教育学系
卒業・修士論文要約集

令和元年度・平成 31 年度（2019 年度）

大阪大学人間科学部
大阪大学大学院人間科学研究科

⽬次〜卒業論⽂〜
教育⼈間学「ガストロノミー」の視点から見た日本の学校給食に関する考察西山

澪 ·················· 2

平原

陽子 ··············· 3

黒田

智久 ··············· 4

高堂

祥太朗 ··········· 5

後藤真優 ··············· 6

千健二 ·················· 7

中川

海里 ··············· 8

福井明日樹 ··········· 9

干場

康秀 ············· 10

水野真奈絵 ········· 11

体罰・しつけ観の変遷と懲戒の正当性―懲戒を正当化してきた法律上の体罰・しつけ観とはなにか―

教育⼯学
矢印や囲い線を用いる図が文章理解と記憶に与える効果について

大阪大学の教職課程の学生の教職観やスキルと教員志望度の関係

初対面場面における二者間の会話と印象形成について－発話量のつりあいと会話者および会話に対する印象の関係－

作動記憶の測定値と文章読解課題の成績との関係について

二重課題状況において音読が文章理解に及ぼす影響

記憶時に流れた音楽を記憶再生直前に聴くことの効果

対面・非対面形式と親密度がメッセージの受け取り方に及ぼす影響

文内容のイメージを喚起させる挿絵が課題文記憶に与える影響ii

日本人の英語発音能力向上についての検討―調音法教示あり群と調音法教示なし群の比較―森

瑛子 ················ 12

鬼丸

優 ················ 13

片岡紗希 ············· 14

鷹野莉沙 ············· 15

西田

早織 ············· 16

西村

きり ············· 17

山下紗季 ············· 18

東留伽 ················ 19

教育⼼理学
現代青年が社会への移行において経験する心理的過程－就職活動中のギャップに着目して－日常生活の演技と賞賛獲得欲求・拒否回避欲求及び対人不安の関連

他者からの受容感が青年期の自己受容に与える影響の検討

対処的悲観性がレジリエンスに与える影響―思考スタイルの受容とソーシャル・サポートに着目してー

自己不一致と劣等感との関連、およびその肯定的側面の検討―わりきり志向の差による検討―

過敏型自己愛傾向を持つ大学生の友人関係と関係性高揚

臨床⼼理学
母親の子育てに対する肯定感と乳幼児の愛着形成

Acculturation of Japanese Immigrants in Montreal: A Life-Story Interview
緒方

春菜 ············· 20

宜保

綾音 ············· 21

澤崎

雄太 ············· 22

中学校教師の疲弊プロセスに関する質的研究―回復プロセス・教育観との関連をふまえて―

大学生競技者における「あがり」の原因帰属と対処行動の関連―野球を例にして―iii

臨床心理面接イニシャルケースでのセラピストの体験－ある臨床心理学系大学院の学内相談室実習を例として－
瀧上

冬伍 ············· 23

村上

はづき ········· 24

森

未希 ················ 25

柳田

安里沙 ········· 26

山下泰裕 ············· 27

山本

明美 ············· 28

𠮷岡佑衣 ············· 29

吉村

健太郎 ········· 30

氏田知之 ············· 31

坂元

博史 ············· 32

重野真凜 ············· 33

中村裕美 ············· 34

都

めぐみ ············· 35「笑いのツボ」と性格特性の関連について

大学生における発達障害傾向と対人関係困難感の関係性

大学生のゆるし傾向性と自尊感情及び共感性の関連性

刺激希求性のポジティブな側面に関する探索的研究

大学生の大切なものへの意味付けと対人関係との関連

大学生における ADHD 傾向・ASD 傾向と対人関係との関連

大学生の過剰適応にマインドフルネスと反すうが与える影響

教育社会学
部活動において、主将のリーダーシップが部員に与える影響

若年層における権威主義的態度の研究

大学生批判の変遷とその意義

地域の環境が進路選択に与える影響―地域のつながりと地元に対する態度―

教育政策のプロセスと世論

iv

就学前学校外教育の利用と家庭の関連
山本

明奈 ············· 36

上田真由 ············· 37

遠藤

圭恭 ············· 38

大場

葵衣 ············· 39

畑悠介 ················ 40

畠祐平 ················ 41

平田了也 ············· 42

堀上

崇太 ············· 43

堀莉穂 ················ 44

前山優奈 ············· 45

教育制度学
ブリュッセルにおける言語教育の現状と課題

福島県における高等教育進学率の変動要因の一考察

後期中等教育段階における労働法教育の現状と課題

センター試験国語 30 年間の分析とこれからの入試制度の課題

道徳読み物資料における死の扱われ方に関する考察―道徳科教科書と読み物資料集の分析を通して―

大学入試における学力観に関する研究―中国と日本の全国大学入試の問題内容の比較を通して―

文系不要論を巡る議論の整理と通念化の理由の考察

教育⽂化学
キャリア教育が生徒の進路形成に与える影響―総合学科高校 X 高校の事例―

児童の授業参加を促す教師のはたらきかけv

〜修⼠論⽂〜
教育⼈間学
ある障がい福祉実践にみる社会規範相対化の試み――ユーモアを通じた社会と自己の変革――
佐藤佳紀 ············· 47

保道

晴奈 ············· 49

林

宮玉 ················ 51

有木彩華 ············· 53

大崎博史 ············· 55

酒井恵理子 ········· 57

SUN

JING ··············· 59

雪田

恵子 ············· 61

クウェートにおけるアラブ人移住女性のアイデンティティ戦略
─インターセクショナリティの観点から見たその可能性と限界─

Development の脱構築
−バタイユのコミュニカシオンを手掛かりにして−教育⼯学
朗読を行う事の気分誘導の効果

高等学校における合理的配慮の提供と特別支援教育の現状と課題～高等学校におけるインタビュー調査の結果から～比較により認知的不一致を生む教育方法の研究～小学校英語授業デザインをもとに～迷路課題を用いたペアプログラミングに関する研究―単独プログラミング課題解決との比較について―

教育系 NPO で働くスタッフの経験学習に関する事例研究～コンセプトマップを活用した抽象的概念化を促進する省察環境の構築～

学習ノベルゲームのマルチエンディングの効果検証
LUO JIEJIN ············· 63vi教育⼼理学
児童自立支援施設勤務による教師の少年へのイメージと指導の変容
小形

美妃 ············· 65

喜多彩 ················ 67

田村

康貴 ············· 69

中島亜花莉 ········· 71

植田杏奈 ············· 73

尾崎

瑞 ················ 75

司法福祉領域のソーシャルワーカーにとっての「犯罪行為」の認識

青年のアサーティブネスに養育態度の認知が与える影響について

青年期女性の恋愛関係への期待に父親との関係が与える影響の検討

臨床⼼理学
ロボットとの対話を通じて再構成される高齢者のライフストーリー

アサーション回避群の精神的健康に自己受容が与える影響「病いの語り」から見るアトピー性皮膚炎の体験プロセス―支援活動者およびセルフヘルプ・グループ参加経験者のインタビュー分析―金子 茉央 ··············· 77
対処資源の変化が日本人大学生と留学生の精神的健康へ及ぼす影響―認知的評価とコーピングの観点から―
栗山

七重 ············· 79

志水

佑后 ············· 81

巽

さくら ············· 83

中村友理香 ········· 85

離婚後の両親間関係に対する子の認識―親が子に伝える他方親に対する評価の観点から―大学生の睡眠習慣と不安・抑うつの関連―睡眠習慣に対する認知的評価と性格特性の影響―

高齢者の語りにおける自伝的推論に関する検討―時間軸における自伝的推論の内容および様相に着目して―vii

メディア登場人物への愛と友情のためのパラソーシャル尺度―叶わない一方向の思い―
堀井

健司 ············· 87

藪田

拓哉 ············· 89

佐伯厘咲 ············· 91

星野

優 ················ 93

寺坂

拓馬 ············· 95

アニメ視聴による心理的体験に関する臨床心理学的研究―体験の構造化と阻害要因の検討―

教育社会学
専門分野設置の偏在による機会格差の検討

教育制度学
フィンランドの前期中等教育における出身階層と進路選択

教育⽂化学「しんどい学校」の積極的な学習行為を生み出す取り組みviii

卒 業 論 ⽂1

「ガストロノミー」の視点から見た日本の学校給食に関する考察西山澪

今日の日本において、学校給食は教育の一環と考えられており、そこでは食事の内容や時間など様々な事柄についての基準が決められている。換言するなら、学校給食は食の規範が明確な場であると言えるだろう。しかし、この規範のために食べ残しが咎められたり食事時間が短かったりして、食事をする
こと自体に苦しい思いをする子どももいる。このことから、日本の学校給食における食の規範は必ずしも食における快楽、すなわち食事を楽しむことに繋がらないように見える。だが、本当にそうなのだろうか。あるいは、それで良いのだろうか。
そこで本稿では、学校給食に課されている多くの教育的あるいは社会的意義を歴史的に、また今日の現状も考察しながら整理した上で、「食の規範」と「食における快楽」との関係に焦点をあて、「ガスト
ロノミー」の観点から今後の学校給食のあり方を問い直した。
第１章では、学校給食という概念を定義し、学校給食の現在の実施状況に基づいて、子どもたちにとっての学校給食の重要性を確認した。
第２章では、戦前に始まった学校給食が、いったん全国に普及した後に、太平洋戦争の激化によって中止に至るまでの歴史をたどった。その中で、飢餓対策や就学奨励を目的として、必要に迫られて始まった学校給食が、栄養学の発展や戦争の勃発に伴い、子どもたちの栄養改善や体位向上を目指して国が主体となり、実施されるようになったことを明らかにした。
第３章では、戦後に学校給食が再開された経緯と現在に至るまでの歴史を、学校給食に関する法律の変遷に着目しつつ考察した。学校給食の再開にあたっては、国家の食料政策に資するという目的を含まざるを得ず、また、近年の日本の食に関する問題を背景に、食育が学校給食に持ち込まれてからは、農林水産省の主導する経済的・政治的側面がより重視されるようになったことを明らかにした。
第４章では、以上の学校給食の歴史や法律の考察を踏まえて、現代の学校給食の問題として社交が重視されていないことを取り上げた。その上で、学校給食を介した社交の重要性に着目し、ガストロノミーの視点を用いることで、食の規範が社交を促し、子どもたちに快楽をももたらす可能性を示し、そのための取り組み事例についても紹介した。
学校給食は、食に関する様々な規範を学ぶ場というだけではなく、人間関係の形成や学校給食を楽しく食べるといった、「食における快楽」を味わう場になり得る。しかし、一方で「食における快楽」の実現にあたっては、学校給食費の未納や指導する担任の先生への負担など、まだ多くの問題が残されている。これらの問題を克服した、より現実的な学校給食の実施・運営の構想は今後の検討課題としたい。

2

体罰・しつけ観の変遷と懲戒の正当性―懲戒を正当化してきた法律上の体罰・しつけ観とはなにか―平原陽子

現在、民法 822 条において、親が監護・教育のために子どもを戒めることを認める懲戒権が規定されている。現在まで一般に用いられている民法の注釈書によると、この「懲戒」の方法について「しかる・
なぐる・ひねる・しばる・押入れに入れる・蔵に入れる・禁食せしめるなどの適宜の手段を用いてよい」との解釈がなされている。体罰を用いたしつけであっても、虐待や体罰とは区別され、正当な懲戒として許されるのである。
本研究では、明治時代から現在まで残され続けてきた親の懲戒権の性格とその背景を明らかにすることを目的に法制史において親の懲戒権がいかに正当化されてきたかを検討する。具体的には、新律綱領・
旧民法第一草案・旧民法・明治民法・現行民法を対象として、親の懲戒権とその前提にあたる親権について立法・法改正の趣旨を歴史的・政治的背景とともに整理し、その性格の変遷と正当化の歴史を分析する。
まず、1 章では問題意識と語句の定義を確認する。続く 2 章から 7 章にかけて 1870 年の新律綱領から
現行民法までの親の懲戒権の性格の変遷を辿り、8 章において親の懲戒権が法制史上いかに正当化されてきたかを考察した。最後に、現在検討されている親の懲戒権規定の見直しへの展望として親の体罰禁止に向けた行政の取り組みを紹介し、結語とした。
本研究を通して、親の懲戒権は、王政復古の流れの中で法的な承認を与えられ、旧民法第一草案で子どもの利益を尊重する内容で規定されたにもかかわらず、旧民法以降、儒教的親子観の浸透と天皇制国家体制の確立が図られたことで権力的・支配的性格を持つに至ったことが明らかになった。さらに、明治民法下で体罰を正当な懲戒とみなす見解が示されたことで、懲戒に体罰が含まれることが明確になった。
旧民法第一草案で子どもの利益のための教育手段として位置づけられていた懲戒権は、儒教的親子観に基づく親の権力性を支えるものとして意味をもつようになり、天皇制国家体制の支配原理の中で親が子どもを支配するための手段として正当化されてきたといえる。
そして、終戦後の明治民法改正時に親の懲戒権規定がそのまま継承されたことで、戦前の権力的・支配的性格が明確に否定されることなく現在まで親の懲戒権が残されてきたと見ることができる。親の懲
戒権規定は 2011 年に一部改正されているが、懲戒権の必要性や範囲について十分に検討されたうえでの改正とはいえず不十分なものであった。現在、再び親の懲戒権規定の見直しが検討されているが、子どもの権利の観点から懲戒権の必要性を検討し、より実質的に子どもの利益に資する内容の改正がなされるべきだろう。

3

矢印や囲い線を用いる図が文章理解と記憶に与える効果について黒田智久

本研究の目的は、矢印や囲い線を用いる図が文章理解に効果があるのか、また文章内容の記憶の維持に効果があるのかについて、検討することである。先行研究（Kiewra ら
1989、岩槻1988、Guri-Rozenblit, S.

1998）では、文章と樹形図や表で学習することは文章理解に効果があることを実験によって明らかにしていた。一方で文章内容の記憶の維持については先行研究（Kiewra ら
Schraw

1995、Robinson＆1994）によって異なる結果が見られた。しかし、ここまであげてきた先行研究の実験に使用されていた図は樹形図や表がほとんどであり、他のタイプの図において効果があるのか明確な結論は出ていない。そこで、本実験では樹形図や表とは異なるタイプの図である、矢印や囲い線を用いる図を用いて、その図が文章理解に効果があるのか、また文章内容の記憶の維持に効果があるのかを検討する。
実験では大阪大学の学生 51 名を文章と図で学習する群（図群）、文章と要約で学習する群（要約群）、
文章のみで学習する群（統制群）の 3 群に分けて、サブプライム・ローンに関する文章の読解とその後のアンケート及び確認テスト、1 週間後に事後アンケート及び確認テストを実施し、結果を分析した。
確認テストは記憶問題と応用問題に分けて出題し、記憶問題は文章のみに書かれている内容を問う問題と、文章及び図や要約に書かれている内容を問う問題を出題した。また、応用問題では文章には直接明示されていないが、文章から得た情報から推論できる問題を出題した。アンケートの結果からは各群において有意差は見られず、特に「文章は理解するのに簡単だった」という項目での有意差がなかったことで、本実験で用いた図や要約は、被験者における文章の感じ方への心理的な影響があるとは言えない
ことが示唆された。また、直後及び遅延の確認テストの結果で、記憶問題の、文章のみに書かれている内容を問う問題と、文章及び図や要約に書かれている内容を問う問題の両方で、各群の有意差は見られなかった。一方、応用問題において図群や統制群に比べて要約群の成績が有意に低くなったが、図群と統制群の間に有意差は見られなかった。
実験より、本研究で用いた矢印や囲い線を用いる図が文章理解に効果がある、また文章内容の記憶の維持に効果があることを支持する結果は得られなかった。その原因として、要素間の空間的な距離や矢印、囲い線といった図の持つ下位要素が有効に働かなかったことが考えられる。
今後の研究では、図の下位要素に着目し、読み手にどのような影響があるのかを検討していくべきだ
と考える。

4

大阪大学の教職課程の学生の教職観やスキルと教員志望度の関係
高堂

祥太朗

通常、教育大学のような教員養成大学に所属する学生は教職を将来の職業として捉え、教職課程を履修していると考えられる。一方、非教員養成大学においては将来教職に就こうと考えている学生がいる
一方、資格だけ取得した上で教職とは異なる職業に就くことを志望している学生もいる。教職課程の学生の教員志望度に影響を与えている原因に関する研究は教員養成大学を対象としているものが多く、大阪大学のような旧帝国大学の非教員養成大学を対象とした研究はあまりされていない。
そこで、本研究では、教員志望度に影響を与えている原因が①教職スキルに対する自信（教職に必要とされている能力に対して自信があるかどうか）と②キャリアイメージと教職観の違いの認識にあると考え、以下の２つの仮説を立て、検討した。
①教職スキルに対する自信が高い学生の方が、教員志望度が高くなる。
②キャリアイメージと教職観とに違いを感じている学生の方が、教員志望度が低くなる。
そのために、大阪大学の教職課程の４年生 164 名を対象に教員志望度、教職スキルに対する自信、教職観、将来のキャリアイメージ、その他教員志望度に影響を与えると考えられる要因についての質問紙
調査を行った。キャリアイメージと教職観の違いについては、教職観と将来のキャリアイメージのそれ
ぞれの点の誤差を用いて検討した。
その結果、仮説①については重回帰分析の結果において、教職スキルに対する自信が教員志望度に正の影響を与えることがわかり、仮説①を支持する結果が得られた。また、仮説②については教職観の得
点がキャリアイメージの得点より高い場合、あるいは低い場合に関わらず、ギャップを感じていることは、教員志望度に負の影響を与えることがわかり、仮説②を支持する結果が得られた。そして、「ある程
度単位を取得してきたので、最後まで取りきりたいから」という履修理由が教員志望度に負の関係があることがわかった。この結果から、教職を志望せずに最後まで教職課程を履修している学生は、残りの単位数などが教職課程への動機づけとなっていると考えられる。
以上より、教職スキルに対する自信が教員志望度に正の影響，キャリアイメージと教職観の違いの認識が教員志望度に負の影響を与えていることがわかった。
今後の課題としては、教員志望度が学年ごとや総合演習などの課外学習の節目ごとに変化するのかど
うかなどについても追跡調査などを用いて検討していきたい。また、大阪大学だけに関わらず、他大学も調査対象として取り入れていく必要も考えられる。

5

初対面場面における二者間の会話と印象形成について－発話量のつりあいと会話者および会話に対する印象の関係－後藤真優

本研究は、初対面の二者間会話において発話量のつりあいが会話者および会話に与える影響を検討することを目的とした。先行研究である小川（2000）の研究では、相手に好印象を与えるには話し手として会話をリードし、お互いが同程度の開示と質問をし合うことが関係していることが示された。
ただし被験者が全て女性であり、男性ペアも含んだ検討がされていない。そこで本研究では、両方の性別を含み年齢の組み合わせもランダムにした上で実験を行なった。ただしシャイネスの影響を取り除くため、異性ペアは作らなかった。また小川（2017）と Berg ら（1982）の研究から、女性は総発話
量や自己開示が多い会話者および会話に対して好印象を持つ傾向が男性より強いことが示されているため、男性はその逆、つまり総発話量や自己開示が少ない場合に良い印象を持つと考えた。その上で、仮説として（1）総発話量が均衡していること（2）相手よりも自己開示が少ないことが、会話および会話者に好印象を与える特徴として示されるだろうと考えた。
実験は女性ペアが 9 ペア、男性ペアが 12 ペアの 21 ペアで行った。参加者は、日常の雑談に近い内容である日頃の友人関係などについて、10 分間の会話を行った。その後に被験者は、相手の会話者および会話への印象、会話中の発話量の偏り、相手の会話者と将来関係を続ける意思について回答した。発話量の偏りについては、内面的情報である「開示」、客観的情報の「情報」、方向付けの要求である「質問」、相づちなどの「応答」の 4 つについて自分と相手のどちらが多かったかを判断する質問だった。一方、実験中に録音した会話を「開示」などの上記 4 つのカテゴリーに分析し、それぞれの実際の出現時間と頻度を計測した。そして、その結果と質問紙の結果に対して相関分析を行った。
分析の結果、実験者が計測した「実際の質問頻度」の偏りのみが相手の会話者への好印象と関係があることが示された。さらに、相手の会話者への印象が良いほど相手との将来の関係性を強く望むという結果が出た。よって、二者間の質問の回数に差があるほど長期的な対人関係に発展する可能性があると言える。ただし「将来の関係性」についてはその答えに対して強制力はない。そのため、この質問紙に対する回答は現実味がないとも言える。「今後も関係を続けたい」と回答した場合、実際に会
話者のお金や時間を使って食事をするなどの機会が強制的に設定されるとしたら、回答結果は変わり、結果に影響する可能性がある。また本研究で参加したペアのうち過半数が男性ペアだったことは、全ての被験者が女性だった先行研究とは大きく異なる結果になった可能性も考えられる。以上から、今後は印象についてより現実味のある回答方法を取ることと、男性ペアのみについて検討することが望まれる。

6

作動記憶の測定値と文章読解課題の成績との関係について
千健二

近年、読解力を高めることは教科学習において非常に重要であるとされている。なぜなら読解力はす
べての教科の基礎であるので、読解力の高低が教科理解に大きな影響を及ぼしていると考えられているからである。理解力の差が読解力の差であるならば、読解力の差は何であるのか。苧阪・苧阪(1994)によると読解力テストの得点とリーディングスパンテストの得点との間には有意な相関（r=.50,p<.05）が見られたとしている。本研究では、その知見をもとに、リーディングスパンテストで測定された作動
記憶容量は読解課題によって測定される得点を予測することができるのかを調査した。
認知心理学的に言えば、文章読解とは読み手が文章に書かれていることをもとにして既有知識を利用しながら、その文章についての心的表象を形成することである。作動記憶は文章上の情報を一時的に保持しながら長期記憶にあるその情報に関連する情報にシグナルを送り、それらを再活性する。それらは意味的に統合されて心的表象を形成すると考えられている。このように作動記憶は文章読解において重要な役割を果たしている。本研究では作動記憶容量をリーディングスパンテストで測定した。
先行研究(苧阪・苧阪、1994)では調査対象を大学生としていたが、本研究では兵庫県立 A 高校の普通科 1 年生 21 名を調査対象に調査とした。調査では、リーディングスパンテスト、リーディングスパン
テスト後のインタビュー、英文読解課題、和文読解課題を実施した。先行研究では英文読解課題は行っていなかった。リーディングスパンテストの採点はスパン得点と総正再生数で行った。リーディングス
パンテストの得点を作動記憶容量として文章読解課題の得点との関係を調査した。スパン得点と英語読
解課題の得点、スパン得点と和文読解課題の得点、総正再生数と英文読解課題の得点、総正再生数と和文読解課題の得点の相関係数をそれぞれ算出した。スパン得点と英文読解課題の得点の相関係数は

r=.186(ns)、総正再生数と英文読解課題の得点の相関係数は r=.161(ns)、スパン得点と和文読解課題の得点の相関係数は r=.152(ns)、総正再生数と和文読解課題の得点の相関係数は r=.291(ns)となり有意な相関が見られなかった。本研究ではリーディングスパンテストで測定された作動記憶容量は文章読解
課題の結果を予測すると考えるのは難しい結果になった。
リーディングスパンテストで作動記憶容量を測定して読解力との関係を見るならば、リーディングス
パンテストと読解課題をセットで試行して持続的にデータを集め分析して、それをもとに学習進度に合わせたリーディングスパンテストと読解課題のセットが作成されることが望まれる。

7

二重課題状況において音読が文章理解に及ぼす影響中川

海里

本研究では、音読の持つ注意配分機能が文章の逐語記憶と内容理解に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。成人が文章を読む際、逐語記憶に音読が、内容理解には黙読が優れることが知られている。これに対し、高橋（2007）は複雑な構造をした文の内容理解を行う課題において、黙読では二重課
題を設けることで成績が低下するのに対し、音読では成績が維持されることを見いだした。そして、音読は個々の単語に強制的に注意を配分する読み方であるため、二重課題状況下のような負荷がかけられた状況では内容理解においても音読が有利となったと考察している。そこで本研究の実験では以下 2 つの予測を立て、処理資源が制限された二重課題状況下において読み方が文章理解に及ぼす効果について検証を行った。
予測 1：逐語記憶問題の正答率において、音読が黙読よりも有意に高くなる。
予測２：逐語記憶問題と内容理解問題の両方において、処理資源が通常より少ない場合に黙読では成績が低下するのに対し、音読では成績が維持される。
今回の実験は、日本語を母語とする大学生 40 名を対象とした。参加者を課題文章を音読する群と黙読する群に分け、270 字程度の文章を読ませた後、逐語記憶問題と内容理解問題に解答させた。また、実験中に読み手の処理資源を制限するための二重課題として音高聴取課題を採用し、二重課題の有無の２条件を設けた。その結果、逐語記憶問題の正答率は音読が黙読よりも高くなり、音読の注意配分機能の存在が示された。一方、内容理解問題の正答率は２群間で差が見られなかった。これは内容理解では黙読が優れるという従来の知見に反しており、注意配分機能がいくらかはたらいたことによって音読の正答率が黙読に並んだ可能性が考えられる。また両問題において、二重課題の有無の主効果と交互作用は有意とならず、両群とも二重課題による成績の差は見られなかった。この結果は、今回の実験で用いた音高聴取課題が十分に参加者の処理資源を制限できていなかった可能性を示唆している。そのため、今回見られた音読の注意配分機能が読み手の処理資源の量とどのように影響するのかは明らかとならなかった。音読の注意配分機能については、実験に改良を加えた上でのさらなる検討が必要である。

8

記憶時に流れた音楽を記憶再生直前に聴くことの効果
福井

明日樹

本研究では，より記憶再生の効率を上げる手段として，記憶再生時の学習環境の復元が記憶の検索手掛かりとできることに着目した．しかし，実際にテストをする場面で学習中の環境を復元することは困難である．したがって，記憶再生直前の学習環境の復元が記憶の検索手掛かりとなり得るのかを検討す
ることを目的とした．今回の実験では音楽により環境を作り，学習中，直後テスト中に聞いていた音楽を遅延テスト前に聴取するかしないかで，記憶再生にどういった影響を及ぼすのかを調査した．
実験は大学生 60 名に音楽を聞きながら日本語の名詞の学習と直後テストを，その 2 日後に遅延テス
トをそれぞれ行った．その際，遅延テスト前に学習時，直後テスト時に聞いた音楽と同じものを聴取した群（S 群），異なる音楽を聴取した群（D 群），音楽を聴取しなかった群（Q 群）に分けた．学習課題としては，日常的に使うカタカナ言葉（ボールペンなど）40 語を，音楽を聞きながら暗記するものとした．
直後テストと遅延テストの内容としては，学習で覚えた単語をできる限り順不同で書き出すものとした．
使用した音楽は，ヴィヴァルディの「四季」より「春」の第 1 楽章と，バッハの「G 線上のアリア」とした．また，「春」は全群の 1 日目の学習，直後テスト中，加えて S 群の 2 日目遅延テスト直前に，「G線上のアリア」は D 群の 2 日目の遅延テスト直前に聞くこととした．
その結果，群間で忘却量（直後テストと遅延テストの点差）に有意な差は出なかった．また，情緒的側面において，すべての群で 1 日目よりも 2 日目の方が作業に集中できるという結果となり，作業中に音楽を聞くことが集中の妨げとなることを確認した．加えて，2 日目において，遅延テスト前に音楽を聴かなかった群（Q 群）が最も作業に集中できたという評価をする傾向が見られ，少なくとも音楽を聞いていない状態で行う記憶再生（遅延テスト）の直前には音楽を聴かない方が再生の作業に集中ができる可能性が考えられた．ただし，集中して作業に取り組めたというこの群が記憶の再生，忘却量において優れているというわけではないため，検索手掛かりとしての役割は確認できなかったとはいえ，音楽が 2 日目のパフォーマンスに悪影響を及ぼしたとは言えないという結果となった．
今後の課題としては，作業中，または作業前に聞いた音楽の質が，記憶の検索手掛かりとしての役割にどのような影響を及ぼすかを検討することが挙げられる．音楽の印象の強さやテンポがどのように記
憶再生に影響しているのかは現段階では不明であるため，この調査をした上で改めて条件を統制していく必要がある．

9対面・非対面形式と親密度がメッセージの受け取り方に及ぼす影響
干場

康秀

本研究の目的は親密度と対面・非対面形式がメッセージの受け取り方にどのような影響を与えるかを検討することであった。仮説は「メッセージの受け手は、メッセージの送り手が親しい場合はあまり親しくない場合よりもメッセージや相手に対してポシティブな評価をする。同様にメッセージの伝え方が対面である場合の方が非対面の場合よりもポシティブな評価をする。」であった。本研究では独立変数
を「親密度」「対面非対面形式」とし、大阪大学の学生 211 名を対象とした質問紙調査を実施した。調査
では場面想定法を使用し、同級生から不慮の遅刻を注意される「注意場面」とアルバイトの同級生からアルバイトの勤務(シフト)の交代を依頼される「依頼場面」を使用した。そして独立変数を操作した計
8 場面内で想起される「感情」(敵意・不快)、「反応」(反発)、「印象」(相手が考える自分の印象・相手の印象)の 5 因子の得点を収集した。
石川(2011)が一部のテキストメッセージにおける受け手と送り手のメッセージ理解の性差を指摘していることから、分析では上記の 2 要因に参加者の「性別」を加えた 3 要因分散分析を行った。分析の結果、性別の主効果は見られなかったが、親密度の主効果が全場面の全因子内で有意となり、メッセー
ジの受け手は親密度高群の送り手よりも親密度低群の送り手に対してネガティブな評価を下した。また
対面非対面形式の主効果は注意場面の一部と依頼場面の全因子内で有意となり、対面よりも非対面で注意や依頼される方が、送り手に対してネガティブな評価を下した。交互作用について、親密度と対面非対面形式の交互作用をはじめ、性別と親密度、性別と親密度と対面非対面形式の交互作用は概して確認されなかった。しかし性別と対面非対面形式の交互作用が注意場面 4 因子内で確認された。敵意・不快感情の 2 因子内では性別が女性の場合における対面非対面形式の単純主効果が、反発反応・相手が考える自分の印象の 2 因子では性別が女性の場合における対面非対面形式の単純主効果が有意となり、男性は非対面形式で、女性は対面形式で注意される方が送り手へのネガティブな評価が低減される結果となった。
以上からメッセージの送り手は、他者に注意する場合や依頼する場合には相手との親密度に応じてメッセージ内容を変更し、他者に依頼する場合には伝達形式に注意する必要がある。また、他者を注意する場合は相手の性別に留意してメッセージの伝達形式を選択する必要があるといえる。
さらに本研究の問題点として、呈示場面数が 8 場面と多く、呈示場面の類似性も高かったことや、場面想定法を使用したことが挙げられる。これらを踏まえて今後の研究では質問項目の信頼性と妥当性の検討を行い、多角的に実験デザインの検討をしていきたい。

10

文内容のイメージを喚起させる挿絵が課題文記憶に与える影響水野真奈絵

本研究では、文内容のイメージを喚起する挿絵が課題文記憶に与える影響について調べた。仮説は、
イメージ価の高い具体文は挿絵の影響を受けず、イメージ価の低い抽象文でのみ挿絵が記憶成績を向上させるというものであった。この仮説を検証するため、学習者が課題文の記憶を行う際、その課題文の種類（具体文、抽象文）と挿絵の有無に差を設けたテキストを用意し、異なる条件下での課題文の再生
課題の成績、およびアンケートの結果を比較した。再生は、暗記直後と 30 分後の 2 回行った。前者を直後再生、後者を最終再生とすると、直後再生・最終再生のどちらの得点においても、具体・抽象といった文の種類要因と挿絵の有無要因には交互作用が見られ、具体文の再生成績では挿絵あり条件となし
条件下で有意差が見られなかった一方で、抽象文の再生成績は挿絵あり条件のほうが挿絵なし条件よりも有意に高かった。このことから、抽象文にその内容のイメージを喚起させる挿絵をつけることの、課
題文記憶に対する有効性が示された。具体文はもともとイメージ価が高いため、挿絵の有無におる記憶
成績の違いは見られず、仮説通りの結果となった。短期記憶と長期記憶のどちらで挿絵の効果がより現れるかについては、予備実験と本実験で違いが見られた。実験の方法を改めるなどしてさらに調べる必要がある。また、挿絵の有無によって、記憶中と再生中の両方で、その取り組みやすさの感じ方についても違いが生じ、挿絵が主観的な取り組みやすさに正の影響を及ぼすことが明らかとなった。
本研究では、単文に挿絵をつけることで記憶成績が向上することが明らかになったが、学習は単文ではなく、文章を用いて行うことも多い。今後はそのような文章に対しても、挿絵によって記憶成績は向上するのかを検討する必要がある。また、最終再生のタイミングについて、今回の実験では古城（1979）の実験方法に習い、２度目の直後再生の 30 分後に最終再生を行ったが、これでは十分に記憶の保持を確かめられなかった可能性がある。例えば 1 週間後に最終再生を行うなど、より長期的な記憶の保持効果について調べる必要がある。これにより、挿絵が短期記憶と長期記憶のどちらにより影響を与えるかも改めて検討することができる。また、異なる発達段階の実験参加者を集めて挿絵の効果の違いについて検討することも、挿絵がより効果的に用いられるようになるために意義のある研究だと言えるだろう。

11日本人の英語発音能力向上についての検討―調音法教示あり群と調音法教示なし群の比較―森瑛子

本研究の目的は、大きく分けて２つあった。１つ目は、調音法を教示する場合としない場合とで発音にどのような差が認められるか、AI を用いた発音練習アプリ ELSA Speak で実験を行うことによって、次の４つの仮説について検討することである（仮説：調音法を教示しない場合と比べて、調音法を教示する場合の方が、「Ⅰ 発音能力が向上する」
・「Ⅱ 自分の発音能力を正確に把握できる」
・「Ⅲ 発音能力が維持される」・「Ⅳ 発音に対する意識・学習意欲が高まる」）。２つ目は、実験から見えてきた結果から日本人の苦手な子音・母音について分析することである。
大阪大学の学生 40 名を対象とし、１日目の実験の後、中１日を空けて２日目の実験を行った。被験者を「調音法を教示した上で音声を聞き発音リピート練習をする群」（Ｔ群）と「音声を聞き発音リピー
ト練習のみをする群」（Ｒ群）の２群に分けた。アプリを用いた事前テストで発音能力を測定した後に、Ｔ群では調音法教示と単語の発音リピート練習を、Ｒ群では単語の発音リピート練習のみを行った。その後事後テストの予想得点を記入してもらい、アプリを用いて事後テストを行った。テストはそれぞれ、４点×11 個の子音・母音の 44 点満点であった。なお、実験は２日とも同じ内容で実施したが、１日目には事前アンケートを、２日目には事後アンケートを行った。
１日目事前テストから２日目事後テストにかけての得点の伸びがＴ群は 6.600 点、Ｒ群は 3.750 点とＴ群の方が数値上伸びていたものの、両群に有意差はなく仮説Ⅰは支持されなかった。また、子音・母音ごとで比較しても有意な差はなかった。しかし、Ｒ群よりもＴ群の方が回を重ねるごとの上達度は高く、長期的に続けることで有意差が生じる可能性があること、また２日目事後テストの得点のばらつきが小さいことなどから、調音法教示の指導法には期待を持てると言えるだろう。また仮説Ⅱ～Ⅳは両群間に有意差はなく支持されなかった上に、いずれも予想とは逆の数値が出た。仮説Ⅱについては、調音法の知識があるＴ群の方が発音の可否を判断する基準が多く、その分慎重に予想したため、仮説Ⅲは、Ｔ群の方が新しく身に着けた発音が多かった分抜け落ちやすかったため、仮説Ⅳは、Ｒ群が耳で聞くだ
けでは上手くできない発音の調音法を知りたくなったためだと考えられる。
次に、日本人の苦手な子音・母音についてである。/b/・/f/・/v/・/h/・/r/・/l/・/θ/・/æ/・/ʌ/・/ɜː/を「一般的に日本人が苦手としている発音」と「克服するのが難しい発音」の２つに分類した。分
析の結果、前者は、/f/・/v/・/ɜː/・/r/・/l/・/θ/、後者は、/θ/・/f/・/v/・/ɜː/となった。
今後の課題としては、より多くの被験者の確保・長期間にわたる実験の実施が挙げられる。

12

現代青年が社会への移行において経験する心理的過程－就職活動中のギャップに着目して－鬼丸

優

青年期後期はアイデンティティ発達において重要な時期である。青年は日々の生活の中で絶えず刺激を受け自己概念を変容させながら成長していくが、青年期後期は学校から社会への移行が起こる時期であるという点で他の発達段階とは異なっている。現代における青年期後期に相当する大学生は、就職活動でそれまでの人生で築いてきた価値観・自己観と社会とのギャップに直面するため大きなインパクト
を受け、そのギャップを契機に自己概念を変容させてアイデンティティの確立に至る。また就職活動中に起こる不適応は、ギャップに直面して受けるストレスの大きさが一因になっていると考えられる。そこで本研究では、大学生の就職活動中になされる自己形成の心理的過程を明らかにするため調査を行った。
調査では、就職活動を終えた大学 4 年生 5 名(男性 2 名女性 3 名)を対象に半構造化面接によりデータを収集し、修正版グラウンデット・アプローチ（M-GTA）を用いて分析した。ただし公務員等、民間企業以外を目指す場合は就職活動が質的に異なると考えられるため対象から除いた。
得られたデータを分析した結果、大学生は就職活動のプレッシャーにさらされる中でギャップ体験に直面し一度不安定になるが、それをきっかけに自己変容することで徐々に企業に適応していき、最終的に就職先が確定すると起こった出来事や変化を自分なりに意味付けて解釈することでアイデンティティの確立に至る、という大きな流れが明らかになった。大学から企業への環境移行である就職は、大学生
がそれまで体験してきた学校から学校への環境移行と大きく異なっている。大きな環境の移行は就職の後にも例えば結婚や退職・移住などが考えられるが、子供から大人への一つの大きな転機として就職が重要なものであることが確認された。また就職活動中の不適応については、明確な正解がある受験・学校教育ばかりをこなしてきた学生が曖昧で不透明な就活に直面する、というギャップに直面することで大きなストレスを受けることが示唆された。
最後に本研究の限界について述べる。本研究において調査の対象となった学生はいずれも四年制国立大学の学生であり、受験や学生生活の体験が平均的な大学生と異なっていた可能性がある。また、就職に対する価値観が多様化する中で卒業後の進路は様々であり、企業に就職する者以外のアイデンティテ
ィ発達がどのようなものであるのかは不明である。時代に即した就職活動や青年期のありかたに着目した調査を行うことが今後必要である。

13

日常生活の演技と賞賛獲得欲求・拒否回避欲求及び対人不安の関連片岡紗希

人は相手とのコミュニケーションに応じて、意図的に適当な自己像を表出し自分を変化させる。そして、その変化させた行動を時に「演技」と感じることがある。実際に、定廣・望月（2010）において、約７割の大学生が日常生活で演技を行なっていると答えたように、日常生活の中で演技は広く行われていると言える。演技に関する先行研究は少ないが、定廣・望月（2011）は、賞賛獲得欲求・拒否回避欲求が演技と関連を持つことを示した。また、佐々木・菅原・丹野（2001）は対人欲求が対人不安に影響を与えることを示した。したがって、対人欲求と関連を持つ対人不安も演技と関連を持つのではないかと考えられる。そこで本研究では，日常生活の演技と関連を持つ心理的要因として，賞賛獲得欲求と拒否回避欲求に加えて新たに対人不安に注目し，それらが持つ関係性について検討することを目的とした。
また本研究では、4 つの仮説を設定した。
研究方法には質問紙調査法を用い、関西圏の大学生と大学院生の計 182 名に対して質問紙を配布した。
質問紙の内容は「フェイスシート」「日常生活演技尺度」「対人不安尺度」「賞賛獲得欲求・拒否回避欲求尺度」である。対人不安の高さで三つに群分けした結果，それぞれの群間には，日常生活演技行動尺度に関して有意な得点差は見られず、仮説 1「対人不安が低い人は目立つ演技をする傾向が強く，対人不安が高い人は目立たない演技をする傾向が強い」は棄却された。さらに，先行研究において対人欲求と関連を示さなかった「自己や利益のための演技」は，対人不安とも関連を持たないという仮説を立てこれを検討したが，演技動機「実利」と対人不安との間に相関がみられた。よって，仮説 2「対人不安は
自己や利益のための演技と関連を持たない」は棄却された。また，賞賛獲得欲求と対人不安の得点をもとに四つに群分けした結果，「賞賛獲得欲求が高く，対人不安が低い」群と「賞賛獲得欲求が低く，対人不安が低い」群の間で「好印象演技」得点に有意差が見られ前者の方が有意に高かった。したがって，
仮説 3「賞賛獲得欲求が高く対人不安が低い人は目立つ演技をする傾向が強い」は支持された。次に，
拒否回避欲求と対人不安の得点をもとに三つに群分けした結果，「拒否回避欲求が高く，対人不安が高い」群と「拒否回避欲求が低く，対人不安が低い」群の間で「調和的演技」得点に有意差が見られ前者の方が有意に高かった。したがって，仮説 4「拒否回避欲求が高く対人不安が高い人は目立たない演技をする傾向が強い」は支持された。以上の結果から、対人不安は演技に直接的な影響は与えていないものの、賞賛獲得欲求が高い人は対人不安が低く、他者に認められたいという思いから自己顕示的な演技をすること、逆に拒否回避欲求が高い人は対人不安が高く、否定的評価を恐れて調和的演技をすることが考えられる。また間接的に対人不安が演技に影響を与える可能性が考えられ、演技についてさらなる検討が今後も必要だと言える。

14

他者からの受容感が青年期の自己受容に与える影響の検討
鷹野莉沙

青年期は，子どもから大人への過渡期であり，自己が大きく変容する時期である。そのため，青年期に自己受容，特に自己の否定的側面に受容的な認知を持つことは重要であると考えられてきた（川本，2009）。自己受容は，「ありのままの自己を受け入れること」と一般的に定義されることが多いが，いまだその定義に確立されたものを見ない。上田（1996）は，自己受容が自己評価と混同されることが多い
こと，自己受容はメタ認知的機能を持っていることの 2 点に注目し，自己受容を狭義の意味として“上手なあきらめ”また，自己評価の低い人がそのことを認めた上で“しょうがない”と感じること（メタレベル肯定度）と定義した。そして，自己評価低群では，高群と比べて，メタレベルの肯定度の働きが自尊心の高・低に強く影響していることを明らかにした。また，自己受容に密接に関連するものとして他者からの受容感が指摘されている。しかし，自己受容と自己評価を区別して他者からの受容感との関連を調べた研究は見られない。そこで，本研究では，上田（1996）に倣って自己受容と自己評価を区別
し，メタレベル肯定度と他者からの受容感の関連の検討を目的とした。仮説は①メタレベル肯定度は自己評価が高い人よりも自己評価が低い人で有意に自尊感情との関連がある（上田の仮説の再検証），②
自己評価が低くても，他者からの受容感が高ければメタレベル肯定度は高い，である。
関西圏の大学生，大学院生，計 220 名に質問紙を配布して分析を行った。メタレベル肯定度得点に性差が見られたため，男女を分けて分散分析と重回帰分析を行った結果，男性では自己評価のみが自尊感
情に正の影響を与えており，女性では自己評価とメタレベル肯定度が自尊感情に正の影響を与えていた。
男性では狭義の自己受容は心理的適応との関連がないことが明らかになり，仮説①は支持されなかった。
この理由として，そもそも自己評価と自己受容は独立した概念ではないという見解（長谷川，1999）や，
メタレベル肯定度は自己高揚的な働きを持ち，自己評価を高めているといった可能性が挙げられる。次に，相関分析と重回帰分析の結果，男性では，他者からの受容感は「対人関係における自信のメタレベ
ル肯定度」に正の影響を与えていた。女性では，「自己嫌悪のメタレベル肯定度」と「対人関係における自信のメタレベル肯定度」に正の影響を与えていた。
「優越感からくる自信のメタレベル肯定度」「評価
懸念のメタレベル肯定度」とは関連が見られなかった。他者からの受容感は，自己受容の領域によって影響を与えているものと関連の見られないものがあることが明らかになり，仮説②は一部支持された。
この理由として，自己受容の領域それぞれがもつ特徴が関係している可能性が挙げられる。例えば，自己嫌悪感には性差が見られ，女子において有意に高いという報告（水間，1996）や，評価懸念傾向の高い人は，他者からの肯定的なフィードバックを受け取りにくいという報告（森石ほか，2018）がある。
今後は自己受容の発達的視点を合わせて検討していくことで，大学生の自己受容の様相をさらに探っていきたい。

15

対処的悲観性がレジリエンスに与える影響―思考スタイルの受容とソーシャル・サポートに着目してー西田

早織

個人の適応や心身の健康を捉える有用な概念の一つとして楽観性、悲観性がある。これまでの研究では、楽観性が適応的であり、悲観性が不適応的であると指摘されてきた。しかし、その中で近年注目されているのが、対処的悲観性という概念である。対処的悲観性は、適応的な悲観者に注目した概念で、特性不安の高い個人が重要な課題に対して適切な対処を行い，パフォーマンスを高めるために有効な認知方略とされている。
対処的悲観者は方略的楽観者と同様に高いパフォーマンスを発揮する一方で、精神的健康には問題があると指摘されている。しかし、これまで検討されてきたのはある時点での一時的な精神的健康である。
そのため、本研究では対処的悲観性が精神的健康に与える影響について長期的な視点から検討することを試み、長期的な精神的健康と関連が深いと考えられるレジリエンスに与える影響を検討する。
対処的悲観性は思考スタイルの受容を通して精神的健康が促される可能性が指摘されているが、思考スタイルの受容を促進する要因についてはいまだ検討が不十分である。そこで本研究ではソーシャル・
サポートに着目し、思考スタイルの受容に与える影響について検討する。また、レジリエンスを高める
他者として友人の重要性が考えられることから、友人からのサポートがレジリエンスに与える影響についても検討する。
質問紙調査とその分析の結果、対処的悲観者は方略的楽観者と同等にレジリエンスが高かった。また、思考スタイルの受容がレジリエンスに与える影響はとても小さかった。また、ソーシャル・サポ
ートが思考スタイルの受容に与える影響はほとんどなく、レジリエンスに与える影響も小さかった。
しかし、対処的悲観者ではソーシャル・サポートは思考スタイルの受容に少し影響していた。
これらの結果から、対処的悲観者は長期的な精神的健康に関しては方略的楽観者と同等に高いことが示唆された。また、思考スタイルの受容は一時的な精神的健康を促進するもので、長期的な精神的健康にはそれほど影響しない可能性が示唆された。
本研究において、ソーシャル・サポートのサポート源は分類されているが、サポート内容は区別されていない。このことがソーシャル・サポートから思考スタイルやレジリエンスへの影響がほとんど見られなかったことに影響していると考えらえる。今後は道具的サポートや情緒的サポート、また、
大学生において重要とされる companionship といったサポート内容も区別した尺度を用いて検討する必要がある。また、思考スタイルの受容を促進するものとして他者からの受容などの要因も検討することが望まれる。

16

自己不一致と劣等感との関連、およびその肯定的側面の検討―わりきり志向の差による検討―
西村

きり

従来、劣等感は他者との比較によって生じると考えられてきたが、理想自己と現実自己の不一致を認識することによっても生じることが示唆されている。ただしこれらを量的に調べた研究は少なく、あったとしても方法上問題のあるものであったため、自己不一致と劣等感の関連を改めて調査することを本研究の第一の目的とした。また、自己不一致及び劣等感は否定的に捉えられることが多いが、青年が自己成長に向かう契機となるとして肯定的に捉える向きもある。本研究では、「理想自己への志向性」をもってそのような肯定的側面について検討することを第二の目的とした。ただし、自己不一致及び劣等感
は直接理想自己への志向性に関連するのではなく、そこにはあきらめやそれに類する心理状態が作用すると考え、「わりきり志向」を変数として加えた。
仮説の検証のために質問紙調査を行った。質問紙は「劣等感尺度」「理想自己についての自由記述」「自己不一致測定票」「理想自己の実現可能性」「理想自己への志向性尺度」「わりきり志向尺度」から構成された。
相関分析・回帰分析およびｔ検定の結果、「個人にとって重要な理想自己と現実自己の不一致は劣等
感と正の相関関係にある」とした仮説①は支持された。また、「劣等感得点が高くわりきり志向得点の高い者は、理想自己への志向性が高い」とした仮説②も支持された。ただし劣等感と理想自己への志向性の 2 変数のみでは関連が見られなかった。ここから、劣等感とわりきり志向の 2 変数の組み合わせが理
想自己への志向性に与える影響の実証に加え、劣等感が高くともわりきり志向を高めることで適応状態や精神的な健康状態に繋がりうるという可能性を示すことができたと考える。しかし「自己不一致得点
が高くわりきり志向得点の高い者は理想自己への志向性が高い」とした仮説③は棄却された。ただし、自己不一致と理想自己への志向性という 2 変数間においては弱いながら正の相関・回帰が見られたことから、自己不一致の肯定的側面自体は実証できたと言える。ここから、わりきり志向以外の変数が関連する可能性や、自己不一致とわりきり志向という 2 変数の組み合わせは青年の特徴を捉えるうえで適さない可能性が考えられる。
本研究により、自己不一致や劣等感という点での大学生の自己意識の特徴についてさらなる検討の余地が示された。また、劣等感の肯定的側面を促進すると考えられるわりきり志向の特徴については研究が十分になされておらず、より詳細な検討が求められるだろう。

17

過敏型自己愛傾向を持つ大学生の友人関係と関係性高揚山下紗季

自己愛に関して、誇大型自己愛と過敏型自己愛の 2 種類に分類する考え方は一般的な知見となりつつあるが、これまでの研究で扱われている自己愛は、自己愛人格目録（NPI）をはじめ誇大型自己愛の特徴と一致するものが多かった。そのため本研究では、過敏型自己愛傾向と自己愛的脆弱性に着目し、青年の友人関係と関係性高揚（＝他人の親密関係よりも自分を含めた親密関係を肯定的に捉えること）について検討した。過敏型自己愛傾向が強い青年は、他者からの評価が低くないと確認することで自己評価を肯定的に維持し、誇大型自己愛と比べて不適応要素を含んでいることから、表面的な友人関係を持ち、関係性高揚によって適応面を補っていると考えられる。仮説は、「過敏型自己愛は自己愛的脆弱性と正の相関がある（①）」「過敏型自己愛傾向が強い大学生は、そうでない大学生よりも表面的な友人関係を築いている（②）」「過敏型自己愛傾向が強い大学生は、そうでない大学生よりも関係性高揚の傾向が強い（③）」の三つである。
「評価過敏性―誇大性自己愛尺度」「自己愛的脆弱性尺度」「友人関係尺度」「関係性高揚尺度」で構成された質問紙調査を実施した。大学生 253 名の質問紙を分析した結果、「評価過敏性―誇大性自己愛尺度」の評価過敏性因子と「自己愛的脆弱性尺度」の全因子と正の相関があり、仮説①は支持された。次に、クラスタ分析によって男女別で 4 分類し、重回帰分析で仮説②と仮説③を検討したところ、男女で異なる結果が見られた。仮説②と③に関して、男子は誇大性因子得点が高く評価過敏性因子得点が低い「誇大優位群」のみ有意なパスが見られ、仮説は支持されなかった。一方女子は、評価過敏性因子得点と誇大性因子得点が共に高い「高自己愛群」において「自己愛的脆弱性尺度」の自己緩和不全因子が「友人関係尺度」の集団意識因子に正のパスが見られたため、仮説②が一部支持された。また、評価過敏性
因子得点が高く誇大性因子得点が低い「過敏優位群」において、「自己愛的脆弱性尺度」の自己緩和不全
因子が「関係性高揚尺度」の全因子に正のパスが見られたため、仮説③も一部支持された。
以上の結果から、女子において過敏型自己愛傾向の中でも他者に不安や情動を調節・緩和してもらおうとする自己緩和不全傾向が、集団で群れて行動し関係性高揚を感じる傾向に影響を与えることが示された。女子のみ仮説が支持されたことについては、クラスタの人数の偏りや友人との付き合い方に対する性差などが原因であるのに加えて、友人関係尺度の妥当性や関係性高揚尺度の天井効果が問題点として挙げられる。しかし、自己愛を 4 クラスタに分類して検討を行った点と関係性高揚という比較的新しい概念を扱った点では、今後の詳細な検討が期待される。

18

母親の子育てに対する肯定感と乳幼児の愛着形成
東留伽

近年、女性の社会進出により子育ての形は変化している。その中で、子供と一緒に居られないことに対する罪悪感や、自己否定感を抱く女性も少なくはない。乳幼児期の愛着形成は、他者に対して基本的
信頼感を持てるかどうかの重要な発達であり、子供が成長して生きていく上で重要な礎となる部分である。そこで、母親の自己評価と子どもの愛着形成と関係があるのかについて検討する。
本研究では、①母親の子育てに対する自己評価が高ければ子どもの愛着は安定する②子どもに関することが親の気持ちを大きく占めている（中心性が高い）ほど、愛着は子どもの安定する③子どもが生まれてから生活の変化にストレスを感じているほど親の子育てに対する自己評価は低くなる、という三つの仮説を立て検討した。乳幼児期（生後 10 か月～2 歳未満）の子どもを持つ母親を対象に、中島（2000）
が日本向けに翻訳・作成した「親であるとはどのようなものか日本版（WPL-R-J）」24 項目と、青木ら（2011）が作成した「短縮版アタッチメント行動チェックリスト（SABCL）」8 項目を組み合わせた質問
フォームの回答をしてもらった。また、フェイスシートとして、保護者の年齢、仕事形態（常勤、時短勤務、公務員、専業主婦など）、同居者の有無、子どもの年齢、子どもの性別、保育所などに預けているか、特別な病気や発達障害の診断を受けたか、子どもと過ごす時間は 1 日のうち何時間か、子育てを100 とするとそのうち任されているのはどれくらいかを訊ねた。無効回答を除いた 101 名の回答を用いた（有効回答率 97.1％）。
SABCL の得点から愛着得点高群・低群に分け、WPL-R-J の下位尺度（育児の評価、中心性、生活の変化）得点について分析を行った。
母親の育児への評価と子どもの愛着の安定には相関関係があり、愛着得点低群より高群の方が育児への評価は有意に高かった。母親の育児への評価が高ければ、子どもの愛着は安定しやすいということがわかり、一つ目の仮説は一部で支持された。中心性については、愛着得点低群より高群の方が有意に高いと認められた。しかしながら、中心性と育児への評価には相関関係がなく因果関係も見られなかった。
よって二つ目の仮説は支持されなかった。子どもをどれだけ中心に考え、優先順位が高いかどうかということは、子どもの愛着形成に直接的な影響を及ぼさないといえる。そして、育児による生活の変化が大きくストレスを感じていると、育児への評価は低くなるという相関関係と微弱な因果関係があることがわかり、三つ目の仮説は一部で支持された。
子育てをする上での生活のストレスが大きいと、子育てへの肯定感が低くなりやすい。そして、子育てへの肯定感が低いと、子どもの愛着は安定しにくくなるという関係が推測できる。また、中心性が高くなると育児への評価も高くなるという相関関係が見られたため、ある程度の中心性の高さも必要であると言える。生活のストレスを緩和するために周囲のサポートや子育てしやすい環境を作ることが、母
親の子育てへの肯定感を高め、子どもの愛着を安定させることに繋がるだろう。

19

Acculturation of Japanese Immigrants in Montreal: A Life-Story Interview
緒方春菜

グローバル化が進んだ現代では、異文化交流や文化間移動が盛んになった。それに伴い、文化適応や、ソーシャルサポート、ストレス、言語能力などの関係の研究も多く行われている。しかし、日本人移民についての研究は依然としてあまりなされておらず、「アジア系移民」としてまとめて扱われているものも少なくない。また、過去の研究の多くは量的な手法を用いて行われており、それらから得られた結果は文化心理学に大きく貢献したが、インタビューなどの質的なアプローチで、より具体的な内容を明らかにすることも重要だと考えられる。
そこで本研究では、カナダに在住する 12 名にインタビューを行った。インタビューガイドは McAdams(2008) の Life-story Interview をもとに作成し、移住前、移住期、現在の主な出来事やストレス、実際に受けたサポート、ストレス・コーピングの方法などについて聞いた。参加者は事前に、人生満足感に つ い て 問 う Satisfaction With Life Scale （ SWLS ） 、 ソ ー シ ャ ル サ ポ ー ト に つ い て 問 うMultidimensional Scale of Perceived Social Support（MSPSS）、文化適応について問う VancouverIndex of Acculturation（VIA）に回答しており、インタビューの分析の際には SWLS の点数によって参加者を 2 群に分けた。SWLS 高群において MSPSS、VIA の両スコアは SWLS 低群よりも高く、この結果はこれまでの研究の結果と概ね一致している。
インタビューデータについてテーマ分析を行った結果、SWLS 高群では、移住前で「日本社会におけるストレス」や「移住についての楽観」、移住後で「文化の違いの気付き」を経た「新しい規範の習得」などのテーマが抽出された。SWLS 低群では、移住前で「生活へのある程度の満足」や「外の世界への興
味」、移住後では高群と同様に「ライフスタイルの違いの実感」や「新しい規範の習得」などのテーマが抽出されたが、新しい規範の習得の段階におけるストレスや抵抗感は低群でより多く見られた。また、
これらの得られたテーマは Oberg (1960) が提唱した文化適応の４段階と一致した。それらは、新しい環境に対して楽観的なハネムーン期、新しい文化に敵対心を持つショック期、環境に慣れ、しだいに文化に適応していく回復期、そして異文化適応がほぼ完成する安定期である。さらにそれに加え、インタ
ビューでは移住の経験を通して「自信がついた」や「自己主張ができるようになった」などの声が多く見られ、文化適応の段階を越えた個人の人間的成長の段階の存在も示唆された。
また、ストレスの内容は言語や文化の違いについてのものが多かった。コーピングとしては問題を実際に解決することの他に考え方を変えること、サポートとしては日本にいる友人や家族、現地のコミュ
ニティなどが挙げられた。日本人コミュニティは他の移民コミュニティに比べ人数が少なく、結束も弱いので、移民コミュニティや現地コミュニティとの交流を活性化することが重要だろう。また、ストレスやサポートは移住前後に多く見られたことから、サポートの介入が最も必要とされるのはその時点だと考えられる。
本研究の結果は、モントリオール在住の日本人移民だけでなく、同様の状況に置かれた他地域の日本人移民や、ひいては他国籍の移民へのサポートにも適用でき、文化間移動が盛んな現代において有用なものとなるだろう。今後は、本研究で抽出されたテーマのひとつをとってさらに詳しく見たり、化粧や服飾などの特定の行動に注目したりするのもよいだろう。また、本研究で用いた質的手法と、これまでに用いられてきた量的手法とをうまく組み合わせることで、より正確で妥当性の高い結果が得られるかもしれない。さらに今回のインタビューでは、参加者の記憶からライフストーリーを構築したが、実際の適応過程を縦断的に調査することもまた有効的だろう。

20

中学校教師の疲弊プロセスに関する質的研究―回復プロセス・教育観との関連をふまえて―
宜保

綾音

文部科学省（2012, 2019）が行った調査によると、この 20 年間で精神疾患により休職した公立学校
教職員は大幅に増加している。このことから、教師のメンタルヘルス対策は急務だといえる。教師のメ
ンタルヘルスを考える上で重要なテーマとなるのがバーンアウトである。日本においても 1980 年代後
半から教師のバーンアウト研究が行われており、これまで様々な要因についての検討がなされてきた。
伊藤（2000）の研究では、教育観の違いによってバーンアウトを引き起こす要因が異なることが示唆された。しかし、教師のバーンアウト研究は量的研究がほとんどであり、質的研究によるバーンアウトや疲弊のプロセスについての十分な検討はなされてこなかった。本研究では、中学校教師の疲弊プロセスについて、疲弊からの回復及び教育観との関連にも注目して検討することを目的とした。
研究方法は、公立中学校の教師 6 名に対して、インタビュー調査を行った。まず、研究協力者に日本版バーンアウト尺度に回答してもらった。その後、疲弊度の変化を記したライフライン（河村, 2006）
を作成してもらい、それにそって半構造化面接を行った。内容は、落合（2009）を参考に加筆修正したもので、疲弊やそれからの回復の経緯、職場や教師という仕事に対する考えなどについて回答してもらった。分析手順としては、まず得られたデータを事象ごとに区切り、時系列に並べた。その後、研究協力者が作成したライフラインに重ね合わせ、それぞれの時期に起きた出来事とその時の疲弊度の強さが分かるような図を作成した。
分析の結果、疲弊・回復のプロセスについて、初任の教師はリアリティショックにより疲弊するが、学校現場や仕事に慣れ、同僚や生徒との人間関係ができていくことで疲弊から回復するということが示唆された。また、その後の実践の中で様々な疲弊要因により初任の頃より疲弊度は高まるが、転勤などで身の回りの環境が変わると疲弊から回復するというプロセスが考えられた。その他、疲弊していたときに得たものによって疲弊から回復することがあるということも示された。このことから、疲弊するよ
うな経験をしていてもバーンアウトしないように、ソーシャル・サポートを得やすい環境を整えることも必要だと考えられた。教育観と疲弊プロセスとの相互関係については、自らの教育観にあった仕事ができないことが疲弊要因になるということが示唆された。また、教育観は教育実践の中で新たに追加されていくということも示された。
本研究では、教師生活の中で疲弊を感じていた複数の時期についてのインタビューを行ったため、一つ一つの疲弊やそのプロセスについて詳細な情報を得られなかった。より詳細に捉えるために、今後は、最も疲弊度合いが高かった時期に焦点をあてるなど、検討する時期を絞った研究が必要である。

21

大学生競技者における「あがり」の原因帰属と対処行動の関連―野球を例にして―
澤崎雄太「あがり」という現象は日常の様々な場面において起こりうるものである。
「あがり」を引き起こす発現機序を注意の変化により説明した仮説として、意識的処理仮説と処理資源不足仮説が挙げられる。
これらの仮説を基に、多くの先行研究では、プレッシャー下における意識の変化が「あがり」の原因であることが報告されてきた。また、先行研究の中には、実験的手法を用いて「あがり」の原因を捉えようとする研究だけでなく、質問紙を用いて主観的な「あがり」の原因（原因帰属）を捉えようとするものも多い。しかし、原因帰属と「あがり」を緩和させる対処行動の関連を検討した先行研究は非常に少ない。コーピングという広義的な視点で、Goodness-of-fit 仮説をもとに考えると、原因帰属と対処行動の有用性には関連がみられることが考えられる。よって、本研究では、主に対処行動と原因帰属との関係、さらに成績の高低により「あがり」との向き合い方が異なるのかについても検討することを目的とし、調査を行った。また、一般的な「あがり」に関する理論が競技不安においても当てはまるのかについても検討した。
体育会野球部に所属する大学生 122 名（平均年齢 20.46±1.51 歳）を対象に質問紙調査を行った。まず、TAIS と対処行動尺度および対処行動有用性尺度の相関分析の結果を比較したところ、多くの人が対処行動として採用しているにもかかわらず、有用性はあまり感じられていない項目がみられた。また、対処行動をもとに群分けしたクラスタを独立変数とした各分析においてもあまり有意差がみられなかったことから、この対処行動を行えば「あがり」が緩和される、成績を残している人たちは皆この対処行動を行っている、というような対処行動はなかったといえる。これらの結果から、多くの人がやっている対処行動が必ずしも効果的とはいえず、自分に合った対処行動を模索することが重要であることが示唆された。一方で、対処行動有用性尺度と「あがり」の原因帰属尺度の相関分析では、多くの下位因子間に関連がみられたことから、その人に合った対処行動を第三者が提案できる可能性はあるといえる。
今後はその関連に焦点を当て、調査を深めていくことで、「第三者による、有用性がより期待の出来る対処行動の提案」の実現が期待される。また、本研究においては Goodness-of-fit 仮説は支持されなかった。競技場面は他の「あがり」場面よりも状況が複雑化していることが、今回の結果に至った要因であると考えられた。競技場面特有の複雑な状況の内訳、他の場面との差異についてはさらなる検討が必要
である。

22

臨床心理面接イニシャルケースでのセラピストの体験－ある臨床心理学系大学院の学内相談室実習を例として－
瀧上

冬伍

2015 年に公認心理師法が制定され、今後セラピスト（以下、Th）の増加が予想される中で、初心 Th 教
育の中心となる臨床心理学系大学院は Th の質の確保と関連している。Th 志願者の数が増加する場合、指導者が限られる大学や大学院で十分な教育が行き届かないことも想定される。また、公認心理師法に基づいたカリキュラムが開始され、大学院での教育が変化し始めた現時点での Th 教育を検討する必要があるだろう。特に、実習におけるイニシャルケースは初心 Th が臨床家として初めて経験する実践であり、特別な不安があるだろう。そこで本研究は、イニシャルケースにおける Th の体験を仮説生成的にモデル化し、イニシャルケースが Th に及ぼす影響や Th 支援のあり方について考察し、Th 教育のあり方を検討するための一助となることを目的とした。
臨床心理士および公認心理師となるには大学や指定大学院の修了がメインルートであり、初心 Th がイニシャルケースを持つのは大学院でのケース担当実習となる場合が多いと考えられる。そのため、臨
床心理学系大学院の大学院生を対象とし、X 大学大学院に所属する大学院生 4 名に半構造化面接を行った。インタビューは全て IC レコーダーで録音し、逐語録化したものをデータとした。分析には修正版
グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いた。分析の結果、以下のようなストーリーラインを得た。
Th はイニシャルケースの中で、初回面接前からカウンセリングの進め方や Th としての振る舞い、クライエントへの対応などに不安を抱き、周囲の Th やスーパーバイザーの先生に助言をもらうことでそれらの不安に対処していた。その後、数回の面接を重ねるうちに傾聴や共感の難しさを感じ、Th が主体
性を持てない面接に悩みながらもスーパーバイザーの指導やケースカンファレンスを通じて、徐々に傾聴や共感の理解が進み、主体的に面接を展開できるようになる。イニシャルケースを通して、面接時間の設定や周囲の Th の存在が支えとなることや、Th がカウンセリング像の修正を継続的に行っていることも明らかとなった。さらに、イニシャルケースならではの思い入れや Th への影響も語られた。
このような結果から、Th が感じる不安への対処法、成長体験の内容に周囲の Th が重要な役割を担っていることや、ロールプレイによるカウンセリング学習の有用性、イニシャルケース研究の必要性、面接時間の設定の意義などが示唆された。今後は、担当したクライエントやケースを限定した研究や、早期中断したケースの経験を持つセラピストの体験プロセス、イニシャルケース以降の体験プロセスの研究を重ね、モデル図の改良をし、初心 Th の成長や教育についての更なる検討が求められる。

23

「笑いのツボ」と性格特性の関連について
村上

はづき

笑いは人間にとって非常に重要な感情表現の一つである。楽しいことや嬉しいことがあったとき、安心したとき、感動したとき、そのような感情を表出する手段として無意識的にも意図的にも笑うことが出来るのは人間だけである。しかしながら笑いの持つ身近さ、つかみどころのなさ故か、他の感情・感情表現と比べて研究対象にされることが少ない。よって本研究では特に「笑いのツボ」及びそれと性格特性との関連に焦点を当て、将来的にはカウンセリング場面においてコミュニケーションの潤滑剤として笑いを用いることが出来るよう、笑いの可能性を広げることを目的とする。
研究においてはまず序章で「笑い」「笑いのツボ」を定義した後、調査(1)で KJ 法を用いて「笑いのツボ」を分類化し「笑いのツボ」因子を作成した。その結果、①皮肉・ギャグ、②責任追及、③ポジ
ティブ、④状況と全く関係ないこと、⑤状況の再設定、⑥設定に対する指摘、⑦躁的防衛、⑧ホラーの 8 つに笑いが分類された。続いて調査(2)においては調査(1)で明らかになった「笑いのツボ」因子を用いて尺度を作成し、BigFive 尺度・多次元共感性尺度(MES)と共に質問紙を作成・配布した。因子分析の結果、「笑いのツボ」因子は、➊状況の再設定(場面設定の前提となっているものを覆し、別の枠組みで場面を捉えなおすような内容のもの)、➋責任の所在(場面の発言に対して事の責任を本来とは別の物・人に帰すもの)、➌とぼけ(場面設定からずれた・間の抜けた返し)、➍ポジティブ(場面の発言に対して相手をフォローしたり、問題状況を前向きに捉える内容のもの)、➎ツッコミ(場面の発言に対して、隙・盲点を突いたような鋭い指摘をするもの)、の 5 つに分類された。調査(3)ではこれ
らの 5 因子と、BigFive 尺度「外向性」「誠実性」「情緒不安定性」「開放性」「調和性」、多次元共感性尺度(MES)「他者指向性」「被影響性」の性格特性 7 因子との関連を調べた。その結果、「状況の再設
定」と「他者指向性」との間に正の相関、「責任の所在」と「調和性」との間に正の相関、また性格特性因子間に多くの相関関係が見られた。
本研究においては先行研究とは異なった視点からの「笑いのツボ」の定義・分類ができたが、一方で性格特性との関連は 2 項目に留まった。よって個人の「笑いのツボ」は性格特性と同時に、本研究では測ることのできなかった経験・知識・抑圧されたコンプレックスによっても規定されているのではないかという可能性が示唆された。今後の研究では笑いとそうした個人の経験・環境との関連をより深く調べていく必要があると考えられる。

24

大学生における発達障害傾向と対人関係困難感の関係性
森未希

近年、発達障害という言葉をよく耳にするようになった。主な発達障害として、自閉症スペクトラム
障害(ASD)と注意欠陥多動性障害(ADHD)が挙げられる。ASD を持つ人には、コミュニケーション障害・強いこだわり・感覚過敏などの症状がみられる。また、ADHD では不注意・落ち着きのなさ・強い衝動性がみられる。発達障害を持つ人は大学生にも多く存在し、文部科学省の調査によるとその数は年々増加している。その特性から、発達障害を持つ大学生の約 9 割は対人関係において悩みを抱えているが、彼らに対する大学内での支援は授業や進路に関するものがメインであり対人関係に関する支援はあまりなされていないのが現状である。そこで、本研究では大学生を調査対象とし、発達障害傾向と対人関係困難感の関係性、発達障害傾向が高い人が対人関係のどのような場面で困難感を抱くか調査
しその結果を踏まえどのような支援が必要かについて検討した。
本研究では関西の大学生 201 名(男性 115 名、女性 83 名、その他 3 名)に対し発達障害傾向・友人関係困難感を問う無記名の Web 調査を実施した。発達障害傾向については、「発達障害のある学生支援ケ
ースブック(2007)」の付録である困り具合に関するセルフチェックリスト、友人関係困難感については満野・今城(2016)による友人関係困難感尺度を用いた。調査後、SPSS を用いて分析を行った。
調査の結果、発達障害傾向と対人関係困難感は関連性があり、発達障害傾向が高いほど対人関係に対しても困難感を抱いている傾向があるということが分かった。特に ASD 傾向がある人は、対人関係
困難感が強く様々な場面で悩みを抱えている傾向がある。また、ADHD 傾向が強い人の中でも、衝動性の強い人は対人関係において接し方やけんかをしやすいといった悩みを抱えていることも分かった。
そして、一般的に男性に多いとされる発達障害であるが本研究の調査では発達障害傾向に男女間の有意差はなく、女性にも男性と同程度発達障害傾向が高い人が存在することが明らかになった。
この結果から、発達障害傾向が高い大学生は対人関係困難感を様々な場面で抱えていると考えられ、彼らに対する多角的な支援の必要性が明らかになった。相談機関の整備、臨床心理士による面談
や SST の実施、CSW の仲介などを考えられる支援例として挙げたが、まずは各大学に発達障害を持つ学生を支援する機関を設置することが重要なのではないかと考えられる。

25

大学生のゆるし傾向性と自尊感情及び共感性の関連性
柳田安里沙

ゆるし傾向性とは「知覚された被害・侵害によって生じた反応を、ネガティブなものからポジティ
ブあるいはニュートラルなものに意識的に変化させようとする認知的傾向」（石川・濱口 2007）と定義され、ウェルビーイングや精神的健康と正の関連があることが示されている（Thompson etal,2005）。自己や他者の失敗に対して寛容である人の方が、対人関係の充実や生活への満足感を感じており、精神的にも健康であると考えられているのだ。しかし、そのゆるし傾向性の有効性が示される一方で、それと関連のある要因や促進させる要因についての研究はまだ少ない。先行研究において、沼田・今野（2014）はゆるしと成人愛着スタイルとの関連性を明らかにした。これに着目すると愛着スタイルは自尊感情や共感性と関連がある（中尾・加藤，2004）ことから、沼田・今野（2014）
も指摘している通り、それらがゆるしに対して何らかの影響を持つことが予想される。よって、本研究ではゆるし傾向性と自尊感情及び共感性の関連について検討し、ゆるし傾向性を向上させる方法について考察することを目的とした。
調査方法は、関西圏の大学生に対し質問紙調査を行った。有効回答者数は 200 名であり、平均年齢
は 20.1 歳であった。質問紙は、ゆるし傾向性尺度（石川・濱口，2007）、多次元的共感性尺度（登張，2003）、自尊感情尺度（桜井，2000）の 3 つの尺度で構成された。
相関、重回帰分析の結果、まず共感性の各下位尺度は、自己への消極的ゆるし傾向性に対して、個人的苦痛が負の相関を示し、負の影響を与えていた。自己への積極的ゆるし傾向性に対しては、共感的関心、ファンタジー、気持ちの想像が正の相関、個人的苦痛が負の相関を示し、ファンタジーが正の影響を与えていた。他者へのゆるし傾向性に対しては、共感的関心、気持ちの想像が正の相関を示
し、気持ちの想像が正の影響を与えていた。次に、自尊感情は、全てのゆるし傾向性と正の相関を示
し、自己へのゆるしに対して正の影響を与えていた。よって、自己をゆるすには、まず自分の内面のネガティブな気持ちに注意を向けること、そしてそこにとらわれず距離をおくこと、また想像力を用いてそれらの気持ちを適切に捉えなおすことが大切だと考えられた。他者をゆるすには、他者の気持
ちや状況を想像するという共感性が大切だと考えられた。また、自尊感情を持つことは全般的なゆるしの向上に効果的だと考えられた。
以上より、本研究は、精神的な健康を導くというゆるしの形成過程を考えたりその向上をはかったりする上で、よりその具体性を明らかにしたという点に意義があるといえる。

26

刺激希求性のポジティブな側面に関する探索的研究山下泰裕

刺激希求性についてのこれまでの研究は、ネガティブな側面に注目したものがほとんどだった。しかしポジティブ心理学の視点でみると、これからポジティブな側面に注目した研究がより増えていくことが望ましい。本研究では、刺激希求性のさらなるポジティブな側面との関連を検討することを目的とした。ポジティブな側面として、適応や心身の健康、幸福感に結びつくと考えられている、楽観性、自尊
感情、ポジティブ志向性の 3 つを取り上げ、それぞれの特性と刺激希求性との関連について探索的な調査を行った。また刺激希求性そのものや、ポジティブな側面との関係性について男女差が存在するのか、存在する場合具体的にどんなものであるかを調査した。楽観性、自尊感情、ポジティブ志向性、刺激希
求性の各尺度を用いて Web フォーム回答形式の質問調査を行った。18～25 歳の大学生・大学院生 306 名（男性 173 名、女性 133 名、平均年齢 21.87±1.17 歳）を調査対象者とした。
各尺度について因子分析を行った結果、ポジティブ志向性尺度から「Good ポジティブ」、「Not bad ポ
ジティブ」という 2 つの因子を抽出することができた。楽観性、自尊感情、Good ポジティブ、Not bad
ポジティブについて、t 検定の結果、自尊感情と刺激希求性において女性よりも男性の方が有意に高かった。楽観性、自尊感情、Good ポジティブ、Not bad ポジティブと刺激希求性との関連について、相関分析の結果、楽観性、自尊感情、Good ポジティブと刺激希求性との間には有意な正の相関があることが明らかになった。刺激希求性の神経生物学的な基盤を考慮すると、刺激希求性がそれぞれの特性に影響を及ぼすという因果関係が推測できる。すなわち、刺激希求性が高い人は、刺激希求性が低い人に比べ、楽観性、自尊感情、Good ポジティブも高いといえよう。
男女別で分析した結果、男性では自尊感情、Good ポジティブと刺激希求性との間に有意な正の相関が認められた。一方、Not bad ポジティブと刺激希求性との間には相関が見られなかった。反対に女性では、Not bad ポジティブと刺激希求性との間に有意な正の相関が認められ、自尊感情、Good ポジティブと刺激希求性との間には相関が見られなかった。この理由については、自尊感情、Good ポジティブ、Notbad ポジティブの 3 つのポジティブな特性を「ポジティブ」と「ネガティブでない」で捉えることで説明できる可能性がある。自尊感情と Good ポジティブが「ポジティブ」な特性に分類されるのに対し、Not bad ポジティブは「ポジティブ」というより、「ネガティブでない」というふうに考えることができる。この捉え方の差が、男女間で異なっていると推測される。
今後の刺激希求性についての研究においてはポジティブ心理学の視点から、より多くのポジティブな側面との結びつきが明らかになっていくことが期待される。

27

大学生の大切なものへの意味付けと対人関係との関連
山本明美

Winnicott（1953）により定義された「移行対象」は人が成長し生きていくために必要なものである。
現代は多くのものにあふれ，対人関係が希薄化した社会であり，ものとの関わりが深くなっていると考えられる。もののなかでも，庄司他（2014）は「大切なもの」に注目し，それに対する意味づけについて研究し，また庄司他（2015）は大切なものと他の心理的変数の関係を検討した。大切なものは現代の
人々の心理に大きく影響しており，内的世界の重要な一部分となっていると私は考える。また，森定（2001）が青年期前半期である思春期の慰める存在を把握することがセラピーを進める鍵となると主張したように，自我同一性を確立する途中にあり，成人期の手前で精神的に未熟な部分が残された青年期
後半の大学生を対象に，大切なものと対人関係を把握することは臨床心理学的に意義がある。そこで，
本研究は，対人関係とものとの関わりにおける関連，すなわち対人関係と大切なものへの意味づけとの関連について探究することを目的とする。
調査は，関西圏内の国公立大学に所属する大学生 215 名を対象に，2019 年 10 月下旬～11 月中旬にかけて質問紙調査を実施した。質問項目には，対人関係に関する「青年期用対象関係尺度（井梅他，2006）」と「大切な物の意味尺度（庄司他，2014）」を用いた。分析には SPSS を用いた。
その結果，男性において，大切なものへの意味付けと対人関係との間に弱い正の相関がみられた。女性においては特に，情緒的価値と対人関係との間に弱い正の相関がみられた。男性は大切なものに機能的価値，女性は関係・経験の象徴的価値を見出していた。大切なもの毎のｔ検定では，携帯電話は機能的価値，ぬいぐるみは関係・経験の象徴的価値，手紙は関係・経験の象徴的価値，楽器は情緒的価値において，それを大切にしている人以外と比べて有意に得点が高かった。ぬいぐるみ群の相関分析では，一部の連関において強い正の相関がみられた。
男性は実用的なものを好み，女性は男性よりも人との繋がりを大切にする傾向がある。携帯電話は当初多様な意味付けが考えられたが，機能的な道具として用いられ，またぬいぐるみは対人関係の不全感を補う可能性がある。手紙や楽器は心を温めたり癒したりする機能があると考えられる。特に女性において，Winnicott（1971）の移行対象の機能はさまざまな文化領域に拡散するという知見が支持され，大切なものが形を変えた移行対象として機能している可能性が示唆された。今後の課題として，自由記述
式の質問紙調査やインタビューを用いて詳細に調べて内的世界を明らかにしていくことが挙げられる。

28

大学生における ADHD 傾向・ASD 傾向と対人関係との関連
𠮷岡佑衣

近年, 発達障害という言葉をよく耳にする。本研究では発達障害の中でも主に注意欠如・多動性障害/注意欠如・多動症(以下, ADHD), そして ADHD と併存しやすい自閉スペクトラム症/自閉スペクトラム障害(以下, ASD)の 2 つに焦点を当てる。元来, 議論されてきたのは主に子どもの発達障害とそれへの対応である。しかし, 昨今「大人の発達障害」という言葉にあるように, 成人期になって初めて発達障害が判明する事例が増えている。同様に大学においても発達障害を持つ学生の割合は増加しており, その特性により大学生活に様々な支障が出ていることが示唆される。中でも対人関係に問題を持つことを示す先行研究があるが, その内実に関する検討は未だ不十分である。既存のスキル・トレーニングに焦点を当てたアプローチのみではなく, 対人関係上の困難にも対応可能な情緒的な面からのアプローチを志向する上でもその詳細な把握は不可欠だろう。よって, 本研究では大学生における ADHD 傾向・ASD
傾向と対人関係との関連を探索的に明らかにすることを目的とする。
第 1 研究では, 仮説生成を目的としたインタビュー調査による質的研究を行った。ADHD の診断を有する大学生 4 名を対象に, 対人関係に関する質問を中心とした 1 時間半程度の半構造化面接を行い, 修
正版グラウンデッド・セオリー・アプローチと KJ 法を用いて分析を行った。また, 過度な一般化の恐れがあったため個々の事例を詳細に記述した。その結果, ADHD 傾向のみではなく ASD 傾向の影響が大き
いこと, 友人関係は乏しく, 集団の中での適応感が低いことが示唆された。また, この関連に低い自己評価が媒介していると考えられた。よって, 次の仮説を生成した。1. ADHD 傾向と ASD 傾向の高さが,友人関係の乏しさと適応感の低さに関連する。2. 仮説 1 の関連に, 低い自己評価が媒介する。加えて,
ADHD 傾向の高い者と ASD 傾向の高い者それぞれにおける対人関係の特徴を抽出した
第 2 研究では, 仮説検証を目的とした量的研究を行った。大学生 276 名(男性 138 名, 女性 137 名,
その他 1 名)を対象として質問紙調査を行った。調査内容は第 1 研究より, ADHD 傾向(Kessler et al.,2005), ASD 傾向(栗田ら, 2004), 自己評価感情(原田 ,2014), 友人関係(吉岡, 2001), 集団における適応感(大久保, 2005)を測定する尺度を用いた。その結果, ADHD 傾向・ASD 傾向は友人関係の乏しさと適応感の低さに関連していることが示された。低い自己評価は一部媒介していたが, 自己評価のみならず ADHD 傾向・ASD 傾向自体, 若しくは他の要因も関連しているのではないかと考えられた。また, ADHD
傾向の高低に関わらず ASD 傾向の高低により友人関係において深い関与関心を持つかどうかが異なった。
最後に総合的な考察を述べた。ADHD を有する大学生の対人関係においては, ASD 傾向の影響が多大であった。木内(2016)によると ADHD を有する成人の対人的コミュニケーションは良好な場合が多いとされているが, 本研究の結果からは良好とは言えず, 先行研究とは乖離があった。また, 低い自己評価にも着目すべきである。原因としては主に失敗体験の多さが考えられるが, 発達障害とトラウマの複雑な関わりや特異な時間体験による影響もあるだろう。支援への示唆としては, ASD 傾向との併存や個々の特性等, 様々な要因を考慮すること, 「適応」を目標とするアプローチのみではなく自己評価の低さにも着目した支持的・受容的なアプローチが必要である。

29

大学生の過剰適応にマインドフルネスと反すうが与える影響吉村健太郎

青年期は自我の確立の時期であるため、様々な不適応問題が生じやすいとされる。中でも大学生の時期にうつ病などの発症率が高いとされる。本研究では、抑うつにつながる状態として、「過剰適応」に注目した。
そもそも適応とは、社会的・文化的環境への適応を表す「外的適応」と、心理的な安定や満足といった「内的適応」が調和した状態ととらえることができる（北村,1965）。ここから過剰適応とは、内的な欲求を無理に抑圧してでも、外的な期待や要求に応える努力を行うこと （石津・安保,2008） とされる。過剰適応傾向が高いと抑うつが高まったり、精神的健康や主観的幸福感が低下したりすることが示されてきた。しかし過剰適応を低減させるには、外的側面への介入には慎重になるべきだとされる。これは、外的側面が過剰適応者にとって防衛として機能しているためである。このため、過剰適応の改善には個人の内的側面にアプローチする必要があると考えられる。
以上を踏まえ、反すうと省察からなる自己注目に着目した過剰適応研究が行われてきた。先行研究では反すうが抑うつ及び過剰適応の内的側面と関連することが見出されているが、自己注目を扱った過剰適応研究の数が少ないうえに、過剰適応を低減させる自己注目については検討されていないという問題点があった。
そこで本研究ではマインドフルネスに着目した。マインドフルネスとは、「今ここでの経験に、評価や判断を加えることなく、能動的に注意を向けること（Kabat-Zinn, 1990

春木訳, 2007）」を意味する

心理状態であり、マインドフルネスを用いた介入は慢性疼痛やうつ病をはじめ様々な問題で有効性が認められている。本研究では過剰適応、反すう、マインドフルネスの関連を明らかにし、過剰適応者への介入に役立つ示唆を得ることを目的とした。大学生 203 名（平均年齢 20.59 歳）を対象とした質問紙調
査の結果、①過剰適応尺度（石津, 2006）のうち、「自己不全感」因子が他の過剰適応の因子に影響を及ぼしていた、②自己不全感は抑うつに影響しており、反すうがそれを媒介していた、③マインドフルネ
スは自己不全感、反すう、抑うつに負の影響を及ぼしていた、という３点が明らかになった。
調査結果を踏まえ、過剰適応者への心理的介入について考察した。マインドフルネスは過剰適応の内的側面、反すう、抑うつを抑制する一方、外的側面には影響を及ぼさないため、介入の際にはマインド
フルネスが有効であることが見出された。また適応的な自己注目である省察は、過剰適応の外的側面と関連していた。このため、過剰適応者の外的側面を維持する機能があると考えられた。ただし、本研究は横断調査であるため、パス解析で推定された因果関係については、さらなる検討が必要である。また、マインドフルネスの介入効果についても、例えば治療群と待機群を設定する等、さらなる検証が必要である。

30

部活動において、主将のリーダーシップが部員に与える影響
氏田知之

本研究では、集団内部発生的リーダーである主将を、三隅(1979)が規定した PM 概念によって分類し、チーム成績や、部活動を通じて部員が得られるものや部員の悩みへの主将のリーダーシップの影響を明らかにすることを目的とした。
上記の目的を達成するために、全国の国立大学 5 校のヨット部 160 名に質問紙調査を行った。質問紙の内容は、主に主将のリーダーシップ行動測定項目 33 項目と部員が部活動を通じて得られるものや悩みを測定する 23 項目の合計 56 項目で構成されている。
まず、主将のリーダーシップ行動測定項目の得点化を行い、主将のリーダーシップのタイプを分類した。A 大学は PM タイプ、B 大学は P タイプ、C、D 大学は pm タイプに分類された。次に、部員が部活動を通じて得られるものや悩みを測定する 23 項目を得点化し、その後悩みに関する 5 項目を除く 18 項目
で因子分析(主因子法、バリマックス回転)を行い、固有値 1 以上を基準とする 4 つの因子解を得た。それぞれ、「自己満足」「人間的成長」「競技能力」「人とのつながり」と命名した。一元配置分散分析の結果、PM タイプは、P、pm タイプと比較して、有意に部員の「自己満足得点」「人とのつながり得点」「悩
み得点」が有意に高く示された。
「人間的成長得点」「競技能力得点」に関しては、リーダーシップのタイプによる有意な差は見られなかった。2019 年の全日本インカレの総合成績は、PM タイプの主将が率いたＡ大学が 5 位と最も良く、次に P タイプの主将が率いた B 大学が 8 位と続き、pm タイプの主将が率いた C 大学、D 大学は、それぞれ 16 位、17 位であり、PM タイプ、P タイプ、pm タイプの順で成績が良かった。
競技能力や人間的成長に関しては、基本的に主将の任期が 1 年間という限られた中で、短期に改善するのは難しいように思える。部員の競技能力や人間的成長には、4 年間を通じて主将よりもかかわりの深い指導者の影響が大きいのではないか。一方で、監督やコーチ等の集団外部発生的リーダーよりも、
集団内部発生的リーダーである主将の方が、部員と長い時間を過ごすため、部に所属することでの満足度に関しては、部員に与える影響力は大きいのではないか。部員個人の競技能力には大きな影響を与えていない一方で、チームの成績に関しては、全日本インカレの結果を見ると、主将のリーダーシップのタイプが大きな影響を与えている可能性がある。

31

若年層における権威主義的態度の研究
坂元

博史

近年、若年層の保守化の一つとして、権威主義的態度の高まりが指摘されている。権威主義的態度は、
Fromm や Adorno らフランクフルト学派の権威主義研究に始まり、日本においては伝統権威への服従とそれに同調しない者への攻撃性をその特徴としている。反民主主義的傾向を示すこの指標は、保守的態度の一つの側面として幅広い学問領域で研究対象とされてきた。
日本における権威主義的態度の規定因を分析した研究によれば、おおよそ 1995 年頃までは若年・高学歴層ほど反権威主義的であり、コーホートの入れ替わりによって、次第に反権威主義的傾向が強くなっていくと考えられていた。ところが、轟（2011）が若年層での権威主義化を指摘して以降、他の分析でも同様の傾向が確認されるようになっている（松本2018, 松谷2019 など）。

若年層の権威主義的態度はどのように生じているのだろうか。本論文では、1995 年と 2005 年の SSM
調査データを用いて、権威主義的態度がいかなる要因によって規定されているのかを分析したうえで、
若年層の権威主義化に関するいくつかの仮説を検証した。
規定因の分析においては、先行研究で影響が確認されてきた本人の階層、経済状況、生育環境の指標として、学歴・本人職業、世帯収入、父親職業との関連を検討した。その結果、高学歴、高所得、ホワ
イトカラー層において反権威主義的であり、従来指摘されてきたメカニズムは概ね確認された。しかし、それらの多くは非若年層において適合するものの、若年層における影響は限定的であった。さらに仮説の検証において、雇用形態や将来収入の見込みなどの影響の分析を試みたところ、若年層では非若年層とは対照的に、社会的地位や所得が比較的安定していると考えられる層において権威主義的傾向が強く生じていることが明らかとなった。
以上より、非若年層の権威主義的態度は、社会経済的安定性の欠如が権威主義化を促すという、従来の知見に整合的なメカニズムによって規定されている一方で、若年層では社会経済的安定性が高い層の権威主義化が示され、若年層における権威主義的態度は、現状の社会経済制度への肯定的態度としての意味合いを帯びていることが推察された。また、こうした年齢層における差異は 1995 年以前から徐々に生じていた可能性もあり、短期的な経済不況のみならず、長期的な社会変動の影響も示唆された。ただし、本論文での考察は 2 時点もしくは 1 時点での分析結果に基づくものであり、こうした年齢層による権威主義的態度の差異が継続的なものなのか、長期的に変化していくものなのかは判然としなかった。
今後の調査、分析を待つこととしたい。

32

大学生批判の変遷とその意義
重野真凜

これまで大学生は社会から厳しい視線を向けられ続けてきた。先の世代が自身の大学生時代や理想とする大学生像と現在の大学生とを比較して、その違い・変化を批判する風潮は高等教育が特権的であった頃から連綿と続いている。確かに、学生の質的変化は時代の変化とともに見られるが、時代の変化とともに変わったのは学生だけではなく、学生を取り巻く社会状況や大学の位置づけも大きく変化している。若者はそれらの要因に少なからぬ影響を受けているにもかかわらず、学生が変化したというその一面だけを見て批判の目を向けることには疑問を感じる。本稿では、大学生に向けられる視線から論じられる「大学生論」に焦点を当て、これまで大学生はどのように形容され、評されてきたのかについて新制大学発足以降の新聞を参照しながら、当時の社会状況や大学の大衆化過程と合わせて考察した。
また、批判する側の人々も批判される側の学生も、時代とともに移り変わる。特に批判する側は自身が学生だった当時、何かにつけて批判の対象になって辛酸をなめていたと考えられる。それにもかかわらず、自分が学生という立場から卒業し今の大学生に目を向けるとき、「今どきの大学生は…」と同じよ
うに批判的になっている。このようにして種々の大学生批判が言葉を変えながらも言説として残り続けてきているということは、言説自体に存在意義があると推測できる。このことから、言説が社会的に持っている意義について仮説検証を行った。
本稿において明らかになったことは以下の二点である。
第一に、大学生批判は途切れることなく存在しており、当初見られた学力低下と性格特性への批判から派生して、現在では多岐にわたるようになっている。また 1980 年代を境として、批判そのものの質が変化していることが明らかになった。大学生個人が問題を抱えているとする論調から、社会や家庭などの外部要因にこそ原因があるという論調が次第に強くなっていき、批判的な目を向けながらも大学生をフォローするような姿勢が見られるようになったのである。これは 1980 年代の人々の「消費」に対する意識変化が理由と考えられる。
そして第二に仮説検証の結果、大学生批判が存在し続けているのは、先の世代が学生時代から蓄積してきた社会への鬱憤や不安を晴らし、自身が満足する手段としての意義を見いだしたからである。そこには、自分の世代を肯定し自己の優位性を保ちたいという大前提がある。批判として取り上げられているのは時流のめぐりあわせによるその当時の大学生の性質であり、自明の現象があたかも重大な問題であるかのように取り沙汰されているにすぎない。

33

地域の環境が進路選択に与える影響―地域のつながりと地元に対する態度―中村裕美

これまで教育社会学の分野では学力の地域間格差に関する研究が数多くなされてきた。地方と都市部
で教育資源に差があるという地域間格差は、教育機会の平等のためにも重要なテーマである。しかし近年、志水（2014）のように地方のほうが優れた教育資源を有しているとの見方もある。地方には都市部と比べ、高度経済成長で近代化が進む中で失われてきた「絆」「つながり」といったソーシャルキャピタ
ル（社会関係資本）が残っており、これらの存在が学力にプラスの影響があるという。また、教育に対する責任が学校や家庭のみならず地域にも求められてきており、地域の教育力が注目されるとともに、地域全体で子どもを育てていこうという機運が高まっている。しかし一方で、少子高齢化が進む中、地方は若者の都市流出に悩まされてきた。若者が生まれ育った地元を離れ都市へと移住し、地方の将来を担う人がいないという。この流出のタイミングとしては大学・大学院進学に際してが約半数を占める。
地方にはソーシャルキャピタルが存在しており学力向上には貢献しているのであれば、学力スコアに現れない、基礎的な知識・技能以外の学力、すなわち思考力・判断力・表現力や、主体的に学習に取り組む態度といった学力も向上していると予想される。これらの学力を備えた若者はシビックプライドを抱き積極的に地域に参画しようとするのではないだろうか。
以上の疑問から本論文では、どの程度のソーシャルキャピタルを有した地域で育ったかを踏まえた
うえで、進学に際して地元を離れる選択をどのように考えていたか、また地元に対してどのような思いを抱いているのかについてインタビュー調査を行った。半構造化インタビューを用いて自由な語りを得た結果、地元への態度（愛着）と地域のソーシャルキャピタルには関係があるように思われた。ソーシャルキャピタルがあまり存在していない地域では「立地がいい」「有名」といった魅力によって地域に繋ぎ留められているものの地元への愛着は認められない。一方、地域のつながりを地元の魅力と感じ愛着を持っている場合であっても地元を離れてしまうと離れた先で腰を落ち着けてしまうようである。また、つながりから逃れるため地元を離れた場合には、時間をおいて再び地元に戻ると地元への愛着は強まるようである。しかしいずれの場合においても積極的な地域参画の態度は見られなかった。
本調査はインタビュアーを便宜的サンプリングによって抽出しており、また良いラポールを築くことのできないまま調査を終えてしまったインタビュアーもいた。そのため調査で得られた結果が偏りのあるものであることは否定できない。だが、この知見は微細ながらも意義はあるものと思われる。

34

教育政策のプロセスと世論
都めぐみ

昨今教育に関する新たな政策打ち出しや入試改変の実施といった「教育改革」が多く行われ、それに関する批判を多く耳にする。センター試験の記述試験化といった入試に関する内容から、高等教育の就学支援のための新制度の実施、教員の変形労働時間制の提案などの教育現場での働き方に至るまで、教育改革の内容は多岐にわたっている。ただ、このように改革が相次ぐこと及び改革の内容に対し、様々な警鐘が鳴らされてきた（苅谷

2002,

藤田

2007）。本稿では、教育政策に至るまでの議論や検討、そして施策の実施に至るまでのプロセスにおいて、世論や政治的な文脈がどの程度寄与しているのかという点に着目し、2 つの教育政策の導入プロセスの比較を行うことにした。
本稿で扱った 2 つの教育政策とは、制度として成立し、現在に至るまで機能してきた「大学入試セン
ター試験」の前身である「共通一次学力試験」と、近年改正案が相次ぎ、「準備不足だ」と世間を騒がせ不安視する声も多いといった状況（2019 年 12 月 13 日当時）にある「大学入学共通テスト」である。前者においては中教審の答申、関連する審議会の議事録および国会の議事録を閲覧し、関連する議論を抽出した。後者においては前者同様国会の議事録、中教審の議事録、教育再生実行会議の議事録を同様に扱った。
抽出した議論を整理し検討した結果、共通一次試験の導入プロセスにおいて、①世間を意識した取り
組み、②「大学主導」と言える立場での現場との対話を重視、といった特徴がみられた。それに対して、大学入学共通テストの導入プロセスにおいては、①高大接続改革の一環としての試験改革の趣旨の浸透
しにくさ、②決定の過程が内部的という点が特徴的だった。これらのことから、導入の結果世間から不満が出たとしても、導入までの審議過程において、教育現場との対話を重視したり、世間および議会の中への浸透しやすいように改革の意図の明確化が行われている、もしくは改革の発端たるものが社会問題として明確であったりすることの 2 点が、2 つの政策の実施導入の成功の可否を分けたのではないかと考えられた。
残った課題として、議員がメディアを通じ世間のリアクションを見ていたように、新聞記事のデータ
ベースを利用して世間の反応をある程度拾っていくことにより、「世論」との検討をより深く行うことができたのではないか、という点がある。また審議会や多くの分科会を設けて議論が行われていたが、こうした不明瞭さは政策が頓挫した際に、導入過程の何がいけなかったのかという反省を行う上での弊害ともなりかねない。したがって審議会等の網羅的な把握を行い、賛否を検討することで、日本の教育改革、政策の打ち出しに関する弱点や、責任の所在の不明瞭さへの関連を再考することに繋がるのではなかろうか。

35

就学前学校外教育の利用と家庭の関連山本明奈

日本は教育費における私費負担割合が高く、その傾向は特に就学前及び高等教育において顕著に見られる。教育費における私費負担の割合が高いと、親の教育意識や学歴、家庭の経済状況によってどれだけ教育投資をするかが異なり、不平等や格差につながると問題視されてきた。親の教育戦略として、子どもが幼少の時期から教育投資を行うが、就学前教育投資は社会政策としてもその有効性が注目されている。就学前教育投資は費用対効果が高いことがわかっており、幼児期の教育の投資効果の高さ、また格差拡大を防ぐ可能性の大きさから、就学前教育への期待が高まっている。しかし、日本のデータによって、社会階層という観点から就学前教育を分析した研究はほとんど存在しない。
そこで本稿では、以下の 3 つの仮説のもと、就学前段階での学校外教育の利用について、社会階層との関連を検討した。（1）社会経済的地位の高い家庭ほど就学前の子どもに多くの学校外教育投資を行う。（2）教育意識が高い親ほど就学前の子どもに多くの学校外教育投資を行う。（3）母親が就業しており高学歴の家庭は就学前学校外教育投資を多く行う傾向がある。分析では、未就学児の学校外教育に関する変数、家庭の社会階層、教育意識に関する変数を用い、学校外教育の利用有無・学校外教
育費それぞれと、社会階層・教育意識の関連を検証した。
結果として、仮説の（1）は支持され、（2）は部分的に支持されたが、（3）は支持されなかった。
（1）の社会経済的地位は、特に収入が強い影響を与えていた。社会経済的地位の高い家庭ほど子どもに学校外教育をさせ、高所得層はより多くの学校外教育投資をすることが推察された。（2）の教育意
識は、習い事の利用有無には影響を与えていたが、習い事費用の大きさへの影響はあまり確認されなかった。（3）の母親の変数と学校外教育利用は関連が見られず、就学前段階では母親の影響が強く表れないと考えられる。
学校外教育費用に関しては、教育意識は強い影響力をもっておらず、高所得層で関連が見られたことから、社会経済的地位の高さが最も教育投資の額を決定すると推察される。また習い事の利用有無には、社会経済的地位と教育意識のどちらも有意に影響を与えていたが、意識変数を追加投入してもなお収入や学歴は強い関連を示しており、社会経済的地位、中でも、世帯収入の説明力が最も強いと示唆された。
就学前教育は格差を是正する可能性を秘めている一方で、収入の説明力が強いと考えられ、階層間格差がより拡大される懸念がある。未就学児をもつ家庭への学校外教育費補助について、今後検討がなされることが期待される。

36

ブリュッセルにおける言語教育の現状と課題
上田真由

社会言語学者の間で言語は集団のアイデンティティのシンボルであるという考え方が広く受け入れられている。しかし、一つの社会に様々な言語背景を持つ人が存在するということは大いにありうる。
ここで疑問となるのが、多言語社会においては一言語のみがその役割を果たすのか、ということである。
その場合、教育制度および言語教育は単一言語主義に則ったものとなるが、多言語社会においてそれは実情に即したものなのであろうか。本研究では先行研究を基にオランダ語とフランス語という二つの公用語以外に様々な言語が話されているブリュッセルを例に多言語社会における人々の言語使用の状況と、言語とアイデンティティの関係性から多言語社会において求められる言語教育について考察し、その導入を阻む問題について検証した。
1830 年に単一制国家としてオランダから独立を果たしたベルギーは 1993 年の憲法改正により連邦制へ移行した。その際に地域別の単一言語主義が導入されたが、ブリュッセルのみオランダ語とフランス語の二言語併用圏であると定められた。ただ、これはオランダ語のモノリンガルとフランス語のモノリ
ンガルが存在を前提としており、その二言語のバイリンガルを前提としたものではない。そのため、学校もオランダ語系学校とフランス語系学校に分かれて存在する。しかし、ブリュッセル市民の約 10％がオランダ語とフランス語のバイリンガル家庭で育っており、また約 35％が移民であることを考えるとこの単一言語主義の前提に当てはまらない人がかなりの割合を占めていると言える。このように、様々な言語が話されるブリュッセルでは仕事場だけでなく近隣住民との会話においても多言語能力が求められる。人々はその能力を得るためにバイリンガル教育をより良い言語教育と考えているが、単一言語主義の教育ではその教育は違法となる。また、言語背景を問わず多くの住民が、特定の言語集団ではなく、多言語社会であるブリュッセルに対しアイデンティティを抱いていると考えており、現在の単一言語主義の教育制度と多言語化した現状との間には大きな溝があると言える。
オランダ語系学校はバイリンガル教育に消極的で、ブリュッセルではそれを取り入れた中等学校はた
ったの 2 校しかない。この理由として、バイリンガル教育に対応できる教員が不足していることに加え、オランダ語の保護と普及が教育の目的の一つであり、バイリンガル教育はその達成を阻むものと捉えられていることにあるということが分かっている。ただ、数は少なくともバイリンガル教育が導入されているという現実は単一言語主義の教育制度が現状と合わなくなっていることを示しており、多言語化への対応が今後ますます求められると言える。

37

福島県における高等教育進学率の変動要因の一考察
遠藤圭恭

本論文では、福島県の高等教育への進学率の変遷に焦点を当てることによって、進学率の地域間格差の構造を解明することを目的としている。高等教育への進学率の地域間格差をめぐる議論というのは、長い間行われてきており、すでに古典的なテーマであると言えるが、そのメカニズムが解明されたとは言い難い。そこで本論文では、一つの県の高等教育への進学状況の変動を踏まえながら、進学率の変動要因について考察する。
研究対象として、本論文では福島県を選択する。理由として、福島県は高等教育への進学率が全国平均よりも低く、さらに県土が広く接している県の数も多いため、低進学率の要因や県外進学の影響を考察するためには最適であるためである。
第 1 章では、日本全体の高等教育への進学率の地域間格差ならびに進路選択における力学についての先行研究のレビューを行なった。昭和 50 年代の高等教育計画による地方分散政策は、大都市における高等教育機会の拡大を制限してきたが、根本的な解決とはならなかった。さらに地方分散政策が緩和の方向に転換した昭和 60 年代以降は、大学進学率ならびに大学教育機会の格差が拡大し続けている。また地域間格差の構造に関する議論を整理した結果、社会的条件の格差や階層間格差、便益の格
差や教育機会の格差ならびに親の学歴が複層的に積み重なっているということが明らかにされた。
これらを踏まえた上で、第 2 章では福島県の進学率の変動要因の検討を行なった。その結果、福島県の高等教育への進学率の変動要因として以下の結論が得られた。
（1）県内の大学収容力の拡大は進学率に影響を及ぼしている。また県内への大学進学需要は高まっている一方、それに対して大学収容力の拡大が追いついていないため、県外進学率は依然として高い状況となっている。
（2）県内若年エリート層は都市への進学志向を持っており、県内大学への進学はインセンティブとはならない。これにより、昭和 50 年代のように都市の大学の門戸が狭まった場合、進学率は大きな影響を受ける。
（3）職業階層や学歴水準は所得の影響を除いたとしても、大学進学率と直接相関関係を持っている。
そのため、職業階層や学歴水準の全体的な上昇は大学進学率の上昇にもつながる。また職業階層や学歴水準の全国との乖離は、大学進学率の格差に直接的な関わりがあると言える。

38

後期中等教育段階における労働法教育の現状と課題
大場

葵衣

一部の研究者・教員から労働法教育の必要性が訴えられ続けているにも関わらず、その広がりは依然として小さいままである。そこで、本研究では労働法教育が必要とされる理由を確認した後、その取り組みの現状を把握し、労働法教育を発展させていくために乗り越えていかなければならない課題を提示した。
まず、労働法教育が必要とされる理由について、改正民法、児童の権利に関する条約（以下、児童約）、
持続可能な開発目標との関連から言及した。改正民法との関連では、18 歳の学生が親権に服することなく有効な契約をすることが可能になり、自身の権利や義務についてきちんと向き合う必要が出てきた。
そのため、特に労働法教育を実施することで労働問題に対処する方法を身に付ける必要性が指摘できる。
児童約については、18 歳未満の子どもたちや未来の子どもたちの権利を保障するために、労働法教育を通して権利行使の重要性を理解させる必要がある。また、持続可能な開発目標に関しては、目標 8 を達成するために労働法教育を通して生徒たちの力で適切な労働環境を推進することが重要である（以上、第１章）。
次に、労働法教育の現状を把握するために、労働分野の内容が教科書や大学入試センター試験問題でどのように取り扱われているか、労働法教育のための教員研修がどのように実施されているか、学校現場で行われている労働法教育にはどのようなものがあるかについて調査した結果をまとめた（以上、第２章）。
最後に、労働法教育の拡大を阻む課題について「教材」、「人材」、「制度」の 3 つの視点から考察した。
「教材」について、教科書では記載の内容につながりを見出しにくく、生徒たちがそれを読んだだけではある労働問題に対してどのような労働法の権利を行使すれば問題が解決できるかといった対処法がわからない点が問題である。一方、オリジナルの教材についてはそれぞれに長所はあるものの、労働法教育が目標とする問題解決能力や社会性・コミュニケーション能力の向上のためにはさらに乗り越えるべき課題が残されていた。
「人材」については、労働法教育を支えている教員と士業によるネットワーク
が比較的閉じられたものであることや、労働法教育に取り組もうとする教員を後押しするような環境が少ないことが労働法教育のための人材確保を阻んでいることが推測された。また、労働法教育に携わる
人材は生徒たちの意見をしっかり聴くことが重要であり、そのための人材育成が必要である。
「制度」に関しては、労働法教育に取り組むことができる教員を増やすために研修制度の機会を増やす必要があると考える。それと同時に、新学習指導要領でも言及されている外部人材活用の観点から士業による労働法教育に対して支援が必要である。そして、これらを達成するためには関係する行政機関が積極的に労働法教育政策に取り組むべきであると考える（以上、第３章）。

39

センター試験国語 30 年間の分析とこれからの入試制度の課題
畑悠介

大学入学者選抜大学入試センター試験は平成 2（1990）年に第 1 回が実施されてから、平成 31（2019）
年 1 月に至るまで、計 30 回既に行われたが、今度の令和 2 年度のものを最後に廃止され、新たに大学
入学共通テストなるものの導入が決まっている。改革が行われるのは、学習指導要領が求める学力の養成（話す・聞く、書く、読むの 3 領域のバランスのとれた養成）と実際の学校現場、そして、入試制度の間に乖離があったためと考えられる。本研究の目的は、センター試験の出題内容と学習指導要領の乖離を調べ、学校現場で学習指導要領の内容を忠実に実施することの難しさを明らかにし、今度の入試改
革によってそれが改善され得るのか否か検討するところである。
まず第 2 章では、センター試験 30 年分の国語を大問別に分析し、問いを類型化、その後それぞれの問いが学習指導要領の項目のどの記述に関するものか述べた。その結果、センター試験が問うている学
力は、学習指導要領のほんの一部を膨らませたものであることが明らかになり、特に「書く」「話す・聞く」の領域については蔑ろにされていた。
第 3 章では、これからの入試制度である、大学入学共通テストの問いを分析し、要約に関する問題、「書く」分野の一部を問えるようになったことが明らかとなった。また、大学入学共通テストでは、言語活動を重視し、テスト問題の中にそれを取り入れている。
しかし、新入試制度においても結果的に「話す・聞く」力については蔑ろにされたままであるし、「書く」力もごく一部しか問うことはできておらず、学習指導要領をしっかりと反映できたものであるとは言い難い。最も多くの高校生が受験することになる、または結果的に受験しなくとも見据えることにな
る大学入試センターによる共通試験は、実際の学校現場に多大な影響を与える。そこで問われる力が「読む」力に偏ったままでは、読み一辺倒の授業がこれからも展開され続けるだろう。
［国語総合］を出題範囲とする入試制度としては、A～C に定められた、「話す・聞く」「書く」「読む」の 3 領域それぞれを、
学習指導要領が求める分量に応じて問うことをどのように可能にしていくのかが、今後の課題となってくる。

40

道徳読み物資料における死の扱われ方に関する考察―道徳科教科書と読み物資料集の分析を通して―
畠祐平

死を起点にした命に関連する教育の始まりはデーケン（1986）で、彼は「死への準備教育」を提唱した（秋山2015）。これは死を迎える日までいかに良く生きるかを考える教育であるが、死を教えることに関しては多く論争があった。また、3 つの死の概念（死の不可逆性、死の普遍性、身体機能の停止）
を児童は理解できるのかという議論もあるが、おおむね小学校中学年ごろに理解できるという研究が多い。次に、白井（1997）や石井（2013）によると、死について考えることが時間的展望、時間的態度（過去、現在、未来に対する精神的な姿勢、身構えのことを示す時間的展望の下位概念）に対してよい影響を及ぼすという。時間的展望とは、個人の現在の事態や行動を過去や未来の事象と関係づけたり、意味
づけたりする意識の働きである（白井1997）。都築（1994）や渡邉・赤嶺（1996）によると、青年期においては時間的展望の獲得が可能となるという。これらのことから、死を理解し始める小学校から、時間的展望を身につけ始める中学校（青年期前期）ではどのように死の扱われ方が変化しているのかという点について検討したいと考えた。以上より、本論文では死を起点とした命に関連する教育と児童の死への意識形成に関する先行研究を整理した。加えて、道徳教育で使用される読み物資料では、死がどのように扱われているのか、小学校から中学校でどのように変化するのかについても検討した。
本論文の第 2 章では死の概念の理解に関して先行研究を検討し、小学校中学年ごろまでにほぼすべての子どもが死を理解するという結論に至った。しかしながら、死を教えるデメリットもある中で、死を起点とした命に関連する教育の決定的な有効性が必要とされるがそれまだ十分でないという点が改善点だと考えられる。第 3 章では、小学校道徳科教科書 48 冊と中学校道徳科教科書 24 冊に記載された「主として生命、自然及び崇高なものとのかかわりに関すること」に分類される資料を①「死」、②「死の不可逆性」、③「死の普遍性」、④「身体機能の停止」、⑤「時間的展望・時間的態度」の 5 つの指標で分析した。結果、①は学年を経るごとに扱われる頻度が高まっていった。③と④に関しては、主に低学年において扱われており、小学校中学年では②が最も重点的に扱われている。したがって、同じ死の概念でも②に比べて、③や④はより幼い子供でも理解できるとみなされていることが分かった。⑤に関しては小学校高学年以降で重点的に扱われるようになっており、3 つの死の概念の土台の上に、⑤の習得が目指されると考えられる。
道徳読み物資料中での死の扱われ方は明らかにできたが、本論文の調査は教材にとどまるものである
ため、実際の教育現場での死の扱われ方が本論文の今後の課題となるだろう。

41

大学入試における学力観に関する研究―中国と日本の全国大学入試の問題内容の比較を通して―
平田了也

今日、日本ならびに中国においても大学の大衆化が進展しており、それに伴い大学が持つ役割が非常に多様になっている。だがこれは一機関として担う役割が不明瞭であることを同時に意味している。今
一度大学がどのような人材を集め、どう育成しようとするべきか再考すべき段階だと筆者は考える。筆
者は大学全体が学生に求めている読解力や表現力などの能力、知識の中で何が重視されているのかという学力観の検討を行うために、中国と日本の全国大学入試の比較を行い、現代の大学入試制度が求める能力を検証することを本研究の目的とした。全国一斉の入試は、大学に進む上でふさわしい適性や能力を測るために作成機関が綿密に作成したものであるため、学生に求める学力観が入試に現れているはずだ。また、中国と日本の比較研究とした理由は、どちらも学力筆記試験を中心としており、問題内容の比較が有用なものであると考えられるからである。
本稿ではまず、文献調査によって中国及び日本の大学入試の制度的枠組みの変遷を概観するとともに現行の制度と課題を整理した。そののちに全国大学入試でどのような問題が出題されているか調査を行った。中国の共通試験「高考」と日本の共通試験「センター試験」の過去 4 年度分の国語と英語の 2 教科を調査対象とし、問題内容調査を行った先行研究を参考にしつつ問題全体の構成、設問内容、素材文のジャンル等の観点から傾向、特徴を明らかにした。そして、解答する上で必要な能力を設問ごとに類型化し、傾向を見ることで学力観についての考察を立てた。
調査の結果、以下の考察を得た。まず、高考とセンター試験に関係する制度に関して、現行の全国統一入試制度に至るまでの変遷の経緯の違い、試験運営体制の異同、高考やセンター試験によらない大学
独自の入学者選抜方式の現状の差異、全国大学入試方式と入試教科の差異の 4 点が指摘できた。次に、入試問題内容に関して、「前提」として国語の語彙、文法の力が備わっているものとしてみなされているということ、英文の論理的思考力が重視されているということが共通していると分かった。その一方で高考はセンター試験と比較して自国の文化、歴史の題材を重視する傾向が見られた。またセンター試験は高考と比較して、読解力が重視され、表現力が軽視されているという考察を得た。これは日本のセンター入試に文章解釈の「妥当性」が重んじられており、受験者一人ひとりの考察や意見の「多様性」というものが求められていないという価値観が存在することに因ると思われる。①数学の問題の調査、②
問題内容調査の量的な面での充実、③高校段階の学習指導要領と入試問題の照合、④共通テストのプレテストの問題内容分析、以上の４点を行えば更に有効な研究となるだろう。

42

文系不要論を巡る議論の整理と通念化の理由の考察
堀上崇太

本論文の目的は、文系不要論通念化一般的な根拠の妥当性の考察と、潜在的な根拠の提示である。
2015 年 6 月 8 日に文部科学省が各国立大学法人学長に出した通知「国立大学法人等の組織及び業務全般の見直しについて」とそれに対する世間の反応を鑑みるに、現代社会において、文系が理系に比べて役に立たないといういわゆる文系不要論が人々の間で通念化してしまっていると考えられる。文系
不要論の根拠は、「文系学部で学んだことは仕事の役に立たないし、実利的に社会に貢献しない」からであろう。本論文では、特に「文系学部で学んだことは仕事の役に立たない」というパーソナルな側面に焦点を当て、その妥当性を検証した。具体的には、（１）文系学部で獲得できる専門知識が仕事で活きるのか、文系学部で学んだという経験が（２）所得、（３）昇進、（４）能力に影響を与えるのかという４つの観点に因数分解し、先行研究のレビューを通してそれぞれにおいて文系が本当に役に立っていないのかどうかを検討した。また、その後筆者は（１）現在のパラダイムが文系を逼塞させているのではないか、（２）文系学生が大学生の質低下をもたらしているのではないか、（３）文系学部のシステムが文系の無駄観をもたらしているのではないかという 3 点を潜在的な文系不要論通念化の根拠と仮定し、その可能性の記述を試みた。その結果、以下のことが明らかになった。第一に、「文系学部で学んだことは仕事の役に立たない」ということは必ずしも正しいとはいえないということである。確かに文系学部出身者は、大学での専攻と職業との関連が理系と比べて薄い。だが、昇進のしやすさに関しては専攻分野による影響は明らかではないし、獲得能力に関しては文系だからこそ獲得できるもの、理系だからこそ獲得できるものがそれぞれあるということが分かり、文系学部で学んだ経験が仕事に活きていることが明らかになった。ただ、本人にもその実感が得られにくいという問題はある。第二に、現代のパラダイムと文系を取り巻く状況が、文系不要感をもたらしている可能性があ
ることである。長きにわたり価値とは何かを問う文系学問とアカデミック・キャピタリズムは相性が悪い。「見える成果」を求める現代では文系が軽視されたとしてもむしろ自然な流れといえる。また、
単純に文系大学生が増加したことに加えて、学力低下傾向もみられる。その上文系大学教育は、全体像が見えにくく何を学んでいるのかが分かりにくい、大講義室に集められて一方的に講義を聞くだけという状況になりやすいことから、学生は意義を見出しにくいであろう。これらから、文系不要論がいとも容易く通念化する状況が整ったといえるだろう。以上のことから、文系不要論通念化によって問題提起されたのは、決して文系学問が役に立たないということではなく、大学を取り巻く危機的な状況であることが分かる。

43

キャリア教育が生徒の進路形成に与える影響―総合学科高校 X 高校の事例―
堀莉穂

荒川(2009)によると、1984 年～1987 年度の臨時教育審議会以降、「第３の改革」と呼ばれる教育改
革が本格化し、一元的な学力に基づく選抜・配分による進路形成から、生徒の興味・関心、将来の夢に基づく多元的な選択による進路形成への転換が、目指された。総合学科は、高等学校教育の個性化・多様化政策を一層促進するため普通科・専門学科と並ぶ新たな学科として設けられた。筆者がフィールドワークを行った総合学科高校Ｘ高校は、生徒の興味・関心に基づく進路形成を目指すキャリ
ア教育に力が入れられている。Ｘ高校の生徒の中には、入学時点から明確に進路希望を持つ生徒もいるが、進路希望が未定であり、興味・関心のある職業もないと言う生徒は少なくはない。本稿では、入学時点の進路希望は未定であったが、X 高校でのキャリア教育を通して明確に進路希望を持つようになった生徒に着目し、キャリア教育が生徒の進路形成にどのような影響を与えているかということを分析した。また、X 高校でのキャリア教育を通しても興味・関心に基づく進路形成をしない生徒がいる
ことから、なぜ興味・関心に基づく進路形成をしないのか、その要因を分析し、キャリア教育の課題について考察した。
フィールドワークを通して、入学時点から明確な進路意識を持つ生徒は、進路をより明確にしていくことが明らかとなった。希望する進路が実現可能性の厳しいものであったとしても、入学時の進路
希望を貫くのである。また、入学時点で曖昧な進路意識を持つ生徒は、①職業理解を深めたり、②ロールモデルに出会い、③自分自身を見つめ直すことで興味・関心のある職業の模索を続け、進路意識を明確にしていくことがわかった。キャリア教育に乗らず進路意識が曖昧なままである生徒の背景としては、生徒が①学力に大きな不安を抱え、②自己肯定感が低く、また③無気力・無関心な状態であるということが挙げられる。3 つの背景は絡み合っている可能性がある。そのような背景を持つ生徒
は、早期に目先の進路を決定しようとし、進路模索が不十分なものとなり、X 高校のキャリア教育の目
指す、興味・関心に基づく進路形成を行わない。
キャリア教育の授業を通し、進路意識が明確になる生徒とキャリア教育に乗らない生徒の分かれ目
は２点あり、X 高校への志望理由が積極的なものであったかということと、自分の長所や強みを他者に認められる機会があったかということではないかと考えられる。高校への進学も生徒の主体的な選択によるものとなるように、キャリア教育の取り組みは中高連携して行われることが重要である。また
自己肯定感を高めるにあたって、長所について理解するだけでなく他者からも認められるきっかけを得るために、他の生徒と交流し、意見を交換し合う機会を積極的に設ける必要があると考えらえる。

44

児童の授業参加を促す教師のはたらきかけ前山優奈

学校生活の中で、学級で行う授業は中心的な活動である。文部科学省の 2017 年度改訂の学習指導要
領では、主体的・対話的で深い学びの視点から授業改善を図ることが求められており、子どもたちはこのような視点を見据えた授業に能動的な参加を求められている。しかし、すべての子どもたちが自らこのように授業参加を出来るわけではなく、特に低学年では授業のルールを学ぶ段階にいる場合も多い。
そこで本研究では、児童がどのように授業参加に関するルールを身につけていくのか、またどのように授業の中で主体的・対話的で深い学びが可能になっていくのかを、特に教師の子どもたちに対するはたらきかけに着目して明らかにしていく。
Ｔ小学校で行った 2 年生から 3 年生までの参与観察では以下のことが明らかになった。2 年生の時は、児童が授業ルールから逸脱すると教師からのはたらきかけがあった。2 年生でペア学習は教師の直接的なはたらきかけをきっかけにして、児童が参加できる場面が多かった。3 年生になると、学級の人数は大幅に増えたものの、児童の授業ルールにそぐわない目立った行動は以前より減少し、教師のはたらき
かけも児童が発言者の内容を聴いて理解できることに関するはたらきかけへと変化していった。ペアのことを気にかけるという認識も児童の間で共有され、特に指示がなくてもペアでの確認や困ったときに助ける場面が増えた。班学習では、2 学期に行われた「学びのものさし」づくりで、班学習での振る舞
い方について児童から意見が出されて、班学習の意識が強まりつつあることが明らかになった。また、
6 年生の授業の様子や先生方のインタビューから読み取れたＴ小学校が目指す学びは、友達に頼ったり、周りを気にかけたりしてあきらめずに学びに向き合うことである。この T 小学校の目指す学びのかたちを踏まえると、2 年生から 3 年生の低学年と中学年の接続期とは、授業ルールに慣れること、ペアを気にかけることができるようになること、そこから発展して、発言者の話す内容を理解しようとすること、班学習への参加意識と参加の仕方についての考えを持つこと、これらを身につける時期として役割を担うと考える。一方で、児童同士が教師を介在させることなく自分から周りの児童に頼ったり、頼られたりする様子が少ない点が課題だと考えられた。
本研究より得られた T 小学校で見られる学びの様子から、主体的・対話的で深い学びのうち最も実現しているのは、対話的な学びであると考えられる。しかし、授業中のコミュニケーションに焦点を当てた本研究の特徴上、主体的な学び、深い学びについては検討が不十分であり、学習内容や学力の観点からの研究も必要であると考える。

45

修 ⼠ 論 ⽂46

ある障がい福祉実践にみる社会規範相対化の試み――ユーモアを通じた社会と自己の変革――
佐藤佳紀

1．研究の背景

本研究では、社会の変革をも射程に入れた障がい者運動として、青い芝の会の活動、べてるの家、「当事者研究」と比較しつつ、これらに連なる新たな実践として関西の NPO 法人スウィングの活動を取り上げその特質を明らかにする。まず障がい者運動の黎明期の代表事例として、青い芝の会の活動が挙げられる。減刑歎願運動への抗議や、川崎バス闘争など、現在に繋がる障がい者運動の源流の一つとして参照されている。べてるの家は、青い芝の会と同様に社会のあり方それ自体を問い、過疎地における精神医療というシビアな現実と向き合いながらユーモアを交えたアプローチをとる福祉実践である。また同団体は、浦河赤十字病院の精神科病棟の退院患者の地域生活移行に尽力し、浦河における自立生活の進展も担ってきた。べてるの家が発信した「当事者研究」を障がい者運動という文脈と意識的に接合しているのが、熊谷・綾屋によって展開されている「当事者研究」をネットワーク化するという構想である。
この試みでは、精神障がいに限らない広範な領域の当事者、医療関係者、研究者らを巻き込んだプラッ
トフォームを模索している。
2.

調査の対象と方法

スウィングの活動の特徴を明らかにするため、2019 年 10 月 8 日に同団体の代表である木ノ戸にインタビューを実施した。インタビュー方法としては半構造化インタビューを用いた。くわえて同団体の清掃活動および交通案内への参与観察時のフィールドノート、ならびに同団体が発行しているフリーペー
パー、書籍などを資料とし、その思想の描写と体系化を試みた。
3．考察

インタビューおよび木ノ戸の著書『まともがゆれる』を分析した結果、木ノ戸の小学生時代に端を発する「生きづらさ」への反発が「言っていいことを増やせばいいじゃないか」というスウィングの様々な活動の基底を成していることを確認した。さらに、こうした反発は、ゴミブルーという青単色の戦隊
ヒーローコスプレを伴う清掃活動において、「ギリギリアウトを狙う」という社会規範の相対化を意図する実践態度として結実していることが明らかになった。
「Enjoy!Open!!Swing!!!」は、スウィング発足
当初より共有されてきた活動理念ならびにスローガンだが、 木ノ戸はこれを説明する際に、この理念を如実に示す具体例としてこのゴミブルーの活動を取り上げている。「Enjoy!」はスウィングの活動を開始する起点であり、まず自分たちが楽しむという構えを示している。
「Open‼」は、社会という外部に対して開いていこうとする姿勢を示している。さらに、「Swing!!!」は、数々のアクションを通じて社会を揺らすと同時に自らも揺れ続けるという様態を指し示している。つまり、この理念は、「社会性の高まる順番」を反映したものであり、自らが Enjoy するなかでそこに共感する仲間と連帯し行動を開始する
ことによって、〈社会を揺さぶると同時に、自らも揺れていく〉という運動のリズムを表現している。さらに、団体名でもあるスウィングにはブランコの含意があり、この比喩は「前へ揺れたら後ろへ揺れ戻47

す」点に意味がある。つまり、木ノ戸が「過剰なまでの上昇志向」と形容する、目的に向かって直線的に到達しようとする近代合理主義的な様態に対するアンチテーゼとして「絶えず揺れ続けること」が強調されているのである。べてるの家も「降りていく生き方」を標榜し、上昇志向に抗う点でスウィングと類似がみられる。しかし他方で、べてるの家の理念が緊張を緩和するのに対し、スウィングが答えのないの問いの渦中に留まる困難さを志向する点で異なる。また、これらスウィングの実践の社会変革の志向性には青い芝の会からの影響もある。しかし他方で、スウィングは、木ノ戸の介助者としての経験をもとに意図的に職員と利用者という関係性を崩し、利用者が相互にケアするなど、一貫して「一市民」という等価性に力点を置く点で、障がい者自身のイニシアティブを強調する青い芝の会（特に介助者組
織グループゴリラ解散時の横塚らの主張）とは異なる性格をもつ。
さらに本研究では、青い芝の会、べてるの家、「当事者研究」、スウィングの実践に共通する近代批判について、近代国家の成立と消費経済の進展に基づく大規模収容・規律訓練・個人情報保護における排除と包摂（囲い込み）の観点から考察した。
そのうえで木ノ戸を代表とするスウィングと青い芝の会の類似性として闘争性。さらにスウィングとべてるの家の実践の類似性としてユーモアをそれぞれの比較の切り口とし整理した。また最後に三者が同様に「上昇志向」に象徴される近代的な能力主義への抵抗というテーマを共有していることを示した。
参考文献

横塚

晃一

2007

立岩真也解説横田弘・立岩真也・臼井正樹
芝」』

生活書院

浮ケ谷

幸代

『母よ！殺すな』

生活書院

2016 『われらは愛と正義を否定する――脳性マヒ者

横田弘と「青い2017 「日本の精神医療における「病院収容化（施設化）」と「地域で暮らすこと（脱施設化）」」『国立歴史民俗博物館研究報告』第 205 集, 54-80 頁.
野口裕二

2017 『ナラティヴと共同性――自助グループ・当事者研究・オープンダイアローグ』 青

土社
木ノ戸

昌幸

2019

『まともがゆれる

常識をやめる「スウィングの社会実験」』

48

朝日出版社

クウェートにおけるアラブ人移住女性のアイデンティティ戦略
─インターセクショナリティの観点から見たその可能性と限界─
保道晴奈

1. 研究の目的

本研究ではクウェートの移住第 2 世代以降のアラブ人移住女性を対象として文化・社会的なマイノリ
ティの条件を 2 つ以上抱える人びとのアイデンティティ形成とその過程における戦略的実践について、
インターセクショナリティ（交差性・intersectionality）概念を分析枠組として検討を行った。具体的には、彼女らの自己実現を志向する行為によって、彼女らにとって望ましい形での自己の変容が引き起こされているのか、もしそうであるとすれば、どのような行為によってどの程度までそれが可能となっているのかを明らかにした。さらにクウェート以外への移住を経験したインタビュイーについては、移住による彼女らの変容過程と、変容による彼女らの立場／役割や行為の可能性への影響を記述した。
2. 分析枠組

Yuval-Davis は、インターセクショナリティ概念に依拠したアプローチを「加法的（additive）」と「構成的（constitutive）」とに区別した上で、自らは後者の立場を取っている。「構成的」アプローチは、「異なる差異（different kind of difference）」を認識する点に特徴をもち、分析対象となる「差異」
が生活状況や時間の経過によって変化しうると考える。本研究では、この Yuval-Davis の立場に依拠して、被差別の要因になっているか否かにかかわらずインタビュイーらの生活状況において重要となる社会的属性とともに、インタビュイーがその生活状況において遂行する行為をも分析の対象とした。
3. 調査の対象と方法

クウェートで生まれた移住第 2 世代以降のアラブ人移住女性を対象とし、5 人に半構造化インタビュ
ーを行なった。インタビュイーの共通点はアラブ・オープン大学（以下、「AOU」と表記）を卒業していること、湾岸諸国以外のアラブ諸国の国籍を持つこと、ムスリムであることである。インタビュー時点
で年齢は 20 代半ばから 30 歳代後半であった。また 2 人のインタビュイーは高校卒業までに家族と共にクウェート以外の国へ移住した経験があった。インタビュイーはスノーボール方式で募り、インタビュ
ーは全て英語で、簡単な挨拶などは日本語やアラビア語を交えながら行った。
分析の段階において、インタビューをすべて文字起こしし、これを元にアイデンティティ形成の前提となる社会的状況やそうした状況のなかでインタビュイー自身が遂行してきた行為を分類・コード化した。インタビュイーらのライフコースを概観した上で、インタビュイーにおける社会的属性と行為という 2 つの観点から、彼女たちの将来も含めて、人生の局面でこの 2 つがいかに作用しているかをプラス・マイナス・その両方という指標で評価した。
4. 考察

インタビュイーのライフコース分析では、社会的属性と行為が彼女らの生き方に影響する場面が人生の節目となっていることが明らかになった。まず、社会的属性の可視性および知覚可能性という観点では、幼少期をカナダで過ごしたインタビュイーが第一言語とする英語ではなくアラビア語を用いて職業49

に従事するために、アラビア語の読み書きの学習を行なっている事例に着目した。この事例からは、他のアラブ人と同様にアラビア語を使用するという行為によって、「カナダから来た」という帰国子女のような社会的属性を不可視化し、奇異の目で見られることのないようにうまく立ち回ろうとしていること、また、他のアラブ人と同じようなライフコースを辿ろうとすることで、他のアラブ人移住者と同様の位置に立とうとしていることが明らかになった。次いで、ジェンダーの観点からは、女性であること
で受ける不利益については語られず、進路選択において父親がモデルにされるなど、母親についても語られなかったことに着目した。女性であるという社会的属性に関する語りの不在は、女性であることによって被る不利益が不可視化されていることを示唆している。このことは職業を持つことに意欲的な彼
女らにとってロールモデルとなる女性が身近にいないことも示しているが、彼女らが既存のジェンダー
規範を超えて自己実現を行う可能性を持つ存在であることも示唆される。
さらに、国籍という観点からは、所持する「パスポート」の違いにより国外移住のしやすさが異なる
こと、さらにパスポートに示された国籍とナショナル・アイデンティティが不一致であってもナショナ
ル・アイデンティティを基軸にアイデンティティを構築していることが明らかになった。AOU という場については、菊池（2003）に依拠しつつ、「戦略的パフォーマー」が「無関連のルール」に基づいて元々あるリソースを元に何らかの利益を得ようとする「境界の集まり」という概念を援用して考察を行った。
AOU は事実上、移住者であるがゆえに抱える社会的属性（経済的な理由を含む）のためにクウェート国
内の他の大学や他国の大学に進学できないインタビュイーたちにとって唯一の進学先であった（その意
味で必ずしもプラスの価値を持つものではなかった）一方で、自らの社会的属性を問われることなく学業に励み、将来の職業に直結する知識や機会を獲得し、それによって自らの人生を切り拓く可能性をもった場ともなっていることが明らかになった。
参考文献

菊池明

2013 「多民族社会を形成するミクロ的関係性への考察」『仏教大学大学院紀要社会学研究科篇』
第 41 号、1-17 頁。

Yuval-Davis, N., “Intersectinality and Feminist Politics” European Journal of Women’sStudies, Vol.13(3), pp.193-209.

50

Development の脱構築
−バタイユのコミュニカシオンを手掛かりにして−林

宮玉

教育哲学の領域で、矢野智司（2008）は development の思想的源泉をヘーゲルに見定め、その限界を批判した。矢野によれば、ヘーゲルが捉えた人間は労働という否定する行動によって自らを完成させる。
つまり、人間は労働を通して自然を否定し、自らの動物性を否定することで、自然を人間化し、自らを人間として完成させる。この労働を通した人間の生成・形成過程を、矢野は「発達」と述べる。しかしながら、矢野によれば、労働という行動の目的は予め決められているため、「発達」としての人間の思考と生は、目的―手段という一対一の関係に限定されてしまう。その結果、その人間は自らを未来の目的に従属させ、現在を生きることを奪われている。さらに、その人間にとって、他者と世界は自らの目的を実現するための道具となってしまう。
このような目的に限定されている労働の生から人間が解放される可能性を、矢野はバタイユ（Georges
Bataille 1897-1962）の「蕩尽」（dépense）という概念に見出している。矢野によれば、バタイユの理論はヘーゲル批判に向けられている。バタイユ の「蕩尽」は、ヘーゲルの労働という否定する行為の成果をさらに否定する「二重の否定」であると矢野は述べる。
「蕩尽」によって、人間は労働によって人間化された世界の秩序から抜け出し、既定の目的のためではなく、現在を生きるようになる。そこで、人間は他者と世界を道具として扱うのではなく、他者と世界との十全な交流を再開する。これが人間における「生成」であると矢野は主張する。
だが、「蕩尽」としての「生成」が労働としての「発達」を否定するという「二重の否定」という矢野の構図は、否定によって次の段階へと移行するというヘーゲルの弁証法の構図をそのまま引き継いでしまっている。つまり、矢野のヘーゲル批判は、ヘーゲルに対する根本的な批判になっておらず、またバ
タイユが目論んでいたと思われるヘーゲル思想の内部からの脱構築をうまく捉えていないと考えられる。
そこで本論では、「蕩尽」ではなく、バタイユが論じた「絶対的な引き裂き」（le déchirement absolu）と「コミュニカシオン」（communication）に着目することを通して、矢野が論じたそれとは異なるバタ
イユ論を展開するとともに、近代以降、今日においても中心概念として教育の営みおよび教育学の理論を支え続けている原理である development の脱構築を試みた。各章で得られた知見は以下の通りである。
第一章では、コジェーヴ（Alexandre Kojève 1902-1968）が解釈したヘーゲルの主奴弁証法を再構成した。そのなかで、人間が「真の人間」になるために、労働だけではなく、死への恐怖と闘争も弁証法を駆動させる重要な契機となっていることを明らかにした。つまり、人間は生死を賭けた闘争のなかで、自らの「真の人間」になろうとする人間的欲望が死を回避し生命維持を最優先する動物的欲望に打ち克
つことを他者に証明し、他者からの承認をもらうことで「真の人間」になるのである。
第二章では、なにがバタイユをヘーゲルとの対決へと導いたのかについて、バタイユの個人史を踏まえながら考察した。バタイユが生まれ育った 19 世紀後半のフランスでは、啓蒙主義的理性と科学的精51

神を信奉する理性的で自立した人間像が理想とされていた。バタイユはこの理想的人間像へと自らを形成しようとしたために、ついに、第一次世界大戦のなかで自らが生き残るために病に苦しむ父を見捨てた。父の死によって、バタイユは、自分が理性的で自立した人間として生きようとしたことで、父という人間に対して罪を犯したことに気づいた。バタイユは罪の感情によって引き裂かれることとなった。
罪の感情による引き裂きを体験したバタイユは、コジェーヴの入門講義を通して、ヘーゲルの論じた「絶対的な引き裂き」に注目した。バタイユによれば、この「絶対的な引き裂き」はヘーゲルを理解するのに「最高の重要性」を持つという。第三章では、バタイユが自らの体験に基づいて「絶対的な引き裂き」を死への不安と恐怖として再解釈し、「絶対的な引き裂き」における人間のあり様について「コミュニカシオン」という概念を手掛かりに論じた。バタイユによれば、現実的な死の不安と恐怖を前にして、人間はそれを乗り越えられず、この時、人間における人間的欲望は動物的欲望に侵蝕され、動物的欲望との区別がつかなくなる。そのため、人間は人間として生きるために他者を犠牲にし、死に至らしめ、罪を犯してしまう。バタイユによれば、人間が人間だからこそ犯す自らのその罪を引き受けることで引き裂かれる。この引き裂かれる事態が「コミュニカシオン」である。コミュニカシオンにおいて、人間は人間として生きようとしながらも、他者に対する罪の感情によって引き裂かれ、己を滅ぼそうとする。自他の境界が分からなくなるような状態で死の不安と恐怖を分有するというこの終わりのない「引き裂き」のなかで、人間は「真の人間」になろうとする既定の、かつ唯一の目的から己自身の生を解放し、他者と世界に開かれる。
終章では、1〜3 章の考察をまとめ、今後の課題を示した。矢野はヘーゲルの主奴弁証法解釈の観点を労働に限定していたため、人間における生成を、development を「蕩尽」すること、つまり労働という否定の行動をさらに否定することとして捉えた。だが、バタイユに即せば、development を解体する契機、つまり死への恐怖、そして、他者との闘争もそもそも、労働という契機とともに development という過程の内部に含まれている。人間は自らの development を遂げながらも、他者と世界とのコミュニカ
シオンによって、自らを既定の、かつ唯一の目的に向かって完成させるという development の目的を相対化させ、その目的によって限定されていた生から己自身を解放し、無数の未知な可能性に開かれ得るのである。

引用・参考文献
矢野智司（2008）『贈与と交換の教育学―漱石、賢治と純粋贈与のレッスン』東京大学出版会.

52

朗読を行う事の気分誘導の効果
有木彩華

1．問題意識と目的
物語を声に出して読むことで感情にポジティブな効果をもたらす朗読療法が橘（2008）によって提唱されている。しかし、これは事例の報告であり効果について実証はされていない。その一方で、福田他（2015）は明るい感情価の物語を朗読することでその物語に沿った明るい気分へと誘導されるといった実証的研究を行った。それらの起因として福田他（2015）は、朗読は 1 段階目に深い理解を行
い、2 段階目にその心的活動を用いて発声を行うからであるという朗読 2 段階モデルを提唱した。そこ
で、本研究では福田他（2015）の研究に基づき、深い理解を伴った黙読を行い発声を行うという過程を朗読とし、朗読を行う事による気分誘導効果の検証を行った。さらに今回、深い理解を測る指標として物語の移入尺度（小山内,2012）を用い、読みの違い（朗読と黙読）による没入度の変化、没入度と気分誘導効果の関係について検証を行う。朗読を行う事の気分誘導効果が示された場合、学校現場や臨床場面においての活用も期待できる。
2．研究 1
任意の参加者 22 名（朗読 13 名・黙読 9 名）を対象に朗読を行う事で、物語の感情価に沿った気分へと誘導されるかについて検証を行った。朗読群では、黙読後、発声を伴う練習を行い本番を行った。黙読群では、再読の効果を考慮し黙読を 2 回行った。
今回、明るくポジティブな感情価を内包した物語を用い朗読を行ったところ、物語に内包した明るくポジティブな感情価と一致した気分へと誘導されることが検証された。一方、黙読群では、物語の感情価に沿った気分への誘導はなされなかった。続いて、朗読と没入度についての検証を行った。没入度は、両群ともに 2 回測定を行った。結果、黙読群における「1 回目の黙読」と朗読群における「黙読」では没入度に差が生じると考えたが、没入度に差は認められなかった。一方で、群内での没入度を検証したところ、朗読群においてのみ没入度の時期の効果が認められ、没入度の 2 回目において平均値が高かった。このことから、朗読という過程を進めるうちに没入が促された可能性が示唆された。次に没入度の高さと気分誘導の関係について検証を行った。没入度の 1 回目と 1 回目から 3 回目の気分変化量の相関を見たところ、朗読群では没入イメージと活動快、黙読群では没入感情と活動快で正の相関が認められ、没入度の高さと気分誘導の関係が示された。
3．研究 2
研究 2 では、朗読の有用性を検証するために、ネガティブ気分からの朗読の効果を検証することを目的とした。さらに研究 1 との相違点として、朗読を行うという意識の違いが、朗読終了後の気分にどのような影響を及ぼすかについての検証を行うこととした。そこで、あらかじめ朗読を行う事を知らせてから準備のための黙読を行う「朗読予告あり群」、あらかじめ知らせない「朗読予告なし群」を設け、どちらが物語の感情価に沿った気分へと誘導されるかについての検証を行った。対象者は、大阪大学に所属する学生 31 名（朗読予告あり群 11 名・朗読予告なし群 10 名・黙読群 10 名）である。

53

物語は研究 1 とは異なる明るい感情価を内包した物語を題材として使用した。
まず朗読予告あり群で物語の感情価に沿った明るくポジティブな気分である活動快、非活動快へと誘導された。加えて、抑うつ不安、敵意、倦怠、驚愕等のネガティブ気分も緩和されたことが示された。続いて、朗読予告なし群では活動快のみ誘導され、抑うつ不安、敵意等のネガティブ気分も緩和されたことが示された。さらに、この両群の気分の変化量を比較したところ、抑うつ不安のみ有意差が認められ、朗読予告あり群の方が平均値は低かった。このことから、2 群間では物語の感情価に沿った気分への誘導に差はないが、抑うつ不安といったネガティブ気分には差が生じたことが示された。
次に朗読予告あり群と黙読群で比較を行った。黙読群は活動快、非活動快ともに気分誘導はなされず、抑うつ不安、敵意、驚愕、集中等のネガティブ気分の緩和がなされた。続いて、2 群を比較したところ、活動快のみ有意差が認められたため、黙読群に比べて朗読予告あり群は物語の感情価である活動快に沿った気分へと誘導された。
研究 2 では朗読予告あり群と朗読予告なし群の比較から、朗読を意識して黙読を行い、声を出すことで物語の感情価に沿った気分に誘導されることが示された。これらの結果により、福田他（2015）の朗読 2 段階の 1 段階目である深い理解を伴った黙読は、「今から朗読を行う」という意識の下で黙読を行う事で物語の感情価に沿った気分誘導が行われることが示された。しかし、3 群の没入度の違いを検証したところ、有意差は認められなかった。さらに、研究 2 では群内での時期による没入度にも差は認められなかった。このことから、研究を通して読み方によって物語の没入度は変化しないことが示された。最後に研究 1 と同様、没入度の高さと気分誘導の関係について検証を行った。結果、朗読
予告あり群で没入感情と活動快と没入イメージと活動快に正の相関が認められた。
4．本研究の課題
本研究の課題として、読みの違いによってなぜ気分誘導効果に差が生じるのか、朗読のメカニズムについては検証ができなかったことが挙げられる。さらに、ポジティブ気分とネガティブ気分は相反するものであるかは検討の余地があるだろう。また、物語の好みやネガティブな感情価を内包する物
語を朗読することによる気分誘導効果についても今後の検討課題である。

54

高等学校における合理的配慮の提供と特別支援教育の現状と課題～高等学校におけるインタビュー調査の結果から～
大崎
問題と目的

博史

高等学校における特別支援教育が本格的にスタートしたのは，平成 28（2016）年３月に「高等学校における通級による指導の制度化及び充実方策について（報告）」（高等学校における特別支援教育の推進に関する調査協力者会議）がとりまとめられ，その後，同年 12 月に学校教育法施行規則の改正が行われ，平成 30（2018）年４月から高等学校に在籍する特別な配慮の必要な生徒等に対応するため，通級による指導が始まってからである。高等学校の特別支援教育に関する研究については，これまでも様々な研究がなされているが，原・小方（2007）や肥後・熊川（2013）が実施した調査は，特別支援教育制度が導入された時期の調査であること，調査対象地域が限定されていること等の課題があり，現在とは，調査結果が異なっている可能性が推測される。また，篠田・別府（2014），大久保（2017）の論文
は，高等学校における特別な配慮を必要とする生徒への対応について言及しているが，これらの論文は，自身の経験からの考察や文献研究からの考察のため，実際，高等学校での現場ではどのような対応がなされているかは不明である。そこで，本研究では，特別支援教育が本格的にスタートした高等学校における合理的配慮の提供と特別支援教育の現状と課題について明らかにすることを目的とした。
方法

都道府県・指定都市教育委員会が推薦してくれた高等学校，23 校に対して「高等学校における合理的配慮の提供や特別支援教育の現状と課題に関するインタビュー調査」を実施した。調査対象は，特別支援教育コーディネーターや通級による指導担当者等，校内の特別支援教育事情について詳しい先生
である。
結果と考察
１

高等学校における特別な配慮を必要とする生徒の現状調査の結果から，高等学校が認識している配慮を必要とする生徒の数が各学校で異なっていた。その要因として考えられることは，各学校の学校規模がそれぞれ違うこと，配慮を必要とする生徒をリストアップする教員の見立て方が各学校で違うこと等が推測される。各学校によって，配慮への対応に違いがあることに対しては，今後検討する必要がある。また，各学校が認識する生徒の課題として多くの学校で挙げられたのは，「他の生徒と関わることが困難」というコミュニケーション面での課題であった。
このことから，高等学校では，集団で話合いをしたり，活動したりすることに困難を感じている生徒が多数いることが推測される。
２

高等学校における合理的配慮の提供の現状について高等学校において，必要な配慮として多く挙げられたのが「ルビやフリガナを振る」，「板書を書き写

すことへの配慮」，「板書の色を変える」，「聴覚障害や肢体不自由の生徒への座席位置の配慮」であった。
高等学校においても，平成 28（2016）年 4 月の障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律（以下，障害者差別解消法）により，学校の中で必要な合理的配慮の提供が行われていることがわかった。
また，合理的配慮提供までのプロセスとしては，高等学校では，多くの学校で「高校入学時のシート等

55

による把握」，「出身中学校からの聞き取りや情報提供」，「保護者や本人との面談」がなされていた。しかし，全ての学校でシステム的になされているわけではない。今後，高等学校においても，特別な配慮を必要とする生徒への合理的配慮の提供をするシステムを早急に整備していく必要がある。
３

高等学校における校内支援体制の現状
高等学校では，特別な配慮が必要な生徒の課題に対して，約 9 割の学校で校内委員会を設置して対応している様子がうかがえた。また，支援のツールとしての個別の教育支援計画を作成している学校は約４割だった。一方，実際の教科等の指導のツールである個別の指導計画については，約６割の学校が作成していた。高等学校においても特別な配慮が必要な生徒に対して個に応じた指導や支援を行っている
現状が明らかとなった。また，特別支援教育支援員や外部専門家の活用については，スクールカウンセ
ラー（ＳＣ）は，約 9 割の学校で活用されていた。このことから，高等学校において，心理的な課題を抱えている生徒が多いことが推測される。同じくスクールソーシャルワーカーも多くの学校で活用されていた。しかし，特別支援教育支援員の活用については約３割だった。今後，特別な配慮を必要とする生徒に対して，実際に支援を行う特別支援教育支援員の配置等も検討していく必要がある。
４

高等学校における特別支援教育に関する研修の実施について
約８割の学校で特別支援教育に関する研修が実施されていた。また，複数の学校が実施している研修

として，「発達障害に関する基礎的研修」等が挙げられた。このことから，高等学校においても発達障害等のある生徒への対応についての研修ニーズがあることがわかる。また，今後，必要な研修として，「ソーシャルスキルトレーニングの研修」，「合理的配慮の研修」，「事例検討会等」が挙げられた。高等学校の現場では，理論的な研修から，実際的な研修のニーズがあることがわかる。
５

高等学校における特別支援教育の推進について調査の結果から，今後，高等学校で特別支援教育を推進するためには，「特別支援学校との人事交流や学校間交流」，「中学校との連携」，「大学の教員養成で特別支援教育に関することを全員受ける」等の意
見が挙げられた。実際に高等学校の教員が，特別な配慮を必要とする生徒と接する経験をすることで特別支援教育に関する理解を深めることが，高等学校における特別支援教育を推進することにつながると考えられている。

56

比較により認知的不一致を生む教育方法の研究～小学校英語授業デザインをもとに～
酒井恵理子「スキーマ（シェマ）」とは、言語獲得過程で構築される「直感的につくり上げた『思い込み理論』というべき」(今井,2016)経験則のことである。日本と欧米諸国では、言語・共通の知識・価値観などを意味する「コンテクスト」(Hall,1976)の面で大きく異なり、言語間の類似性を言語の間の距離に喩えた場
合、日本語から英語への「言語距離」(Chiswick&Miller,2005)が非常に遠いことから、日本語と英語の母語「スキーマ」間のギャップも大きいと推察でき、これが日本語母語話者に英語使用の困難を覚えさせる一因であると考える。英語学習で和訳のみ暗記する「対連合方略」の使用程度が高いと、日本語のスキーマの干渉による英語の誤用が生じやすくなる（小山,2004）。また、情報の「認知的不一致（ずれ）」が内発的動機づけを誘発（稲垣,波多野,1968）しうることから、英語学習に対する内発的動機づけへの貢献に、日本語と英語のスキーマの「ずれ」を認知することが期待できるとも考えられる。よって、初等教育など外国語学習の早い段階で、学習者に言語スキーマの「ずれ」認知をさせる必要があると考えた。岸本(2015)は、学校文法が認知次第で解釈が異なる名詞の可算性を固定していると指摘し、小学校向けに「数」と冠詞を体系的に関連づけた名詞の指導用教材開発と実践授業を行い、その有効性を報告している。しかし、主に教授型授業方略による実践であったため、「ずれ」認知が「学習への動機づけ」に本来提供しうる最大限を、学習者に享受させることができたとは言えないと考える。
そこで、本研究では日本語のスキーマと英語のスキーマが完全に一致するものではないことに学習者が発見的に気づき、その「ずれ」(不一致)についての考察をコミュニケーション活動の中で深化させる
初等英語授業をデザインし、その効果を児童の英語学習に対する内発的動機づけ、および学習意欲に関して検証した。授業設計においては、ESA(Engage-Study-Activate)シラバス(Harmer,1998）が小学校外
国語活動指導資料に沿う(滝沢,2011）ことから、「S」に対象授業を相当させた。またコミュニケーショ
ン活動に「内容必然性」(鹿毛,1995)を与える上で、「知識構成型ジグソー法」(東京大学大 CoREF) が有効だと考え、授業方略に用いた。授業全時間を児童のメタ認知活動を喚起する１つのゾーンと捉え、授業を 3 段階(図 1)に大別した。すなわち、授業課題に対し、❶まず学習者 1 人で、名詞の加算性・捉え方における日本語と英語の「ずれ」を発見的に認知させ、❷コミュニケーション活動を経て自己認知内容を精緻化させるとともに、他学習者の多様な認知を共有し共感・反論することで認知内容を深化させ、❸再び学習者に自力で「自分の答え」を完成させた。教材開発では、小学校英語教科書との関連、日本
語母語話者である学習者の視点、および小中接続の観点を踏まえ、egg, fish, watermelon, cake 4 語の名詞を採択し、全 6 ページから成る冊子にまとめた。fish, watermelon, cake による 3 種類の資料を「a が付く場合と付かない場合」を写真・イラストで対比させ作成した。授業課題（「なぜ ALT は驚いたのか？お口の『たまご』は egg か an egg か？」）提示は、授業導入時に ALT と筆者による寸劇 (図 2)で行い、3 種の資料を基に「たまご問題」に対する答えを考えさせ、「答えに至った理由」を記述させた。
このような授業では、教師による間断ない観察が非常に重要であると考える。常にクラスを凝望し、児57

童の思い込みや資料分析の甘さに因る望ましくない共通認識への進行を阻止するため「そう？ほら、よく見て！」等の支援を供給し、学習意欲を殺すことなく「正しい答え」の最善明示ポイントを見極める必要があると言える。

(図 1)

(図 2)

45 分授業 1 コマの授業を、小学校５年生児童 2 クラスで、ALT と筆者によるティームティーチングを学級担任が見守る中で実施した。その結果、授業導入時と授業後の「日本語と英語の『ずれ』に対する児童の認知度合いを問う質問では、授業前に「ずれ」を全く認知していなかったと答えた 10 人を含む
全児童のうち、授業後「ずれ認知できなかった」「冠詞のメカニズムを説明できそうにない」の選択者はゼロであった。一方、「説明」に高い自信を示した児童は 96％だった。資料ページには全員が何らかのメモを残しており、各々が自分なりに分析した様子が伺えた。
「問い」に対し全員が正解した結果と、解答「説明」と「感想」の記述内容の単語の出現頻度と出現関係を集計し、必要キーワードの選定・配置がランダムでないことを確認した上で、単語の関係性を分析した。その結果、「ちがい-説明-知れる-楽しい」「英語-理解-知る-おもしろい」「ちがい-できる-授業」グループが隣接して出現し、「日常-つかえる」「生活-使う」「（冠詞が）つく-おもしろい」「理解-楽しい」等も確認され、児童に「日本語と英語の『ずれ』」を発見的に認知させ、「ずれ」認知を踏まえて説明する姿勢を認めることができたと考える。
更に、授業後の給食にチキンソテーを見た児童たちから「英語で『鶏肉』って言う時も『たまご』と同じか？」という疑問が興り、「マグロ一匹の a fish は無理だけど、刺身の fish は食べられる。」といったクラスの会話が学級担任と筆者により確認された。よって、英語学習に対する児童の学習意欲向上に
本時が微力ながら貢献できたと考える。
しかしながら、本実践が年度中の 1 コマのみを抽出した特別授業に極めて近い側面を持つことから、本時の動機づけの喚起は新奇性に因るものであったともいえる。今後は年度カリキュラムに組み込んだ実践が必要であると考える。

58

迷路課題を用いたペアプログラミングに関する研究―単独プログラミング課題解決との比較について―
SUN

JING

情報化、グローバル化が急速に進む現代社会に伴い、日本では、「プログラミング的思考」を育成す
るプログラミング教育の学校教育への導入が本格的に進められている。筆者は、プログラミング的思考を育成する上で、ペアプログラミングが有効なのではないかと考えた。
ペアプログラミングは学習者同士がペアになってプログラミングする形式であるため、協調学習の一形態として同様のメリットを持っていると考えられる。MIYAKE(1986)は、協調学習における理解過程を検討した上で、ペアが課題遂行役とモニタ役とに役割分担を行うことにより、学習者の思考を深める効
果があると指摘している。実際、ペアプログラミングが効果的であることも先行研究で報告されている。
森山(1999)はプログラミング言語としてlogoを用い、個人による個別学習群とペアによる共同学習群とを比較した。結果として、共同学習群では、ペアの言語的相互交渉が重要な役割を果たし、個別学習群
より学習者のプログラミングの思考過程に対する内省を深める効果があることを見いだしている。しかし、ペアプログラミングにおけるコミュニケーションがプログラミング的思考に効果的である一方、プ
ログラミング実習にペアプログラミングを導入した平井・井上(2012)は、発話が長くなり時間がかかること、説明の繰り返しが多いこと、一方的な発話が多いことが原因で、プログラミング課題が解決できない場合もあると指摘している。
以上より、ペアプログラミングがプログラミング的思考やプログラミング課題の解決に効果的であるかどうかについての先行研究の知見は一定ではないのが現状である。また、いままでペアプログラミン
グの効果や過程についての研究では、比較的簡単に解ける課題が用いられてきたといえる。しかしながら、プログラミングにおける課題の難しさは、課題で扱われる問題状況の複雑さに由来するものもある。
そこで、先行研究の状況を踏まえ、本研究の目的を以下のように設定した。本研究では、初学者には難しいと考えられる「ブロックリーゲーム：迷路」をプログラミング課題とし、ペアプログラミングがプ
ログラミング課題解決に有効であるのか。また、ペアにおけるコミュニケーション上の課題がプログラ
ミング課題解決にどのように影響を持つのかを検討する。
仮説は、以下の２つとした。仮説1は、ペアプログラミングの方が、単独プログラミングよりも、プロ
グラミング課題解決に関する成績が良いである。仮説2は、プログラミング的思考と課題解決に関する
質問調査の結果に、ペアプログラミング条件と単独プログラミング条件の間で、何らかの有意な差があると考えられる。
本研究では実験条件として、個別による単独プログラミング条件とペアによるペアプログラミング
条件を設定した。大阪大学の大学生、大学院生30名がペアプログラミング条件10組20名、単独プログ
ラミング条件10名に割り当てられて、全10問の「ブロックリーゲーム：迷路」課題を35分で解決した。その後、課題に対する理解度の変容と思考活動に対する内省を測定する質問紙①を両群に実施
し、ペアプログラミング群のみに、ペア内でのコミュニケーションの状態や印象を測る質問紙②を実

59

施した。
実験の計画段階では、課題解決において、ペアプログラミングがプログラミング的思考と課題解決に有効であることが期待されていたが、実験の結果から、ペアプログラミングが単独プログラミングよりも課題解決に関する成績が良いということは検証されなかった。また、プログラミング的思考と課題解
決に関する質問紙調査の結果から、ペアプログラミング条件と個別プログラミング条件の間には、有意な差があることは検証されなかった。
以上より、本研究の仮説はいずれも支持されなかった。その一つの原因として、実験協力者が少なかったことが考えられる。今回の実験では、ペアプログラミング条件20人10ペア、単独プログラミング条
件10人しか確保できなかった。
また、もう一つは、今回本研究の実験課題「ブロックリーゲーム：迷路」に問題があると考えられる。
「ブロックリーゲーム：迷路」課題の問9までは、課題の難易度が簡単すぎたため、ペアと単独両方ともが解けており、差の検証が出来なかった。一方、問10に対しては、単独プログラミング条件で全員失敗したのに対して、ペアの方が2ペア正解したことから、差の検証の可能性があったが、ペアプログラミン
グ条件の成績も低く、ペアプログラミングの方が優れた結果を出したと結論することは難しかった。
最後に、ペアにおけるフリーライダーの存在が考えられる。「ブロックリーゲーム：迷路」の課題解
決において、単独プログラミング条件に対して、ペアプログラミング条件の方は本当にペアとして協調していたか判別することができなかった。ペアプログラミング条件のペアにおいて、1人がプログラミ
ング課題が得意で、実験でも主にプログラミング課題解決をし、もう1人がそれに乗っかるフリーライ
ダーであるようなペアの存在は考えられる。これについて、ペアプログラミング条件の課題解決過程を記録した動画と会話のデータを分析すると、課題解決中ペアプログラミングでは、実際どのようなことが起こっているのかを見いだすことが可能と考えられる。さらに、先行研究の平井・井上（2012）で示唆されたペアの片方の発話長が長かったことと一方的に発話していたことは、今回の実験でも起こっているではないのかについて、検証できると考えられる。しかし、今回は動画と会話データの分析を行わなかった。今後の課題として、動画と会話データの分析を行い、ペアプログラミングにおける協調作業を明らかにすることが考えられる。

60

教育系 NPO で働くスタッフの経験学習に関する事例研究～コンセプトマップを活用した抽象的概念化を促進する省察環境の構築～
雪田恵子

AI(人工知能)・IoT（モノのインターネット）、ロボットの社会実装の進展により人々が社会の変化に対応した能力を身につけながら、成人も生涯に渡って学び続けることが必要になってきている。しかし、成人の学びは学校教育のように知識を体系的に学ぶのではなく主にこれまで培ってきた経験から学ぶことが重視される特徴がある(Knowles 1980)。Kolb(1984)は、Dewey の学習理論をもとにして、自分自身の経験から実践を改善していくことを目的にした、経験学習モデルを提唱した。経験学習モデルでは(1)具体的経験(2)内省的観察(3)抽象的概念化(4)積極的な実践という 4 つの段階を経て、個人が経験から学んでいく循環的なプロセスを示している。この循環モデルは、看護教育(倉岡 2017、笠井 2007 他)
や企業内教育(中原 2010、尾形 2012 他)のような成人学習分野の研究で援用されている。成人の学びを促すためには、新たに学んだことと既有知識や経験を振り返り、統合的に理解を深めるリフレクションが必要であり、Kolb の経験学習モデルの中でも特に(2)内省的観察(3)抽象的概念化の局面が重要になる。ここでの統合的な理解は、過去と現在という時間軸だけでなく、越境した学びの場面でも重要となる(河合 2012、荒木 2007 他)。本務以外に越境して学ぶことは価値のあることであり、さらに NPO での活動とも非常に親和性が高い。なぜなら NPO での活動は報酬の代わりに学びの要素が多分に含まれているという特徴がある(小川 2010)からである。特に近年では教育系 NPO 法人が着実に数を増やしており注目が集まっていることがうかがえる(内閣府 2015,2017,2019)。また、内閣府(2019)によると NPO が抱える課題として人材の確保や教育が挙げられている。NPO での活動を通して個人の成長があることは明らかになっている(木村・河合 2012)一方、個人が今までの経験を NPO での活動と関連付けて成長していくプロセスについての検討は少ない。そこで本研究では、教育系 NPO 法人に参加するスタッフを対象に、個人が他の所属で経験したことをいかに NPO での活動と関連づけているかを明らかにすることを目的として事例研究を行った。
本研究は、予備検討と研究の２つのフェーズに分けて実施した。まず、予備検討では Kolb(1984)の経験学習モデルを枠組みとして、月に 1 回 Tera school で開催しているスタッフミーティングで経験学習が行われているかどうかを明らかにするために会話のカテゴリ化を実施した。その結果、Kolb の経験学
習モデルの具体的経験の言語化、内省的観察、積極的な実践方法の検討に関する発言は見られたが抽象的概念化に関する発言は見られなかった。NPO の実践を改善していくためには抽象的概念化が見られな
くても実践を繰り返していくことで十分だが、スタッフが NPO での活動を通して成長していくためには
抽象的概念化が必要である(中原 2010)。NPO 以外の活動でもその経験を活用するためには、他の所属で経験したことそれぞれを経験学習モデルに基づいた省察と抽象化を行いながら、それぞれの経験ごとの教訓の関係性を考慮しつつスタッフ個人のコミュニティとそこでの学びや経験の顕在化を行う環境構
築が必要だという仮説が生成された。
本研究では、予備検討で生成された仮説をもとにスタッフ個人が他の所属で経験したことをどのよう61

に NPO での活動と関連づけているかを明らかにするため Tera school で活動するスタッフ 9 名を対象に「スタッフの学びワークショップ」を実施した。ワークショップでは、筆者がファシリテーターとなり、
まず参加者に対し経験学習に関するレクチャーを行った。その後、コンセプトマップの作成とアンケー
トへの回答を求め、その分析を行った。コンセプトマップは、1984 年に米国コーネル大学の Novak によって開発された手法でこれまでの経験や知識と新たに得た知識と関係性を表出する図表ツールである(大山 2018)。コンセプトマップでは時間軸の制約を取り払い、今までの経験・新しい経験を 1 枚の紙に記すことで時空と場を越えた個人の経験を表出させることが可能である。さらに経験同士をリンクで結び、その関係性を表すリンク語を付けることで Kolb の経験学習モデルでいう抽象的概念化を促すことができると考えコンセプトマップを使用することにした。
その結果、コンセプトマップを作成することで、スタッフ個人のコミュニティとそこでの学びや経験が顕在化され、それらのつながり・関係性が明らかになった。コンセプトマップの作成においては、具体的な経験同士をリンクで結び関係性をより抽象的な言葉(リンク語)で示すことになる。スタッフの作成したコンセプトマップを分析したところ、今までの経験を整理し、それらがどのような関係性であるかをリンク語によって表出することを通して抽象的概念化を行っていたことが確認された。
以上のことより、NPO で活動することで自身の活動を統合的に理解し、他の所属と関連づけ、抽象的概念化ができる可能性が確認できた。ただし活動しているだけでは抽象的概念化は行われず、今回の研究のような省察の場を定期的に設けることが必要かもしれない。
今後の課題としては、次の 2 点が挙げられる。まず、今回コンセプトマップを作成することで新たに抽象的概念化が起こったのかあるいは今まで頭の中では考えていたことをコンセプトマップを用いることで可視化できたのかまでは明らかになっていない。そこで今後は抽象的概念化がいつ起こったのかを捉えるための検討も必要になってくると考えられる。次に、リンク語の記述に関する質の検討が挙げられる。抽象的概念としたリンク語だが今回リンク語の内容については、抽象度が高くなったためコン
セプトマップだけでは詳細の内容の検討が困難であった。今後は、このデータをもとに追加でインタビューを行うことで文脈を捉え、どのような経験がどういった抽象的概念に昇華されたのかを明らかにすることでよりスタッフの成長を捉えることができると考えられる。

62

学習ノベルゲームのマルチエンディングの効果検証
LUO JIEJIN

1.問題意識と先行研究
ゲームを教育メディアとして活用すること、すなわち学習ゲームに関する研究は現在多く行われている。娯楽場面でデジタルゲームをデザインするとき、よく用いられる表現手法の一つとしてマルチエン
ディングシナリオが挙げられる。しかし、マルチエンディング形式の学習ゲームは、筆者の知る限りではない。よって、その効果について検証した研究もない。本研究では、マルチエンディング形式の学習
ゲームと学習者の意欲に与える影響を検証することを研究目的とする。
学習効果について、理論的な支えになるのは学習ゲームのデザインに関する研究である。先行研究では、デザインが優れた学習ゲームの特徴の一つとして、何度もプレイしたくなる仕掛けが挙げられている。マルチエンディング形式はその特徴を満たし。それによって、学習者の反復練習を促進できると想定される。また、学習意欲について、理論的な支えになるのは自己決定感と達成感に関する研究である。
マルチエンディングの形式には、自分がストーリーの展開を決めることによって、学習者の自己決定感を高め、全てのエンディングに到達することによって、学習者の達成感を高めると想定された。
2.仮説
仮説 1：マルチエンディングの存在は反復練習を促進できる。反復練習によって、学習者の熟達度を高め、成績を高める。
仮説 2：マルチエンディングの存在によって、学習者の意欲を高める。具体的にはマルチエンディン
グ群とシングル群の自己決定感、達成感の間に何らかの有意差が見られると予想される。また、課題に関するストーリーを長く読むほど、課題への興味も高まると予想される。
3.方法
上記の仮説を検証するため、一つの学習ノベルゲームをデザインした。
ゲームは主に、カバーストーリー部分、知識を紹介する部分、ドリルの形式で知識をテストできる部
分と、エンディングストーリーの四つの部分で構成されている。
カバーストーリー部分は主に対話形式で二人の登場人物を中心として展開する。知識を紹介する部分
は歴史的仮名遣いを現代仮名遣いに直すときの 5 つのルールを学習内容として紹介した。ドリルの形式
で知識をテストできる部分は 10 問出題される。今回は、6 割以上を正解したらエンディングを読むことができる設定とした。6 割に満たないときは、もう一度ドリルをする必要がある。
実験のためゲームにはマルチエンディングがあるバージョン（マルチ条件）とないバージョン（シングル条件）を用意した。ドリルを 6 割以上正解した後は、二つのバージョンでそれぞれ展開が変わる。
マルチ条件では、ドリル合格後、ゲーム中のキャラクターは一つの質問をする。その質問に対して、学習者は自ら選択肢を選択し、その後ストーリーが分岐する。シングル条件では、ドリル合格後、キャラ63

クターからの質問はなく、また続きのストーリーも一つしかない。
実験には、日本人と中国人 36 人がオンラインで実験に参加した。実験の流れは以下になる。
はじめに、36 名の学習者をランダムに 2 群にマルチ条件とシングル条件に群分けした。実験を始める
前に、注意事項などを説明した実験の事前説明を実験協力者に提示する。次に、プレイヤーは各自でゲーム内の指示により 10 分ほどプレイする。一つのエンディングまで行い、そこで一旦ストップする。
続いて、5 分の休憩時間を与える。この休憩時間の間に他のエンディングを見るためもう一回ゲームをすることができる。最後に、事後アンケートを実施する。事後アンケートは主に本実験でのゲームのプレイ内容に関する質問である。ドリルの練習回数と練習ごとの得点の変化を質問し、自己決定感と達成感などの意欲を測定するための項目について質問する。
4.結果と考察
まずは、各群における実験時の練習回数と点数のデータの基礎統計量を整理した。ゲームを複数回やった人数をみると、マルチ群の結果としては 2 回やった人数は 11 人であり、3 回やった人数は 4 人であった。シングル群の結果としては、ゲームを 2 回やった人数は 1 人であり、3 回やった人数は 0 人であった。練習の成績の結果をみると、マルチ群の実験協力者のうち複数回をやった人については、2 回目以降の点数は 1 回目と比較すると、明らかに高いことがわかっている。以上より、仮説 1 を支持する結果が得られた。
次に、学習意欲を測定した項目について、対応なしの t 検定によってマルチ群とシングル群を比較した。マルチエンディングの導入により「知識を身につけた」といった学習効果を得た感覚、課題への意
欲、達成感、自己決定感の間に差が認められた。以上より、本研究でデザインしたマルチエンディング
形式の学習ゲームは、マルチエンディングをとらない場合に比べて、学習者の達成感や自己決定感などの内発的動機づけを高め、課題への意欲を高めたと考えられる。つまり、仮説 2 を支持する結果が得られた。
この実験からマルチエンディング形式の学習ゲームにどのような効果が期待できるかを明らかにした。この研究によって、教育場面においてマルチエンディング形式のデジタルゲームを教材として採用することの有用性を示すことができたと考えている。マルチエンディングに関する今後の課題としては、
個人差の影響を抑え、ゲームを経験したことがない人と、ゲームが好きではない人に対しても、マルチエンディングの効果を活用できる方法を検討することだと考えている。

64

児童自立支援施設勤務による教師の少年へのイメージと指導の変容
小形美妃

1.問題意識および目的
児童自立支援施設（以下、児自施設）とは、「不良行為をなし、またはなすおそれのある児童及び家庭
環境その他の環境上の理由により生活指導等を要する児童を入所させ、（中略）その自立を支援（中略）する施設（児童福祉法第 44 条）」である。1998 年に文部科学省から「児童福祉法の一部を改正する法律」が施行され、順次施設に学校教育が導入されるようになった。それに伴い、地域の教育委員会に所属する教員が児自施設にできた学校に異動するという形がとられることが多くなった。問題行動に伴い年齢相応の学力や勉強への姿勢が身についていないことが多いとされる入所少年に対し、学校教育を行うことが求められるのである。また、その際には施設側と連携を取りながら教育を行うことも不可欠である。
小林（2011）によれば、「指導の難しい児童生徒と向き合うことにストレスを感じている」、「施設との調整に疲れた」という施設特有の環境への疲弊を理由に、早く一般校に移りたいとする教員もおり、特殊な環境での勤務の難しさが示唆されている。なお、非行・逸脱行動のある生徒に対する中学校教師の理解と指導については、坂野・宮内（2017）の調査があるが、対象の教師たちの非行・逸脱行動のある生徒に対する理解や介入の意欲が高く経験年数もあり、組織としての支援体制も整っていることから、この理解と支援のプロセスを児自施設で働く教員と少年との関係構築プロセスにそのまま適用することは難しいと考える。児自施設で学校教育に携わることが教師としての経験にもたらす影響を明らかにすることは、今後勤務する教師がビジョンを持って現場に臨むための一助となり、少年たちとの効果的な関わり方について具体的に示すことは、一般校で問題行動のある児童生徒と関わる際のヒントにもなるのではないかと考える。そこで本研究では、施設内で勤務する教師が入所少年たちと関わるなかで、少年たちに対するイメージや指導のスタイルがどのように変化したかを明らかにすることを目的に、インタビュー調査を行う。また、教師が入所少年や非行少年にそのようなイメージを抱いた背景や、指導上の困難、打開策についても探索的に検討する。

2.方法
児童自立支援施設 X と Y に設置されている学校 V と W の教師計 10 名に対し、60 分ほどの半構造化面接を行った。得られたデータは個人情報が明示されないように処理を行いながら文字化し、戈木（2008）
や木下（2007）を参考に、逐語録を読み、意味のまとまりごとにデータを細分化、類似点や相違点を検討しながら分類し、カテゴリー間の関係を検討することで現象の説明を試みるという手法で分析を行った。

3.結果および考察：分析の結果、以下のストーリーラインが生成された。
①辞令により施設への異動に不安を抱く：辞令交付時に自身が児童自立支援施設のことをどの程度知っていたか、周囲の先生からどのような情報を得ていたか、問題行動の原因をどのように考えていたかに関わらず、《施設には指導が難しい子どもが集まっている》と考え、《不安》な気持ちを持っていた。ま65

た、施設に関する情報がなく、＜勤務のイメージがつかない＞ことも《不安》に繋がっていた。
《前任者
からの情報提供》があれば、《安心》や《期待》の気持ちを持てるようであった。
②入所少年との関わりを経て、環境要因の大きさを知る：教師は入所少年との関わりのなかで、実際の子どもの様子と「反抗的で手のつけられない子たち」という自身が抱いていた＜イメージとのギャップ＞に《驚く》。そして、衣食住が整っていて、頼れる大人もいて、規則正しい生活が送れていれば、子どもたちも落ち着いて過ごせるということを知り（《寮生活の効果》）、《環境要因（特に家庭）が与える影
響の大きさ》を知るのである。また、環境要因という観点を得ることで、《子どもたちの繊細さ》や抵抗する態度、《コミュニケーション能力の低さ》に対してその背景や理由を考えるようになる（《行動の背景を思案する》）。そして、子どもたちが今までどのような経験をしてきたかを考えて哀れみや《同情》のような気持ちを覚え、自身の指導スタイルに反映させるようになる。
③子どものことを第一に考え、施設の意向に沿いながら、主に学習面を支える：環境要因が子どもに与える影響を知った教師は、＜施設あっての学校＞だという考えもあり、大人同士で意見が食い違って少年たちが混乱することを避けるため（《子どもの困惑を防ぐ》）、彼らの生活を支えている寮（施設側）の方針に合わせようという《施設優先のスタンス》になる。授業については、基本的には一般校と同様のスタイルで授業を展開できると考えるが、少年たちの能力や学力差を踏まえ、＜具体的な、明確化した説明＞をしたり、＜スモールステップ＞にしたりといった工夫をする。そうすることで分かりやすい授業を提供できるよう努め、子どもたちに勉強が分かる感覚を味わってもらい、＜成功体験を積んでもらう＞ことで、《勉強そのものへの意欲を刺激するよう》働きかける。授業のほか、公共作業やクラブ等に共に取り組み、《授業以外の場で関係構築を図る》。施設のルールも率先して守り（《細かなルールの遵守》）、1 人の大人として見本になるようなふるまいを心掛けている（《自身が良いモデルになる》）。公共作業やルールといった施設特有の文化に初めは戸惑ったものの、時間とともに慣れ、また、子どもたち
一人ひとりとの距離の近さや信頼獲得を体感するにつれ、“全人的な教育”に携われていることにやりがいを見出すようになる。その一方で、「寮担以上には子どもたちと近づけないのではないか」、といった無力感を抱くようになったり、「施設の方針は抑圧的すぎるのではないか」といった異議を唱えたりすることもある。これは子どもたちとの関わりを経て、入所少年について深く考えるようになったり、“全人的な教育”へのやりがいを感じたりしているからこその思考であると考えられる。なお、このよ
うな施設との協働や“全人的な教育”に対する意見については、教師自身が持つ信念や、教師としての態度や価値観といったものが影響していることが考えられ、この点については今後の研究対象と言えよう。

66

司法福祉領域のソーシャルワーカーにとっての「犯罪行為」の認識
喜多
1．問題意識と目的

彩2000 年以降、わが国では、刑事司法と社会福祉の「連携」が急速に進められようとしている。これに対しては、効果を期待する声がある一方で、その功罪を指摘する声が、法学、社会福祉学の両方からあがっている。具体的には、本人の権利や自由を保障すべき立場にあるはずの福祉側
が、再犯防止概念を取り入れることで、社会防衛的、監督的になる、いわゆる「福祉の司法化」が進む
危険性を指摘（土井 2014）しているものが多い。
一方で、過去に行われた障害者支援施設に対する調査等からは、実際の支援の現場では、犯罪行為者への支援は「特別」で、「再犯の不安」が強く、再犯等の際の「責任」がキーワードになっており、戸惑いの声が多く聞かれていることが分かる。実際には、犯罪行為者に対する支援の目的や価値に対する共通理解が十分になされていない（森久 2015、水藤 2014）のが現状であると言える。
対人支援の実践においては、クライエントが抱える事象についての知識と深い洞察、それに対する支援者としての定義を明確にすることは重要である。社会福祉の分野においても、例えば貧困や障害とは何であるかについては、非常に多くの議論がされてきた。ところが、犯罪や犯罪行為とは何であるか、
あるいは私たちが扱うのはどのように‘定義づけられた’犯罪なのかについては、社会福祉の立場からはほとんど議論されずにきている。さらに、犯罪行為者の支援においては「責任」という言葉や概念が多用されているにも関わらず、それに関する深い議論もなされていない。
そこで本研究では、実際に犯罪行為者に対する支援を展開している司法福祉領域のソーシャルワーカ
ーが、「犯罪行為」をどのように認識して日々の実践を行っているのかを明らかにすることを目的とする。具体的には、犯罪行為を支援することで、どんな感情体験を積み、犯罪行為やそれに伴う「責任」
をどのように捉えるようになったのかを明らかにする。実践の一つの断面を切って提示することによって、現状を確認し、未来を模索するための対話の材料としたい。

2．方法

精神保健福祉士または社会福祉士（もしくはその両方）の資格を有し、ソーシャルワーカーとしての相談援助経験が 10 年以上あり、インタビュー時点において犯罪行為者に対する支援に携わっている 7 名に対して、半構造化インタビューを行った。分析は、2 段階に分けて行った。まずは全ての語
りを GTA の手法を参考にして分析し、犯罪行為を認識するプロセスを概念図で示した。次に、中核カテ
ゴリーごとの語りを現象学的に分析した。

3．結果と考察

インタビューを分析した結果、語りの中に見出される認識ごとに次の 4 つの中核カテ

ゴリーを抽出することができた。中核カテゴリーごとの語りについて説明する。
①「犯罪行為者と向き合う姿勢」の中核には、【実践を支える信念】が中核にある。しかし実際には【犯罪行為者に対する負の感情】や【被害者に対する感情】、【周囲からの拒否反応】を経験することで、時67

に葛藤することが語られた。経験や学習による【背景に対する理解】を深めることで、葛藤を乗り越え、「人としての」犯罪行為者を見る視点を獲得していることがうかがえた。
②「犯罪行為をどう扱うか」については、犯罪行為者にとって安心安全な場であれば、支援の中で【犯罪行為を扱う意義】が、ソーシャルワーカー自身にとっても、犯罪行為者自身にとってもあると実感していることがうかがえた。一方で、犯罪行為者との支援関係が安心安全でなくなることを恐れて、『犯罪行為の扱いに対する慎重な態度』をとっている語りもあった。
③「『責任』をどう考えるか」については、「責任＝罰を受けること」という、応報的司法による「責任」
概念に一定の影響を受けつつも、「それだけが責任ではない」という感覚も有していることがうかがえた。また、『多発する再犯』は、【「何かあったときの責任」の所在】に関する議論になりやすいが、語りの中では『再犯に対する支援者の「責任」感』を一定感じつつも、最終的には『「責任」は犯罪行為者に帰する』と考えていることがうかがえた。
④「どこを目指した支援なのか」については、犯罪行為によって壊れた家族やコミュニティとの関係性の修復に対して、介入の必要性と有効性を感じており、関与の実績も有していることがうかがえた。また【支援者としての姿勢】として、『本人の理解者であること』や『結果としての再犯防止』を目指していることが語られた。

4．総合考察応報的司法の考え方に基づいて、犯罪は「法と国家に対する侵害」であり、「責任」は「罰を受けること」だと定義すれば、これは刑事司法の役割である。しかし、例えば修復的司法の考え方に基づいて、犯罪は「人の関係性に対する侵害」であり、「責任」は「自分の行ったことを十分に理解するよう促され、可能な限り事態を健全化する機会と励ましを与えられ、自らも参加して実行できる方法を見つける」こと（ゼア 2003）だと定義すれば、これは刑事司法には出来ないことで、人間関係の専門家にこそ求められるスキルになる。広義の「犯罪」－すなわち加害と被害や暴力の問題－と、それに伴う加害者やコミュニティの「責任」を考えることは、司法福祉領域に特化すべきソーシャルワークの課題
ではなく、人間関係の専門家として加害と被害や暴力にきちんと介入できる理念とスキルを持つことは、重要である。刑事司法のレンズをかけられたまま、刑事司法的な物の見方から逃げ続けるのではなく、私たち自身の言葉で「犯罪」や「責任」を定義しなおし、実践のあり方を検討し続ける必要があろう。

68

青年のアサーティブネスに養育態度の認知が与える影響について
田村

康貴

問題と目的
適切な人間関係の持ち方について関心が高まる中、注目を集めている概念としてアサーティブネスがある。アサーティブネスは適切な自己主張に関する概念と捉えられるものである。アサーティブネスへの関心の増加に伴い、2000 年以降アサーティブネスに関するが盛んになっているが、同時にそのようなアサーティブネス研究にも複数の批判がなされてきた。代表的な批判として、研究者によってアサーテ
ィブネスの定義が異なることと、アサーティブネスの一側面であると考えられる「他者尊重」の側面が見過ごされてきたことの 2 点が挙げられる。
また従来のアサーティブネス研究において、アサーティブネスを規定する要因について検討した研究がいくつかある。しかし、これらの研究は個人内要因に注目したものが多く、環境要因に注目したものがわずかであると指摘されている。
これらの点を踏まえ、本研究ではアサーティブネスを「自己尊重」と「他者尊重」の両方を軸とする
コミュニケーションを行おうとする傾向と捉えなおし、環境要因として生育した家庭での親の養育態度を取り上げ、アサーティブネスに与える影響を検討した。また、親の養育態度からアサーティブネスへの影響を説明する可能性があるものとして、多次元的共感性に注目し、両者との関連を調べた。

方法
検討の方法として質問紙を用いた量的調査を採用した。2019 年 11 月から 12 月の期間において質問紙を配布し、回答した関西在住の 18 歳から 25 歳の男女 174 名（男性 78 名、女性 96 名）を対象者とした。質問紙は、生育した家庭の家族構成を訪ねる項目、両親の養育態度に対する認知を測定する項目（日
本語版「PBI」）、アサーティブネスを測定する項目（4 要件理論に基づく主張性尺度）、多次元的共感性を測定する項目（青年用多次元的共感性尺度）といった質問項目から成っていた。分析は統計ソフトを用いて、各尺度の因子分析、因子間の相関分析、性差・きょうだいの有無に関するｔ検定、アサーティ
ブネスへの影響を検討するための重回帰分析を行った。

結果と考察
結果として、親の愛情深い養育態度である「ケア」を認識することがアサーティブネスを高めるということが分かった。また、男女別で見た場合、特に異性の親の「ケア」が当人のアサーティブネスを高めるということが明らかになった。
多次元的共感性との関連については、感情的な共感性とされる「共感的関心」及び認知的な共感性とされる「気持ちの想像」がアサーティブネスに正の影響を与えていた。それに加え、この「共感的関心」と「気持ちの想像」には異性の親の「ケア」の養育態度が正の影響を与えていた。これらの結果から、

69

多次元的共感性の「共感的関心」と「気持ちの想像」の次元が、養育態度からアサーティブネスへの影
響を媒介する可能性が考えられたため、養育態度の認知と多次元的共感性の間の関係を統制したうえで、
アサーティブネスに与える影響を検討した。その結果、男性では母親の「ケア」とアサーティブネスの
他者尊重の側面への影響が有意なものではなくなり、女性では父親の「ケア」からアサーティブネスの
自己尊重の側面への影響が有意なものでなくなった。このことから、「共感的関心」と「気持ちの想像」
が養育態度の認知からアサーティブネスへの影響を媒介していることが示唆された。
さらに、男女別で行った重回帰分析では、養育態度の認知及び多次元的共感性がアサーティブネスそのものやそこから派生するスキルに与える影響が、男女で異なっているということが明らかになった。
男性では実際に主張行動を行うかどうかに対する影響が大きく、女性では落ち着いて対応できるかどうかに対する影響が大きかった。このように性差は見られたが、きょうだいの有無による差は見られなかった。
これらの結果から、親の養育態度はアサーティブネスを規定する環境要因として働くという新たな知見をアサーティブネス研究に付け加えることができた。特に異性の親が愛情深い養育態度をとっていたかどうかがアサーティブネスにとって重要であるということが指摘される。また、その理由について、親の愛情深い養育態度によって他者の感情状態への興味・関心や他者の立場から気持ちを想像しようとする傾向が高まるためという説明が可能であることが示唆された。さらに、青年期後期の対象者において以上のような結果が得られたことで、親の養育態度が子どもの社会化に与える長期的な影響が示された。このことは、親の愛情深い養育態度の重要性をよりいっそう強調するものと考えられる。最後に、これらの結果から臨床場面への適用の可能性が考察され、生育した家庭環境が原因で主張場面において問題を抱えている対象者への支援として、共感性に注目したアプローチが提案された。

70

青年期女性の恋愛関係への期待に父親との関係が与える影響の検討
中島
1.

亜花莉

問題意識と目的
青年期に差し掛かると親子関係は質的に変化し、子は、親よりも友人や恋人とより深い関係を築いていくとされる。しかし、親との関係がその後の人間関係に間接的に作用する可能性が指摘されており、主に養育者との関係の中でつくられる愛着が、青年期以降の恋愛におけるパートナーとの関係にも影響を及ぼすと言われている(Hazan & Shaver 1987)。この議論の中で、母親と父親では娘の恋愛に及ぼす影響が異なる、といった調査結果もあり、特に父娘関係と恋愛について言及した研究が見られる。父親と娘の関係が深く、関係が良好であるほど、娘がパートナーと安定的な関係を築きやすく、娘がその関係に満足する、といった結果が支持される傾向にある(Scharf & Mayseless 2008 など)。その一方で、父との関係が娘の恋愛関係にどのようなメカニズムで作用しているかについては検証が難
しく、研究がなされていない。
父娘関係と恋愛関係についての研究に近しいものとして、Delpriore（2019）が父娘関係と娘の性関係について調査したものがある。彼らは媒介要因として、「パートナーとしての男性への期待」が作用していることを示唆した。これを参考に、本研究ではこの「パートナーとしての男性への期待」に注目する。パートナーとしての男性への期待が、父娘関係と娘の恋愛関係満足度の間の関係を一部説明しうるものと考え、それらの関わりを検討することを本研究の目的とする。
2.

方法
学部生と大学院生（修士課程）を含む大学生 202 名（M=20.64、SD=1.95）に、娘の心のなかの父娘関係尺度（春日2005）、Measure of Expectations for Men as Partners（Delpriore ら 2019）、Relationship Assessment Scale（Hendrick 1988）を用いてアンケート調査を実施した。
3.

結果と考察
因子分析の結果、すべての下位尺度で一定の信頼性が確認された。そこで、娘の心のなかの父娘関

係尺度の下位因子と Measure of Expectation for Men as Partners の得点（以下、男性パートナーへの期待得点と呼ぶ）、男性パートナーへの期待得点と Relationship Assessment Scale（以下、恋愛関
係評価得点と呼ぶ）の相関分析を中心に行った。
相関関係の分析の前に、現在までの恋愛（交際）経験がパートナーへの期待に影響を与えている可能性を考慮し、交際経験のある群とない群で、娘の心のなかの父娘関係尺度の因子得点を比較した。
その結果、交際経験のある群の方が、男性パートナーへの期待の平均得点が有意に高かった。また相関分析の結果、娘の心のなかの父娘関係の因子と男性パートナーへの期待の間には、弱から中程度の相関関係が見られるものが両群で多く、強い相関関係は見られなかった。これらから、父娘関係と娘の男性パートナーへの期待は多少関わりを持つものの、青年期にはその影響は小さく、実際の交際関係の中で交際相手や恋愛関係そのものへの期待が変化する可能性が考えられる。ただし、回避型の愛71

着スタイルを持つ者は他のスタイルの者より交際関係を選択しにくいという指摘もあり、交際関係の有無とその得点差には、これが反映された可能性もある。
また、交際関係あり群となし群に共通して、娘の心のなかの父娘関係尺度内の「娘を信頼する父」
因子が娘のパートナーへの期待と相関関係にあった。父親と信頼関係を築いた経験が、パートナーと信頼関係を築くことへの自信につながる可能性や、その関係から得られる自尊心が間接的に作用する可能性が考えられる。
娘の関係満足度は、現在の交際関係について評価した現在群の方が、過去の交際関係について評価した過去群より、有意に平均得点が高かった。しかし、現在群・過去群ともに、パートナーへの期待と関係評価の間に相関関係は見られなかった。実際の恋愛関係ではパートナーへの高い期待を持つことは必ずしも良い関係を築くことにつながるわけではなく、むしろ高すぎる期待が関係への不満足につながる可能性もあるため、この結果が得られたと考えられる。パートナーへの期待のバランスを測る尺度の開発や、分析方法を使用してさらに調査する必要がある。
4.

参考文献

DelPriore, D., Shakiba, N., Schlomer, G., Hill, S., Ellis, B. 2019 “The Effects of Fatherson Daughters’ Expectations for Men” Developmental Psychology, Vol. 55, No. 7, pp.
1537-1547.
Hazan, C. Shaver, P.

1994 “Attachment as an Organizational Framework for Research on Close

Relationships” Psychological Inquiry Vol. 5, pp. 1-22.
Hendrick, S. 1988 “A Generic Measure of Relationship Satisfaction” Journal of Marriage andFamily, Vol. 5, No.1, 93-98.
春日由美

2005

「女性にとっての父娘関係に関する一研究：2 つの父娘関係尺度作成と面接調査による質的検討」『心理臨床研究』, 23 巻, 5 号, 597-603 頁.
Scharf, M., Mayseless, O. 2008 “Late Adolescent Girls’ Relationships with Parents andRomantic Partner: The distinct role of mothers and fathers” Journal of Adolescence,Vol. 31, pp. 837-855.

72

ロボットとの対話を通じて再構成される高齢者のライフストーリー植田杏奈

１．問題と目的
人生を誰かに語ることは，自らの人生の意味づけを行う行為である．自己を振り返り意味づけする行
為に注目したライフレビュー（Life Review，以下 LR）は Erikson（1959,1978）や Butler (1963) によりウェルビーイングを維持しながら死に向き合う手段として，その有効性を指摘されている．LR の一定の効果を認める研究や，機序を示すプロセス研究はこれまでに存在するが，従来の研究では，語りの共同の担い手である聴き手の存在やその影響への視点が不足している（川島，2006;

Faith, 2018).

本研究では，「無知の姿勢」をもった専門家である聴き手が語り手の既存のストーリーを変容させる
ナラティヴ・セラピーに着想を得，究極的な「無知さ」を備えたロボットとの対話により，人間の聴き手では引き出せないライフストーリーが生成されるのではないかと考えた．具体的には，ロボットとのLR で語られる内容を人間相手の LR での語りと比較することで，各々の共通性と差異性を明らかにすることを目的とした．特に LR の重要な要素である「評価」と「意味づけ」に関わる語りに焦点を当て，語りの変化を研究することが，未だ確立されていない LR を実施することの本質的な意義や有効性を見出す手がかりとなるのではないかと考えた．
２．方法
後期高齢者 5 名(男性４名，女性１名，平均年齢 84±5.76 歳)に，まず人間を聴き手とする LR を週に１度，4 週連続で行い，4 週間の空白期間を経て，次にロボットを聴き手とする LR を週に１度，4 週連
続で合計 8 回の LR を行った．1 回の LR は約
1 時間とした．さらに，対人・対ロボット LRの始めと終わりに質問紙調査を口頭にて行った（図１）．人（調査者）との LR は LR フォーム（Haight，2007

野村訳，2016）を参考に

半構造化面接にて実施し，想起内容の発言を
図 1 実験の手続き求めた．ロボットとの LR は，卓上・人型ロボット CommU を使用した．人との LR で得られた音声記録と相槌や発話を促す質問からなる選択肢を予めソフト上に作成し，協力者から直接見えない室内の位置から実験者が PC 画面上で選択することで，ロボットに発話させた．ロボットの動作は，視線の移動と頷きに限定した．これらの LR により得られた
音声を逐語録に起こし，①評価や意味づけに関わる内容の分析と②テキストマイニングにより，対人・対ロボット LR で語られた内容を比較した．分析は筆者を含む心理学研究者 2 名による合議制の元で行った．さらに③４種類の質問紙の得点の変化を調査した．質問紙は，LR 実施が可能か参考にする精神健康度 GHQ12(中川，1981)，LR の効果測定尺度として LSIK（生活満足度尺度 K）及びローゼンバーグ自尊
感情尺度日本語版（桜井，2000），ロボットの評価としてヒューマノイドロボットに対する心理的安心感
評価（上出ら，2015）である．

73

３．結果と考察
意味づけ内容の分析では，語りから評価と意味づけに関わる 6 カテゴリ（評価，気づき，意味づ
け，思考，世代比較，伝達価値）を抽出した．次に，先の 6 カテゴリに該当する話題それぞれの割合を算出したところ，当時と現代を比べる「世代比較」
が対人 LR に多く，世代を超えて伝達可能な人生の指針や価値観である「伝達価値」が対ロボット LRに多い結果となった（図２）．ただし具体的に語った話題については，協力者に共通する傾向はみられず，各々が多岐にわたる語りをみせたことがわかった． さらに発話内容のテキストマイニングとして，一人称に関連する語（例：私，俺，僕），周囲の人間に関連する語（例：友達，先生，お父さん），
学校や仕事に関連する語（例：中学校，会社）それぞ

図 2 総カテゴリに占める各カテゴリの割合（上段），
対人から対ロボットを引いた差（下段）

れ毎に，単語の出現頻度から主成分分析を行い，使用単語に差異があることが見受けられた．さらに自尊感情などを訊ねた質問紙調査では，いずれも LR 前後の有意な変化は見られなかったが，自尊感情の変化量が対人・対ロボット条件共に「今ここの自分の評価」カテゴリと強い相関（r=0.84, p<0.01）を見せた．LR の効果測定は実現しなかったものの，過去を語ることの多い LR の中で，聴き手に語っているという「今ここ」に焦点を向けられることの重要性が示唆されたと言える．
本研究では究極の「無知さ」を備えた聴き手として対話ロボットを使用した，初めての LR 実験を実施した．その結果，ロボットを相手とした高齢者の語りから過去の想起，評価，意味付けという LR の意
義となる要素を見出すことができ，「語りの共同性」がロボットと人間の間でも成立し得ることが示されたと言える．そして質的・量的手法を組み合わせた実験・分析により，対人と対ロボット LR の語りには，内容とその語られ方において差異性が存在することも示された．これまで「話しやすさ」などロボ
ットへの心理的障壁の低さが指摘されてきた先行研究に対して，本研究によって得られた知見は，人生の語りの「質」そのものが変容するという新奇性が高いものであり，今後の LR の研究に対して大きな一石を投じるものかもしれない．ロボットにより多様な語りを引き出し，多様な将来での人生の意味づ
け作業や選択肢のために，人間との語りを相補的に豊かかつ多様に広げる媒体としてロボットを活用することの有効可能性が示唆されたと言えよう．

74

アサーション回避群の精神的健康に自己受容が与える影響
尾崎

瑞

問題・目的

アサーションとは自他を尊重した率直な自己表現である (平木, 2009)。アサーショントレーニング(以下 AT) が普及し, アサーションが良いものとされる価値観が強くなっている可能性がある。その価値観に則り, アサーション出来ない自分への否定的な認知を強める側面もあるのではないか。
本研究ではアサーション行動をとらない傾向にある者をアサーション回避群と呼ぶ。アサーション回避群について, 不安や劣等感が強く, 相手への甘えや軽蔑の気持ちを持っているなどの指摘もあるが(平木, 2009), 柴橋 (1998) や伊藤 (2001) はアサーション回避群の中には, 熟慮の結果, アサーションをしない選択をしている人もおり, 日本文化においては必ずしも不適応的ではないと述べている。
これらのことから, 同じアサーション回避群であっても, 自己の内面の特徴は異なっていると考えられる。
本研究ではアサーション回避群の精神的健康に寄与する変数として自己受容に着目した。上田(1996) は自己評価が低くとも, 自己受容している者は満足感を得やすいことを示している。さらに,他者評価が自己受容を促進し, 直接的・間接的に主観的幸福感を高めることが示されており (笹川,2015), 他者との関係が自己受容に重要な役割を果たしていることがわかる。以上より, アサーション
回避群であっても, 他者から理解され, 自己を受容することができていれば, 精神的に健康な状態にあると考えられる。
研究 1「アサーションと精神的健康の関係について：自己受容の観点から」

アサーション回避群の中にも自己受容をしている者がいること, アサーション行動ではなく,自己受容が精神的健康および過敏型自己愛の様相に影響を与えていることを実証することを目的とした。大学生 178 名 (男性 87 名, 女性 91 名, 年齢平均＝19.20, SD=1.03) の質問紙データを分析した。
アサーションから GHQ (得点が低いほど精神的に健康)・過敏型自己愛への直接効果, アサーションから自己受容を媒介した GHQ・過敏型自己愛への間接効果を検証するために媒介分析を行った。その結果,
GHQ・過敏型自己愛ともに間接効果が有意となり (－.24, 95%CI[－.36, ―.14]; －.26, 95%CI[－.41,－.14]), 直接効果は有意ではなくなり (－.27→－.03; ―.37→－.11), 完全媒介が示された。
さらに, 自己受容, アサーションの標準化得点に基づき, クラスタ分析を行い 4 群 (各 62 名, 39 名,
36 名, 41 名) が得られた。その結果, アサーション回避傾向にある者の中にも自己受容が高い者がいることが示された。また, アサーション回避傾向にあるが自己受容の高い群は, アサーション回避傾向にあり自己受容の低い群に比べて, 精神的健康の度合いが高く, 過敏型自己愛傾向が弱いことが示された。
以上より, アサーション回避群の中にも自己受容している者はおり, アサーション得点の高低ではなく, 自己受容の高低が精神的健康や過敏型自己愛の様相に影響していると考えられた。すなわち, 自75

己受容の高い者は精神的健康の度合いが高く, 過敏型自己愛傾向が低いことが示唆された。
研究 2「アサーション回避群の自己イメージをめぐるプロセスの検討」

研究 1 の結果を踏まえて, アサーション回避群のあり方を適応的な側面も含めて包括的に捉えること, アサーションへの反応を調べることを目的にインタビュー調査を行った。研究 1 の協力者でアサーション得点が平均値より低かった 4 名 (いずれも女性, 年齢平均＝19.75, SD=1.26) を対象とした。分析方法は修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA; 木下, 2003）を用い, 分析テーマを「他者との関わりの中で自己主張をしない自己イメージへの印象を形成し, アサーションに対する反応が生じるプロセス」と設定した。以下カテゴリーを【】, サブカテゴリーを≪≫, 概念を＜＞と表すこととする。
分析の結果, ≪対他者懸念≫という対人恐怖的心性にあたる特徴が示され, 先行研究 (e.g. 三田
村・横田, 2006) を支持する結果が示された。また, 平木 (2009) で述べられている, 自分の気持ちを言わなかった葛藤も＜自己主張しなかったことへの後悔＞として抽出された。しかし, これらはアサーション回避群のあり方の一部に過ぎず, 以下のような適応的な側面も持っていることが示された。アサーション回避群は自分の気持ちを上手く言葉で伝えられない葛藤を抱えながらも, 表情やメールなど【アサーション回避群の特徴】にあった≪自己主張以外の自己表現≫を用いながら, 【対他者関係】を築いている。このようにして, 他者との安心できる関係を築くことで＜話が上手い人への憧れ＞を抱きながらも, ＜自己主張できない自分への割り切り＞をして, 自己主張が苦手な自己を受容しようとしている。
アサーションの概念は, 以上のような体験や自己イメージに働きかけると考えられた。そして, アサーションに対する≪受容的反応≫が生じる一方で, ＜率直な表現への抵抗＞や, 今の自分のままで良いという＜非主張的な自己の受容＞などの反応が生じることが示された。以上より, アサーション
回避群を一概に支援の対象と捉えるのは適切ではないが, アサーション回避群が支援を求めてきた際には, 他者関係のあり方や, その人にあった表現方法について考える手助けをすることが求められると考えられる。自己主張が必要な場面に対応するために AT を行う際には, アサーションをしない選択もあること, 自分にあった表現方法を用いる選択ができればよいことを伝える必要があるだろう。
総合考察

以上のことから, アサーション行動の有無よりも自己受容が精神的健康と関係し, アサーション回
避群はその特徴にあった自己表現を選択しながら人間関係を築き, 自己を受容しようとしていることが分かった。アサーション回避群を適応的な側面も含めて包括的に捉えることで, 支援を必要としているアサーション回避群により適した支援の在り方を考えることが可能となるだろう。

76

「病いの語り」から見るアトピー性皮膚炎の体験プロセス―支援活動者およびセルフヘルプ・グループ参加経験者のインタビュー分析―金子 茉央
1. 問題と目的
アトピー性皮膚炎とは，「増悪・寛解を繰り返す，掻痒のある湿疹を主病変とする疾患(日本皮膚科学会，2018)」である。その特徴は，「それ自体は生命には関わらないが，自らも周囲の人からも観察されうる皮膚に症状が発症するため，心理社会的影響が大きい疾患であり，さらに根治というよりは長期にわたり症状をコントロールしていくことが必要とされる(神庭・石川，2009)」。
「成人の重症患者は，人間関係，多忙，進路葛藤，自立不安などアトピー性皮膚炎以外の心理社会的ストレスも関与(中島，2015)」
すると言われるため，心理的な要因の検討が望まれる。だが，これまでアトピー性皮膚炎の改善において，心理的側面に沿った主観的な研究はあまり見られない。薬物療法以外の様々にある治療法に関わらず寛解者や症状を持ちながらも健康的に生活する患者が存在する。その理由は，他者に「病いの語り」
を語るからではないかと考えられる。
「病い(illness)」は生活の文脈における患者自身の疾患への考え方である。これまで「病いの語り」は研究者によって様々な解釈がなされているが，中村(2006)は「慢性の病いを理解するための枠組みとして注目されてきたことから，基本的には『今困難を抱えている
人々の語り』と理解してよいだろう」と述べる。病いを持つ者は，自身の体験を他者に語ることによってこれまでの生活や人生を見つめ，捉え直し続けることが可能になると考えられる。
本研究では，アトピー性皮膚炎を抱える者が他者に病いについて語ることによって，治療や回復に至るまでにどのような体験過程を辿るかを明らかにすることを目的とする。アトピー性皮膚炎患者や寛解者の語りの探索的な分析を行い，治療や支援活動開始，セルフヘルプ・グループ参加に至るまでの過程を体系化し，アトピー性皮膚炎患者の心理的変容過程の理解や心理的サポートの指針の提示を目指す。
2. 方法「病いの語り」を他者に語る機会を持つであろう，アトピー性皮膚炎の経験を持ち，他のアトピー性皮膚炎患者に対する支援活動を行う，あるいはセルフヘルプ・グループに参加したことのある男女 6 名(平均年齢 37.5 歳，SD=5.82)を対象に，インタビュー調査を実施した。質問項目は，①これまでのアト
ピー性皮膚炎の経過，②支援活動やセルフヘルプ・グループ参加の内容やきっかけ，③インタビューの感想の 3 点を中心に構成された。その聞き取った語りからアトピー性皮膚炎患者の自身の病いに対する認識や姿勢の変容における体験プロセスを明らかにするため，M-GTA を用いて，カテゴリー生成と結果図の作成を行った。
3. 結果と考察

以下，【 】は局面，< >はカテゴリー名，[ ]は概念名を意味する。分析の結果，アトピ
ー性皮膚炎患者によるアトピー性皮膚炎との付き合い方の体験プロセスは，アトピー性皮膚炎の発症からインタビュー時に至るまでに【症状の始まり】，【症状の影響に飲み込まれる局面】，【症状との付き合い方を試行錯誤する局面】，【症状を自身の外へ表現する局面】，
77

【症状との付き合い方のバランスを保ち始める局面】，【症状への意味付けをする局面】，【症状の体験をさらに外へ表現する局面】の 7 つの局面において，[症状との付き合い方]，[親との付き合い方]，[ケアとの付き合い方]，[自身との付き合い方]，[他者との付き合い方]の 5 つのカテゴリーそれぞれとの距離の取り方の変化により，症状自体や疾患への捉え方の様々な変容を体験していることが示唆された。
つまり，始めは関心の薄かったアトピー性皮膚炎だが，症状が悪化するにつれ，圧倒されたり嫌悪感を抱き，症状をなくすために試行錯誤したりするなど，アトピー性皮膚炎という存在との距離が遠すぎる，あるいは近すぎるということが予想される。しかし，その認め難い存在である症状を持つ自身を，他者に見せたり表現したりし，受容される体験を積み重ねる中で，症状の機能を発見し，生活の一部にしていくなど，適切な距離を取って行くというプロセスが明らかとなった。
「病いの語り」が自然と付随するであろう＜症状をあらわにする第一歩＞に含まれる，症状を他者に開示・表出するという体験の積み重ねが，調査協力者に症状改善の期待や自信を持たせ，能動的な選択をさまざまな場面で可能にし，アトピー性皮膚炎の新たな意味付けへつながるという，治療的な働きを持つことが示唆された。また症状とライフイベントとの関連における分析を通して，客観的に見るライフイベントへの肯定的あるいは否定的な印象よりも，そのライフイベントが本人の日常生活や心身状態へどのような変化をもたらすかが症状への影響を左右する，という個別性があると考えられた。

78

対処資源の変化が日本人大学生と留学生の精神的健康へ及ぼす影響―認知的評価とコーピングの観点から―
栗山
１．問題と目的七重

大学生の時期は，アイデンティティ確立という発達課題に加え，環境の変化に伴うス

トレスを抱え，特に心理・社会的不適応が生じやすい時期である（及川・坂本，2008）。加えて，年々増加してきた在日留学生にとっては，さらに言語的・慣習的差異によるストレッサー（ストレス要因となる刺激）が存在し，より多くの文化的困難が生じる可能性がある（佐々木，2017）。こうした心理・社会・
文化的なストレスによる負担が過度になるとさまざまな精神的健康の問題へとつながる恐れがあり，学
生相談や心理臨床の場において効果的な早期介入・予防を行うためには，関連要因の包括的な把握や理解が重要だろう。
本研究では，これまで多くのストレス研究で論拠となっている Lazarus & Folkman（1984）の心理学
的ストレスモデルにおける認知的評価やコーピングなどに影響を与えるとされながらも本邦では検討が少なかった「対処資源」（ストレッサー対処のための個人内外にある有形・無形の資源）に特に焦点を当てた。さらに，Antonovsky（1979）による首尾一貫感覚理論における汎抵抗資源，Hobfoll（1989）による資源保護理論による資源の概念にも基づき，環境変化に伴う対処資源の変化（喪失）が精神的健康に直接的・間接的に及ぼす影響を検討する目的で，仮説の検証を行った。仮説は，(ⅰ) 大学（院）[留学]生活開始前後（以下，「前後」）で，移動なし群よりも県移動あり群，移動なし群・県移動あり群よりも国移動群の方が，資源喪失度合は大きい，(ⅱ)資源喪失度合は，前後の同ストレッサーに対する認知的評価差への影響がある，(ⅲ)資源喪失度合は，前後の同ストレッサーに対するコーピング差への影響がある，(ⅳ)資源喪失度合は，前後のストレス度合差への影響がある，(ⅴ)前後のストレス度合差は首尾一貫感覚や精神的健康に影響する，(ⅵ)首尾一貫感覚は精神的健康に影響する，(ⅶ)資源喪失度合は，首尾一貫感覚に影響する，(ⅷ)資源喪失度合は，精神的健康に影響する，の 8 つである。
２．方法

国立 A 大学に在籍する 181 名の大学（院）生・留学生（男性 77 名，女性 102 名，その他 2

名；日本国籍 120 名，その他国籍 61 名；平均年齢 20.64±2.47）を対象に，講義時間の一部を利用または Web 版へのアクセスを依頼する形式で，日本語/英語による質問紙調査を行った。（1）フェイスシー
トに加え，精神的健康を測定する尺度として（2）日本語版 WHO-5 精神的健康状態表（Awata et al.,2007），首尾一貫感覚と下位因子（把握可能感，処理可能感，有意味感）を測定する尺度として，（3）SOC
尺度 13 項目日本語版（Antonovsky, 1987 山崎・吉井訳 2001）改訂版を使用し，各得点が算出された。
同時に，大学（院）[留学]生活開始後で（4）「最もストレスを感じた出来事」のストレステーマとその詳細，これまでの人生で一番ストレスを感じた出来事を 100 とした場合の当該ストレッサーの（5）ス79

トレス度合を尋ねた。また，（6）認知的評価尺度（鈴木・坂野，1998）により当該ストレッサーへの「脅威性」，「影響性」，「コントロール可能性」，「コミットメ
ント」得点，（7）コーピング尺度（尾関，1993 を参考）
により，「問題焦点型」，「情動焦点型」，「回避・逃避型」
得点が算出された。また，前後を比較した際の（8）資源喪失度合評価表（Hobfoll & Lily, 1993 を参考）への回答を求め，合計・下位分類（物質的，社会的，個人的，エネルギー的）得点が算出された。さらに（5）～（7）に関しては，「同様の出来事が大学（院）[留学]生活開始前の環境で起こった場合」を想定し，再度回答を求めた（Figure 1）。
３．結果と考察t 検定の結果より各尺度の得点や前後の得点差分の平均値に有意な性別差は特に見られなかった。一要因分散分析の結果，資源喪失合計，物質的資源喪失，社会的資源喪失に関して，県移動あり群（n=64）は移動なし群（n=65）より，国移動あり群（n=52）は移動なし群より，有意に得点が高く，個人的資源喪失とエネルギー的資源喪失に関しては，国移動あり群は移動なし群より，有意に得点が高かった（仮説(ⅰ)をおおむね支持）。また，回帰分析の結果により，移動なし群においては個人的資源喪失からコーピング差（情動焦点型）とストレス度合差への直接的影響が示され，国移動あり群においては物質的資源喪失からコーピング差（問題焦点型）とストレス度合差への直接的な影響が見られた（仮説(ⅲ)・(ⅳ)を部分的に支持）。さらに，全群において SOC 合計と各下位因子（把握可能感，処理
可能感，有意味感）から WHO-5 に対する直接的影響が見られた（仮説(ⅵ)を支持）。加えて，全群において資源喪失度合合計から SOC 合計に対する直接的影響が見られ，移動なし群・国移動群においては，社会的資源喪失と個人的資源喪失から，県移動あり群では，個人的資源から SOC に対しても直接的影響が示された。
（仮説(ⅶ)を部分的に支持）。資源喪失から精神的健康への直接的影響はほぼ示されなかったため，仮説（ⅷ）はほとんど支持されなかったが，SOC を介しての間接的影響が示唆された。なお，仮説（ⅱ）
・（ⅴ）は支持されなかった。これらの結果は，資源の変化（喪失）と精神的健康の関係を検討する際に，特に首尾一貫感覚の重要性を示しており，前述の三理論のうち Antonovsky の首尾一貫感覚理論における資源の位置づけに近いものだと思われる。
今後の課題として，環境変化前後の各尺度得点をより正確に比較できる方法論の検討，学年・年齢・
出身国・言語・文化別などの比較分析のための十分なサンプル数の確保，三理論における“資源”の厳
密な異同を明確にした上で特定対象群の各理論モデルへの適合度を検証する研究などが期待される。

80

離婚後の両親間関係に対する子の認識―親が子に伝える他方親に対する評価の観点から―
志水
1.

佑后

問題と目的
近年離婚が多くなってきている社会背景の中，離婚は子に心理的ストレスを与えるとされ，子の自尊

感情や幸福感の低下を引き起こし，異性を含む対人関係等においても問題が生じやすいと言われている(Amato, 1994)。しかし，親の離婚経験者と離婚未経験者を比較した研究では適応度に差異はあまり見られず，離婚そのものが原因で適応度が低くなるとは言い難いのである。こうした適応度の違いには，
離婚後の親子の関わり方や他方親（母／父から見た父／母）にまつわる一連の話の伝え方が関係しているように思われる。他方親の悪口や話題禁止等の他方親に対する怒りを表現する親は子に耐えがたいス
トレスを与え，適応度を低下させると言われている(Buchanan et al., 1991)。一方で，両親間の葛藤の種類や子が葛藤に直接晒されている程度などは明らかになっていないことが問題視されている(Kelly & Emery, 2003)。そこで本研究では，両親における他方親への評価に焦点を置くこととする。
婚姻中の夫婦関係において母親あるいは父親が他方親に対して抱く評価は子も同様に抱く傾向にある
ことが明らかになっている(飛田・狩谷, 1992)。つまり，離婚後も親から他方親の良い点や肯定的な評
価等を伝えられてきた人とそうでない人では両親に対する印象も違い，それによって他方親への好意や関係性に影響が及ぼされ，離婚の捉え方も変化するのではないのかと推測される。しかし，日本において，離婚後の親による他方親に対する評価とその伝え方を子がどう認識しているかについての研究は見当たらず，単独親権制度を採用する日本は別居親（子と離れて暮らす親）との交流が取り難いため，離婚後に子が抱く別居親の評価は同居親（子と暮らす親）に大きく左右されるのではないかと考えられる。
従って，本研究では，離婚後の親が子に伝える他方親に対する評価の伝え方や子への配慮の仕方がどういうものであったか，また，子はそれをどのように受け取り，体験し，自分の人生に結び付けているかを明らかにし，一般化できる知見を得ることを目的とした。
2.

方法
本研究では，ひとり親家庭への支援団体に調査協力を依頼し，中学時代までに親の離婚を経験した 18

歳以上の成人男性 2 名と成人女性 10 名の計 12 名（M=29.0 歳）に対し，1 人 45～80 分程度の半構造化
面接を実施した。インタビューガイドの内容は，①離婚の経緯，②離婚あるいは夫婦関係に関する説明のされ方，③離婚前・離婚後の親の印象，④離婚後の親による他方親に対する評価の伝え方や配慮の仕方，⑤離婚や親に関する考えやその変化，の 5 点で必要に応じて適宜補足質問を行った。なお，離婚時
年齢や家族構成，離婚後の対応等についてもフェイスシートで回答を求めた。インタビューは調査協力

81

者の許可を得た上で録音し，逐語録

状況《別居親の記憶》あり ：別居親との思い出：少ない～なし
高 ：子ども思い：低を作成した。得られたデータは，グ《無関心》

良 ：別居親のイメージ：普通～悪知りたい欲求のなさ
親は同居親のみという認識

ラウンデッド・セオリー・アプロー
行為/相互行為《離婚の説明》

チ（以下 GTA）を参考に分析を行っ

行為/相互行為《他方親の話題》

なし ：離婚の説明：あり少 ：エピソードの多さ：多低 ：説明の明確さ：高た。
3.結果と考察なし ：ポジティブなエピソードの共有：あり少 ：説明の回数：多なし ：両価性のあるエピソードの共有：あり
なし ：両親関係についてのエピソードの共有：あり《心理的なし ：子ども思いな他方親の人物像の共有：あり

揺れ》

なし ：事実をありのまま伝える：あり

行為/相互行為《離婚について話しやすい雰囲気》

GTA 分析の結果，一つのカテゴリ

あり ：悪口：なし

なし ：親への問いかけ：あり
なし ：同居親からの話題提供：ありー【自分が同居親に受け入れられるという認識】と，十のサブカテゴリ

怒り

あり ：他方親の所有物や写真の処分：なし
あり ：話題を避ける：なし

憎しみあり ：親への気遣い：なし

恨み
嫌悪感
絶望感

ー《別居親の記憶》《無関心》《離婚

劣等感
悲しみ

行為/相互行為【自分が同居親に受け入れられるという認識】の説明》《他方親の話題》《離婚につ気悲観

低 ：子どもの優先度：中～高
少 ：寂しさの補充：多低 ：子の気持ちの尊重度：高いて話しやすい雰囲気》《離婚の受けあり ：同居親の苦労の押し付け：なし

止め》《心理的揺れ》《両親間の評価(好意)の認識》《恋愛・結婚に何かし行為/相互行為《離婚の受け止め》行為/相互行為《両親間の評価(好意)の認識》

低 ：離婚理由の自己推測による納得：高なし ：他方親に抱く肯定的評価：あり

低 ：同居親と距離を置くことでの受容：高

低 ：評価の持続性：中～高

低 ：親への理解度：高低 ：信憑性：高ら葛藤を抱えた受容》《恋愛・結婚に葛藤を抱えない受容》が生成された帰結《恋愛・結婚に何かしら葛藤を抱えた受容》

高い結婚願望

異性への苦手意識

幸せな家庭設計

子どもを持ちたくない

両親への好印象（Figure 1）。中心となるカテゴリー
は【】，サブカテゴリーは《》，プロ帰結《恋愛・結婚に葛藤を抱えない受容》

結婚観や恋愛観のどちらかに否定的な印象を抱く

F igure 1 離婚後の両親間関係に対する子の認識とその受容に関わるカテゴリー関連統合図

パティは: :，ディメンションは斜字で表し，カテゴリー間の関係性はプロパティのディメンションによって変わることを示す。
その結果，まず，親による他方親の否定的な評価は子に父母間葛藤による巻き込まれ感を抱かせ心理的揺れを経験させることが示唆された。次に，子は親と同様の評価を抱きやすく，その評価による影響
は非離婚家庭と離婚家庭では異なり，他方親に関する両価性のある評価と話題は子に葛藤を招くが，離婚を自ら受け止める上で重要な判断材料となり得るということが示唆された。なお，両価性のある話は同居親の思いやりを感じさせる重要な行為であると考えられた。加えて，離婚の説明の欠如は本来子の適応度に悪影響を与える重要な要因とされるが (棚瀬, 2004)，離婚理由を説明せずとも【自分が同居親に受け入れられるという認識】があれば，大きな心理的揺れを経験せずに離婚を受容する傾向にある
ことが示唆された。最後に，両親間の肯定的評価や好意を子が認識している場合，恋愛・結婚観には肯定的な未来展望を抱く傾向があることが示唆された。従って，同居親からの受容体験や，同居親が抱く
他方親に対する肯定的評価や好意は，子の安心感や人生の肯定感に寄与するのではないかと考えられる。
そして，この結果は，今後離婚家庭における親の関わり方を検討する際の一助となり得るだろう。

82

大学生の睡眠習慣と不安・抑うつの関連―睡眠習慣に対する認知的評価と性格特性の影響―巽

さくら

1． 問題と目的
近年、職業形態の多様化やインターネット、スマートフォンの普及等で、睡眠時間の短縮化や不規則化が問題となっている。特に大学生は中高生や社会人に比べ、社会的制約が少なく生活の自由度が高い
ことを理由に、生活リズムを崩し、睡眠の不規則化や夜型化が進行しやすい状況にある（坂本，2009；
竹内・犬上・石原・福田，2000；徳永，2005）。睡眠習慣と不安および抑うつは密接に関連しており（黒川・石村，2013；谷島，1996；荒井・中村・木内・浦井，2005）、現在大きな問題にはつながっていなくとも大学卒業や就職してから不適応を引き起こす恐れがある（竹内ら，2000）。そのため睡眠習慣の改善
は現代の重要な課題とされ、様々な介入方法が検討されている。しかしながら、睡眠と精神的健康との関連が明らかになっている一方、睡眠習慣そのものよりも睡眠習慣の捉え方の方が心理的な状態に影響を与えている可能性も指摘されており（福井・福井，2009）、睡眠と精神的健康の関係性には未解明な部分が残されている。また性格特性によって睡眠評価の傾向が異なる可能性も指摘されている（山本・田中・前田・山崎・白川，2000）。
このように、睡眠習慣と精神的健康、精神的健康と睡眠の捉え方、睡眠の捉え方と性格特性、睡眠と性格特性それぞれの関連については研究が盛んに行われているものの、より複合的に睡眠と健康の関連を検討することが必要である。多くの要素を含む睡眠問題についてより効果的な介入を行うには、個人の睡眠習慣を正確に評価し各々に合った効果的な介入方針を策定する必要がある。そのため性格特性を考慮した上で、睡眠習慣と認知的評価がそれぞれどの程度不安・抑うつに影響を及ぼしているのかをより詳細に検討することが求められる。
そこで本研究では、大学生及び大学院生を対象に、性格特性による影響を考慮した上で、自身の睡眠に対する認知的評価を介した睡眠習慣と不安・抑うつの関連を検討することを目的とした。後述の調査を行い、仮説①「主観的睡眠の質が低いほど不安および抑うつは高い」仮説②「主観的睡眠の質と睡眠に対する認知的評価にはずれが生じる」仮説③「睡眠に対する認知的評価が高いほど不安および抑うつは高い」仮説④「性格特性の中では神経症傾向がほかの性格特性よりも睡眠の質と関連している」仮説⑤「神経症傾向が高い者は低い者に比べて自身の睡眠を否定的に捉える」仮説⑥「主観的睡眠の質から睡眠に対する認知的評価を介した不安および抑うつへの間接効果は性格特性により異なる」について検
討した。

2． 方法
質問紙調査を実施し、大学生・大学院生 278 名（平均年齢 21.26±2.83 歳、男性 137 名、女性 136 名、その他 5 名）の回答を分析対象とした。なお過去 1 か月間に 1 回以上眠剤を使用していた者 6 名は分析対象から除外している。質問紙は①巽（2018）が福井ら（2009）を参考に作成した自身の睡眠習慣に対83する認知的評価の測定のための質問項目から抜粋した睡眠に対する認知的評価尺度 12 項目、②
Pittsburgh Sleep Quality Index（PSQI）の日本語版（土井・蓑輪・内山・大川，1998；Doi, Minowa,
Uchiyama, Okawa, Kim, Shibui, & Kamei, 2000）18 項目、③Hospital Anxiety and Depression Scale（HADS）の日本語版（Zigmond & Snaith, 1983、北村訳，1993）14 項目、④Item Personality Inventory（TIPI）の日本語版（小塩・阿部・カトローニ，2012）10 項目から構成されていた。

3． 結果と考察
大学生及び大学院生の就床時刻の平均が 24 時 42 分±1 時間 38 分、起床時刻の平均が 7 時 42 分±1
時間 26 分、睡眠時間の平均が 6 時間 31 分±1 時間 10 分、入眠にかかる時間の平均が 23.21 分±27.66
分であった。分析対象者の 47.48%は PSQI 総合得点がカットオフである 6 点以上となっていた。各尺度間の相関分析の結果、仮説①は不安・抑うつの双方において支持された。しかし仮説②は支持されず、両者は概ね一致しているという結果を得た。続く仮説③は不安・抑うつともに支持された。次に相関分
析と PSQI 総合得点を従属変数とした階層的重回帰分析の結果、仮説④と仮説⑤は支持された。一方で神経症傾向得点が平均値よりも高い群と低い群において PSQI 総合得点を独立変数、HADS-A（不安）および HADS-D（抑うつ）を従属変数、睡眠に対する認知的評価得点を媒介変数とした媒介分析の結果、仮説⑥は支持されず認知的評価を介した間接効果に対する性格特性の影響は認められなかった。
以上のことから大学生及び大学院生の睡眠時間は依然として短くなっており、その睡眠相の後退が確認された。さらに PSQI の総合得点からおよそ 47%が睡眠に問題を抱えていることが明らかとなり、睡眠の質が低いほど不安および抑うつは高く睡眠に対する認知的評価も否定的であった。性格特性とこれらの関連を見ると、性格特性の中でも特に神経症傾向が高い者ほど主観的睡眠の質は低くなるが、この関連は自身の睡眠の捉え方によって媒介されていることが示唆された。また主観的睡眠の質と不安および抑うつの関連において神経症傾向の関与は認められず、神経症傾向はあくまでも主観的睡眠の質と自身の睡眠の捉え方と関連するのみであった。今後は睡眠に関するより客観的な指標の使用や認知的評価に関するより詳細な検討が望まれる。

84高齢者の語りにおける自伝的推論に関する検討―時間軸における自伝的推論の内容および様相に着目して―
中村
1.

友理香

問題と目的
自伝的推論（autobiographical reasoning）とは，個人の過去と現在をつなぐような自己省察的な思考や語りを指す（Habermas & Bluck, 2000）。ただ記憶を想起するだけではなくそこから現在の自身の状況や性質に鑑みて何らかの意味付けや解釈を行うことが自伝的推論と言える。
これまで決して多いとは言い得ないものの，国内外においていくつかの自伝的推論に関する先行研究が行われてきた（e.g., McLean ＆ Fournier，2008 ; McLean，2008；佐藤・清水，2012）。佐藤（2017）はある出来事に対する自伝的推論を測定する尺度として，重要因子，転機因子，教訓因子，リハーサル
因子，自己因子から構成される自伝的推論尺度を開発した。
このように先行研究では自伝的推論の種類が見出されているものの，対象者に質問紙を用いて出来事を想起させる手続きが用いられており，実際の語りでもこのような種類が見出されるか明らかではない。
また，実際の語りにみられる出来事は時間軸の観点でみた際には質問紙で取り上げられるものと比較してより広いと考えられる。さらに，McLean（2008）は自伝的推論の世代差を明らかにしたが，日本においては未だ発達的観点からの，特に高齢者の自伝的推論の特徴は十分に明らかにされていない。
そこでまず本研究では，実際の語りにおける自伝的推論の内容に関する特徴を明らかにすることを目的として，高齢者の語りについて，佐藤（2017）の自伝的推論尺度を参考に設定したコードによる演繹
的分析を行った。また，これまでの国内外における研究では検討し得なかった自伝的推論の内容が語られる際の時間的側面に着目した様相を明らかにすることを目的として，高齢者の語りに関する帰納的分析を行った。さらに，生涯発達における高齢期の自伝的推論の特徴を明らかにすべく，人生における自伝的推論の変化の検討を試みた。
2.

方法

対象：要介護認定を受けていない 65 歳以上の高齢者男女 13 名（男性 7 名，女性 6 名。平均年齢 77.38

歳，SD＝4.03）を対象とした。
手続き：個人に対する半構造化面接によるインタビューを実施した。一人の対象者につき計 2 回のインタビューを実施した。面接の初めに面接の目的，プライバシー保護のための配慮について説明し，録音の可否を確認した。なお，本研究における倫理的配慮は本研究科教育学系の審査によって受理されたものであった。第 1 回の面接では 10 代・20 代で印象に残った出来事や，その後いつどのようなきっかけ
でそれを思い出し，それについてどのように考えていたかを尋ねる質問を行った。第 2 回の面接では第1 回で調査協力者が語った内容について更に詳細な語りが得られるよう質問した。
データの分析：対象者と調査者の会話を逐語データとし，対象者が実際に体験した出来事や，それに対して考えたこと，感じたことが語られている部分のセグメント化を行った。それぞれのセグメントは，調査者によって佐藤（2017）の自伝的推論尺度を参考に設定した【重要】，
【転機】，
【教訓】，
【リハーサ

85

ル】，
【自己】のコードへ演繹的に分類された。また，内容，焦点化される出来事，それらと関連付けられる自身の特性や行動または他の出来事の時間軸上の地点や順序性について帰納的に分類し，それらを下位カテゴリーとして名称を付与した。本調査のインタビューでは調査協力者の人生における自伝的推論の変化をとらえることができなかったため，今回は何がきっかけとなり自伝的推論が生じていたかを語りの中で明らかにすることとした。さらに調査協力者が用いる自伝的推論の種類の豊富さについての以上 4 点について分析し検討した。
3.

結果と考察
調査協力者の自伝的推論は【重要】，
【転機】，
【教訓】，
【自己】の 4 コードに分類され，【リハーサル】に分類されるものはなかった。
【重要】では＜単純な想起＞，＜現在参照＞，＜影響＞，＜気づきの回想＞が，【転機】では＜起点＞，＜後悔＞，＜変化＞，＜関連＞，＜更新＞の下位カテゴリーが見出された。
さらに【教訓】では＜学び＞，＜帰属＞，＜教訓付与＞，【自己】では＜説明＞，＜斉一＞，＜連続＞の
下位カテゴリーが見出された。自伝的推論は自身が親になったこと，出来事を体験してから時間が経ったこと，家族の危機的状況がきっかけとなり生じていた。また，多岐にわたる話題と語りに用いられる自伝的推論の種類の豊富さに関連があることが示唆された。
以上から，実際の語りにおいては見出され得ない，自伝的推論尺度（佐藤，2017）の因子の存在が示唆された。また，下位カテゴリーから，単純に現在から振り返って過去を意味づけるものだけではなく，
過去から現在を展望して意味づけるような自伝的推論が見出され，新たな自伝的推論の様相が存在する
ことの可能性が示唆された。
4.

主な引用文献佐藤浩一（2017）.成功経験と失敗経験に対する自伝的推論とアイデンティティ発達，適応との関連 認
知心理学研究, 69-82.

86メディア登場人物への愛と友情のためのパラソーシャル尺度―叶わない一方向の思い―
堀井健司

日本社会においては,IT の発達に伴いメディアが人々に普及して久しく,日常生活の一部となっていることが窺える。それに伴い、メディアの利用は人々に対して様々な心理的影響を及ぼしている。また、メディアの発展に伴い、メディアに登場している人物が人々にとってより身近な存在になっていると考えられる。そのため、本研究ではメディアに登場している人物との一方的な対人関係を抱えている人々に対しての実態調査を行なうために、必要と考えられる質問紙尺度の翻訳及び信頼性・妥当性の検証を目的とした。第 1 章では、メディアの利用時間に関する調査やメディアの影響を調査した研究などの知見を紹介した。まず、人々の日常生活にどれほどメディアの利用が浸透しているのかをSNS の利用率及び、インターネット利用率から述べた。その後、「ウェルテル効果」を例に挙げながら、メディアが人々の心理にどのように影響を及ぼすかを社会的学習理論の観点から論じた。メディアが人々に及ぼす影響の要因の 1 つとして、メディアの登場人物との一方的な対人関係が関連している可能性を述べた。その上で、メディアの登場人物との対人関係、とりわけ恋愛関係に関して人々にどのように影響しているのかを妄想性障害の 1 種であるエロトマニアから臨床心理学的に必要があることを論じた上で、エロトマニアという疾患に焦点が当てられるがために、そのような対人関係を抱いているだけで精神疾患と見られやすく偏見を抱かれやすいことが考えられることを示唆した。また、メディアとの一方的な対人関係という視点は匿名のコミュニティにおける言動を通した、臨床心理士が持つべき観点であることを論じた。最後に、そのようなメディアとの一方的な対人関係は海外において「Parasocial」という概念を用いて研究されていることを括りとして第 2 章で検討することとした。第 2 章においては、Parasocial 概念に関する海外の先行研究の知見を紹介するとともに、日本において必要とされる海外の質問紙の翻訳の構成概念妥当性を検証するために必要な概念に関して知見をまとめた。最初に、Parasocial Interaction(PSI)という対人交流とそれを通して形成される
Parasocial Relationships(PSR)という対人関係の定義及び違いについて示した後、日本においてParasocial に関する研究がなされていない現状に関して論じた。その後、PSR と現実の対人関係の関連性について、利用と満足研究の観点及び現実の対人関係の延長線上に存在するという観点の 2 つの観点から先行研究の知見を整理し、関連性を論じた。PSR と愛着スタイルに関して、PSR が現実の対人関係の延長線上に存在するという観点から、先行研究の知見を紹介した。これらの概念を論じた上で現状の Parasocial 研究において用いられている質問紙の問題点をまとめた上で、本研究で翻訳する
Multiple Parasocial Relationships(MPSR)を採用した理由を論じた。その上で、これまで紹介してき
た PSR と関連性が存在する概念における先行研究の知見の再現を通して、構成概念妥当性の検証を行なうことを目的としてまとめた。第 3 章では、MPSR 日本語版の構成概念妥当性を検証するために、日本語版 Love-Liking 尺度と日本語版 ECR を用いることで先行研究の知見を再現する手法を論じた。その後、MPSR 日本語版の構成概念妥当性及び信頼性を検討する際に用いる統計的手法を述べた。第 4 章

87

では、大学生 233 名を分析対象とした質問紙調査の結果から得られたデータの分析を行い、日本語版
MPSR の探索的・確認的因子分析、各概念との相関関係、恋人の有無・見捨てられ不安の高低・メディアの人物の性別を説明変数、日本語版 MPSR を目的変数とした 3 要因分散分析、親密性の回避高低を説明変数とした t 検定の順に述べた。分析の結果として、先行研究の知見は因子分析、3 要因分散分析及
び t 検定において一部再現されたが、先行研究の知見とは異なる結果が親密性の回避高低を説明変数とした t 検定において明らかとなった。
第 5 章において、第 4 章の結果を用いて、本研究において翻訳した MPSR 日本語版の構成概念妥当性の検証を行なった。まず、MPSR 日本語版の探索的因子分析から、先行研究同様に 4 因子が抽出された。それぞれ“コミュニケーション”、“支援関係”、“身体的愛情”、“情緒的愛情”と名付け、その後の検討を行った。確認的因子分析の結果からは、本研究で算出した 4 因子構造モデルにおいて中程度のモデル適合性が抽出された。その後、先行研究から明らかとなっている知見との比較検討を行なうことで MPSR 日本語版の構成概念妥当性検証を行なった。まず、先行研究と同様に見捨てられ不安が高い方が低い方に比べて、“コミュニケーション”、“身体的愛情”、“MPSR 合計得点”の平均値が高いことが明らかとなった。また、異性のメディア人物に対しての方が同性のメディア人物に比べて“支援関係”、“身体的愛情”、“情緒的愛情”、“MPSR 合計得点”の平均値が高いことが明らかとなった。これらの結果は、PSR が現実の対人関係の延長線上に存在するという説と一致しているが、親密性の回避が高い方が低い方より“情緒的愛情”の平均値が高いことが示された。この結果から、PSR が現実の対人関係の補償的なものとして扱われることが示唆された。以上のことから、一定程度先行研究の知見の再現には成功したものの、今後更なる構成概念妥当性の検証が必要と結論づけた。また、親密性の回避と PSR の関連性について、PSR を抱く理由として先行研究においても考えられていた補償的な特性がPSR の種類毎に見られていなかったために従来の研究では検出されなかった可能性を論じた。加えて、社会交換論的に考えると、PSR に補償的な特性があることが考えられることを論じた。今後の研究において、本研究で作成した質問紙尺度をスクリーニング尺度として利用し、PSR を抱えている人々の実態調査が求められていることを論じ、本稿を終えた。

88

アニメ視聴による心理的体験に関する臨床心理学的研究―体験の構造化と阻害要因の検討―
藪田拓哉

心理療法には言葉だけでなく，音楽療法や読書療法など媒体を用いた心理療法が開発され，治療効果をあげている。近年ではゲーム，ネット，SNS といった媒体を用いた心理支援が開発され，注目を浴びている。このように心理支援が多様化しているため，利用者にマッチした気軽で身近な心理支援を提供することは継続や負担の面などの側面からも重要となる。そこで，心理支援で用いる媒体としてアニメに注目した。現在，アニメは世代・国内外問わず「カルチャー」として定着しており，幅広い対象に享受され，人々はアニメを通じてさまざまな体験をしている。したがって，アニメを用いた「アニメーシ
ョン療法」の可能性を提示し，「アニメ視聴によるアニメーション療法」，「アニメを通じたアニメーション療法」，「アニメ制作を通じたアニメーション療法」に類型化し検討した。本論文では，「アニメ視聴によるアニメーション療法」に焦点を当てた。期待される効果や意義があることが考えられる一方で，アニメに関する臨床心理学研究では，アニメーション療法の可能性は考えられるも，そのような大それた
試みは現実には行われていない（横田，2019）。アニメを題材として心理現象を考察するような研究が多く，アニメ視聴により実際に生じる感情の変化，認知，行動への影響といったアニメと視聴者の間で起きる心的作用について，心理学的な枠組みを使って実証的に検証していくような研究がほとんどない。
つまり，アニメーション療法の前提となるアニメにより生み出される心理的な感情や認知の変化に関する実証的な基礎研究が少ないという現状がある。したがって，アニメ視聴による心理的体験や影響といった基礎となる研究の知見を収集する必要がある。そこで人々がアニメを視聴することで経験する心理的体験（「アニメの心理学的体験」）を分類し，構造化することを目的として研究 1 を行った。読書療法
においても，治療効果を生み出すためには対象者のニーズの把握とマッチングが重要となる（Claudia& Charles，1980）ように，アニメ視聴によるアニメーション療法においても適性処遇効果が想定される。そのため，研究 2 ではアニメの心理学的体験の発生を妨げる「阻害要因」を明らかにすることを目的とし，阻害要因の分類を行った。
研究 1 では，大学生・大学院生を対象に印象的だった，心に残った作品に対する体験を尋ね，作品，
シーン，時期・状況，視聴により生じた感情・思考（回答必須項目），その結果，生じた変化・影響について尋ね，自由記述で回答してもらった（複数回答可）。分析対象者は 55 名（男性 29 名，女性 26 名，
年齢範囲 18～51 歳，平均年齢 23.4 歳，SD＝5.63 歳）であった。81 回答得られ，分析は筆者と協力者（臨床心理学を専攻する博士前期課程の大学院生）の計 3 名で実施し，KJ 法（川喜田，1967）によってアニメ視聴により経験された心理的体験について，項目ごとに分類・整理した。
その結果，アニメ視聴の心理学的体験は【気持ちの高揚】，【気晴らし】，【共感的反応】，【現実への還元・関連】，【作品の構成要素に対して抱く魅力】という 5 つのテーマに分類された。変化と影響は【ポジティブな気持ちへの自己変容】，【自身のあり方を模索，変化】，【作品への関与と作品を越えた活動】という 3 つのテーマに分類された。したがって，アニメの心理学的体験は「感情（情動・気分）的体験」，「認知的体験」，作品やキャラクターに対して感じられる「向作品体験」に大別され，変化・影響はそれらに加えて「行動的影響」が含まれていた。感情的側面として，視聴によりニュートラルな状態あるいはネガティブな状態からポジティブな状態への変容へ導くため，ストレスの発散や気分の向上といった「抑うつ気分の解消」になり，ストレスの蓄積を防ぐと考えられる。認知的側面として，教訓・人間観・人生観を考えるきっかけを提供されることで，新たな視点取得や現実への還元が起きるため，他視点取89

得・客観視により，自己理解・他者理解・受容・変容に繋がると考えられる。
研究 2 では，近畿圏内の大学生・大学院生 56 名（男性 33 名，女性 20 名，その他 3 名，年齢範囲 18～51 歳，平均年齢 22.79 歳，SD＝5.27）が 協力者であり，分析対象者となった。阻害要因について自由記述式に回答してもらい，得られたデータを筆者と協力者（臨床心理学を専攻する博士前期課程の大学院生）の計 3 名で実施し，KJ 法（川喜田，1967）によって分析を行った。
その結果，阻害要因は【視聴者/作品間に生じる不一致】，【視聴者の状態】，【作品そのものの心の揺さ
ぶりのなさ】，【アニメ化によって生じる結果への不満】，【視聴する中で生じる阻害的体験】という 5 つの大テーマに分類された。視聴者の信念・期待・好み・欲求，違和感，受容度などの程度が阻害要因として機能し，体験が阻害される時，研究 1 の体験のように感情的，認知的な体験は起きず，表面的，評価的な反応しか生じないことが示唆された。
図 1 は本研究により導かれたアニメ視聴による心理学的体験モデルである。

アニメ視聴により作品要因と視聴者要因が絡み合い，相互作用が生じ，阻害され浅い処理にならなけ
れば，感情（情動・気分）的，認知的体験が生じる。体験の大きさによって変化や影響に繋がり，そして支えや思い出となり，自伝的記憶として記憶されたり，精神的健康維持や向上，認知的枠組みの拡大などに繋がる。したがって，心理支援として情動，気分，認知体験アプローチというアニメ体験アプローチが想定され，自己理解，他者理解，コーピングアイテムとしての活用の可能性が示唆された。
またニュートラルあるいはネガティブな状態からポジティブな状態に引き上げるアニメ視聴による状態変容モデル，アニメと視聴者を結び，作品・体験に出会い，その後に繋ぐ「結ぶ，出会う，繋ぐ」
プログラムといった心理的援助への活用モデルを生成した。

90

専門分野設置の偏在による機会格差の検討佐伯厘咲1．問題意識日本における高等教育進学率は急速に伸びており、文部科学省の「学校基本調査」によると、大学(学部)への過年度卒業者等を含む進学率は、男子では 2005 年に、女子では 2018 年に、全体では 2009 年に50%を超えた。半数以上が大学に進学していることは、高い教育達成が一部のエリートに限定されなくなったという意味で、教育機会の不平等性を解消しているようにも見える。しかし教育機会の不平等は完全に無くなったとは言い難く、これまでも数多くの研究者が教育の機会格差について言及している。
その中でも、「教育機会の多い地域に生まれ育った者は、教育機会の少ない地域出身者と比べて高学歴を獲得する可能性が高いと考えられ」(粒来・林2000，p.60)ていることから、本稿では、大学進学における教育機会の不平等性について、地域格差の観点を取り込みながら考えていきたい。地域格差といっても、現在、日本には各都道府県に 1 校以上の国公立大学が設置されていることから、「大学」という機関が近くにあるかどうかという意味では、さほど問題にならないのかもしれない。むしろ、大学の設置者やそこで学べる専門分野など、自らの志望する「性質」をもつ大学が、アクセス可能な範囲内に存在しているのかどうかが、近年の進学機会においては重要なのではないかと考えた。
すでに先行研究では、このような観点に基づいた進学機会格差について多く知見が蓄積されているが、地域性や大学の設置者、専門分野など、これらの要因による大学進学への機会格差を総合的に検討したものは見当たらなかった。また藤原(2015)が、進路希望自体にも社会経済的地位による影響があることを指摘しているように、進路希望と進路結果の双方に着目した分析が必要となる。
2．分析・考察荒牧(2000)によると、教育機会は、絶対的な水準から相対的な水準での格差へ転換すると言われている。ゆえに、たとえ同じように 4 年制大学への進学を目指しているとしても、高校から大学の間の進路
選択において、目に見えにくい何かしらの形で差異化を図ろうとする動きが存在しているのではないか、
具体的には以下のような仮説が立てられるのではないかと考えた。
仮説 1

社会経済的地位によって志望する大学の性質が異なる。すなわち、社会経済的地位が異なれ

ば、大学の設置者や自宅外通学の可否、専門分野に関する進路希望も異なる傾向を示す。
仮説 2

大学の設置者が国公立であるほど、自宅外通学が難しいほど、専門分野が免許や資格との結びつきが強く職業に直結しやすいほど、志望通りに進学することは難しく、進路変更を強いられやすい。
仮説 3

社会経済的地位の低い家庭出身の高校生は、進路変更を強いられやすい進路選択を好み、それによって、当初の第一志望を諦めるような進路変更を行いやすくなる。
上記の仮説を検討するために、「高校生の進路についての追跡調査(第 1 回～第 6 回)，2005-2011」(東京大学

大学経営・政策研究センター)の調査を用いた。χ二乗検定、二項ロジスティック回帰分析、多項ロジスティック回帰分析の結果明らかになったことは以下のとおりである。1 つ目は、社会階層が高
い家庭の高校生ほど、私立大学を目指し、自宅外通学も可能であり、人文社会学系を目指すというよう

91

に、社会階層によって進路希望自体に差異が存在すること。2 つ目に、学力の高低が大きく進路変更に影響を及ぼしているが、それを統制したとしても、教育・家政・医療系の専門分野や国公立大学を志望していることは、進路変更を行いやすい傾向をもたらしていること。3 つ目に、進路希望とは独立に性別や学力、母親の学歴などの影響が残存していたが、1 つ目や 2 つ目の結果から、このような差異が社会経済的地位のもたらす差異化要求の表れであるならば、これらの差異を解消することで、社会階層による機会格差は少なからず解消する可能性が見いだせることである。
3．まとめ
本稿では、高校生の進路希望と実際の進路結果がどのように変化しているのか、そしてその変化の要因について分析を行った。その結果から、国公立大学が一定の規模で専門分野を提供することが重要であり、4 年制大学における進学機会に対して社会階層による不平等性を解消しうることを指摘した。また、女性の進学率が上昇してきている現在においても、高等教育進学機会に関する様々な側面において性差が残存しているのであり、進学率以外の側面において今後も性差に注視していくことが重要である。
さらに、社会階層の高い家庭の教育戦略の 1 つとして「浪人」という選択の影響の大きさが明らかになった。これまで、社会階層と浪人に関する研究は、それほど焦点を当てられてこなかったことから、今後の入試制度改革も考慮し、浪人選択という教育戦略に検討の余地があると言えるだろう。
4．参考文献
荒牧草平
之

2000

「2 章

教育機会の格差は縮小したか『日本の階層システム 3

藤原翔2015 「第 1 章

年の比較分析」

戦後日本の教育社会』

教育環境の変化と出身階層間格差」

東京大学出版会，15～35 頁．

進学率の上昇は進路希望の社会経済的格差を縮小させたのか

中澤渉・藤原翔近藤博『格差社会の中の高校生』

2002 年と 2012

勁草書房，21～36 頁．

e-Stat 「学校基本調査」「年次統計」「進学率(昭和 23 年～)」
https://www.e-stat.go.jp/statsearch/files?page=1&layout=datalist&toukei=00400001&tstat=000001011528&cycle=0&tclass1=0000
01021812(最終閲覧日：2019 年 9 月 26 日)

粒来・林2000 「4 章後日本の教育社会』

地域移動から見た就学・就職行動」 近藤博之 『日本の階層システム 3

東京大学出版会，57～76 頁．

92

戦フィンランドの前期中等教育における出身階層と進路選択星野優

1. 問題意識と目的
日本の先行研究では平等な教育機会や公平性を重視する教育制度を特徴とする、フィンランドにおける出身階層と子どもの達成との関連は明らかにされていない。そこで本研究では、フィンランドにおける前期中等教育段階の進路選択が、出身階層による影響をどのように受けているのかを明らかにすることを課題とする。そうすることによって、理想像として注目されてきたフィンランドの教育制
度の課題や限界を見出すことを目的とする。
2. 研究方法
本研究では主に文献調査とインタビュー調査を用いる。仮説検証とフィンランドの教育制度の課題や限界を見出すため、最初に文献調査を基に教育制度の特徴や機能を明らかにする。そしてそれらを踏まえた上で、多様な進路選択のパターンにおける出身階層による進路選択への影響を明らかにする。そのために先行研究で明らかにした典型的な進路選択のパターンと、インタビュー調査で得た非典型的な進路選択のパターンを含めた多様な進路選択のパターンの事例を考察する。調査対象としたのは、普通科もしくは職業科の後期中等教育課程を修了し、現在就職している者もしくは学生である。その中でも量的調査で現れた典型的な進路選択のパターンと、その対照に非典型的な進路選択パ
ターンをとった者を予め把握し、調査対象とする目的的サンプリングを用いた。
3. 結果・考察
教育制度史の概観から総合制学校の設立によって教育機会の平等が保障され、それから公平性の重視にも比重が置かれてきたことが明らかにされた。そして先行研究から進路指導制度での問題点と、量的調査から典型的な進路選択のパターンが明らかにされた。進路指導制度では進路指導教員が進路選択において公平性を保持する上で重要な機能を持つが、それが現状では十分に機能していないことが明らかになった。また典型的な進路選択のパターンには、保護者の学歴と子どもの学歴との間に強い関連が見られていた。この結果から、出身階層による影響を回避できない理由として、進路選択の過程において公平性に問題点があることが示唆された。そこで事例分析において、非典型的な進路選
択のパターンを含む多様な進路選択を考察した。
事例分析からは多様な進路選択のパターンを生み出す要因が明らかにされた。それらは家庭内資本を補う家庭外資本、職業達成を見込んだリスク回避、進路指導教員による支援である。その中でも福祉施設である図書館の利用によって家庭外資本を得ている事例から、福祉国家であるフィンランドの利点が活用されていることが明らかにされた。加えて、これらの要因に対して重要な機能を持つのが、教育制度の特徴でもある家庭外による影響を左右する進路指導制度であることが明らかとなった。
事例分析から考察した多様な進路選択を可能にできる環境は、現状の教育制度では典型的な進路選

93

択が出身階層による影響を強く受けていることから、一部に限られていると言える。そのため教育制度上において平等な教育機会が保障されていても、進路選択過程における公平性が欠けていると指摘できる。出身階層による影響を緩和させるためには、進路選択過程において公平性を左右する進路指導制度の機能が重要である。その制度が現状はうまく機能していない点が、フィンランドの教育制度の課題である。その課題の要因は、教員や進路指導の観点から出身階層による進路選択への影響を説明する理論から推測される。リスト（1993, pp.216-217）によるレイベリング理論に基づくと、進路指導教員でも生徒とのかかわりや属性から期待を生み出し、そのレッテルから逃れられず個々の状況を見出せていないことが推測される。また生徒を階層的背景から分類し、進学の可否を判断していることも考えられる（シクレル & キツセ, 1985, pp.187-192）。進路選択において出身階層による影響を回避させることができるよう、学校内で働きかけることが期待されるのが進路指導教員である。したがってフィンランドの教育制度の課題として、進路指導教員が持つ生徒の進路選択への出身階層による影響を回避させる働きが欠けていることが指摘できる。出身階層による影響を受けている進路
を、本人の意思によるものであるとみなしている可能性がある。
4. 参考文献
シクレル･V･アーロン, キツセ･I･ジョン（瀬戸知也, 山村堅明訳）1985『誰が進学を決定するか』金子書房（Cicourel, V, A, & Kitsuse, J, I. 1963. The Educational Decision-Makers,
Indianapolis: Bobbs-Merrill）.
リスト･C･レイ（藤田英典訳）1993「学校教育におけるレイベリング理論」カラベル・J, ハルゼー・
アルバード. H. 編（潮木守一, 天野郁夫, 藤田英典訳）『教育と社会変動上』東京大学出版会, 205–225 頁.

94

「しんどい学校」の積極的な学習行為を生み出す取り組み
寺坂

拓馬

本稿の目的は、生活背景の厳しい子どもの割合が多い学校である「しんどい学校」における積極的な学習行為を生み出す取り組みとその要因について明らかにすることである。
これまでの授業形態と学力に関する研究では、教員が教え、ドリルや小テストを中心とする「伝統型」の授業形態は学力格差を縮小し、自分で興味があることを調べ、話しあうことを中心とする「新学力観型」の授業形態は学力格差を広げることが指摘されてきた（苅谷・志水・清水・諸田 2002）。学習態度も同様に、総合的な学習に代表されるような「新学力観型」の授業への関わりは、文化的階層が上位のグループほど高い(苅谷 2004)。しかしこれらの研究は、子どもの学習内容に対する意味づけや意義づ
けに関しては取り扱ってこなかった。加えて「新学力観型」の授業は、グループで学習することが特徴であるにも関わらず、人間関係が学習にどう影響するのかについて詳細な検討はされてこなかった。こ
うした学習内容に対する子どもの意味づけや意義づけ、人間関係の内実を明らかにしていく必要がある。
また、学力格差克服ための研究として、「効果のある学校」研究が行われ、学力格差を縮める要因について研究がなされてきた(鍋島・志水 2005)。しかし、ペーパーテストで測定できる学力に限定しているという点について批判もある（池田 2005）。こうしたことから、学習態度やペーパーテストで測定できない児童の学習について捉える必要がある。
したがって、本稿では、生活背景の厳しい児童が多く通う X 小学校でフィールドワークを行い、児童の学習内容に対する意味づけや意義づけ、人間関係を詳細に捉え、積極的な学習行為を生み出す要因について解明していくこととした。
第 3 章では、積極的な学習行為を生み出す背景にある X 小学校の文化について迫っていった。X 小学
校では、生活背景の厳しい児童も安心して過ごすことのできる集団づくりや地域の人からの聞き取り学習がなされている。このような取り組みによって、X 小学校の児童の間で助け合う学級文化を育んできた。こうしたことから、生活背景の厳しい児童もクラスの児童に助けてと言える関係性がある。そのような関係性があることで、学習場面において、生活背景の厳しい児童の学習が支えられることがあった。
また、X 小学校は、長年、生活背景の厳しい児童を支えてきた。そうしたことから、積極的に貧困による不利を解消しようと試みる特別扱いする学校文化があった。以上のような助け合う学級文化、特別扱
いする学校文化があることで、生活背景の厳しい児童の学習が支えられていることが明らかとなった。
第 4 章では、「地域とつながる総合的な学習」によって、児童の積極的な学習行為を生み出していることを明らかにした。X 小学校の総合的な学習では、地域の課題を解決する学習がなされていた。児童が解決する方法を考え、対話をすることや地域の人から聞き取りすることで解決方法を具体化していた。
その背景には、柔軟なカリキュラム体制があり、児童を中心として進めながらも、教員が学習を促すということも行われていた。児童が地域の課題を積極的に解決しようとする背景には、地域を大切に思う
気持ちがあった。さらに自分や地域の役に立つといった実感が、学習行為を積極的なものとしていた。

95

こうした地域の課題を解決する取り組みは、全ての児童を大切にしつつ、「しんどい子」を中心として授業が作られていた。
第 5 章では、X 小学校の「かかわり大切にする教科の授業」が児童の積極的な学習行為を生み出す要因について分析した。X 小学校では、総合的な学習を教科につなげる取り組みや、課題から児童がめあてを考えるといった授業スタイルがとられている。総合的な学習とつなげる取り組みでは、教科の学習
内容が地域の課題解決に役に立つことによって、児童の積極的な学習を促していた。また課題からめあてを考える取り組みでは、「知識の共有」や対話が行われることによって、生活背景の厳しい児童であっても、学習に前向きに参加する様子が見られた。さらに多様な意見が出る課題や多様な方法で考えられることによって、多様な意見を大切にする雰囲気が形づくられていた。そうした多様な意見を大切にする授業であることが、積極的に発言する行為に結びついていた。学習に参加することが難しいときであっても、参加を促す個人指導を行うことによって、学習に再び参加するといった様子も見られた。
最終章である第 6 章では、助け合う学級文化や特別扱いする学校文化といった、生活背景の厳しい子どもを支える文化を基盤とし、そこに「地域とつながる総合的な学習」や「かかわりを大切にする教科の授業」が双方向に関わることで、生活背景の厳しい児童の積極的な学習行為を生み出すことを明らかにした。また、評価の正当性の問題や貧困のダイレクトな影響の問題について言及した。こうした問題を解決するためには、評価の枠組みの検討や、家庭支援の充実が求められることを指摘した。

参考文献
池田寛, 2005, 『人権教育の未来―教育コミュニティの形成と学校改革』, 解放出版社。
苅谷剛彦・志水宏吉・清水睦美・諸田裕子, 2002, 『調査報告「学力低下」の実態』岩波出版社。
苅谷剛彦, 2004, 「『学力』の階層差は拡大したか」, 苅谷剛彦・志水宏吉編『学力の社会学』岩波書店, pp.127-151.
鍋島祥郎・志水宏吉, 2005, 『学校効果調査 2004 報告書』大阪市立大学人権問題研究センター。

96