No.78

2021.9HEADLINE
01
マテリアル革新力による未来社会創造
02
JACIトピックス
第10回JACI/GSCシンポジウ
ム開催
03
第20回GSC賞の紹介
経済産業大臣賞
04
第20回GSC賞の紹介
文部科学大臣賞
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第20回GSC賞の紹介
環境大臣賞
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第20回GSC賞の紹介
ベンチャー企業賞
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第20回GSC賞の紹介
中小企業賞
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第21回GSC賞のお知らせ

マテリアル革新力による未来社会創造公益社団法人高分子学会会長

秋吉

一成

人類は、化学の力で様々なマテリアルを創り出し社会を豊かにしてきました。
昨年地球上の人工物が生物の総重量を超えることが報告されました。我々は地球と人に対して益々大きな責任を負っています。この人新世とも言われる時代において、GSCN の理念である「人と環境にやさしく、持続可能な社会の発展を支える化学」を強力に推進すべき重要な契機を迎えています。現在のコロナ禍における世界初の mRNA ワクチンの実用化は、生物学・医学の発展のみならず、核酸合成とナノキャリア設計という化学の力無くしては達成しえませんでした。
本年４月に、政府はマテリアル革新力強化戦略を提言しました。グリーン社会の実現はもちろんのこと、AI、バイオ・医療、量子技術といった最先端技術の発展にはマテリアルの革新が不可欠です。マテリアル創製における新戦略として、データ駆動型研究開発が注目されています。ビッグデータをもとに、AI を活用したマテリアルインフォマティクスを駆使して、新規マテリアル開発を行うものです。文科省のデータ創出・活用型マテリアル研究開発プロジェクトが来年度から本格的に始動します。また、有機合成の自動化・デジタル化、AI 創薬研究も活発に進められています。
データ駆動サイエンスは、マテリアル革新力推進における有力な手法となり得る可能性を秘めていますが、まだ課題が多いのも事実です。様々な元素、分子、高分子が織りなす複雑系マテリアル機能開発において、人智を超える発見やイノベーション革新に貢献し得る、独自の AI 技術やデータプラットフォームの構築が必要です。JACI の化学×デジタル人材育成講座もこの分野の活性化に重要な役割を果たすものと期待されます。
GSCN の設立学会の一つでもある高分子学会は、本年 70 周年を迎えます。持続新化学技術推進協会は、人と環境の健康・安全と、持続可能な社会をめざすGSC推進の考え方にたち、技術革新の原動力となる新しい科学技術発展に貢献することを目的とした、公益社団法人です。

的で豊かな未来社会創造に貢献する高分子というビジョンのもとに、地球と人に優しい未来社会の実現に向けて、今後も JACI/GSCN とともに貢献してまいりた
いと思います。

NEWS
LETTER

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JACIトピックス『ダイナミック・ケイパビリティ 変化する社会へ－新化学の挑戦－』
第10回JACI/GSCシンポジウムが開催されました
10回目を迎えたJACI/GSCシンポジ
ウムは、『ダイナミック・ケイパビリ

ぞれの講演を通じて、「オープンイノベーションの実践」、「デジタルトラン

ティ 変化する社会へ －新化学の挑戦－』をテーマに、６月28日および29日の両日、オンラインで開催されましスフォーメーションの推進」、「マテリアル革新力の強化」などが、国内企業の持続的優位性を高めるとともに「地た。
化学分野を超え幅広い分野からの講演等を通じて、化学が不確実な未来を切り拓くための進むべき方向性を提示するとともに、本シンポジウムが、変化する社会に向け新たなイノベーションを創り出す『新化学の挑戦』の機会となることを期待して開催いたしました。
２日間にわたるシンポジウムに700名近くの参加者からのアクセスがありました。
今回のシンポジウムでは、基調講演として、石村和彦氏（産業技術総合研究所 理事長）、小林喜光氏（日本化学会 会長/三菱ケミカルホールディング

球環境問題等の社会課題解決」につながることを提示し、これらを実現するために求められる「ダイナミック・ケイパビリティ」について考える機会を提供していただきました。
招待講演として、伊藤肇氏（北海道大学 教授）、光島重徳氏（横浜国立大学 教授）、山元公寿氏（東京工業大学教授）、黒田一幸氏（早稲田大学 名誉教授）から、それぞれの分野の最先端の研究成果についてご紹介いただきました。
GSCの推進に貢献する優れた業績を挙げた個人、団体に贈るGSC賞の受賞講演ならびに表彰式が行われました。

式会社、中小企業賞：メビオール株式
会社、奨励賞：東レ株式会社、日揮グ
ローバル株式会社、日本ガイシ株式会
社、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構、兼橋真二氏（東京農工大学）、森本浩之氏（九州大学）
EXHIBITIONでは、産学官の研究者による187件の学術ポスター発表が行ス 取締役会長）、時田隆仁氏（富士通代表取締役社長）、伊藤元重氏（東京大学名誉教授/学習院大学 教授）、菊澤研宗氏（慶應義塾大学 教授）、特別講演

第20回の受賞者の皆様は以下の通りです。
経済産業大臣賞：花王株式会社、文部科学大臣賞：山口和也氏（東京大われ、35歳以下の若手研究員の中から19名の方がポスター賞に選出されました。
また、GSCNビデオメッセージとしとして澤田道隆氏（マテリアル戦略有識者会議 座長/花王株式会社 取締役学）、環境大臣賞：株式会社トクヤマ、株式会社トクヤマ・チヨダジプサム、て、ACS GCI ディレクター Dr. Mary
Kirchhoff、IUPAC GCSDI の Prof.

社長）
からご講演いただきました。それベンチャー企業賞：マイクロ波化学株

Buxing Han 及び御園生誠東京大学名誉教授より本シンポジウム開催へお祝
いの言葉とともに、私たちの地球が直面している持続可能性の課題を解決す

GSC賞表彰式

るためには、化学ならびに化学産業においてグローバルなコラボレーションが不可避であること等のメッセージをいただきました。
第11回JACI/GSCシンポジウムは来年開催予定です。皆様のご参加をお待ちしております。
基調講演（菊澤研宗氏）

特別講演（澤田道隆氏）

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第20回

GSC 賞

グリーン・サステイナブル ケミストリー賞

経済産業大臣賞
サステイナブル界面活性剤
バイオIOSの開発
花王株式会社 野村 真人、吉川 洋平、高田 慎吾、藤岡 徳、多勢 雄一郎
連絡先：nomura.masato@kao.com

界面活性剤の世界需要は増加の一途をたどる。しかし、主原料のヤシ油やパーム核油から得られる炭素数12、14のラウリン系油脂は、環境破壊などの問題で今後の大幅な増産は困難である。そこで花王はより豊富に存在する炭素数16、18のオレイン系油脂からバイオIOSを開発した。バイオIOSはオレイン系油脂の界面活性剤への応用を阻んできた低い水溶性と高い水生生物毒性の課題が解決し、高い界面活性と高い生分解性を併せ持つ。工業スケールの製造技術を確立し、衣料用濃縮液体洗剤「アタックZERO」への応用を実現した。
旧製品と比較してエネルギー使用量などの項目において大幅な環境負荷低減を達成した。

中間体の分解を抑制する技術を確立し脂の界面活性剤への応用を阻んできた世界の人口増加と新興国の急激な経て、2-ヒドロキシアルカンスルホン酸塩
低い水溶性と高い水生生物毒性の課題
済成長に伴い、界面活性剤の需要は世を主成分として得る事を達成した。2019が解決され、高い水溶性、高い界面活界的に増加の一途をたどる。洗浄剤用
年４月よりバイオIOS を配合した衣料性、高い生分解性、低い水生生物毒性
界面活性剤の主原料は、水溶性と界面用濃縮液体洗剤「アタックZERO」の一を併せ持つ。高級アルコールから内部活性をバランス良く持たせるのに適し般販売を開始した。バイオIOS が高い界オレフィンを製造する技術と、内部オレたヤシ油やパーム核油から得られる炭面活性と高い水溶性を有する事で、従フィンから内部オレフィンスルホネー
素数12、14のラウリン系油脂である。こ来洗剤ウルトラアタックNEOと比較しトを製造する技術を、新たに工業スケー
れらの生産地は赤道直下の熱帯地域にてアタックZEROでは、総界面活性剤配ルで確立した。内部オレフィンの製造限られた中で、原生林伐採などの環境合量を減らしても同等以上の性能が発技術では、弱酸点の比率が高い触媒の破壊や労働者の人権問題が近年顕在化
現し、エネルギー使用量、温暖化ガス選定により高いアルキル直鎖率を、加しており、今後の大幅な増産は困難と考
発生量、大気／水質への負荷量の項目
えて脱水反応の副生水が異性化触媒にえられている。つまり、将来的に界面活において大幅な環境負荷低減を達成し及ぼす影響を明確化し、親水基位置分性剤、ひいては清潔で快適な生活の提た。さらにオープンイノーベーションに布に影響する二重結合位置の分布の制供に貢献してきた衣料用洗剤や身体用よる他社との協業を推進しており、海外御をそれぞれ達成した。また、内部オ洗浄剤などの不足や価格高騰につながレフィンスルホネートの製造技術では、 での生産・販売に向けて将来の社会的ると考えられる。
価値向上も見込む。
スルホン化工程の低温化と熟成時間のこのような状況を解決するために、植大幅な短縮、更には中和工程での反応物油脂全体の僅か５％にあたるラウリン系油脂ではなく、残り95％にあたる炭素数16、サステイナブル社会の実現に貢献する界面活性剤開発を通した花王の取り組み
18のオレイン系油脂、更界面活性剤を取り巻く環境
本研究の着眼点にその中で食料用途と競合しにくい固体部の活用を目指し、バイオIOSを開発した。IOSは内部オレフィンスルホネート、Internal Olefin Sulfonateの略 称である。バイオIOS はオレイン系油脂固体 部から高級アルコー
ル、内部オレフィンを経 バイオIOSの開発と応用由して合成できるアニオン界面活性剤である。疎水基であるアルキル基の直鎖率が高く、特定の親水基位置分布を有し、且つ2-ヒドロキシアルカンスルホン酸塩を主成分とする事で、オレイン系油3NEWSLETTER

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第20回

グリーン・サステイナブル

GSC 賞
文部科学大臣賞

固体触媒による新奇脱水素酸化に関する先導的研究
東京大学大学院工学系研究科教授 山口 和也
我々は、GSCを指向した高効率液相有機合成ための高機能固体触媒の開発に関する研究に従事してきた。独自の視点・手法から創出した分子性酸化物
クラスター、結晶性ナノサイズ酸化物や水酸化物、合金を含む金属ナノ粒子などをベースとした機能集積型固体触媒を設計し、固体触媒ならではの種々の新奇脱水素酸化を開発してきた。
例えば、有機溶媒中での還元結晶化法により調製した結晶性ナノマンガン酸化物が特異的な脱水素酸化能および水の活性化能を有することを発見し、それらの特性を利用した酸化的アミド化反応を世界で初めて実現した。一般
的にアミドは、酸塩化物とアミン（アンモニア）の縮合反応により合成されているが、我々の方法では、酸素（空気）を酸化剤、アンモニア水を窒素源、アルコール、アルデヒド、メチルアレー
ン、アミン、ニトリルなどの入手容易

本研究は、GSCを指向した高効率液相有機合成、特に脱水素酸化を利用した物質変換のための高機能固体触媒開発に取り組んだものである。分子性酸化物クラスター、結晶性ナノサイズ酸化物や水酸化物、合金を含む金属ナノ粒子などの特性を巧みに利用して機能集積型固体触媒を設計・構築し、固体触媒の特徴を生かした種々の新奇脱水素酸化を開発してきた。本研究で開発した反応は、従来法と比較してGSC適合度が極めて高いため今後の応用展開が期待される。

な種々の原料から第一級アミドを効率よく合成可能である（図１ａ）。
我々は、金属ナノ粒子の特異的脱水素能を新たに発見し、いくつかのGSC適合度が高い反応の開発にも成功している。例えば、担持金ナノ粒子触媒を用いると、広範な第二級、第三級アミンの酸素化が高効率かつメチレン選択的に進行し、対応する第二級、第三級アミドが高収率かつ高選択的に得られることも世界で初めて見出している（図１ｂ）。パラジウムナノ粒子をベースとした機能集積型固体触媒を設計し、種々のアクセプターレス脱水素芳香環形成反応も開発した。これらの反応では、酸化剤は不要で理論上水素のみが副生する。例えば、シクロヘキサノールからフェノールへのアクセプターレス脱水素芳香環形成を世界で初めて実現した（図１ｃ）。この反応と既存のベンゼン部分水素化／シクロヘキセン水和によるシクロヘキサノール製造プロセスを組み合わせることで、ベンゼンと水からフェノールと水素を同時生成する夢のプロセスが実現できる可能性がある。さらに、アリール基の導入数や種類を制御し、第一級、第二級、第三級アリールアミンを高効率かつ高選択的に作り分けることにも成功している。
これまでに我々が開発してきた反応は、独自のナノ構造触媒ならびに固体表面の精密設計・機能集積化によって初めて実現した固体触媒ならではの反応であり、新規性・独創性が極めて高い。これらの反応では生成物／触媒の分離が容易であるのみならず、触媒の再使用が可能、安価で入手容易かつ毒性の低い原料の使用可能、空気中の酸素を酸化剤として使用可能（もしくは酸化剤も不要）、副生成物が水や水素のみであり、総じてGSC適合度が高い。

(a)

ROH + O2 + NH3

nano MnOx(b)

Au+ H2O + O2(c)support

Au/Al2O3+ 2H2O

Pd
support+ 3H2

Pd/LDH
図１+ 2H2O

本研究で開発した反応の例．（ａ）ナノ酸化マンガンによる酸化的アミド化，（ｂ）担持金ナノ粒子触媒によるアミンの酸素化，（ｃ）担持パラジウムナノ粒子触媒による脱水素芳香環形成．

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ケミストリー賞
環境大臣賞
石膏ボードのリサイクル技術の開発

株式会社トクヤマ平中 晋吾、片岡 誠、加藤 弘義
連絡先：s-hiranaka@tokuyama.co.jp
株式会社トクヤマ・チヨダジプサム
黒田 豪材

石膏ボードとは、芯材の石膏両面を紙で覆った構造で、軽量、高断熱、耐火性に優れた建材である。建築物の内壁や天井の材料として広く使用され、1990年代に年間500万トン以上の生産量となった。現状、建築物の解体、リフォーム時に廃材として回収される量は、年間100万トン以上であり、年々増加している。
従来、廃石膏ボードを粉砕して石膏粉を製造し、これを石膏ボード原料としてリサイクルする試みがなされてきた。しかしこの方法では、原料への混合率は10％が限界であった。
このため、リサイクル率は長年低迷し、大部分が埋立て処分されてきた。また、廃石膏ボードを埋立て処分した際、有毒な硫化水素発生が確認された。国は2006年に規制を強化し、廃石膏ボードを処分する際は、すべて管理型埋立て地に限定することとした。近年、当該

図１

図２

建築物の解体、リフォーム時に廃材として回収される廃石膏ボードは、年間100万トン以上であり、年々増加している。石膏ボード原料としてリサイクルする際、従来の技術では、原料への混合率は10％が限界であった。当社は、原料として100％使用可能な石膏に改質する連続反応プロセスを開発した。
現在、２工場を建設し、年間８万トンの処理実績をあげ、本技術の事業性を実証した。今後更に事業を拡大してリサイクル率を向上させ、天然資源の使用量削減による環境負荷低減、および廃棄処分量の削減による埋立て処分場の延命、埋立て時の硫化水素発生リスクの低減に貢献する。

埋立て処分場の残余容量がひっ迫していることから、有効なリサイクル技術の開発が急務であった。
当社は、廃石膏ボードを石膏ボード原料として100％リサイクルする技術の開発に取り組んだ。石膏ボードの芯材部分は、約１µmの針状結晶が凝集している構造体で、その空隙率は60％となっている（図１）。このため、石膏ボードは、軽量で高断熱な性能を発揮する。ところが、この構造を有した石膏粉をボード原料とすると、水と混ぜてスラリー化した際の流動性が極端に悪化するため、ボードを製造することができない（図２）。原因は、この空隙構造に、水が毛細管現象で瞬時に取り込まれるためである。すなわち、石膏粉自体がスポンジのように水を吸収するため、混合した水が流動性向上に全く機能しない。
この課題を解決するには、石膏粉が有する結晶構造を根本的に改質する必要があった。すなわち、リサイクルに適さない石膏粉を一度水に完全に溶かし、ボード原料に適した平均粒径40µm程度の粒子に再結晶化させる。この際、事業性のある処理工場にするためには、低コストで操業できる連続反応プロセスで技術を確立する必要があった。研究開発の結果、再結晶化させる前に微粉砕して石膏ボードの空隙構造を破壊することによって、連続反応プロセスが安定することを最終的に見出した。2013
年に年間処理能力４万トンのプラント（図３）、さらに2016年に年間処理能力８万トンのプラントを建設し、2019年には計８万トンの処理実績をあげ、本技術の事業性を実証した。両工場で製造した石膏は、石膏ボードメーカーのチヨダウーテ㈱に全量出荷し、ボード原料として使用している。リサイクル
石膏を100％原料として、石膏ボードが製造可能であることを世界で初めて実証することに成功した。
今後更に事業を拡大してリサイクル率を向上させ、天然資源の使用量削減による環境負荷低減、および廃棄処分量を削減することによって、ひっ迫する埋立て処分場を延命するとともに、埋立て時の硫化水素発生リスクの低減に貢献する。

石膏ボード芯材の構造

図３

スラリーの流動性比較（JASS 15 M-103）

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処理工場概要NEWSLETTER

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第20回

GSC 賞

グリーン・サステイナブル

ベンチャー企業賞
マイクロ波化学の事業化
マイクロ波化学株式会社
亀田 孝裕

マイクロ波プロセスは、従来の化学プロセスとは全く異なる機構で反応を促進する高効率な化学プロセスとして、反応時間短縮、高収率、選択性向上などの効果が論文ベースではこれまでにも多数報告されていましたが、工業規模への大型化は困難といわれてきました。
マイクロ波化学株式会社はマイクロ波プロセスの大型化を可能とする“マイクロ波プラットフォーム技術”を独自に構築し、2014年にマイクロ波を利用した世界初の化学プラントを立ち上げて以来、さまざまな用途に応用してきました。
直近では、マイクロ波技術を用いてカーボンニュートラル実現をリードする独自の構想「C NEUTRAL 2050 design」を展開しています。

当社は、マイクロ波プロセスの導入による産業部門のC O ２ 排出量削減を通じて、2050年までのカーボンニュートラル実現をリードする構想である“C NEUTRAL 2050 design”を独自で策定しました。

図３

図１

世界初のマイクロ波化学プラント（当社大阪事業所内）

マイクロ波は、直接・選択的にターゲット物質に対してエネルギーを供給できるため、スチームやバーナーといった伝面を通じてエネルギーを供給する従来の加熱方法（外部加熱）と比較して、エネルギーロスが非常に少ないため、エネルギー効率の向上が可能です。触媒を用いた有機合成プロセスの例を挙げると、従来の加熱方法では、容器の側面を通して、外部の熱源からエネルギーを供給するため、触媒だけでなく溶媒や原料も含めた系全体が加熱されることとなり、エネルギーロスが大きくなります。一方、マイクロ波
では、波そのものがエネルギーを伝達する媒体となり、触媒のみをマイクロ波で直接・選択的に加熱することが可能であり、エネルギーロスが少なく済みます。さらに、急速昇温による副生成物の抑制、反応時間短縮が可能であり、目的生産物あたりに必要なエネルギー量は劇的に低減します。
当社は創業以来、データベースの蓄積やマイクロ波の分布をデザイン・制御するための要素技術の開発を行ってきた結果、最適な反応系と反応器のデザインを行うことが可能となり、世界で初めて工業レベルにまでマイクロ波技術をスケールアップさせることに成功しました。
2020年10月に日本政府が発表した2050年カーボンニュートラル実現に向けて、産業部門においては製造プロセスの電化が進められていく中、電気を使用するプロセスであるマイクロ波はキーテクノロジーになると考えています。

図２

6C NEUTRAL 2050 design

ロゴ

再生可能エネルギーによる「電化」と「マイクロ波プロセス」の２つの要素を掛け合わせた製造プロセスは、石油・石炭など化石燃料由来のエネルギーを利⽤する従来プロセスと⽐較して90％以上のCO２排出削減を可能とします。
また、サーキュラーエコノミー実現のために、廃プラスチックの高効率なマイクロ波熱分解の技術開発を行っており、2022年には実証試験を開始します。
今後も、化学産業全体にマイクロ波プロセスを導入するための技術力をさらに強化し、企業とのパートナーシップを通じて、持続可能な社会の実現に向けて邁進します。

従来法とマイクロ波法の比較図

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ケミストリー賞
中小企業賞
高品質野菜をハイドロゲルフィルムで生産する節水型農業
メビオール株式会社
吉岡 浩
連絡先：yoshioka@mebiol.co.jp
近年、気候変動による異常気象が土壌劣化や水不足を招き、世界的な課題となっている。一方、世界的には人口が増加し、食糧不足や食品の栄養価低下が懸念されている。これらの課題に対して、メビオール㈱は医療用に研究してきた膜およびハイドロゲル技術を農業に展開し、安全、高栄養価の農産物を生産する持続的農業技術（アイメック®）を開発した。土耕栽培では良質な土壌が必要であるが、土壌は季節や場所によってもまちまちで、土づくりの技術習得は容易ではない。さらに土耕栽培では水と肥料の大部分が土壌に流亡し、水の無駄使いと環境への負荷も問題である。一方、水耕栽培では植物の感染を防ぐため養液の殺菌や酸素混入などが必要で、装置の初期投資

メビオール㈱はハイドロゲルフィルムを土と水の代わりに用いる新規農業技術（アイメック®）を開発した。アイメック®では環境への負荷を抑止しつつ、安全・安心・高栄養価の野菜を、水資源の無駄なく生産することができる。
土耕栽培（重労働、低収益）や水耕栽培（高コスト、低品質）の問題点を解決できるため、国内ではアイメック®による高品質トマト生産事業が急速に普及し始め、海外では温暖化による水不足、土壌劣化などに伴う食糧不足の解決策として期待されている。

が大きくなる。さらに収量優先で肥料や水を過剰に与えるため作物が水ぶくれとなり美味しくない。アイメック®
では土と水の代わりにハイドロゲルのフィルムを利用する。工業製品のフィルムは土壌と違って、季節や場所に依らず一定の機能を発揮する。また、ハイドロゲル中の水は結合水であり、水耕栽培の自由水と違って植物が吸収し難い水となっている。この水分ストレスに対抗して、浸透圧差で水を吸収するために植物は糖やアミノ酸を生産する。その結果、例えばトマトが高糖度化、高栄養化するため、高価格で販売できる高品質な野菜が栽培できる。アイメック ®に関わる技術は、世界中でその新規性、独創性が認められ、既に130カ国で特許が成立している。日本

国内でのアイメック®導入農場面積は順調に拡大し、既に累積40Haを超えている。日本国内の導入例として、東日本大震災で津波被害を受けた陸前高田市でアイメック ® が採用されている。
塩害で通常の農業が困難となった農地に１Ha以上の規模でアイメック®が導入され、高糖度トマトが生産されている。海外では土壌汚染が深刻な中国やUAEの砂漠にアイメック®農場が設置され、高品質野菜が栽培されている。水を浪費する従来農業と違ってアイメッ
ク ®では水のロスが無いため、中国やUAEのアイメック®農場では逆浸透膜水が使用され、不毛地での農業は環境CO２削減にも寄与すると期待される。

UAEの砂漠に導入されたアイメック農場で高糖度トマトを生産

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第21回 GSC賞募集
第21回

グリーン・サステイナブル ケミストリー賞
候補業績募集が、始まっています。

GSC賞は、グリーン・サステイナブル ケミストリー（略称：GSC）分野の推進に貢献する優れた業績を挙げた個人、団体にお贈りしております。
その内訳は以下の業績になります。
１．経済産業大臣賞は産業技術の発展に著しく貢献した業績
２．文部科学大臣賞は学術の発展・普及に著しく貢献した業績
３．環境大臣賞は総合的な環境負荷低減に著しく貢献した業績
４．ベンチャー企業賞・中小企業賞はGSCの推進に貢献した中小規模の事業体による業績
５．奨励賞はGSCの推進においてその貢献が将来期待できる業績

応募期間締切は、Web申請入力が11月19日（金）、応募書類提出が11月22日（月）です。
協会ホームページから、奮ってご応募ください！ 再応募も歓迎いたします。
申請入力

http://www.jaci.or.jp/gscn/page̲03.html
応募書類送付

gscn21@jaci.or.jp

編集
後記

新たな開催方法を模索した第10回JACI/GSCシンポ
ジウムも皆様のおかげで盛況のうちに終えることができました。皆様のご協力、ご支援に改めて感謝申し上げます。一方、我々の周りでも、新たなチャレンジが継続的に行われています。いろいろな意見がある中、東京オリンピックは無観客で開催され、新型コロナワクチン接種についても着実に進んできています。誤った情報に翻弄されることもあるようですが、一歩一歩、心して進んでゆきましょう。

JACIニュースレター

JACIのGSCネットワークは、次の団体で構成されています。

編集（国研）物質・材料研究機構、（一社）
プラスチック循環利用協会、（公社）
有機合成化学協会、（国研）
理化学研究所（国研）科学技術振興機構、（一財）
化学研究評価機構、（公社）
化学工学会、（一社）
化学情報協会、
関西化学工業協会、発行（公社）高分子学会、（公社）高分子学会高分子同友会、公益社団法人新化学技術推進協会（JACI） （一社）近畿化学協会、合成樹脂工業協会、（公財）相模中央化学研究所、（国研）産業技術総合研究所、（一社）触媒学会、（国研）新エネルギー・産業技術総合開発機構、〒102-0075 東京都千代田区三番町2（独行）製品評価技術基盤機構、石油化学工業協会、（公社）石油学会、（一財）総合研究奨励会、三番町KSビル2F（公財）地球環境産業技術研究機構、（公社）電気化学会、（地独）東京都立産業技術研究センター、（公社）日本化学会、
TEL：03-6272-6880（一社）日本化学工業協会、日本吸着学会、（公社）日本セラミックス協会、（一社）日本塗料工業会、
http://www.jaci.or.jp/
日本バイオマテリアル学会、（一社）日本分析機器工業会、（一社）日本膜学会、（一財）バイオインダストリー協会、

JACI

総務部

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