスク
本ファンドの投資対象には、流動性の低い株式も含まれています。このような株式への投資は、ボラティリティ（価格変動率）が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況に
よっては大幅な安値での売却を余儀なくされる可能性があることから、
大きなリスクを伴います。
為替変動リスク本ファンドは、日本を含む先進国の株式を投資対象とする外貨建ての投資信託証券を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、対円で為替ヘッジを行わないＢコースでは為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。
Ａコースは、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります（ヘッ
ジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨の金利と円の金利の差が目安となり、円の金利の方が低い場合、この金利差分収益が低下します。）。為替ヘッジは実質的な外貨建資産に対して行われますが、委託会社の裁量により実質外貨建資産のすべてに対してヘッジを行うとは限りません。また、Ａコースの純資産総額によっては一部の実質外貨建資産について為替ヘッジを行わず、為替ヘッジを行わない比率は純資産総額の減少に応じて大きくなります。そのため、Ａコースへの投資であっても為替変動リスクが伴います。

留意点
計量運用に関する留意点
本ファンドでは、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量モデル群を用いた複数の戦略が実行されます。
ビッグデータやAIの利用を含む計量モデルに従う運用がその目的を達成できる保証はなく、ボトムアップ手法によるアクティブ運用やパッシブ運用など他の運用手法に対して優位性を保証するものでもありません。なお、計量モデルにはビッグデータやAI以外の定量要素も利用されます。計量モデルの改良・更新は継続的に行われており、ビッグデータやAIの利用方法については将来変更されることがあります。計量モデルは仮説に基づき構成されたものであり、モデルにより選択された銘柄や市場動向は必ずしもこの仮説が想定する動きを示さない場合があります。
また、ある時点でモデルが有効であったとしても、市場環境の変化等により、その有効性が持続しない可能性もあります。このような場合には、本ファンドの基準価額に影響を及ぼし、本ファンドのパフォーマンスが参考指標を下回っ
たり、投資元金が割り込む可能性があります。

その他の留意点●大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等には、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢より大幅に安い価格で売却せざるを得ないことや取引量が限られてしまうことがあります。これらは、基準価額が下落する要因となり、換金のお申込みを制限する
可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性もあります。
●本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

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ファンドの
目的・特色

投資リスク

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

リスク管理体制

運用チームとは独立したリスク管理専任部門がファンドのリスク管理を行います。リスク管理専任部門では、運用チームと独立した立場で、運用チームにより構築されたポジションのリスク水準をモニタリングし、各運用チーム、委
託会社のリスク検討委員会に報告します。
リスク検討委員会は、委託会社の関係各部署の代表から構成されており、リスク管理専任部門からの報告事項等（ファンドの運営に大きな影響を与えると判断された流動性に関する事項を含みます。）
に対して、必要な報告聴取、調査、検討、決定等を月次で行います。また、リスク検討委員会は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性
リスク管理態勢について監督します。
委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定めファンドの組入資産モニタリングを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。

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ファンドの
目的・特色

投資リスク

参考情報

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

下記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

Aコース（為替ヘッジあり）

本ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（円）
26,000

本ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

期間：2019年4月～2024年3月

期間：2019年4月～2024年3月

100%

100%

80%

80%

60%

60%

16,00040%

40%

14,000

20%

20%

0%

0%

-20%

-20%

-40%
2023/4 （年/月）-40%

24,00022,000ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）20,00018,00012,00010,000
8,000
6,000
4,000
2019/42020/42021/42022/4

59.8%

51.7%

←最大値
←平均値
←最小値

62.7%

42.1%

10.7%

7.0%

-20.1%-11.4%

本ファンド 日本株

17.9%

-12.4%

21.5%

15.3%
8.4% 5.4%

4.3%
-0.8%
-5.5%
-6.1%

5.9%
-8.8%

-19.4%

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

Bコース
（為替ヘッジなし）

本ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（円）
26,000

本ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

期間：2019年4月～2024年3月

期間：2019年4月～2024年3月

100%

100%

80%

80%

60%

60%

16,00040%

40%

14,000

20%

20%

0%

0%

-20%

-20%

-40%
2023/4 （年/月）-40%

24,00022,000ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）20,00018,00012,00010,000
8,000
6,000
4,000
2019/42020/42021/42022/4

59.8%

57.9%

←最大値
←平均値
←最小値

62.7％

42.1%

13.8%

-18.4%

10.7%-11.4%

本ファンド 日本株

17.9%

-12.4%

15.3%

21.5%

8.4% 5.4%

5.9%
4.3%
-0.8%
-5.5%
-6.1%
-8.8%

-19.4%

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

●年間騰落率は各月末における直近1年間の騰落率 ●グラフは、本ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるを表示したものです。
ように作成したものです。
●すべての資産クラスが本ファンドの投資対象とは限りません。
●上記のグラフは、過去５年間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を表示したものです。
●各資産クラスの指数
日本株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株：MSCI コクサイ･インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケッツ・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI 国債
先進国債：ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）（円ベース）
新興国債：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド□東証株価指数（TOPIX）の指数値および東証株価指数（TOPIX）に係る標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社の知的財産です。□MSCIコクサイ・インデックスおよびMSCIエマージング・マーケッツ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCIイ
ンクに帰属します。MSCIおよびMSCIの情報の編集、計算、および作成に関与するその他すべての者（以下総称して「MSCI当事者」といいます）
は、MSCIの情報について一切の保証（独創性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性を含みますが、これらに限定されません）
を明示的に排除します。
MSCI、その関連会社およびMSCI当事者は、いかなる場合においても、直接損害、間接損害、特別損害、付随的損害、懲罰損害、派生的損害（逸失利益を含みます）
およびその他一切の損害についても責任を負いません。MSCIの書面による明示的な同意がない限り、MSCIの情報を配布または流布してはならないものとします。□NOMURA-BPI国債の知的財産権は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。□FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。□JPモルガン·ガバ
メント·ボンド·インデックス·エマージング・マーケッツ・グローバルに関する著作権は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。

※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
本ファンドの分配金再投資基準価額および年間騰落率は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算した基準価額および当該基準価額の年間騰落率が記載されており、実際の基準価額および実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
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ファンドの
目的・特色

運用実績

最新の運用実績は委託会社のホームページまたは販売会社でご確認いただけます。
下記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
Aコース（為替ヘッジあり）

(億円)
1,000

基準価額
（左軸）
分配金再投資基準価額
（左軸）
純資産総額
（右軸）

24,00022,000

基準価額

17,040円

純資産総額

208.1億円

期間別騰落率(分配金再投資)

800

期間

18,000600

14,0004.09%

3ヵ月

11.07%

6ヵ月

19.49%

1年

23.59%

3年

20.42%

5年

52.06%

設定来70.40%

400

12,00010,000

200

8,000
18/2

19/2

20/2

21/2

22/2

0
24/2（年/月）

23/2

ファンド

1ヵ月

16,000

17/2

手続・
手数料等

2024年3月29日現在

20,000

6,000

運用
実績

基準価額・純資産総額

基準価額・純資産の推移

2017年2月24日（設定日）〜2024年3月29日(円)
26,000

投資
リスク●分配金再投資基準価額および期間別騰落率（分配金再投資）は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
●基準価額および分配金再投資基準価額は、1万口当たりの値です。

分配の推移（1万口当たり、税引前）
決算日

20/3/10

21/3/1022/3/1023/3/1024/3/11

設定来累計

分配金

0円

0円

0円

0円

0円

0円

●運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

主要な資産の状況
組入上位銘柄
1
2

銘柄名

種類

比率

投資証券

ゴールドマン・サックス・グローバルCOREエクイティ・ポートフォリオ

96.7%

投資証券

ゴールドマン・サックス US$リキッド・リザーブズ・ファンド

2.6%

主要組入ファンドの資産の内容
ゴールドマン・サックス・グローバルCOREエクイティ・ポートフォリオ
1

アップル

銘柄名

2

マイクロソフト4

アマゾン・ドット・コム

3

国

＊
業種
（セクター）

米国

情報技術

米国
米国

エヌビディア金融

7

ノボ・ノルディスク

デンマーク

9

メタ・プラットフォームズ

8
10

アルファベット クラスＣ

4.6%
2.8%
2.0%

情報技術

1.9%
1.9%

ヘルスケア

米国

コミュニケーション・サービス

米国

金融

米国

ビザ

3.1%

米国

オランダ

バークシャー・ハサウェイ

情報技術

一般消費財・サービス

ＡＳＭＬホールディング

6

5.1%

米国

5

比率

情報技術

1.9%
1.7%

コミュニケーション・サービス

1.7%＊Global Industry Classiﬁcation Standard（GICS （）世界産業分類基準）のセクター分類を使用しています。
®

年間収益率の推移

（％）

40

30
20
10
0
-10
-20
-30

2015

2016

2017

2018

2019

2020

2021

●本ファンドの収益率は、
収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。

2022

2023

2024 （年）●本ファンドにベンチマークはありませんので、ファンド設定日前の年間収益率について記載しておりません。

●2017年は設定日（2月24日）から年末まで、2024年は年初から運用実績作成基準日までの収益率を表示しています。

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ファンドの
目的・特色

運用実績

投資
リスク

最新の運用実績は委託会社のホームページまたは販売会社でご確認いただけます。
下記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
Bコース（為替ヘッジなし）

(億円)
5,000

基準価額
（左軸）
分配金再投資基準価額
（左軸）
純資産総額
（右軸）

24,00022,0002024年3月29日現在

4,000

基準価額

25,085円

純資産総額

1,241.1億円

期間別騰落率(分配金再投資)

20,000ファンド

期間18,0003,000

16,00014,0002,000

12,00010,000

1ヵ月

4.84%

3ヵ月

18.35%

6ヵ月

24.31%

1年

45.10%

1,000

3年

70.45%

5年

119.56%

設定来

150.85%

8,000
6,000

17/2

18/2

19/2

20/2

手続・
手数料等

基準価額・純資産総額

基準価額・純資産の推移

2017年2月24日(設定日)〜2024年3月29日(円)
26,000

運用
実績

21/2

22/2

0
24/2（年/月）

23/2●分配金再投資基準価額および期間別騰落率（分配金再投資）は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
●基準価額および分配金再投資基準価額は、1万口当たりの値です。

分配の推移（1万口当たり、税引前）
決算日

20/3/10

21/3/1022/3/1023/3/1024/3/11

設定来累計

分配金

0円

0円

0円

0円

0円

0円

●運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

主要な資産の状況
組入上位銘柄
1
2

銘柄名

種類

比率

投資証券

ゴールドマン・サックス・グローバルCOREエクイティ・ポートフォリオ

96.6%

投資証券

ゴールドマン・サックス US$リキッド・リザーブズ・ファンド

2.2%

主要組入ファンドの資産の内容
ゴールドマン・サックス・グローバルCOREエクイティ・ポートフォリオ
1

アップル

銘柄名

2

マイクロソフト4

アマゾン・ドット・コム

3

国

＊
業種
（セクター）

米国

情報技術

米国
米国

エヌビディア金融

7

ノボ・ノルディスク

デンマーク

9

メタ・プラットフォームズ

8
10

アルファベット クラスＣ

4.6%
2.8%
2.0%

情報技術

1.9%
1.9%

ヘルスケア

米国

コミュニケーション・サービス

米国

金融

米国

ビザ

3.1%

米国

オランダ

バークシャー・ハサウェイ

情報技術

一般消費財・サービス

ＡＳＭＬホールディング

6

5.1%

米国

5

比率

情報技術

1.9%
1.7%

コミュニケーション・サービス

1.7%＊Global Industry Classiﬁcation Standard（GICS®（）世界産業分類基準）のセクター分類を使用しています。

年間収益率の推移

（％）

40
30

20
10
0
-10
-20
-30

2015

2016

2017

2018

2019

2020

2021

●本ファンドの収益率は、
収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。

2022

2023

2024 （年）●本ファンドにベンチマークはありませんので、ファンド設定日前の年間収益率について記載しておりません。

●2017年は設定日（2月24日）から年末まで、2024年は年初から運用実績作成基準日までの収益率を表示しています。

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ファンドの目的・特色

手続・手数料等

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

お申込みメモ

購入時

換金時

購

入

単

位

販売会社によって異なります。

購

入

価

額

購入申込日の翌営業日の基準価額

購

入

代

金

販売会社が指定する日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社によって異なります。

換

金

価

額

換金申込日の翌営業日の基準価額

換

金

代

金

原則として換金申込日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社
を通じてお支払いいたします。

購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日

英国証券取引所、ニューヨーク証券取引所もしくはルクセンブルク証券取引所の休業日またはロンドン、ニューヨークもしくはルクセンブルクの銀行の休業日および12月24日（以下「ファンド休業日」といいます。）「ファンド休業日」
を除く毎営業日の原則として午後3時まで

申込締切時間申込
について購入の申込期間2024年6月11日から2024年12月10日まで（申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。）

換限信託財産の資金管理を円滑に行うため、各ファンドについて1顧客1日当たり10億円以上の大口のご換金は制限することがあります。

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中止および取消

金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他合理的な事情があるときは、ご購入およびご換金の受付を中止または既に受付けた
ご購入およびご換金のお申込みを取消す場合があります。

信

託

期

間

原則として無期限（設定日：2017年2月24日）

繰

上

償

還

各ファンドについて純資産総額が 30億円を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。また、主要投資対象とする投資信託証券が存続しないこととなる場合には、信託を終了します。

日

毎年3月10日（ただし、休業日の場合は翌営業日）

配

毎年の決算時に原則として収益の分配を行います。販売会社によっては分配金の再投資が可能です。

金

決
収

その他

※2024年11月5日以降、原則として、購入・換金の申込みにかかる、販売会社所定の事務手続きが午後3時30分までに完了したものを当日の申込受付分とします。なお、販売会社によっては対応が異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にご確認く
ださい。

制

算
益

分

信託金の限度額

各ファンドについて1兆円を上限とします。

公公告を行う場合は日本経済新聞に掲載します。

告運 用 報 告 書
ス イッチ ン グ

年1回（3月）の決算時および償還時に、期中の運用経過などを記載した
交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に対してお渡しいたします。
スイッチング（乗換え）につきましては、販売会社にお問い合わせください。

※スイッチングの際には換金（解約）されるファンドに対して換金にかかる税金が課されることにつきご留意ください。

課税上は株式投資信託として取扱われます。
本ファンドは、少額投資非課税制度（NISA）の「成長投資枠（特定非課税管理課 税 関 係勘定）」の適用対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
（個人の場合）くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適用はありません。
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ファンドの目的・特色

手続・手数料等

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入申込日の翌営業日の基準価額に3.3％（税抜3％）
を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。

購入時

購 入 時 手 数 料（くわしくは販売会社にお問い合わせいただくか、購入時手数料を記載した書面等をご覧ください。）

換金時

信託財産留保額なし

購入時手数料は、商品および投資環境に関する情報提供等、ならびに購入に関する事務手続きの対価として販売会社が得る手数料です。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
年率1.3475％（税抜1.225％）

純資産総額に対して内訳
運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）毎 日

信託報酬の総額は、
日々のファンドの純資産総額に信託報
酬率を乗じて得た額
とします。

支払先
の配分
および
役務の
内容

委託会社

ファンドの運用受託会社への指図
基準価額の算出
目論見書・運用報告書等の作成

販売会社

購入後の情報提供
運用報告書等各種書類の送付
分配金・換金代金・償還金の支払い業務

受託会社

ファンドの財産の管理委託会社からの指図の実行

等

年率0.66％（税抜0.6％）等

等

年率0.66％（税抜0.6％）
年率0.0275％（税抜0.025％）※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

随時

信 託 事 務 の諸費
用

監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われるほか、組入れ投資信託証券の信託事務の諸費用が各投資信託証券より支払われます。

そ の 他 の 費 用・
手
数
料

有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場合の費用等
上記その他の費用・手数料（組入れ投資信託証券において発生したものを含みます。）
はファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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ファンドの目的・特色

手続・手数料等

投資
リスク

運用
実績

手続・
手数料等

税金
税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時

期

項 目

税

金

分配時

所得税および
地方税

配当所得として課税

普通分配金に対して20.315％

換金（解約）時および償還時

所得税および
地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

確定拠出年金の加入者に対しては、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。
外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が軽減される場合があります。
上記は、2024年6月10日現在のものです。
少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」
をご利用の場合
少額投資非課税制度（NISA）
は、少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。
くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
なお、税法が改正された場合には、税率等が変更される場合があります。
また、法人の場合は上記とは異なります。
税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
Aコース（為替ヘッジあり）
Bコース（為替ヘッジなし）

総経費率
（①＋②）
1.42％
1.42％

①運用管理費用の比率
1.35％
1.35％

②その他費用の比率
0.07％
0.07％

◦対象期間は2023年3月11日～2024年3月11日です。		
◦対象期間中の運用·管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料、および有価証券取引税を除く。）
を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）
を乗じた数で除した総経費率
（年率）
です。		

◦その他費用には、
投資先ファンド（本ファンドが組入れている投資信託証券）にかかる費用が含まれています。
◦投資先ファンドにおいて、
上記以外に含まれていない費用は認識しておりません。		
◦本ファンドの費用と投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。		
◦これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率と異なります。
◦詳細につきましては、
対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

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Memo（このページは目論見書としての情報ではございません。）

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ＧＳ グローバル・ビッグデータ投資戦略
Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）

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