記録集
東京 2020 オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けて

記

録

集

東京2020オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けて

2022 年 3 月
公益社団法人

日本理学療法士協会

オリパラレガシー編集作業部会
2 0 2 2 年 3 月

編集

東京 2020 オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けて

記録集
Ⅰ

はじめに
はじめに

斉藤

秀之

5

記録集の発刊にあたって
吉井

智晴

6

5．受講生の募集と管理

55

6．各研修会の受講状況、研修教材の視聴状況

57

7．教育養成の成果

60

小林

寛和

7

半田

一登

8

今後のスポーツ理学療法

教育養成プログラムへの活用

Ⅳ

活動記録集によせて

62

大会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）
1．スタッフの募集と提供の流れ

65

河野一郎先生 10

2．応募者の受付、管理67

陶山哲夫先生 11

3．推薦に必要な項目の設定

69

赤間高雄先生 12

4．選定の方法

71

5．応募者と推薦者の概要

72

6．大会組織委員会への推薦

77

7．推薦以降の管理

78

Dr.Marie-Elaine Grant

9

東京オリ・パラ大会に向けた取り組み
1．計画概要とそれに伴う委員会の変遷

15

2．各種事業計画とその成果

17

Ⅴ

障がい者スポーツへの取り組み

第1期

オリ・パラ対策本部

17

1．出張講義事業

83

第2期

スポーツ支援推進執行委員会

21

2．ボッチャに関わる事業

87

第3期

2020 年東京大会推進委員会

24

3．士会活動におけるモデルケース

91

4．クラス分け教育・養成に関わる事業

93

5．中級障がい者スポーツ指導員の養成事業

94

3．スポーツ理学療法都道府県士会
  ネットワークの構築と活用Ⅲ

次

8．まとめとして

東京 2020 大会における日本理学療法士協会の

Ⅱ

目

30

大会に向けての教育養成プログラム

Ⅵ

1．教育養成に関する計画と事業の概要

37

2．開催した研修会の概要

40

3．研修教材の概要

46

4．各研修会、研修教材における各科目の概要

47

4－1  急性期対応494－2  テーピング

51

4－3  障がい者スポーツ

52

4－4  語学スキル（英会話）53

4－5  シミュレーショントレーニング

54

Ⅶ

総括 東京オリ・パラ大会から99
理学療法士の未来に向けて付

録

東京オリ・パラ大会における本会推薦者の活動に関する調査結果について

105

1

2

Ⅰ

はじめに

第Ⅰ章 はじめに公益社団法人日本理学療法士協会

斉

藤

秀

会長

之

東京オリンピック・パラリンピックが閉会した。日本を舞台に世界中のオリンピアンとパラリンピアンが自らの限界に挑む姿は格別であり、多くの理学療法士がその姿をサポートされたことに敬意を表する。そこで、本会の取り組みと評価等をレガシーとして記録集を発行することにした。
公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会への協力
公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会大会運営局医療サービス部課長として本会
会員の片寄正樹氏が就任し、本会と密な協力関係を築けたことは意義があった。片寄氏と共に組織委員会の一員として休みなくこの国家プロジェクトに寄与した会員諸氏の労を伝えたい。
質の高い研修が構築でき、未来の仕組みづくりと連動
本会 2020 年東京大会推進委員会は、組織委員会と協議し、実践で活躍できる理学療法士を登録するための研修を実施した。この研修内容は世界理学療法連盟のサブグループである IFSPT（The International Federation ofSports Physical Therapy）で高く評価された。世界標準の認証制度を構築していく契機としたい。
ポリクリニック運営体制はオリジナル、その実績は世界が評価
医師、理学療法士が中心となり、アスレティックトレーナ―部門が併設された選手村のポリクリニック体制はオリジナルで、IOC や外国選手団から過去にはないほど評価を受けた。現下の理学療法部門のストラクチャーとして受け継がれる必要がある。世界がわが国の理学療法士による理学療法を世界標準以上として認識したと言っても過言ではない。
COVID-19 まん延に安心・安全に対応
新型コロナウィルス感染症まん延下での活動にもかかわらず、理学療法士からの感染者は０（ゼロ）との報告を受けた。わが国の理学療法士がアスリートファーストを安心・安全に成し遂げた活動を誇りにしたい。
この大きな４つのレガシーを今後の理学療法士の活動に活かし、より国民の身近なところで理学療法が提供できることを期待するばかりである。

5

Ⅰ

はじめに

記録集の発刊にあたって
東京 2020 オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けて
公益社団法人日本理学療法士協会
オリパラレガシー編集作業部会

吉

井

副会長
担当理事

智

晴

2013 年に日本でのオリ・パラ大会の開催が正式決定し、2014 年に発足した組織委員会から本会への正式な協力要請があり、そこから活動が始まった。2020 年初頭に始まった新型コロナ感染症拡大の影響で開催が 1 年延期となり、しかも感染状態が収束しない状況の中で、東京大会が開催された。本会活動の期間は約７年に亘り、その経過の中で当初から活動に関わっていただいていた会員の置かれた状況も大きく変化した。そのため、今回は、様々な制約の中で活躍いただいた会員だけでなく、自身の健康状態や職場の感染予防方針により、直前になって活躍いただけなかった会員も少なくなかった。また、直接、現場で活躍された会員をサポートしてくださったそれぞれのご家族や同職場の会員の皆様、そして、何より、大会期間中も感染者の支援に尽力してくださっていた会員の皆様など、多くの力が集結してできた活動である。

理学療法士とスポーツの関わりの歴史は長い。また、理学療法士を目指す高校生が、自身や友人のスポーツ外傷
により理学療法士に出会い、心身ともに良好なサポートを受け、自分もそうなりたい、と志望動機にあげることも多く、理学療法士がスポーツの場で担う役割は大きい。しかし、一方ではスポーツ理学療法は、特別なものであり、難しく、自分には敷居が高い、と思っている会員も少なくない。
スポーツは、アスリートのためだけでなく、児童の身体作りのため、健康維持・増進のため、何よりも楽しみのため、全ての人のものである。今回の活動を契機に、世界のアスリートをサポートできる理学療法士の数と質の向上とともに、国民の誰もがスポーツをしたいと思った時、コンディショニングからパフォーマンス支援まで幅広くサポートできる理学療法士を増やし、その支援体制を構築していきたい。その一つの手段として、この報告書が多くの方に活用していただくことを願っている。

6

記録集の発刊にあたって
東京 2020 オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けて
公益社団法人日本理学療法士協会
オリパラレガシー編集作業部会

小

林

部会長

寛

和

我が国でのオリ・パラ大会の開催が 2013 年に決定し、会員の活動に対する期待が高まる頃、半田一登前会長の号令のもとに、日本理学療法士協会における大会に向けた準備が始動した。梶村政司理事をはじめとした先生方とともに、私も一貫して教育養成事業を中心として関係事業に関わらせていただいた。
会員諸氏による活動が、参加選手の力となり大会の成功に貢献するだけではなく、我が国の理学療法のレベルを世界に広く知ってもらう機会となることも期待しつつ、準備を進めた。
始動当時は、活動内容に関する情報も乏しく手探り状態であったが、過去大会関係者を招聘しての会議、リオ大会の視察、東京大会組織委員会担当者との連携などにより情報を得つつ、準備の骨子を固めた。実際には、最終段
階こそ COVID-19 の影響により、対面開催ができず苦慮したが、知識や技能を磨くための体系化した研修会を全国各地で開催でき、会員の知識や技能の向上に役立てていただけたものと思う。
全国から希望する会員を募り、審査を経て、大会組織委員会に 700 余名を推薦し、この中の多くが活動に臨んだ。
期間中、世界のアスリートに対し、選手村診療所や競技会場で充実した理学療法サービスが提供され、それらを評価する声が多かったことを知る機会が何度かあった。このことは本会の準備が、目標実現のために進められたことの証左であろう。
今回の大会も契機となって、我が国のスポーツの高度化、多様化がさらに進んでいく中、理学療法士が果たすべき役割は広がり、関係職種との連携も深まり、その変化への対応が求められるものと考える。
この記録集は、今後、理学療法士が各種競技大会に関わる際の道標になるよう企画され、大会への準備や期間内の活動から得られた貴重な経験をまとめたものである。企画と作成に関わった一人として、本誌の内容が、これからの理学療法の発展につながるレガシーとなれば幸いである。
末筆になりますが、ご寄稿いただいた先生方、大会への準備にあたってご指導を賜った先生方、様々なお立場で活躍された会員の皆様に深謝いたします。ありがとうございました。

7

Ⅰ

はじめに

記録集の発刊にあたって
東京 2020 オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けて
公益社団法人日本理学療法士協会

半前会長・参与田一

登

東京でのオリンピック及びパラリンピックの開催が決まった瞬間、当時会長であった私の頭をよぎったのはパラ
リンピックに関することであった。日本の理学療法が、ここ数年高齢者仕様になってきている現状に対して、このパラリンピック東京開催を通じて、障がい者対応の理学療法へ原点回帰できる絶好の機会にしなければならないと誓ったのである。障がい者にとってスポーツは体力の維持向上だけではなく、社会参加の有効なツールである。躍動する世界中の障がい者アスリートたちの姿を見て、多くの理学療法士が何かを感じ、変化することを期待すると共に、多くの国民にも彼らの生きざまを肌で感じてほしいとも思った。
次に頭に浮かんだのは、オリンピックを通じたスポーツ理学療法の振興であった。この分野に関心を持つ理学療法士が多いことは既知の事実だったが、オリンピック競技に通用する質の高い理学療法士を数多く育成する絶好の機会にする使命を強く感じたのだ。そのために東京大会に向けて、育成にかかる必要経費の確保と共に様々な準備をしていくこととした。
しかし、2020 年初頭に始まった新型コロナ感染症拡大の影響で開催が 1 年延期となった。当時、東京大会の顧問をしていた私に「2021 年にはコロナも収束することが予測される」という説明があった。しかし、残念なことに 1
年後も感染状態が収束することはなく、無観客開催が決定されるとともに様々なことが縮小されることになり、パラリンピックを通じて「障がい」や「障がい者」を感じてほしいという私のもくろみは十分に叶ったとはいえない結果となってしまった。一方、スポーツ理学療法の人材育成は、未だ道半ばと思うものの、担当した理事等の努力によって、一定の成果を収めたと理解している。
今後も様々なスポーツやスポーツ大会等を通じて、理学療法士の原点である「障がい者対応」と新規分野の「スポーツ理学療法」の発展を心から期待する。

8

Olympic and Paralympic Games Tokyo 2020
Message from the IOC Medical and ScientificCommission Physical Therapist
Dr. Marie-Elaine Grant
One of the greatest pleasures and privileges of my professional life has been collaborating with
the JPTA and the Tokyo 2020 Physical Therapy Team, led by Professor Masaki Katayose and his
senior physical therapists; Mr Tetsuya Tamaki and Ms Miwako Toyama. The road to Tokyo 2020
required extensive and detailed planning, preparation, communication, and information exchange
which commenced as early as August 2016. During this time, I came to know, highly respect, value
professionally and most importantly made wonderful friends with many members of the JPTA –friendships and memories I will treasure for a lifetime.
The Tokyo 2020 Olympic and Paralympic Games, the largest sporting event on earth, is anenormously challenging event for competitors, organisers, and support staff. Tokyo 2020 presented
extraordinary challenge taking place at a time when the world was in the grip of the COVID-19
pandemic. A very significant part of this success is due to the remarkable contribution made the JPTA
and the TOCOG Physical Therapy Team. Thanks to their commitment , focus,   determination andendless hard work it was possible  to ensure excellent delivery of the highest quality physical therapy
services to athletes at the time of peak competition.
The spirit of co-operation between the JPTA and TOCOG was inspiring and was key to thedevelopment and structure of the Physical Therapy team. JPTA supported the recruitment process byreceiving applications from members and carrying out the initial screening. A further review was thencarried out by TOCOG, an excellent team of 750 members of JPTA were appointed (150 Polyclinics,
600 Competition Venues).  
Early in 2017 Professor Masaki Katayose and the JPTA identified the need for further training insports physiotherapy for their members in preparation for Tokyo 2020.   Collaboration took place
between the IOC physiotherapist,  TOCOG, the International Federation of Sports Physical Therapy,(IFSPT) and the JPTA, a program of training was developed and implemented.   The JPTA were
outstanding in their support by funding and facilitating the delivery of sports physical therapy training
and education which included online lectures, workshops and practical placements.
This excellent sports physiotherapy training has brought sports physiotherapy in Japan forward
culminating in the global recognition of the very high standard of practice of Physical Therapy inJapan.
Many Congratulations to all of you team on the enormous success of the physiotherapy services forTokyo 2020 and also on the significant step forward for Physical Therapy in Japan, creating  a legacy
which will enhance the progress of sports Physical Therapy in Japan for generations to come.

9

Ⅰ

はじめに

東京 2020 大会における日本理学療法士協会の活動記録集によせて
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 副会長
筑波大学 名誉教授

河

野

一

郎

東京オリンピック・パラリンピック大会が新型コロナウイルス感染症の世界規模での拡大により 1 年延期を余儀なくされた。無観客という前例のない形ではあったが、開催都市、国、スポーツ界など関係者の努力により無事に開催することができ、招致段階での国際的約束を果たすことができたことは記憶に新しい。
厳しい状況下での大会ではあったが、アスリートの活躍は世界中から高い関心が集まった。とりわけ、わが国のオリンピアン、パラリンピアンがチャレンジしていく姿はスポーツに社会を変えていく力のあることを証明してくれた。その背景には、さまざまな領域のサポートがあったことは論を俟たない。
中でも、理学療法士の方々をはじめとするアスリートへのトレーナー活動は、大会前の準備段階から大会期間中のポリクリニックに至るまで、さまざまな局面で欠かすことのできないものであった。
理学療法やコンディショニングの内容については、利用者や関係者から高い評価を得るに至った。今回の内容は、今後のスポーツ現場における医療サービスの基準として、大きなレガシーになるであろう。
我が国のスポーツは、次のステージに向かって「コア ･ バリュー」を問われつつ、高度化、多様化が進んでいく。そのような中、理学療法士の活動についても、関係職種との連携の基に、より高度に拡がっていくことを期待したい。
大会に関わっていただいた理学療法士の皆様に改めて深謝するとともに、日本理学療法士協会の今後のさらなるご発展をお祈り申し上げます。

10

東京 2020 大会における日本理学療法士協会の活動記録集によせて
東京保健医療専門職大学 学長
日本パラスポーツ協会・医学委員長

陶

山

哲

夫

Ⅰ．パラリンピックにおける理学療法士の貢献領域と今後の展望

パラリンピックのメデイカル部門は日本パラスポーツ協会・医学委員会と協調の下、理学療法士は健康管理やアンチ・ドーピング、クラス分け、その他関連する部門で大いに活躍している。
１）日常的な健康管理と国際大会のメディカルサポート
 競技団体の医師や競技大会に帯同する医師とナース、トレーナー、コーチ（PT）などのメディカルサポート
チームと情報を共有・協働してアスリートの健康管理に当たり、アスリートが安全で効果的に競技参加できる
ように支援している。
２）アンチ・ドーピングの教育と啓発、支援および指導
 ドーピング検査の目的は健康阻害の防止、公平・公正・フェアープレイ精神とスポーツの価値を高めることであり、理学療法士がコーチやトレーナーとして競技に関与する際は禁止薬・禁止方法等のアンチ・ドーピン
グを知り選手の教育と啓発の支援に協力する。
３）国内・国際クラシファイヤーの資格
 クラス分けはパラリンピック競技大会の最大の特徴であり、障がいの程度を均一化してアスリート間で公平になるように判定する組織であり、競技にはクラス分けが必須である。クラス分けには身体機能評価に精通す
る理学療法士はクラシファイヤーの資格を取得し、クラス分けを支援している。
４）競技用機器・器具の開発と効率的使用方法の科学的分析と開発に参画。
 競技用車いす（陸上競技、バスケットボール、ラグビー、テニスなど）、義足・義手、自転車、チェアースキー、アー
チェリー、その他の競技で使用する器具を義肢装具士や工学士、理学療法士、医師らと共同開発に参画している。
５）競技力向上のための科学的分析
 競技種目ごとに機器を使用して動作解析と科学的に分析し、競技力向上とメダル獲得に寄与することを目的とするが、医師や工学士、理学療法士、トレーナー、運動療法士などが研究に参画している。
６）コーチやトレーナー活動
 理学療法士は選手の運動機能改善を促して機能改善を図るとともに、競技のコーチとして、または選手への（文献 1,2）

トレーナー活動を通して競技の相談に乗り、心理的・精神的支えになることである。
Ⅱ．2020 東京パラリンピックのレガシー

東京パラリンピックのレガシーで特筆すべき事項は「東京パラリンピックを契機として人々の意識改革・共生社会の実現」を掲げている。日本パラスポーツ協会のアクションプラン・ビジョン（2013 年～ 2030 年）は東京
2020 パラリンピックに共通したレガシーとも言え、健常者が障がい者のパフォーマンスにより人間の可能性に共鳴し感動を覚え多様性を認め合うことにあり、パラリンピックの究極的レガシーは「活力ある共生社会の創造」を目指している（文献３）。パラリンピックに携わる方は理学療法士をはじめ、医師や社会福祉や全ての関係者、また健常者も共生社会の実現を図ることがパラリンピックの究極の目標と言える。
Ⅲ．結語

障がい者スポーツ、特にパラリンピックにおける理学療法士の関わりは多岐にわたり、その役割は将来的にも極めて重要である。
【文献】

１．陶山哲夫：障害者スポーツの最近の動向．理学療法科学 21:99-106, 2006．
２．日本障がい者スポーツ協会報告書．2013 年．
３．陶 山哲夫、鳥居昭久、菊地みほ、武井圭一：パラリンピックの歴史とレガシー . 臨床整形外科 56（１）：17 －20,2021
11

Ⅰ

はじめに

東京 2020 大会における日本理学療法士協会の活動記録集によせて
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会チーフメディカルオフィサー

赤

間

高

雄

コロナ禍で 1 年延期されました東京オリンピック・パラリンピック競技大会は、厳格な新型コロナ感染症対策のもと、無観客という厳しい状況で開催されました。日本代表選手の素晴らしい活躍もあり、大会全体としては成功したと言えると思います。
すべての参加選手は、コロナ禍による１年延期後の開催、さらに大会中の厳格な新型コロナ感染症対策の遵守が求められて、コンディションを整えてベストのパフォーマンスを発揮するにはたいへん困難な状況にあったと思います。大会中の選手は指定された場所以外への移動は制限されましたので、居住している選手村でのコンディショ
ニングはとくに重要で、なかでも選手村ポリクリニックの理学療法部門が果たした役割は非常に大きかったものと思います。日本理学療法士協会からは優れた理学療法士の方々をご推薦いただき、誠にありがとうございました。
おかげさまで、大会後に国際オリンピック委員会が実施した各国選手団へのアンケート調査では、東京 2020 大会の選手村ポリクリニックのサービスは過去大会のなかで最高だったとの評価をいただきました。あらためて御礼申し上げますとともに、東京 2020 大会での経験が日本理学療法士協会の今後のますます充実した活動につながることを祈念しています。

12

Ⅱ

東京オリ・パラ大会に向けた取り組み

第Ⅱ章 東 京オリ・パラ大会に向けた取り組み
１．計画概要とそれに伴う委員会の変遷

（梶村政司）

2020 東京五輪・パラリンピック競技大会（以下、「オリ・パラ大会」という。
）の開催が正式決定をしたのは、2013（平成 25）年 9 月の国際オリンピック委員会（International Olympic Committee、以下、「IOC」という。
）総会であった。第Ⅱ章では、日本理学療法士協会（以下、「本会」という。
）で 2014（平成 28）年 1 月に発足した公益財団法人東京
オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（以下「組織委員会」という。
）から正式なオファーを受けて、会員が参加するまでの約 7 年間の事業と成果を、各時期、担当部署に分けて述べる。
１）草創期（2013・14 年度）
本会は開催が決定した翌 2014（平成 26）年 2 月から半田一登氏（当時会長）と東京都理学療法士協会・野本彰氏（当時会長）の会談から始動し、同月、日本障がい者スポーツ協会（現日本パラスポーツ協会）会長で日本パラリンピック
委員会の鳥原光憲委員長と本会・小川克巳氏（当時副会長）の「パラリンピックに関する打ち合わせ」があり、その席上、本会からは組織体制を整えボランティアなどできるだけ多くの理学療法士が関わりを持てるように要望した。また、パラリンピックを機会として特に若い世代の理学療法士が、障がい者スポーツや障がい者の社会復帰に目を向け
リハビリテーションの本質について再考するために働きかける方法として、JPTA NEWS を通じて障がい者スポーツ
協会関係者の記事を定期的に掲載することにした。
その後、本会では同年 9 月「第 1 回 2020 年東京オリンピック・パラリンピック大会関係者会議」が開催され、担当者としてオリンピック関係者 4 名、パラリンピック関係者 4 名の会員が委員に任命されスタートした。
２）事業計画期（2015・16 年度）
2015（平成 27）年度の本会定時総会後に発足した「将来構想戦略会議」の中で「オリ・パラ対策本部」（以下、「対策本部」という。
）が設立された。
同年には 5 年先のオリ・パラ大会に向け「スポーツ理学療法」に対する実態や意識調査を行い、その結果に基づいて「組織化」を進めた。
そこでは大会を視野に入れ、会員の各層に対する「スポーツ理学療法のスキルアップを図ること」を当初の目的として以下の事業を計画した。
１．障がい者スポーツ人口（レクリエーションレベルを含む）増加に向けた対策
２．国内大会におけるアスリート支援体制強化に向けた行動指針の策定
３．アスリート支援のための人材育成プログラムの検討と整備
その実施に向け「スポーツ推進部（オリンピック関連）」と「障がい者スポーツ推進部（パラリンピック関連）」、そして、東京都理学療法士協会を軸とした関東近郊の士会（以下、地域士会）との連携を目的とした部署、等を設置した。
年度が替わった 2016（平成 28）年 5 月には、国際大会で支援した理学療法士やその関係者からの情報収集を行い、また 10 月にはリオデジャネイロで開催されたオリンピック・パラリンピック競技大会の視察報告会を開催した。特に、大会に派遣されていた理学療法士達からの報告と意見交換では、本会の現状と課題、その対策に対するご示唆を15

Ⅱ

東京オリ・パラ大会に向けた取り組み

たくさんいただいた。
また同月、組織的に士会が関わっている実績調査として、第 16 回全国障がい者スポーツ大会（2016 希望郷いわて大会）を視察した。特に障がい者スポーツに関わる時の開催士会での会員の発掘から育成に至るまでの活動状況を把握し、本会としての支援体制を検討した。
以上、国内外の大会から得られた内容は、会員に情報提供する機会と、オリ・パラ大会の関心度を引き上げる目的
から「啓発研修会」を全国 2 会場（東京、大阪）で開催した。
翌年 2 月に国際大会を対象として第 8 回アジア冬季競技大会（札幌）を視察し、3 月には Nicola Phillips 氏（IFSPT：International Federation of Sports Physical Therapy 当時会長）とは 2020 年オリ・パラ大会に向けた本会の活動および日本のスポーツ理学療法に向けた情報交換を行った。
なお、次年度への申し送りとして「答申書」を作成し、事業の「つなぎ（引継ぎ）」を行った。
大項目としては、
１）2020 年東京オリンピック・パラリンピック大会に向けて行う事業
２）2020 年東京オリンピック・パラリンピック大会後のレガシーとする事業
以上の 2 点であった。
３）発掘・育成期（2017・18 年度）「オリ・パラ対策本部」は発展的に解散し、「スポーツ支援推進執行委員会」と名称が変更された。
2017（平成 29）年 6 月には本会が正式にオリ・パラ大会に向かうキックオフとして「これからのスポーツ理学療法（スポーツ界の動向から望まれること）」をテーマで、本邦スポーツ界の重鎮の先生方をお招きして開催した。
また、発掘・育成研修会は、「総論研修会（2017 年度）」と「基礎・応用研修会（2018 年度）」を開催することで、会員の機運を高めスポーツ理学療法の裾野を拡げることを目標とした。特に、障がい者スポーツは理学療法士の得意な領域であることを再認識し、我々は「スポーツに関わる職種である」という社会的認知度を上げる内容に多くの時間を費やした。
2018 年 10 月本会からオリ・パラ大会に参加する「理学療法ボランティア・スタッフ」の募集を始め、729 名を組織委員会に推薦した。
2019 年 3 月には IOC のメンバーで理学療法部門のトップである Dr. Marie-Elaine Grant 氏との会議にて、本会の準備状況を説明し意見交換を行った。
組織委員会とは別な方向では、国内の自治体から「ホストタウン事業」が提案された。それは、地域の活性化を目的とした内容で、大会に参加者する国や地域の選手・役員等がスポーツ、文化、経済などを通じて交流することであった。
そこに地域士会が組織的にスポーツを通じて関わりもつことで、地域包括ケア推進につながることを想定した。
４）対応期（2019・20 年度）
この期からは、これまでの事業が「2020 年東京大会推進委員会」と改名され、オリ・パラ大会に特化した委員会となった。
オリ・パラ大会に「選ばれた理学療法士」を対象とした育成事業は、2019 年 8 月から「事前研修会」を 5 回、レガ
シー事業では養成校への障がい者スポーツの普及を目的とした「出張講義」を 4 回予定した。しかし、2020 年に年が変わってからは、コロナ禍において 3 回の事業（出張講義 2 回を含む）が延期もしくは中止になった。そして、3 月 24日に運命となるオリ・パラ大会の「1 年間の延期宣言」が発表された。

16

２．各種事業計画とその成果

（梶村政司）

１）第 1 期：オリ・パラ対策本部、事業期（2015・16 年度）① 2015（平成 27）年度
2015（平成 27）年度に組織化された対策本部は、スポーツ理学療法に対する意識やその関わり方などの実態調査
を会員や士会、養成校から始めることであった。特に ICF（International Classification of Functioning、Disabilityand Health、国際生活機能分類、以下、「ICF」という。
）の提唱する「社会参加」に結び付けるためにスポーツをツールとする意識や、養成校では卒前教育のカリキュラム、士会では卒後教育で「体験会」や各種競技大会に関わるイベント
等の「障がい者スポーツ」との関わり方などの調査を行った。
この期においては、内向きに大会終了後までの到達目標やスケジュールの立案作業に重点を置き、外向きには2020 年のオリ・パラ大会に向けて本会が正式に参加を表明することに精力を注いだ。
顧みると、この年度は「将来のビジョン計画」を決定する大事な時期になっており感慨深いものがあった。
② 2016（平成 28）年度
事業はスポーツ理学療法に関わる「人材発掘」と、国内外のスポーツイベントへの理学療法士の関わりに関する調査から課題を解決することであった。
ア 理学療法士を対象とした調査（「答申書」一部抜粋）⃝会員におけるスポーツ活動支援の実態調査
調査は会員におけるスポーツ活動支援状況（障がい者スポーツも含む）を WEB 形式で実施した。
・調査期間： 2016（平成 28）年 4 月 13 日～ 6 月 10 日
・回収数 ： 1,707 件
 20 代の会員は、健常者や障がい者に限らずスポーツ支援の経験は少ない。しかし、これからは多くを経験し興味や関心の対象が広がっている回答が多く見受けられた。中でも障がい者スポーツを支援している会員は、脳血管障害や小児を対象にしている会員が多い傾向にあった。
 その対極として呼吸器疾患や循環器疾患、がんを対象としている会員からは、スポーツをツールとして支援している実態は少なかった。これは、日常接している対象者にスポーツを臨床的に応用する場面が少ないことが影響しているかもしれない。しかし、内部障害の対象者においても体力維持や増強の手段として運動（スポーツ）を活動する場面は多く、それを利用した理学療法の拡大を検討する必要性を感じた。
⃝都道府県理学療法士会におけるスポーツ活動支援事業に関する調査
調査は各士会のスポーツ領域に関わる組織、事業、育成、啓発、渉外等について WEB 形式で実施した。
・回答者：各士会のスポーツ活動支援事業担当者（該当部署）

・調査期間 ：2017（平成 29）年 1 月 10 日～ 31 日
・回収率：89％（42 都道府県）

 スポーツを所管する部署を設置している士会は 90.5％（38 士会）であり、専任理事の配置は 20.0％（8 士会）、
兼任理事の配置が 66.7％（28 士会）であった。スポーツというイベントを通じた地域の活性化や社会への進出（職域の拡大）を考えるとき、積極的に関与できる独立した部署や役職者が少ない傾向にあった。
 次に、各士会でのスポーツ活動の支援は、高校野球大会は事業目的の中でも青少年の健全な育成支援の事業が70.0％（30 士会）と多かった。一方で、高校野球以外の小学生レベルや地域での講習会の開催などの事業は単発（研修会開催）的であった。
 また、国民体育大会への組織的な参加（帯同）は 9.5％（4 士会）であり、関与していないが 71.4％（30 士会）
17

Ⅱ

東京オリ・パラ大会に向けた取り組みを占めた。これは一概に理学療法士が関わっていないということではなく、個人的な関わりを認めながら士会として公式に関与ができていないという回答が散見された。今後は、「スポーツ領域」に関しても、士会あるいは本会に窓口を設置し、地域の体育協会と円滑な情報交換のできる関係を構築することがレガシーにつながると考える。
 障がい者スポーツ大会の支援は 19.0％（8 士会）の士会で実施され、定期的な関係を構築している士会もあった。しかし、過去から関わり無しとの回答が 78.6％（33 士会）であった。この点については、2020 以降のレガシーとして本会でも支援を行いながら、地域の障がい者スポーツ協会と円滑な情報交換の実施に期待したい。特に理学療法士に身近なこの領域においては早急にそれに関わる多様な資格取得の情報発信やイベント開催の情報提供など、地域との身近な交流から始めることが望まれる。
⃝養成校を対象とした障がい者スポーツ関連教育に関する調査
 調査は養成校における障がい者スポーツに関するカリキュラムの有無、講義時間、障がい者スポーツに対する意識等について WEB 形式で実施した。
・回答者：各養成校のスポーツ理学療法（障がい者スポーツ、該当部署）の担当者

・調査期間 ：2017（平成 29）年 12 月 16 日（金）～翌年 1 月 13 日（金）・回収率：132/258 校（51％）

 障がい者スポーツに特化した専門カリキュラムが無い養成校が 73.5％を占め、実技を体験する機会も 60.6％
で無いと回答した。こうした経験不足は学生時代より障がい者と向き合い、スポーツを通して社会参加（ICF）までを目標としたときに支援する方法の選択肢を狭めていることが伺え、リハビリテーションの観点からもスポーツを通じた社会参加に対して課題があるように考えられた。
 こうした課題の解消には、養成校だけの力量に頼らず都道府県から市町村に至る地域の理学療法士と協同したイベントの開催や情報交換をする中で、学生のボランティア参加や一般市民を巻き込んだ参加などがあれば、地域の活性化に通じると考える。
 また、障がい者スポーツ領域のカリキュラムの将来的な拡大に関する質問では、その関連科目を設置している、あるいは増やしていく予定という回答が 64％であった点では、今後の展開に期待するところである。しかし、この段階では、本会の卒前教育と生涯学習との役割を検討し、今後の制度設計における障がい者スポーツの位置付けを鑑みる必要があると考えられた。
イ 競技現場からの情報収集⃝ロンドン 2012 オリンピック・パラリンピック大会担当役員との会議
 イギリス理学療法士協会所属のロンドン大会時のポリクリニック責任者・スポーツ部門長の Collin Peterson
氏からは、多くのご教示をいただいた。具体的には、大会における理学療法士の募集では書類選考を行い、更に電話等による個人審査を実施したのちに約 500 名が採用され、熟練者と未熟練者をミックスしたスタッフでチームを編成したとのことであった。また、スタッフの育成に関しては採用者を対象とした研修を実施し、本大会までに様々な大会へスタッフとして参加させ、充分なシナリオトレーニングを実施することが望ましい、と説明された。なお、実際にポリクリニックに派遣された理学療法士は、すべて無償であり宿泊・交通費なども自費であったと報告を受けた。

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⃝リオデジャネイロ 2016 オリンピック大会の視察報告
 視察は対策本部の 2 名を現地へ 2016（平成 28）年 8 月 17 日（水）～ 19 日（金）3 日間派遣した。
 その中では理学療法士に求められる役割と機能を明確にして、実施すべき業務に向けた研修会の開催の準備をしていく必要があり、同時に大会を統括する競技団体や大会組織委員会からの情報は頻回に収集するアンテナを張っておくことが重要であると報告された。
 そして、オリンピックの現場で理学療法士に求められる知識や技能は、ハイレベルアスリートの要望に対応し、ニーズに応じた提供を行うことが求められていたことを、繰り返し述べられていた。したがって、本会からオリ・パラ大会に派遣する会員には、各種競技大会で理学療法士の「質・量」ともに周囲の期待に応えるため、そのレベルを有するスタッフを必要数に応じて配備が可能となるよう発掘・育成する事業を検討することが示唆された。
⃝リオデジャネイロ 2016 パラリンピック大会帯同報告
 大会に帯同した本会会員 10 名からの報告では、オリ・パラ大会に向けた貴重なご示唆をいただいた。その内容は、本会がレガシーとして「障がい者スポーツ」を支援する際の組織づくりを提示していただいた。
「帯同理学療法士からの課題」の提示として、
１．理学療法士は障がい者スポーツにおいては「つなぎ役」
 理学療法士が障がい者と社会の「つなぎ役」になることで、スポーツをツールとして ICF が提唱する社会参加を促すことができる。
２．現地（競技大会場）での２つ目のコンディショニングとして、生活を支える役割
 障がい者スポーツの選手の中には、日常生活のほとんどに介助を要する方や、排泄や入浴、更衣等が普段以上にストレスとなる方がいる。したがって、障がい者スポーツに関わる理学療法士にはフィジカルサービ
ス（身体的ケア）に限定せず、生活を支援する役割があり生活動作の介助も能力として備えておく必要性があること、が提示された。
３．パラリンピックなどの国際大会
 様々な国と地域からの参加者に対応しなければならないことから、英語圏以外の選手への対応が必要となる現状が報告された。本会では JICA ボランティアなど国際活動の経験のある理学療法士を有効に活用していくことについての提案があった。
⃝第 8 回札幌アジア冬季競技大会（2017/ 札幌）視察報告
 札幌アジア冬季競技大会組織委員会（SAWGOC）から競技会場の選手用医務室やメディカル医務室の開設に当たり北海道理学療法士会に派遣依頼があった。そこで、北海道内の理学療法士を中心に 100 名体制の組織を作り選手村開設期間に活動し実績を上げた。
⃝国内大会の視察
 第 16 回 2016 希望郷いわての全国障害者スポーツ大会（以下、「全スポ」という。
）の視察では、開催県の事前準備にどのような研修をすれば良いのか、また、組織化やスタッフの育成を含めて、スケジュールのフォーマッ
ト作成や次開催地域への申し送りができれば、本会のレガシーとして円滑な支援に繋がると検討した。その結果
として 2018（平成 30）年 3 月、本会主催での開催士会の前後年の士会との「全国障害者スポーツ大会理学療法連絡協議会」（p21 記載）で情報交換を始めた。

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Ⅱ

東京オリ・パラ大会に向けた取り組み

ウ「答申書」の概要
 オリ・パラ対策本部では、これからの「スポーツ理学療法」の発展と、そのレガシーとしてつなげる事業を立案した。その際、目的や目標がぶれることの無いよう大きな 2 本の柱に「目標」を加えて「答申書」（一部加筆）という形で残した。
１．オリ・パラ大会に向けて「すべき事業」
 アスリート支援のために質の担保と要員の確保を目的とした人材育成事業を行い、また公益事業としては大会に向け理学療法士の視点でユニバーサルデザインが適切に配慮されるよう行政と連携を図ること。
①選手村内診療所および競技会場内診療所の支援を想定し、診療の補助としての理学療法士の質の担保と量の確保②障がい者に対する環境支援は、競技会場周辺を中心とした環境整備（バリアフリー）や、選手、観戦者をサポートするボランティアに対する介助研修等での教育指導③地域においてプレ大会や事前キャンプへの各種サポートの依頼に応えるために、都道府県理学療法士会ネッ
トワークを活用したサポートを構築④公的な障がい者スポーツ資格の取得の支援
２．オリ・パラ大会後のレガシーとする「するべき事業」
 スポーツに関わる理学療法士の質を向上させ、特に障がい者スポーツでは職能的事業として理学療法士の関わる領域を拡大させること。
①都道府県理学療法士会ではスポーツを活用して対象者の社会参加を促進し、養成校ではスポーツ理学療法のカリキュラムに障がい者スポーツを取り入れることによって、障がい者スポーツに興味を抱かせる土壌を構築②現在の医療制度に対しては、急性期を経て回復期以降の「社会参加」に移行する際に理学療法士が関わる社
会の仕組みや制度改革の提言を行う
３．理学療法士の考える目標
 理学療法士が「スポーツ理学療法」と「障がい者スポーツ」
を通じて、対象者（一般の学生や社会人、障がい児・者、高齢者）のゴールを就学、職場、家庭復帰レベルにとどめることなく、「社会活動（参加）」とした ICF の考え方を再確認できる持続可能な事業を提案すること。

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２）第 2 期：スポーツ支援推進執行委員会、発掘・育成活動期（2017・18 年度）
スポーツ支援推進執行委員会（以下、「本委員会」という。
）と改名された委員会は、「理学療法育成検討小委員会」「レ
ガシー小委員会」「総務小委員会」が設置された。
本委員会ではオリ・パラ大会に向かうキックオフとして「これからのスポーツ理学療法（スポーツ界の動向から望まれること）」で、大会組織委員会副会長の河野一郎先生、メディカルオフィサーの赤間高雄先生を招聘して研修会を行った。これを機会にスポーツ理学療法に興味、関心のある会員の発掘、育成の研修会が始まった。
① 2017（平成 29）年度
理学療法育成検討小委員会では、会員の「発掘と育成」に向けた研修カリキュラムの作成や講師の人選に約 1 年という多くの時間を費やしその骨子を完成させた。
議論をしていく中で、本会で行う研修会は「総論」「基礎」、「応用」とし、開催期間は翌 2018（平成 30）年 4 月から2020（令和 2）年までを設定した。なお、研修会の詳細は、第Ⅲ章をご参照いただきたい。
一方、レガシー小委員会では、初回として全国障害者スポーツ大会理学療法連絡協議会を前年開催（愛媛県）、当年開催（福井県）、次年開催（茨城県）との情報交換を始めた。
なお、養成校に対する課題の解決では、学校に赴いて座学と実技の「出張講義」として行うことで障がい者スポーツの普及事業の検討を始めた。その成果としては、どこの養成校でも「障がい者スポーツ」が普段のカリキュラムに採用され、卒前教育から地域の理学療法士とイベントの協同開催や情報交換を行うことができていることを想定した。
② 2018（平成 30）年度
ア 組織委員会との関係が強化
 オリ・パラ大会開催まで 2 年と迫ったこの時期から、本会と組織委員会との会議は頻回となり、内容も双方の要望に対して具体的に回答される形式となった。
＜組織委員会からの要望＞
・理学療法には理学療法士以外の職種が含まれるため調整が難しいのでご協力いただきたい・理学療法士協会から推薦を頂いても、全員が採用されない可能性については理解して欲しい・フィットネスルームにはアスレティックトレーナーが中心で関与することを理解して欲しい＜本会からの要望＞
・理学療法士はより障害に焦点を当てていく必要があるので、特にパラリンピックに焦点を当ててボランティア
参加を 800 名程度募る
・2020 ボランティア支援者の宿泊を検討していただきたい
・損害賠償保険の補償金額は検討していただきたい
イ 発掘・育成研修会の実施
 4 月からはオリ・パラ大会に向けたスポーツ理学療法「総論研修会」が東京都の会場からスタートし、6 月北海道、7 月千葉県、大阪府で実施された。
 次のステップになる「基礎研修会」は 8 月東京都、9 月埼玉県、11 月広島県、翌年 1 月宮城県で開催した。
ウ 都道府県理学療法士会とのレガシー事業に向けた協力・連携体制の構築
 各士会では世界各国、各競技団体のキャンプ地となるため、各自治体から直接士会に参加国の競技別に支援要請が増えることが予想された。これらの要望に応えるためには、各士会において質の高いスポーツ理学療法を提供できる会員の育成や人材確保、そして本会との双方向での協力・連携体制作りが必要となった。
21

Ⅱ

東京オリ・パラ大会に向けた取り組み
 そこで、本会のスポーツ理学療法支援の体制の強化を目的として「スポーツ理学療法運営担当者」「スポーツ理学療法推進協力者」の推薦をお願いし本会との協力・連携体制の組織を構築した。
 構成は士会内の理事職または部長職で「スポーツ運営担当者」を 1 名と、「スポーツ理学療法推進協力者」として、以下の 4 条件の全てに該当する方の推薦を依頼した。
①理学療法士資格取得後５年以上経過し、かつ新人教育プログラムの修了者②スポーツ現場での活動歴が 3 年以上あり、かつ指導的立場にある方③スポーツ理学療法、地域でのスポーツ支援活動に理解があり協力的な方④スポーツ理学療法運営担当者と協調し、士会におけるスポーツ関連事業に携わる意思がある方エ オリ・パラ大会に派遣される「ボランティア理学療法士スタッフ」の募集
 オリ・パラ大会に向け「医療専門職」のボランティア参加をする理学療法士の派遣については、組織委員会より 2018（平成 30）年 9 月正式に本会に対する理学療法士の推薦依頼書を受領した（資料－１）。
 本会では、会員に対してさらに詳細な「募集要項」（資料－２）を作成し、2018（平成 30）年 10 月 22 日～ 12
月 14 日の期間に募集を行った。
 要項内容は「有資格・実践力・語学力・研修受講歴」、そして「地域活動歴」の 5 つのカテゴリに分け、それらを自己申告に基づき「公平性・視覚性・客観性」を担保するために書類審査にはポイント制を導入し配点は 100
点満点に換算した。なお、公募時の申請書類に、学歴・職歴、記載内容について虚偽申請はないことへの誓約サ
イン欄、誓約書の追加を行った。
結果、応募者は 835 名、本会から組織委員会への推薦者は 729 名であった。
オ IOC メンバーとの意見交換
 2019（平成 31）年 3 月には IOC のメンバーで理学療法部門のトップの Dr. Marie-Elaine Grant との会議にて本会の準備状況を説明した。
Dr. Marie-Elaine Grant からは、以下に貴重なコメントをいただいた。
①本会の行っている人材育成の内容は国際基準に基づいたものを採用している②他国でも見ることがないような適切かつハイレベルの研修体制である③人材セレクションが基準に基づいたサイエンティフィックな手続きである
等の好評価を受けた。
 これにより他国の手本になれるだろう見込みがあることから、今後人材育成の手法の紹介、セレクションの手
続きの検証と紹介を学術誌などで報告することを奨められた。
 最後に 2020（令和 2）年以降を見据えた本会の活動は、障害を持つ人も持たない人も高齢者もスポーツを通じた健康増進などスポーツが国民の健康を高めることから、本会のレガシーの想定は重要だ、との見解も併せて示唆された。
カ ホストタウン事業
 この支援では本会の「士会機能強化推進執行委員会」と本委員会が連携し、士会と自治体のパイプが強化される事業になることを確認した。

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具体的な行動としては、①自治体、競技団体等の関係部署に理学療法士が「できること」を PR
・士会内でのスポーツ、障がい者スポーツ支援の実績
・士会内「スポーツ理学療法」の研修体制と人材の紹介
・ボランティア参加の意思表明②合宿やプレ大会等で訪れる国、チームの医療、コンディショニングに関する要望の確認③地元の関係職種団体（医師、看護師、等）との協働のもとで活動④当該国、チームの要望に応じた活動（会場でのコンディショニング補助、救急対応補助、後方支援医療機関の紹介と連携、等） しかし、実際にはコロナ禍（COVID － 19）の影響で自治体事業の見直しや参加競技団体の入国制限の影響により、活動が出来る状況ではなくなった。

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Ⅱ

東京オリ・パラ大会に向けた取り組み

３）第 3 期：2020（令和 2）年東京大会推進委員会、本番準備期（2019・20 年度）
当期は「2020 年東京大会推進委員会」と改名され、オリ・パラ大会に特化した委員会となり、３つの小委員会を設置した。その頃になると、オリ・パラ大会に向けた気運は自然に盛り上がっていた。
① 2019（令和元）年度
翌年の本番大会を前にして仕上げとなる事業は、「国民の健康と福祉の増進並びに障害と疾病の予防に資するための事業」とレガシーを見据え以下の内容を計画した。
⃝競技レベルに対応できる理学療法士育成事業⃝障がい者スポーツに理学療法士が関わる事業⃝障がい者スポーツの振興支援事業
そして、委員会の「要」となる総務小委員会では、組織委員会との情報交換やオリ・パラ大会に参加する全国のボラ
ンティア理学療法士や地域士会、そして本会事務局との調整を実施した。
ア オリ・パラ育成小委員会
 オリ・パラ育成小委員会では、最終的にオリ・パラ大会に参加する「理学療法ボランティア・スタッフ」に対し競技レベルに対応できる育成事業を計画した。しかし、事業は大会組織委員会からの参加成立者の通知が予定より半年近く遅延したため、「事前研修会」の開催は大幅に遅れ、当初予定の内容や開催数を縮小しなければならない状況となった。
 その通知結果は、本会推薦者 729 名のうち組織委員会よる面談終了者は 531 名、そのうち大会期間中の「理学療法サービス・スタッフ」としての参加成立者 372 名、参加不成立者 131 名、未判定者 28 名であった。なお、面談
未実施の推薦者に NF 推薦者 110 名、コアメンバー 約 30 名が含まれ、本会から約 500 名の会員の参加が成立した。
 その後の「事前研修会」ではスポーツ理学療法スキルを十分に習得しているか確認する演習のため、講師にはス
キルが不十分な会員に適宜フィードバックし自己学習内容を提示した。そのため講師の負担増を懸念したが、彼らのスキルの高さから 12 月より無事に開催でき、第 1 ～ 4 回まで開催し受講者 242 名が修了していた。
イ レガシー小委員会
 レガシー小委員会は障がい者スポーツに理学療法士が関わる事業やその振興支援の事業を立案した。
 7 月には日本体育協会国体推進部競技支援課（現日本スポーツ協会）より J-STAR PROJECT（ジャパン・ライジ
ング・スター・プロジェクト）について、来年以降の広報・募集も見据え、障がい者 ( 児 ) と接点がある士会で紹介の依頼を正式に受けることになった。事業内容は、地域での障がい者スポーツの普及・啓発を目的とした障がい者
スポーツ選手の発掘・育成であり、その測定会を理学療法士として支援することである。2016（平成 28）年からス
ポット的に事業支援を行った実績から、「障がい者スポーツと理学療法士」がオフィシャルに結び付いたことを実感した。
 なお、2018（平成 30）年からはプロジェクト開催地の士会と直接連携した運営、支援が実現されことになり、全国的に障がい者スポーツには理学療法士が「適応職種」であるという認知度が上がった。
 理学療法士が障がい者スポーツに関わる時の具体的なキーワードは、①選手のフィジカルサポート②競技力向上③選手の日常生活や試合、遠征、合宿の機会における生活支援
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④つなぎ役（アドボケーター）として対象者の潜在性、潜在能力、strength について、代弁し、知らせるであった。
ウ 事業の見直しによるリスタート⃝「事前研修会」
 オリ・パラ大会にセレクトされた理学療法士を対象とした育成研修は、2019（令和元）年 8 月から「事前研修会」
を 5 回予定した。しかし、2019（令和元）年の秋を過ぎた頃から新型コロナ感染症（COVID － 19）感染拡大の影響で、事業に大幅な見直しを余儀なくされた。2020（令和 2）年が明けてからはその感染症防御のため 2 月開催の最終研修会が延期になり 100 名の参加者が残されてしまった。
その後、3 月 24 日に運命となるオリ・パラ大会の「1 年間の延期宣言」が発表された。
 それに伴う事業の見直しは、ボランティアで参加する会員のモチベーションを維持する目的で、グローバルス
タンダードなスポーツ理学療法のブラッシュアップ・ビデオを急遽企画、作成し対象者に視聴を促進した。
⃝「出張講義」
 レガシー事業では養成校への障がい者スポーツの普及を目的とした「出張講義」は 4 回予定した。
 しかし、こちらも、コロナ感染症の影響で、2・3 月に予定していた 2 回分が延期、その後、中止が決定された。
② 2020（令和 2）年度
2020（令和 2）年 3 月の理事会において、当年度の事業は「国民の健康と福祉の増進並びに障害と疾病の予防に資するための事業」の承認を得ていた。
しかし、3 月 24 日に組織委員会から、「大会開催の 1 年間延期」が決定されたため、一部の事業が実施できなくなった。しかし、当初事業の目的を大きく変更することなく、かつ予算内での事業変更で対応したので以下に記述する。
「１」記録集作成
 本来の目的はオリ・パラ大会の支援に関する反省点やその改善点を明確にし、国内で開催される国際大会を含めたスポーツイベントの準備等につなげる資料の作成であった。同時に IOC の指導下、将来オリ・パラ大会が開催される国に提供できる資料を作成することも兼ねていた。それらの趣旨に沿って「2030 年にみるスポーツ理学療法の姿」として、10 年先のスポーツ理学療法のレガシーを描き将来のスポーツ理学療法の「あるべき姿」を目標に設定した。
「２」障がい者スポーツに関わる事業
 目的は障がい者スポーツに関わる理学療法士の育成と、障がい者スポーツ団体との連携強化につなげることであったが、コロナ禍においてその中でも一部のクラシファイヤーに関連するイベントが中止になった。そこで当初の趣旨に沿って、高齢者、障がい児・者の社会参加支援のために障がい者スポーツに関わる理学療法士の母数を増やすことを目的として「理学療法士からみる障がい者スポーツのテキスト」の作成に向けた企画を行った。
「３」障がい者スポーツの振興事業
 「出張講義」による普及活動を主体とした事業を予定としていたが、コロナ感染防御のためその中断が余儀なくされた。もう一方のスポーツ理学療法運営担当者会議や全国障害者スポーツ大会理学療法連絡協議会は共に WEB 会
議で実施した。この事業はレガシーとなるよう定期的な開催に向けた環境整備ができ、成果を出すことができたと考える。
 これまで J-STAR プロジェクト（選手発掘事業）測定会は日本スポーツ協会からの依頼であったが、2020 年度から
は日本障がい者スポーツ協会（現日本パラスポーツ協会（JPSA））に所管が変更となった。発信元の変更はあったが、本会の対応はレガシーとして継続的な事業化が実現でき、神奈川県、新潟県、広島県、宮城県、福岡県で支援が可能
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Ⅱ

東京オリ・パラ大会に向けた取り組みであった。
 コロナ禍でオリ・パラ大会が 1 年間延期された結果として、新たに本会と日本パラリンピック委員会（JPC）の連携構築ができた事例を紹介する。
「緊急事態宣言」の発出により県外移動が制限された関西在住のパラアスリー
トに対して、練習会場の確保やその移動手段等を支援する依頼があった。そこで、本会が現地士会と調整した結果、支援できる契約までの関係が構築された。これまでの JPC と本会の組織力を活かせた実績の成果として、これをモデルとした双方の関係性がレガシーとして残すことができた。
「４」競技レベルに対応できる理学療法士育成事業
 「第 5 回事前研修会」は、前年度 3 月に開催予定であったがコロナ感染防御のため延期となり約 100 名が参加できなかった。また、大会が１年遅延したため育成事業としてボランティア参加する会員のモチベーションを維持する目的で、グローバルスタンダードなスポーツ理学療法のブラッシュアップ研修動画を作成した。また、その成果
はレガシーとして価値ある教材になった。
課題・総括
本委員会はオリ・パラ大会に向け、「草創期」を経て 2015（平成 27）年度の定時総会後から 2021（令和 3）年度に渡る長期事業を計画し実施した。その際の使命には、「レガシー（遺産）となる事業を提案し実施する」という非常に重い課題が含まれていた。
期間の前半から中盤は「事業の立案」であり、その提案にあたっては外部組織との交渉や内部事情により、本委員会
内には山あり谷ありで過ごす時期が続いていた。
そして、後半戦の計画事業が軌道に乗った頃に「コロナ感染症」が拡大し、大会の開催が 1 年間延期された。その後の事業見直しにおいては、大会に参加する会員へのブラッシュアップ教材を作成したことで彼らへのモチベーションが維持でき、また、それはレガシーとして各地域でスポーツ理学療法を実践する場面で活用して頂けるものとなった。
オリンピック、パラリンピックいういう最大級のイベント後には新たな人材が登用されず、組織の活力が減退することがあると言われている。本会としてこうした懸念を払拭するために取り組んできた事業は、「スポーツ」をキーワードとして理学療法士が活躍できる環境が整ったことで大きなレガシーになったものと考える。

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【資料 -1】組織委員会からの推薦依頼書

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Ⅱ

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東京オリ・パラ大会に向けた取り組み

【資料 -2】本会の募集要項

東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会
理学療法サービススタッフ参加応募の要件（公社）日本理学療法士協会
スポーツ支援推進執行委員会

１．日本理学療法士協会の会員であること。
２．応募時に理学療法士資格取得後 5 年以上経過していること。
３．応募時に 3 年以上のスポーツ分野の実務経験、あるいはパラリンピックに関わる分野（例：切断、脊髄損傷、視覚障害、神経学的障害、等）の実務経験を有すること。
４．日本理学療法士協会新人プログラムを修了していること。
５．外国語に関する一定の語学力を有していること。
６．業務に関係する知識・技能を有していること。
次の①～④について、申請書への記載内容から確認①救急処置に関係する資格、認定②アンチドーピングに関する知識（関係する講習会の受講等）③業務に関係する理学療法士以外の資格、認定④スポーツ理学療法研修会（総論、基礎、応用）の受講（修了見込み）
７．次の期間中７日間以上の活動が可能であること。
・オリンピック大会日程： 2020 年 7 月 24 日（金）～ 8 月 9 日（日）パラリンピック大会日程 ： 2020 年 8 月 25 日（火）～ 9 月 6 日（日）※・いずれも大会日程前 2 週間、後 1 週間程度も活動期間となる予定。
・勤務時間は 1 シフト 9 時間を予定。
８．宿泊や移動については、自身で確保、準備ができること。
※・組織委員会から報酬の支払いはなし。

●組織委員会による審査の結果、理学療法スタッフとして選考された際には、次の事項を遵守、遂行できること。

１．日本理学療法士協会会長への誓約書の記載、提出
２．日本理学療法士協会が指定するオリ・パラ理学療法サービス事業に関する損害保険への加入
３．日本理学療法士協会が主催する準備のための指定研修会（仮称）を受講（2019 年度中、1 ～ 2 日間の研修会を数回実施する予定）

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Ⅱ

東京オリ・パラ大会に向けた取り組み

３．スポーツ理学療法都道府県士会ネットワークの構築と活用

（板倉尚子）

１）スポーツ理学療法都道府県士会ネットワーク構築について
オリ・パラ大会前には、国内の各地域においてプレ大会開催や各競技団体の事前キャンプの計画があり、内閣官房
東京オリンピック・パラリンピック推進本部事務局によるとホストタウンの第 7 次登録数は 227 件、相手国・地域数
は 95 との発表があった（2018 年 4 月）
。ホストタウンとは 2020 年の大会開催に向け、スポーツ立国、グローバル化の推進、地域の活性化、観光振興等に資する観点から、参加国・地域との人的・経済的・文化的な相互交流を図る地
方公共団体を「ホストタウン」として全国各地に広げるものであり、ホストタウンに登録された地方公共団体では事
前キャンプやスポーツの振興、教育文化の向上及び共生社会の実現を図ろうとする取り組みが行われ、この際に登録団体から都道府県理学療法士会（以下、士会）への協力依頼がある事が想定された。これらの支援要請に備え、スポーツ理学療法の質と量を担保しておくことと、オリ・パラ大会並びに大会前の支援に向けて日本理学療法士協会（本会）と士会との組織連携および各士会同士のネットワーク構築は重要な課題であった。この課題を解決するため本会ス
ポーツ支援推進執行委員会より全国士会事務局に「スポーツ理学療法事業に関するご依頼」を発信した（2018 年 1 月付）。その内容は本会との組織連携と全国士会のネットワーク構築への趣旨と目的を説明するとともに、人材育成を目的とした研修会開催のご案内とし、特にネットワーク構築において人的交流が円滑に行えるような仕組みづくりを行うため、士会内にスポーツ関連事業担当者の配置を依頼し、士会が運営するスポーツ関連事業の企画運営を統括し、かつスポーツ理学療法に興味を持つ士会会員のネットワーク形成化を牽引していく人材となる「スポーツ理学療法運営担当者」1 名、およびスポーツ理学療法の実務に携わりスポーツ関連の研修会における講師・アシスタント等を務めることができる「スポーツ理学推進協力者」2 名～ 7 名の選出をお願いした。これらの担当者には更なるスキルアップとなる研修会などを企画し、将来的にスポーツ理学療法事業において中核的な役割を担うことが期待できるような人材育成を行うことを説明した。士会の人材確保と人材育成を支援することは、自治体や各団体との連携が生じた際に訴求ポイントとして大きな武器となることを期待するものであった。選出期間は 2018 年 1 月 18 日～ 3 月 23 日とし、全国士会からスポーツ理学療法運営担当者（47 名）およびスポーツ理学療法推進協力者（265 名）が選出された。
２）スポーツ理学療法運営担当者研修会開催
本会と士会で共有理解を得ることを目的に全国士会スポーツ理学療法運営担当者を対象とした研修会を開催した。
研修会ではスポーツ支援推進執行委員会の事業内容は以下の 2 点について説明し、加えて連携図や研修会事業、生涯スポーツ関連事業やホストタウンについて紹介した。
１．東京オリ・パラ大会に向けて行う事業
 東京オリ・パラ大会に向けて、アスリート支援のために質の担保と要員の確保を目的とした人材育成事業を行う。この事業は、全国の自治体で予定される事前キャンプやプレ大会で地域の理学療法士が支援することを含んでいる。また、公益事業としては、大会に向け理学療法士の視点でユニバーサルデザインが適切に配慮されるよう行政と連携を図ることや、一般ボランティアに対しての教育を指導者の立場から事業として実行する。
２．東京オリ・パラ大会後のレガシーとする事業
 スポーツに関わる理学療法士の質を向上させ、特に障がい者スポーツでは職能的事業として理学療法士の関わる領域を拡大させる。士会においてはスポーツを活用して対象者の社会参加を促進する。また、養成校においてはスポーツ理学療法のカリキュラムに障がい者スポーツを取り入れることによって、障がい者スポーツに興味を抱かせる土壌を構築する。一方で現在の医療制度に対しては、急性期を経て回復期以降の「社会参加」に移行する際に理学療法士が関わる社会の仕組みや制度改革の提言を議論する場を設置する。

30

＜研修会概要＞
・目 的：①スポーツ理学療法運営担当者の役割②本会および貴士会の活動内容等について共通理解を得る
・日 時：2018 年 6 月 17 日（日）12 時～ 15 時（3 時間）
・場 所：田町カンファレンスルーム（対面形式）
・出席者：全国都道府県士会スポーツ理学療法運営担当者（47 名）
・内 容：・2020 に向けたスポーツに関わる事業～本会と都道府県理学療法士会との連携・理学療法運営担当者の役割について～（梶村政司委員長）
・2020 オリ・パラ理学療法育成検討小委員会（小林寛和委員）
・オリ・パラ理学療法レガシー検討小委員会（奥田邦晴委員）
・スポーツ理学療法総務小委員会（板倉尚子委員）
・士会からの事業紹介①エスカレーターマナーアップ事業（森島健委員）②広島県理学療法士会 ／船引達朗先生③鳥取県理学療法士会 ／石丸 知先生④東京都理学療法士協会／鈴木享之先生
・グループワーク３）全国都道府県士会スポーツ理学療法運営担当者会議＜目 的＞①本会および貴士会の活動内容等について共通理解を得る②スポーツ団体との事業連携を図る機会とする＜ 2019 年度＞
・日 時：2019 年 11 月 30 日（土）11 時 30 分～ 15 時（3.5 時間）
・場 所：田町カンファレンスルーム（東京都港区）
・出席者：スポーツ理学療法運営担当者（45 名）
・内 容：・2020 年東京大会推進委員会事業概要説明
梶村政司委員長、小林寛和委員、奥田邦晴委員
・クラシファイヤー取得について 信太奈美小委員会委員
・中学校におけるケガと課題 全国中学校体育連盟参与 菊山直幸先生
・活動報告およびグループワーク＜ 2020 年度＞
・日 時：2021 年 01 月 23 日（土）11 時 30 分～ 16 時 00 分（4.5 時間）
・場 所：web 開催
・出席者：①スポーツ理学療法運営担当者（47 名）②士会推薦者（37 名）ブラッシュアップ研修会伝達講習会より参加
・内 容：・委員長挨拶、委員会活動およびスポーツ関連事業報告・ディスカッション（2030 年に向けたスポーツ理学療法のあり方）
・「ブラッシュアップ研修」実技内容の伝達※オリ・パラ大会に関わる理学療法士を対象としたブラッシュアップ研修の内容を伝達し、士会主催研修会を促
31

Ⅱ

東京オリ・パラ大会に向けた取り組み
した。

４）ネットワークの活用（具体例）①「ジャパンライジングスタープロジェクト (J-STAR プロジェクト）」 日本スポーツ協会より「ジャパンライジングスタープロジェクト (J-STAR プロジェクト）」測定会への協力依頼を受けた。J-STAR プロジェクトとは、オリンピックやパラリンピックなど世界レベルの競技大会で輝く未来のトップアスリートを発掘するプロジェクトであり、エントリー（第 1 ステージ）後、基礎測定会・専門測定会（第2 ステージ）でそれぞれ選考され、第 3 ステージに選出されると、トップレベルの指導者による 1 年間の検証プロ
グラムに参加できるものである。測定会は全国で行われ 2018 年度はパラ５会場のうち２会場（福岡県、神奈川県）、2019 年度はパラ全会場（東京都、神奈川県、京都府、福岡県）への運営員（受付・誘導・測定補助等）の派遣依頼を（公財）日本スポーツ協会伊藤雅俊会長より本会半田一登会長宛に受けた（第 30 回 JSPO 競支発第 44号／ 2018 年 8 月 20 日付、第１回 JSPO 競支発第 40 号／ 2019 年７月４日付）。依頼を受けるにあたり測定会
開催地である神奈川県理学療法士会、福岡県理学療法士会、東京都理学療法士協会、京都府理学療法士会へ協力要請した。
＜ 2018 年度／２会場＞
・日 時：2018 年 9 月 8 日（日）9:00 ～ 14：30
・会 場：アクシオン福岡（福岡市博多区東平尾公園二丁目１番４号）
・日 時：2018 年 10 月 21 日（日）9：00 ～ 14：30
・会 場：横浜ラポール（神奈川県横浜市港北区鳥山町 1752）＜ 2019 年度／４会場＞･ 日 時：2019 年 9 月 8 日（日）・会 場：アクシオン福岡（福岡市博多区東平尾公園二丁目１番４号）
・日 時：2019 年 9 月 22 日（日）・会 場：東京都障害者総合スポーツセンター（東京都北区十条台１－２－２）
・日 時：2019 年 9 月 28 日（土）・会 場：ハンナリーズアリーナ・京都アクアリーナ（京都市右京区西京極新明町 1）
・日 時：2019 年 11 月 4 日（祝日）・会 場：横浜ラポール（神奈川県横浜市港北区鳥山町 1752）②全国中学生バレーボール選抜高身長合宿におけるメディカルチェック
 日本バレーボール協会ハイパフォーマンスサポート委員会から全国中学生バレーボール選抜高身長合宿におけるメディカルチェックへの協力依頼があり、合宿開催地である岩手県理学療法士会および愛知県理学療法士会へ協力を依頼した。なお、本活動結果は第 31 回日本臨床スポーツ医学会学術集会（2020 年 11 月オンライン開催）にて「全国中学生バレーボール選抜高身長合宿におけるメディカルチェック－男女におけるジャンパー膝の傷害部位調査－」として水石裕氏（日本バレーボール協会メディカルユニットトレーナー班）が及川哲氏（岩手県立中央病院）および宮川博文氏、平野佳代子氏（愛知県理学療法士会）を共同演者として発表した。
・協 力：岩手県理学療法士会（男子）、愛知県理学療法士会（女子）・内 容：2020 年中学校高身長合宿メディカルチェック
・依頼元：日本バレーボール協会ハイパフォーマンスサポート委員会
・期 日：男子／ 2020 年２月６日（木）、女子／ 2020 年２月８日（土）・会 場：男子／矢巾町民総合体育館（岩手県紫波郡矢巾町大字南矢幅第 13 地割 118）
女子／デンソー幸田製作所（愛知県額田郡幸田町大字芦谷丸山５）32

③ラグビーワールドカップ 2019 出場チームへのサービス提供
 ラグビーワールドカップ 2019 が 2019 年 9 月 20 日～ 11 月 2 日に国内 12 都市で開催された。開催地である
東京都理学療法士協会は大会組織委員会にマッサージサービスを行う事業所登録を行いチームからの依頼を受けたが、東京都外でのサービス提供の要望に対応するため、本会が仲介し士会を紹介した。
・アルゼンチン：東京都理学療法士協会
・サモア：東京都理学療法士協会、愛知県理学療法士会④パラ競技選手へのサポート
 日本パラリンピック委員会担当者よりパラリンピック出場予定選手へのサポート依頼があり、所在地である奈良県理学療法士会を仲介した。

33

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム

第Ⅲ章 大会に向けての教育養成プログラム
１．教育養成に関する計画と事業の概要

（小林寛和）

オリ・パラ大会の選手村診療所や競技会場における理学療法士の活動に向けて、2015 年よりオリ・パラ対策本部
で、人材養成に関する体系化した教育養成事業を計画した。
当会の会員を対象とした教育養成事業にあたって、その準備を始動させる際には次の目標を掲げた。これらを達成すべく、2020 年に向けた関連事業の企画・準備に着手した。
1．スポーツ分野における理学療法士の役割と任務、具体的な活動内容等について、広く理解を深めてもらう。
2．スポーツフィールドでの活動に要する知識や技能を向上してもらう。
3．オリ・パラ大会で活動する理学療法士として、より多くの、より高いレベルの会員に参加をしてもらう。
4．こ の大会への準備、大会の活動で得た財産を、スポーツ理学療法のみにとどまらず将来的な理学療法士の活動や、我が国の理学療法の発展につながるレガシーとする。
●教育養成事業にあたっての情報収集
事業の計画にあたっては、前例がない内容でしかも大規模のものであったため、準備に際して、過去の総合国際大会における実施例や、スポーツ理学療法の世界的な動向をみることによって、まずは広く情報収集を行った。
過去大会の例として、当時の直近大会であった 2012 年ロンドンオリ・パラ大会の理学療法士の活動を参考にした。
大会の医療・理学療法に関する活動を、関係誌への掲載内容で概要を確認した上で、主導的な立場で準備や運営に関わった理学療法士を招聘した。2016 年 5 月には Collin Peterson 氏（University of Brighton）、2017 年 3 月には当時 IFSPT 会長の Nicola Phillip 氏（Cardiff University）に来日いただき、日本理学療法士協会で準備に関わる委員の出席のもとに検討会議を開催し、内容と詳細について情報を得た。ここでは質疑応答をまじえて、具体的な問題や対応策についてもご教示いただき、その後の準備を計画する上でたいへん参考になる情報が得られた。
2016 年 8 月に開催されたリオデジャネイロオリンピックに、オリ・パラ対策本部より委員 2 名（小林寛和、坂本雅昭）が派遣され、選手村内診療所や競技会場における理学療法士の活動を視察した。理学療法士の活動の準備・運営を主導した 4 名の理学療法士と 4 時間にも及ぶ会議の機会を得て、多くの情報を提供していただき、準備にあたってのスケジュールや内容に関する注意点や、計画における留意点について整理がなされた。
●養成すべき人材像の検討必要とされるスキルは、活動場所（選手村診療所、競技会場）によって異なるが、全体に共通して、次に概要を示す「養成すべき人材像」を掲げた。
【養成すべき人材像】
１．スポーツを実践する対象者に、適切な理学療法が提供できる。
２．ハイレベルのアスリートに、適切な理学療法が提供できる。
３．医療の現場のみでなく、スポーツ活動の現場においても、対象者（上記１，２）の要求に対応できる。
37

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム

４．国 際的なスポーツイベントにおいては、外国からの参加者にも適切なコミュニケーションに基づいて、理学療法が施行できる。
●教育カリキュラムと研修機会の検討
養成すべき人材像に沿って、必要な知識と技能を有した理学療法士の養成に向けて、教育カリキュラムの内容について検討をした。また、その内容を研修会等で提供するための実施形態とプログラムについて検討をした。
過去大会の例を参考にしつつ、理学療法士に求められるスキルとして、次のような項目を挙げた。
【大会での活動で理学療法士に求められるスキル】
1．競技特性、種目特性に基づいたコンディショニング、リコンディショニング
手法としては徒手療法、物理療法、運動療法、テーピング、アイスバス
2．理学療法実施にあたっての機能評価
3．パラアスリートの特性に基づいた対応
4．急性期対応
スポーツ外傷後、疾病後の対応（評価と処置：運動器外傷、頭部外傷、熱中症、等）
5．1 ～ 4 を円滑に進めていくために・対象者との的確なコミュニケーション（語学）・理学療法記録と情報共有：関係職種との共有、活用
・スポーツ実施環境の確認：安全な実施にあたっての確認
以上の項目について、実際の大会で必要となる具体的内容、手法、レベルについて、会員の理解を高めて、また習得への意識付けにもつなげてもらうため、表 1 に概要を示す内容を教育養成プログラムの骨子としてまとめた。
スポーツ理学療法の基礎的知識から、アスリートを対象としたスポーツ現場における実際の活動に至るまで、広い
表 1 教育養成プログラムの基盤とした主な内容
表1 教育養成プログラムにおける科目と内容の概要

Ⅰ.

総論

Ⅱ.

評価

Ⅲ.

運動療法

スポーツ分野での理学療法士の活動にあたって有するべき知識と技能・スポーツ理学療法における主要業務 ・障がい者スポーツ ・国際競技大会 ・スポーツ現場における理学療法士の活動 ・アンチドーピング

スポーツ理学療法にあたって必要な評価の基礎知識と技能・スポーツ理学療法にあたっての評価 ・全身的な検査・測定 ・障がい者スポーツ選手の身体的・体力的背景

・運動器系の検査・測定・内部障害系の検査・測定

運動療法の基礎知識・技能とスポーツ理学療法への応用
・スポーツ理学療法における運動療法 ・関節可動域の回復、拡大 ・筋力の回復、増強 ・持久力の回復、向上 ・バランス機能の回復、向上
・スポーツ動作の獲得、改善 ・外傷予防のための運動療法 ・リカバリーのための運動療法 ・ウォーミングアップとクールダウン ・障がい者スポーツへの対応

Ⅳ.

物理療法

物理療法の基礎知識と技能とスポーツ理学療法への応用
・スポーツ理学療法における物理療法 ・超音波療法 ・電気刺激療法 ・温熱療法 ・寒冷療法 ・水治療法 ・その他の物理療法 ・リカバリーのための物理療法の活用

Ⅴ.

徒手療法

徒手療法の基礎知識・技能とスポーツ理学療法への応用
・スポーツ理学療法における徒手療法

Ⅵ.

補装具・補助具 スポーツ理学療法にあたって必要な補装具の基礎知識と技能・スポーツ理学療法における補装具 ・障がい者スポーツでの補装具・補助具（義肢、車椅子、特殊な補装具・補助具）・杖 ・装具 ・スポーツ用装具 ・足底挿板 ・テーピング

Ⅶ. 急性期の評価と対応

外傷発生後の急性期への対応にあたって有するべき知識と技能・急性期評価・対応にあたっての留意
・障がい者スポーツにおける急性症状・評価 1.頭部外傷 2.脊柱外傷 3.四肢外傷 4.出血・創傷 5.熱中症 6.急性心疾患 7.その他
・対応 1.頭部・脊柱外傷 2.四肢外傷 3.出血・創傷 4.熱中症 5.急性心疾患

Ⅷ. スポーツ現場における理学療法の実践（実習）

スポーツ現場における理学療法の実践（評価から理学療法の施行まで）

・スポーツ現場実習にあたって ・シミュレーショントレーニング ・国際競技大会の参加者への対応
・都道府県理学療法士会における活動 ・国内競技大会における活動 ・国際競技大会における活動 ・スポーツチームにおける活動

参考．障がい者スポーツにおける理学療法の実践

障がい者スポーツにおける理学療法士の活動にあたって有するべき知識と技能・障がい者スポーツの理念・意義 ・障がい者スポーツの種類 ・障がい者スポーツ選手の体力 ・障がい者スポーツ選手の心理・障がい者スポーツ選手におけるリスク管理 ・トレーナー活動の実際

38

範囲を網羅する内容とした。
研修会等の開催形態についても、座学に加えての実技も計画した。計画当初には一部会場での集合研修に加えて、会員の受講のしやすさや実技トレーニングの日常性などを考慮し、全国都道府県理学療法士会の協力のもとに全国各地で E- ラーニング活用による研修会も計画した。また、実技の遂行内容とレベルの確認が必須と考えられる内容と項目については、実技試験の実施を検討し、そのフィードバックに基づき、実技トレーニングによる技能向上も計画していた。実際には、日常的な実技トレーニングにつなげる地元での研修や実技試験は、期間的な制約や関係各所による他事業との整合などの理由から実施には至らなかった。
2015 年度以降、教育養成事業の企画・準備にあたって、その中心的な委員会と委員名、主な担当事業は次の通りである。
（部員・委員は 50 音順）● 2015・2016 年度

オリ・パラ対策本部（梶村政司本部長）：スポーツ推進部

担当理事：大工谷新一 部長：小林寛和 部員：板倉尚子、坂本雅昭、鳥居昭久
主な担当事業：・大会に向けての教育養成事業の計画
・教育養成事業の体系化（研修会、各種実技講習会の枠組み検討）
・教育カリキュラムの作成
・スポーツ理学療法全国ネットワークの計画● 2017・2018 年度

スポーツ支援推進執行委員会（梶村政司委員長）：スポーツ理学療法育成検討小委員会

委員長：小林寛和  委員：赤坂清和、遠藤浩士、岡戸敦男、坂本雅昭、寒川美奈、鈴川仁人
鈴木章、鳥居昭久、前田慶明、水石裕、宮下浩二、渡辺裕之
主な担当事業：・スポーツ理学療法研修会開催の企画、準備（科目、時間数、プログラム、講師、受講基準などの検討）
・スポーツ理学療法研修会における講師
・大会での活動を希望する会員の選定基準（選定基準とポイント数設定の検討）● 2019・2020 年度

2020 年東京大会推進委員会（梶村政司委員長）：オリ・パラ対策小委員会

委員長：小林寛和 委員：坂本雅昭、寒川美奈、鈴木章、鳥居昭久
主な担当事業：・事前研修会の企画、準備（科目、時間数、プログラム、講師、受講基準などの検討）
・事前研修会の講師
・ブラッシュアップ研修教材の企画、準備（内容、時間数、担当講師、視聴対象などの検討）
・教育養成事業のレガシーとすべき内容の検討

39

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム

2．開催した研修会の概要

（小林寛和）

前項に記した考え方と内容に基づき、大会の活動に向けた人材養成のための研修会を開催した。研修会は、スポーツ理学療法研修会として総論研修会、基礎研修会、応用研修会の 3 研修会と、オリ・パラ事前研修会の 4 つの研修会を計画した。
研修会は、次の基本方針に沿って計画した。
【研修会開催の基本方針】
・各研修会は、特定の競技大会や役割に対応したものではなく、国際競技大会等におけるスポーツ現場活動や運営の従事にあたり、基本的な考え方および必要となる知識や技能について理解を得ることを目的とする。
・受講により、大会における活動に際しての意欲を高め、責任を実感できる内容とする。
・プログラム内容とレベルの難易度は、高度専門レベルには設定せず、理学療法士にとって基本のスキルを、スポー
ツ現場における特徴的な対象にあてはめた内容とレベルとする。
研修会を受講することによって、受講者に習得してもらいたい内容としては、次のようなものを掲げた。
【習得目標－１】
1．国際競技大会等の概要や運営に関わるための基本事項を知る。
2．ス
 ポーツ現場で発生する代表的な外傷について、発生機転、急性期に呈する徴候・症状等と、急性における対応（評価、処置等）に関する基本事項を知る。
3．ス
 ポーツ現場で発生する代表的な外傷・障害および疾病について、その発生機序、病態、リスクの基本事項を知る。
4．障がい者スポーツの特徴（全体への対応、クラス分け等を含む）や注意点を知る。
5．障
 がい者スポーツにおける代表的な外傷・障害および疾患について、その発生機序、病態、リスク、日常生活活動支援の基本事項を知る。
6．外傷・障害のみならず、スポーツ現場で生じる身体的な疲労や不調等についても基本事項を知る。
【習得目標－２】
1．ス
 ポーツ現場での外傷発生時の急性期における対応について、その場に応じた必要な行動（医師等の協働職種との連携、対応方法など）と優先順位を知り、実践に結びつけることができる。
2．ス
 ポーツ現場の対応に関するシミュレーションを通して、代表的な外傷・障害や疾病および身体的な疲労や不調等について、必要な検査・測定および評価の流れと項目（クラス分け等含む）を知り、実践に結びつけること
ができる。
3．ス
 ポーツ現場で提供できる理学療法（運動療法、物理療法、徒手療法、補装具療法、活動支援）を選択するまでの一連の思考プロセスを知り、実践に結びつけることができる。
●各研修会の受講の流れ
研修会の受講の流れは図 1 のようになる。
集合研修会はスポーツ理学療法研修会（総論・基礎・応用）と、オリ・パラ事前研修会になるが、いずれも受講内容を反映した実技トレーニングに、受講後取り組んでもらうことを意識してもらった。
スポーツ理学療法研修会については、受講を希望する会員を広く受け入れて開催した。総論、基礎、応用と順序立てた受講を推奨したが、日程的な事情などによって受講できない研修会が生じたり、順番通りに受講できない受講者
もあった。

40

応用研修会の受講には、BLS（Basic Life Support．一次救命処置）に関する講習会の受講と修了を必須とし、申込みの際に確認した。
オリ・パラ事前研修会は、当会からの推薦と組織委員会によるマッチングを経て、大会での活動が決定した会員のみに対象者を限定した。この対象者には、「ブラッシュアップ研修教材」の視聴権も付与し、その視聴による自己研修も企画した。

オリ・パラ大会
での活動

2021年2月～2021年6月

ブラッシュアップ研修教材（オンライン）
2019年12月～2020年2月

オリ・パラ事前研修会
公募・審査 → 推薦 （→大会組織委員会によるマッチング）→ 活動に向けた準備
2017年12月～2019年2月

実技トレーニング、現場実習

応用研修会

スポーツ理学療法研修会

所属士会等におけるスポーツ現場、および障がい者スポーツ現場での実習を計画、実践（BLS講習会修了）
基礎研修会
総論研修会

図1 図１
オリ・パラ大会での活動に向けた研修の流れ（日本理学療法士協会主催分）
オリ・パラ大会での活動に向けた研修の流れ（日本理学療法士協会主催分）

表2●各研修会の概要（表 2）
各種研修会について、その概要を記す。
内容の詳細については、本項表と併せて、事項以降を参照していただきたい。

研修会名称
総 論

形態
講義

スポーツ理学療法研修会の全体像
日数

内

1日

総論

2日

評価

基 礎

講義

応 用

2日
講義
グループ
ワーク

容

運動療法
物理療法、徒手療法、補装具・補助具（1） スポーツ理学療法研修会① 総論研修会

急性期の評価と対応
スポーツ現場における理学療法の実践

 各種スポーツ競技大会における業務にあたって、必要となる基礎的知識を得るための研修会である。スポーツ
理学療法に加えて、総合国際競技大会、障がい者スポーツ、アンチドーピングを取り上げて、1 日間の座学による内容とした。
 科目と時間数を表 3 に示す。科目はスポーツ理学療法総論、国際競技大会、障がい者スポーツ、アンチドーピ
ングとし、各項に関する必要となる基礎的内容とした。
標準的な時間割を表 4 に示す。
開催日と会場を表 5 に示す。
表3

総論研修会の科目と時間
4 科目

1 日間・6 時間（360 分間）

すべて座学・講義

時間数

スポーツ理学療法総論

90 分間

国際競技大会の概要

90 分間

障がい者スポーツ総論

90 分間

アンチ ･ ドーピング

90 分間

表4

総論研修会の時間割

9 : 00 〜 10 : 30

スポーツ理学療法

10 : 40 〜 12 : 10

国際競技大会における理学療法士の活動

総論

13 : 10 〜 14 : 40

障がい者スポーツの基礎知識

14 : 50 〜 16 : 20

アンチドーピングの基礎知識

41

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム
表5

総論研修会

会期、会場、講師の一覧

参加者全 1,390 名

全8回
2017 年 12 月 10 日

東北文化学園大学

（宮城県）

講師一覧

全6名

2017 年 12 月 23 日

首都大学東京

（東京都）

小林

寛和

日本福祉大学科2017 年 12 月 24 日

横浜医療情報専門学校（神奈川県）

坂本

雅昭

群馬大学

2018 年 3 月 11 日

麻生リハビリテーション大学校

（福岡県）

片寄

正樹

札幌医科大学2018 年 4 月 29 日

首都大学東京

（東京都）

鳥居

昭久

愛知医療学院短期大学2018 年 6 月 10 日

札幌医療リハビリ専門学校

（北海道）

信太

奈美

首都大学東京2018 年 7 月 1 日

千葉県立保健医療大学

（千葉県）

鈴木

智弓

日本アンチ・トーピング機構

2018 年 7 月 22 日

森ノ宮医療学園専門学校（大阪府）（講義順：所属は当時のもの）② 基礎研修会
 スポーツ理学療法の実践にあたって必要となる基礎的な知識や技能を得るための研修会である。実際に必要となる内容を取り上げて、2 日間の内容とした。
 科目と時間数を表 6 に示す。活動にあたって必要となる機能評価、部位別の対応、物理療法、補装具、徒手療法、障がい者スポーツの基礎的な内容とした。障がい者スポーツについて、様々な視点から理解を深めてもらうことも意識した。
表6

標準的な時間割を表 7 に示す。

基礎研修会の内容
12 科目

開催日と会場を表 8 に示す。

表7

すべて座学・講義

時間数

概論

60 分間

機能評価

60 分間

部位別：頭頚部・体幹

90 分間

部位別：上肢90 分間

部位別：下肢

90 分間

物理療法

60 分間

補装具（スポーツ用装具、テーピング）

60 分間

徒手理学療法90 分間

障がい者スポーツ：概論

60 分間

障がい者スポーツ：種目別

90 分間

障がい者スポーツ：classification

90 分間

総括

60 分間

基礎研修会の時間割

1 日目

42

2 日間・15 時間（900 分間）

2 日目

8:30 〜

受付

8:30 〜   9:30

補装具
−スポーツ用装具・テーピング−

9:00 〜 10:00

総論

9:40 〜 11:10

徒手理学療法10:10 〜 11:10

機能評価

11:20 〜 12:20  

障がい者スポーツ
−総論−

11:20 〜 12:50

スポーツ外傷・障害への理学療法−頭頸部・体幹−13:20 〜 14:50

障がい者スポーツ−競技・種目別−

13:50 〜 15:20

スポーツ外傷・障害への理学療法−上肢− 15:00 〜 16:30

障がい者スポーツ−クラシフィケーション−

15:30 〜 17:00

スポーツ外傷・障害への理学療法−下肢− 16:40 〜 17:40

まとめ

17:10 〜 18:10

物理療法

表8

基礎研修会

会期、会場、講師の一覧

参加者全 849 名

全4回
2018 年 8 月 18 日・19 日 首都大学東京（東京都） 講講師一覧

2018 年 9 月 22 日・23 日 埼玉県建産連研修センター （埼玉県）
2018 年 11 月 10 日・11 日 広島国際会議場（広島県）

2019 年 1 月 12 日・13 日 東北文化学園大学（宮城県）

全 35 名赤坂 清和
埼玉医科大学
指宿 立
和歌山県立医科大学みらい医療推進センター
岩田 秀治
ハーベスト医療福祉専門学校
蛯江 共生
飛翔会ケアウイング大久保 雄
埼玉医科大学
岡戸 敦男
トヨタ自動車（株）リコンディショニングセンター
片岡 正教
大阪府立大学
加藤 真弓
愛知医療学院短期大学
小林 寛和
日本福祉大学
小山 貴之
日本大学
坂本 雅昭
群馬大学
寒川 美奈
北海道大学
信太 奈美
首都大学東京清水 結
とつか西口整形外科
城下 貴司
群馬パース大学
鈴川 仁人
横浜市スポーツ医科学センター
鈴木 章
国立スポーツ科学センター
高橋 佐江子 国立スポーツ科学センター
高村 隆
船橋整形外科
瀧口 耕平
神戸大学病院
武田 正幸
真室川町立真室川病院
橘 香織
茨城県立医療大学
千葉 慎一
昭和大学病院
鳥居 昭久
愛知医療学院短期大学
中川 和昌
高崎健康福祉大学
成田 崇矢
健康科学大学
秀島 聖尚
鶴田整形外科医院
藤田  まり子 龍谷大学
前田 慶明
広島大学
前野 香苗
こども訪問看護ステーションじんおかざき
宮下 浩二
中部大学
森本 晃司
流通経済大学安村 明子
神戸総合医療専門学校
吉田 昌平
京都がくさい病院
吉田 真
北翔大学（50 音順．所属は当時のもの）③応用研修会 競技スポーツの活動現場におけるスポーツ理学療法の内容、方法を習得するためのより実践的な内容の研修会である。
 急性期への対応をはじめとして実際の現場における活動（チームや個人の日常的な活動や各種競技大会での活動）を含めた。実際の業務場面や対象者を想定し、必要な知識・技能を習得し、各種大会に向けて実践的能力を養うために、2 日間の実技を含めた研修会とした。
 科目と時間数を表 9 に示す。総論、基礎の各講習会を基盤として、スポーツ現場における活動で不可欠な急性期対応や、競技種目特性に基づいたより実践的な内容について、実技をまじえて解説した。また「シミュレーショ
ン」として、スポーツ現場の活動で遭遇する状況、ケースを講師が設定し、その望ましい対応についてグループでの討議、全体での発表、質疑応答を実施した。
標準的な時間割を表 10 に示す。
開催日と会場を表 11 に示す。
表9

応用研修会の内容

11 科目

2 日間・15 時間（900 分間）

講義・一部デモ、簡易実技

スポーツ現場における理学療法の実践

時間数

概論

30 分間

スポーツ現場における急性期対応

180 分間スポーツ現場における実践１（競技種目に基づいた理学療法①）

90 分間

スポーツ現場における実践２（

  〃

②）

90 分間

スポーツ現場における実践３（

  〃

③）

60 分間

スポーツ現場における実践４（障がい者スポーツ）

90 分間

シミュレーション１

90 分間

シミュレーション２

90 分間

シミュレーション３

60 分間

シミュレーション４

90 分間

総括

30 分間

43

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム
表 10

応用研修会の時間割

1 日目
8:30 〜

受付

9:00 〜  9:30

総論

2 日目
    8:30 〜 10:00 障がい者スポーツの特性に基づいた対応

10:10 〜 12:10

スポーツ現場における理学療法の実際−具体的な例への対応シミュレーション−
グループワーク

9:30 〜 12:30

急性期対応−評価から処置−

13:30 〜 15:00

競技種目特性に基づいた対応１

  13:10 〜 14:40

課題発表・討議

15:10 〜 16:40

競技種目特性に基づいた対応２

  14:50 〜 16:50

課題発表・討議

16:50 〜 17:50

スポーツ現場におけるコンディショニ
ング方法
  17:00 〜 17:30−代表的な方法と近年の傾向−

表 11

まとめ

応用研修会

会期、会場、講師の一覧

2018 年 10 月 27 日・28 日   帝京科学大学千住キャンパス（東京都） 講師一覧

参加者全 719 名

全5回
2018 年 11 月 17 日・18 日   横浜リハビリテーション専門学校 （神奈川県） 岩田
2018 年 12 月 1 日・ 2 日   神戸学院大学有瀬キャンパス（兵庫県）

2019 年 1 月 26 日・27 日   ハーネル仙台（宮城県）

2019 年 2 月 2 日・ 3 日   帝京科学大学千住キャンパス

（東京都）

秀治
蛯江 共生
岡戸 敦男
小林 寛和
小山 貴之
坂本 雅昭
佐保 豊
寒川 美奈
鈴川 仁人
鈴木 章
高橋佐江子
武田 正幸
田中 彩乃
鳥居 昭久
馬場 歩
秀島 聖尚
前田 慶明
前野 香苗
三富 陽輔
宮下 浩二
安村 明子
吉田 昌平
吉田 真
渡辺 裕之

全 23 名ハーベスト医療福祉専門学校
飛翔会ケアウイング
トヨタ自動車（株）リコンディショニングセンター
日本福祉大学
日本大学
群馬大学
スポーツセーフティージャパン
北海道大学
横浜市スポーツ医科学センター
国立スポーツ科学センター
国立スポーツ科学センター
真室川町立真室川病院
国立スポーツ科学センター
愛知医療学院短期大学
日本車椅子テニス協会
鶴田整形外科医院
広島大学
日本ボッチャ協会
日本スポーツ振興センター
中部大学
神戸総合医療専門学校
京都がくさい病院
北翔大学
北里大学（50 音順．所属は当時のもの）（2） オリ・パラ事前研修会
この研修会は、大会での活動が決定した次のいずれかにあてはまる会員に対象者を限定した。
・本会からの推薦と大会組織委員会によるマッチングを経て、大会での活動（選手村診療所、競技会場）を予定す
る者
・各競技団体の推薦によって競技会場での活動を予定する者
研修会の目的は、次のようになる。
1．大会で活動する会員の知識・技能のレベルアップをはかる。
2．大会における活動内容と、活動にあたって必要となる知識と技能を理解してもらう。
3．自身が補足すべき内容を理解し、大会に向けてのトレーニングに活かしてもらう。
科目と時間数を表 12 に、標準的な時間割を表 13 に示す。実技を多くより実践的な内容とした。
実技の際には、講師が受講者の技能確認を行い、良い点と大会までに技能向上が望まれる点について、総括の時間を使って受講者にフィードバックを行った。
開催日と会場を表 14 に示す。COVID-19 の影響により、最後の 1 回のみを対面開催とすることができず、オンラ
イン研修会としての開催となった。
44

表 12

オリ・パラ事前研修会の科目と時間数科目

2 日間・11 時間（660 分間）

時間数

講義・実技

総論

60 分間

語学スキル（英語）

120 分間テーピング

220 分間急性期対応

140 分間シミュレーション

120 分間

表 13

オリ・パラ事前研修会の時間割

1 日目

2 日目

12:00 ～ 13:00

スポーツ理学療法総論

9:00 ～ 10:20

語学スキル 1

13:10 ～ 16:50

テーピング

10:30 ～ 12:10

急性期
シミュレーショントレーニング

17:00 ～ 19:20

急性期対応

13:10 ～ 14:10

語学スキル 2

表 14

オリ・パラ事前研修会

会期、会場、講師の一覧●研修会日程・会場・定員・2019 年 12 月 21 日（土）・22 日（日）／田町カンファレンスルーム （定員 60 人）
・2020 年 1 月 18 日（土）・19 日（日）／田町カンファレンスルーム （定員 60 人）
・2020 年 1 月 25 日（土）・26 日（日）／東京医科歯科大学附属病院 （定員 80 人）
・2020 年 2 月 08 日（土）・ 9 日（日）／帝京科学大学千住キャンパス（定員 100 人）
・2020 年 2 月 29 日（土）・3 月 1 日（日）／→ 2021 年 5 月 30 日（日）オンライン研修会として開催
赤坂

清和

埼玉医科大学

寒川

美奈

北海道大学

前田

慶明

蛯江

共生

飛翔会ケアウイング鈴川仁人

横浜市スポーツ医科学センター

宮崎

喬平

広島大学
大阪回生病院

岡戸敦男

トヨタ自動車（株）リコンディショニングセンター

鈴木章

国立スポーツ科学センター

宮下

浩二

中部大学

加藤

巧

目白大学

瀧口

耕平

神戸大学病院森本晃司

流通経済大学小林寛和

日本福祉大学田中

彩乃

  国立スポーツ科学センター

吉田昌平

京都がくさい病院

小山

貴之

日本大学

鳥居

昭久

愛知医療学院短期大学

吉田

真

坂本

雅昭

群馬大学

秀島

聖尚

鶴田整形外科医院

渡辺

裕之

北翔大学
北里大学
（50 音順．所属は当時のもの）

その他、当初、大会に臨む会員を対象として、大会直前に技能の確認とブラッシュアップのための研修会を予定していた。会期が迫る中、対面開催は不可能であると判断し、急遽「ブラッシュアップ研修教材」を作成し、自己研修への取り組みを推奨した。

45

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム

３．研修教材の概要

（坂本雅昭）【ブラッシュアップのための研修教材】
2020 東京大会推進委員会オリ・パラ対策小委員会では 2020 年 10 月より、参加スタッフ向け「ブラッシュアップのための研修教材」作成について検討をはじめた。この時点では、COVID-19 の影響により対面での研修会開催は困難と判断され、自己学習が可能な動画教材を作成することとなった。
オリ・パラ対策小委員会（委員長：小林寛和、委員：坂本雅昭、寒川美奈、鈴木章、鳥居昭久）では、教材の構成、各科目の共通項目、各科目の講師選定等について検討し、年内完成を目指した。
研修教材を使用した学習対象者は、①大会で活動が決定した者、②競技団体の推薦により、競技会場で活動する会員、とした。研修の目的は、①大会で活動する会員の知識・技能のレベルアップを図る、②これまでのスポーツ理学療法研修会、オリ・パラ事前研修会の内容を経て、大会に向けた最終仕上げの意識をもったトレーニングに取り組んでもらう、こととした。
各科目は次の共通フレームで構成された。
⒈ 学習における目標（到達目標）⒉ 学習内容の目次⒊ 事前研修会の受講者でみられた良い例（その理由）⒋ 事前研修会の受講者にみられた問題点（その具体例）⒌ 「3.」 と 「4.」 を活かしての模範例（「3.」 の向上方法、「4.」 の改善方法等）⒍ 今後の学習に向けての方法紹介
研修教材は動画、パワーポイントによる音声付きスライドショーで作成され、総時間数約 180 分となった。各科目の担当講師は次の通りである。
1. 今後に向けて（2020 東京大会推進委員会委員長 梶村政司）
2. 東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会における活動に向けて（小林寛和）
3. 英会話の要点（赤坂清和、加藤巧、寒川美奈、宮崎喬平、米国理学療法士 1 名）
4. パラアスリートへの対応（鈴木章、鳥居昭久、秀島聖尚、前田慶明）
5. 急性期対応（鈴木仁人、鈴木章、田中彩乃、宮下浩二）
6. テーピング（岡戸敦男、小山貴之、坂本雅昭、吉田昌平）
7. シミュレーション（急性期対応とテーピング担当者、米国理学療法士 1 名）
各科目の詳細は割愛するが、いずれも学習者のアクティブラーニングを図る工夫がなされており、現場での実践に役立つ学習が可能になると思われた。特に、「英会話の要点」ではリスニング、スピーキングが学習可能な工夫がなされていた。また、担当講師陣の尽力により、米国在住のネイティブスピーカーの協力を得て、より実践を想定した英会
話の学習が可能となった。
以上の教材は、2020 年 12 月に仮版、内容の再確認、校正を経て 2021 年１月に完成された。教材作成と並行して、この教材を使用した学習を効果的に実施するための検討がなされ、各都道府県士会の「スポーツ理学療法運営担当者」の協力を得ることとした。
2021 年 1 月 23 日に開催された「スポーツ理学療法運営担当者会議」に出席された各都道府県のスポーツ理学療法
運営担当者及び士会推薦者の先生方に、本教材の内容および使用方法について科目担当者より説明を行った。また、各都道府県士会で、本教材を使用した伝達講習会を開催し、活用していただくことをお願いした。
おわりに、「ブラッシュアップのための研修教材」の概要を記した。本教材が、オリ・パラ大会で活動した会員スタッ
フのみならず、これからのスポーツ理学療法の向上に役立ものと確信している。

46

４．各研修会、研修教材における各科目の概要

（坂本雅昭）

国際競技大会等での活動に向けた人材育成プログラムとして、スポーツ理学療法研修会（総論、基礎、応用）、オリ
パラ事前研修会を実施した。これらの研修会は、理学療法士が国際大会等で活動するための知識と技能を段階的に学習できるよう構成された。全体的な流れとしては、座学による知識と技能の整理、必要となる技能のデモンストレー
ション、各科目で学習した知識と技能を活用するシミュレーション実習へとより実践的なプログラムに進める構成とした。
１）スポーツ理学療法研修会【総論】
各種スポーツ競技大会における業務にあたって、必要となる基礎的知識を習得することを目的とした。スポーツ理学療法に関する専門的な内容の他に、大会に関する内容も含み、主な科目としては、①スポーツ理学療法総論、②国際競技大会の概要、③障がい者スポーツ総論、④アンチドーピングとした。
全ての科目は講義形式で 4 科目 360 分、1 日間の研修会とした。また、アンチドーピングについては、日本アンチドーピング機構（JADA）より講師派遣の協力を得た。
２）スポーツ理学療法研修会【基礎】
スポーツ理学療法の実践にあたって必要となる基本的な内容について、知識や技能を習得吸うことを目的とした。
この研修会の内容は、①総論、②機能評価、③スポーツ外傷・障害への理学療法（頭頸部・体幹）、④スポーツ外傷・障害への理学療法（上肢）、⑤スポーツ外傷・障害への理学療法（下肢）、⑥物理療法、⑦徒手理学療法、⑧補装具（スポーツ用装具・テーピング）、⑨障がい者スポーツ（概論）、⑩障がい者スポーツ（種目別）、⑪障がい者スポーツ（クラシフィ
ケーション）の 11 科目とした。
全ての科目は 12 科目 900 分の講義形式で実施したが、各科目の担当講師の工夫により、基礎的内容から実践例の紹介まで幅広く網羅された内容となった。2 日間の研修を全国 4 ヶ所で開催するため、35 名の講師の協力を得て実施された。
３）スポーツ理学療法研修会【応用】競技スポーツの活動現場におけるスポーツ理学療法の実践内容、方法を習得することを目的とした。この研修会の内容は、①総論、②急性期対応（評価から処置）、③競技種目特性に基づいた対応、④スポーツ現場におけるコンディ
ショニングの方法、⑤障がい者スポーツの特性に基づいた対応、⑥スポーツ現場における理学療法の実際（シミュレーション）の 6 科目とした。総論については講義形式、そのほかは講義形式とデモンストレーションを実施した。スポー
ツ現場における理学療法の実際（シミュレーション）では、各シミュレーション・ケースに関するグループ討議、内容
発表、全体討議を行なった。
本研修会では、競技スポーツの活動現場におけるスポーツ理学療法の実践能力向上を目的としたため、当初、実技実習の形式を検討したが、受講者が各回 150 〜 200 名と多く、また実技用物品の確保や会場規模の制約からデモン
ストレーション、シミュレーション実習の形式とした。そのための 6 科目 900 分のうち、デモンストレーションを取り入れた急性期対応と競技種目特性では 180 分、シミュレーション実習では 330 分の時間を当てた。
急性期対応では、頭部外傷、脊椎外傷、急性心疾患、熱中症、救命処置、搬送などのデモンストレーションを外部講師の協力を得て実施された。また、競技種目特性に基づいた対応では、代表的な競技種目として６競技を取り上げ、それぞれ①競技種目特性、②多くみられる外傷・障害、③特徴的な症状・徴候、④具体的な症例に対する機能評価と理学療法について概説、デモンストレーションを提供し、その後に続く科目である、「スポーツ現場における理学療法の実際」でシミュレーション実習を導入した。
47

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム
シミュレーション実習では、3 つの対応場面（A コンディショニング、B リコンディショニング、C 障がい者スポーツ選手）を設定し、それぞれ 20 症例を準備した。受講者を 1 グループ 7 〜 10 名、20 グループに分け、各グループには目的別症例 A・B・C から各 1 症例、3 症例を割り当てた。
症例情報例は図 1 の内容で、具体的な対応内容についてグループワークを行なった。各症例の検討内容は 1 症例 30〜 40 分でまとめ、発表用資料を作成するよう指示した。グループワーク後の全体発表にて、各グループに割り当てた 3 症例から講師が指示した 1 症例について発表を行なった。同じ症例を 2 グループが発表するよう割り当て、その内容について全体討議を行なった。
2 日間の研修を全国 5 ヶ所で開催するため、23 名の講師の協力を得て実施された。
４）オリ・パラ事前研修会
2020 年東京大会推進委員会オリ・パラ対策小委員会、大会組織委員会によるマッチング後に採用された本会会員のスキルアップを目的とした研修会を企画・開催した。オリ・パラ大会の選手村内診療所等で活動する本会からの推薦者に、求められる活動と技能を理解してもらい、その活動に要する技能のレベル向上をはかることを目的とした。
研修会の内容は、①総論、②語学スキル、③テーピング、④急性期対応、⑤急性期のシミュレーション対応の 5 科目とした。総論を除く 4 科目では、講義（動画を含む）、演習、実習を含み、実習時には受講者 10 名に対してアシスタン
ト講師 1 名を配置し、実技指導とともに、受講者の技能レベルの確認を行なった。
本研修は 2 日間、660 分で構成され、実技を中心としたこと、全国 5 ヶ所で開催したため、21 名を越す講師の協力を得た。
急性期のシミュレーション対応では、熱中症、足関節捻挫、肩関節脱臼の 3 症例に対する急性期対応を課題として、英語によるシミュレーション実習を行なった。それぞれの課題は 10 分間で理学療法士、選手役ともに英語による対応とし、初期評価から処置、関係者等への報告までのコミュニケーションおよび急性対応の技能確認を行い、その都度アドバイスを行った。
全科目終了後には、担当講師から各参加者への個別のフィードバックを行い、さらなる技能向上に向けたアドバイスが行なわれた。

図 1 第 4 回事前研修会の様子

48

4－1 急性期対応（鈴木 章）

急性期対応を主題とした研修会はとしては以下の 3 つが開催された。
1. スポーツ理学療法研修会・応用研修会
2. オリ・パラ事前研修会
3. ブラッシュアップのための研修教材
1．スポーツ理学療法研修会・応用研修会
この研修会は 5 回開催され、テーマは「スポーツ現場における理学療法の実践、活用」で、急性期対応としては「評価から処置」という内容で座学による講義および講師によるデモンストレーションが実施された。
目的としては①スポーツ現場での急性期対応における心得を知る、②急性期対応における理学療法の活用方法を知る、③評価と処置の概要を理解し、実技トレーニングにつなげる考え方と方法を知る、の 3 つを掲げた。
この研修会では競技場等の現場での活動が経験豊富な佐保豊氏（スポーツセーフティジャパン）を外部講師としてお招きした。エマージェンシーアクションプランの作成など競技会場における事前準備、実際の現場での活動の様子など非常に有意義な情報を提供していただく機会となった。
2．オリ・パラ事前研修会
この研修会も 5 回開催予定で 4 回開催され、「急性期対応」と「急性期のシミュレーショントレーニング」というテーマで実施された。予定されていた第 5 回目については COVID-19 感染拡大にともないオンラインでの開催となった。
「急性期対応」は① RICE 処置の基礎的事項について理解している、②パラスポーツに特有な急性期対応について理解している、③患部の状態に応じて、適切な急性期対応ができる、④処置に有効なアイスパックの作成・バンテージの操作ができる、の 4 つを到達目標とした。
内容と項目は以下のとおりである。
1. 急性期対応の目的と流れ・ドクターとの連携：処置等における注意点
・固定用具（三角巾、シーネ等）使用：デモンストレーション動画を使用
2．RICE 処置の基礎知識
3．パラスポーツに特有な急性期対応の知識
4．アイスパック作成、ラップ・バンテージ操作のデモンストレーション
対象部位：足関節、膝関節、肩関節
5. アイスパック作成、ラップ・バンテージ操作の実技
6．質疑応答・まとめ
具体的な実技を中心とした内容となっているため、受講者は事前学習として前述研修会の復習やアイシングやテー
ピング操作、使用法等の確認を行った上で受講していただいた。
「急性期のシミュレーショントレーニング」では①英語による熱中症に対する基本的な急性期対応が実施できる、②
英語による足関節捻挫への RICE 処置が実施できる、③英語による肩関節前方亜脱臼への RICE 処置が実施できる、の3 つを到達目標に掲げ、国際大会の現場を想定した内容で実施した。
先ず実技を実施するにあたり、自己申告によるテーピング技能レベルを考慮し、全体を 10 グループ程度に分ける作業を行った。その後、それぞれの課題において、2 人 1 組で実技を実施し、終了後には担当スタッフからのフィード
バックを行なった。実技の課題は「熱中症に対する急性期対応」「足関節捻挫に対する RICE 処置」「肩関節前方亜脱臼に対する RICE 処置」の 3 つとし、全ての実技およびフィードバックが終了した後に総括を行なった。
49

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム
事前学習としては、全て英語での実施となるため、臨床場面に応じた英語のリスニングおよびスピーキングができるよう準備していただいた。
３．ブラッシュアップのための研修教材
対象者が、事前研修会よりも更にハイレベルな内容の知見を得て、現場で実践できるようにすることを目的として作成された。
過去の研修会の内容についてアップグレードを行うと共に、フィードバック等で多く見られた問題点等についても共有することで、現場において想定される問題点について集約したものとなった。
オリ・パラ事前研修会の受講者を対象とし、期間限定で理学療法士協会ホームページにて視聴可能とした。
以上が東京 2020 大会に向けての「急性期対応」の取り組みであった。
まとめ
新人ではなく現場での戦力となる経験者を対象とした研修会であった。ある程度経験年数を重ねると指導される機会がなくなることから、今回、受講者は貴重な経験になったと感じる。実技における具体的な問題点も確認し共有できたことは非常に有意義であった。更には国際大会へ向けての取り組みとして、英会話のみで行う実技があったのも特徴である。普段優秀な技術を有する方でも英語での説明となると手技が疎かになる場面もみられた。このような臨床経験を共有する機会ができたことは後世にも伝えていくべき内容であり、今後の国際大会での経験を重ねアップ
デートされていくことを望む。

50

4－2 テーピング（坂本雅昭）

テーピングに関する各研修会での科目の全体的な流れとしては、座学による知識と技能の整理、必要となる技能のデモンストレーション、各科目で学習した知識と技能を活用するシミュレーション実習へとより実践的なプログラムに進める構成とした。各研修会での概要は次のとおりである。
１．基礎研修会
基礎研修会では、「補装具」の科目内でテーピングの基礎的内容を講義形式で実施した。到達目標は、テーピングの目的や注意点などを理解することとした。教材はパワーポイントによる 16 枚の資料で、①テーピングの目的、②テーピングの効果、③基本的注意点、④実施上の注意点、⑤テーピングの準備、⑥テーピング実施の際の準備、⑦テープの種類、⑧足関節捻挫のテーピング、⑨テーピンに関する用語 ( 足関節、膝関節を例に )、⑩テープ材料の工夫、⑪テー
ピングによる皮膚の問題と対策などが含まれる。
以上の教材による講義を行い、次期研修までに自己研修をすすめるよう受講者に促した。
２．応用研修会
応用研修会では、「スポーツ現場における理学療法の実践、活用」をテーマとしており、①スポーツ現場における急性期対応、②競技種目特性に基づいた対応―Ⅰ・Ⅱ、③スポーツ現場におけるコンディショニング、④障がい者スポーツの特性に基づいた対応、⑤スポーツ現場における理学療法の実際（シミュレーション）等の科目で、各種競技種目における実践的な理学療法を検討する中で、テーピングの必要性や活用方法について確認できるようにした。
３．事前研修会
事前研修会では、研修会参加に先立ち、学習しておくべき内容として足関節捻挫および膝内側側副靱帯損傷等へのテーピング、足関節用 U 字パッドの作成を事前に提示した。講義では、基礎研修会教材を用いてテーピングの基本的事項を再確認し、足関節捻挫、膝内側側副靱帯損傷及び肘内側即副靭帯損傷に対するテーピングについて動画教材を用いて解説した。その後、講師によるデモンストレーションを行い、受講者 2 名 1 組での実技を行なった。各課題は設定時間内で実施し、講師による技能確認とアドバイスを行なった。
４．ブラッシュアップのための研修教材
総論・基礎・応用・事前研修会を通じて学んだテーピングの知識と技能を基に、実践的テーピングを想定した準備を進めるための自己学習用教材として作成した。
事前研修会での受講者の技能確認の結果から、レベルアップのための課題を明確化した。主な課題は、①特定の関節運動の制動と誘導、②テープの選択と走行への配慮、③効果判定、④所要時間とした。これら課題を踏まえ、具体的項目として、機能評価と動作観察・分析、テープの種類による制動・誘導の違い、テープの走行による制動・誘導の違い、肢位と誘導による制動効果の違い、走行位置による多関節への影響、効果判定等とした。パワーポイントによる 45 分の動画教材となっており、全ての項目にナレーションを入れ、実技を促すために規定時間内で課題を実施する部分も設けた。
教材の最後には、自己研修課題をあげ技能向上のための継続を促した。また、国際大会での実践的活用のために、足関節捻挫予防のテーピングに関するシミュレーション・ケースを挙げ、英語による対応シナリオを掲載した。
以上が、各研修会におけるテーピングに関する科目構成と教材の概要となる。

51

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム

4－3 障がい者スポーツ（鳥居昭久）

2020 東京オリ・パラ大会（以下、東京大会）への支援準備に伴い、2016 年に日本理学療法士協会が会員を対象に行ったスポーツ活動支援の実態調査結果において、障がい者スポーツの支援に関わっている理学療法士は少ないことが明らかになった。また、パラリンピックの支援に向けて、スポーツ外傷・障害の理解とその対応が可能であり、加えて、障がい者スポーツを理解した理学療法士人材の育成をする必要性を示された。東京大会へ向けての一連のスポー
ツ理学療法研修会においても、障がい者スポーツに関わる内容を取り入れたプログラムが実施されることになった。
障がい者スポーツ関連の教育養成プログラムとして、先ず、“ スポーツ理学療法研修会～国際競技大会等での活動に向けて～ ” と称した総論研修会の 1 コマとして、“ 障がい者スポーツ総論 ” というテーマで、障がい者スポーツについての基礎知識の提供を行った。ここでは、障がい者スポーツの概要の内容で実施した。ポイントとして、①基本的に障がい者スポーツがリハビリテーションから派生し、障がい者の社会参加のツールとして重要な役割を果たしていること。②スポーツにおける、いわゆるスポーツ外傷・障害は、障がい者スポーツでも同様であり、加えて、障がい者
スポーツにおいては、背景の障害に影響される特徴があること。③そもそも、法的にも “ 障害 ” を対象としており、他のスポーツ支援者よりも、遙かに “ 障害 ” 理解している理学療法士が障がい者スポーツの支援をすることに重要性があり、これを理解することが講義の目的であった。
スポーツ理学療法研修会は、次の段階で、基礎研修会、応用研修会と進むが、基礎研修会においては、障がい者ス
ポーツの講義は３部構成で実施した。障がい者スポーツ１は “ 障がい者スポーツ概論 ”、同２では “ 競技種目別特徴 ”、同３では “ クラス分け（classification）” についての講義を行った。障がい者スポーツ 1 では、先ず、障がい者スポー
ツと健常者スポーツの違いについて理解することを目標とした。その上で、障がい者スポーツにおける外傷・障害の概要、障がい者スポーツにおけるリスク管理、障がい者スポーツ選手における日常生活での注意点を理解することを学習目標とした内容で実施した。障がい者スポーツ２では、主に車いす競技、立位講義、水泳に焦点を当て、それぞれに発生するスポーツ外傷・障害についての内容とした。障がい者スポーツ３においては、障がい者スポーツの最も特徴的な事項であるクラス分け（classification）の意義と概要を説明した。応用研修会では、一般のスポーツ同様に、現場での実践例、シミュレーショントレーニングの題材として、障がい者スポーツ選手の例を提示して、参加者が対応
方法について検討する場とした。
これらの総論、基礎、応用研修会は、そのまま東京大会の支援活動につながるものではなかったが、理学療法士に対するスポーツ理学療法研修会として、初めて障がい者スポーツを系統的に実施したことの意義は大きく、東京大会
のみならず、今後の理学療法士による障がい者スポーツ支援に繋がっていくものであったと考えられる。
上記に加えて、東京大会を支援する理学療法士を対象として行われたオリ・パラ事前講習会においては、パラスポーツに特有な急性期対応の知識などを盛り込みつつも、基本的に障がい者スポーツだけを分けるのではなく、スポーツ
理学療法支援全体の一つとして理解していただくことを目標とした。すなわち、理学療法士であれば、オリンピック
スポーツもパラリンピックスポーツも共通して支援できることを目標として展開した。
日本理学療法士協会による生涯学習関連の専門領域における障がい者スポーツ関連の関わりとしては、これまでは
主に生活支援領域の中での活動であり、スポーツ理学療法とは一線を画していた。しかし、今回の東京大会へ向けての一連の取り組みを通して、改めて “ スポーツ ” の一つとしての認識で障がい者スポーツが位置付けられたことは、以後の日本の理学療法士におけるスポーツ理学療法の新しい認識という点で大きなレガシーとなった。

52

4－4 語学スキル（英会話）（寒川美奈）

東京オリ・パラ大会では、選手村総合診療所や競技会場の理学療法室において、多くの日本の理学療法士がアスリー
トやスタッフに英語などの言語を用いて理学療法サポートを実施することができた。 このような国際競技大会における活動では、コミュニケーションツールとして語学のスキルは必須である。しかしながら、参加者の大部分は医療機関などで勤務する理学療法士であり、他言語を用いての治療実施の経験は少ないと考えられた。そこで海外の大学への留学経験およびスポーツや臨床でアスリートへの理学療法の経験を有する赤坂清和先生（埼玉医科大学）、加藤巧先生（目白大学）、宮崎喬平先生（大阪回生病院）と私、寒川の 4 名で語学スキルの講師を担当した。そして、「日本の理学療法士が英語で海外からのアスリートやスタッフを評価・治療を行うこと」を研修のゴールに設定した。また、研修では、系統的な学びを深められるよう各研修会における到達目標を設定し、段階的なプログラムを実践指導した。
研修内容に関しては、コミュニケーション、リスニング、スピーキング、ケースシナリオのセクションに分けて、それぞれ基礎から現場応用を効率的かつ実践的に学べるようプログラムを設計し、アクティブラーニングのツールを作成
して事前学習に活用いただいた。
研修会それぞれにおける内容などを以下に示す。
1．スポーツ理学療法研修会（基礎）：120 分
理学療法実施のために必要とされる英語能力、自己紹介、基礎的なリスニング、スピーキング練習とケーススタディ
についての講義と演習を行った
2．スポーツ理学療法研修会（応用）：120 分
具体的なシチュエーションについてより学びを深めるため、コミュニケーションスキルや英語圏のアスリートが実際に話している内容の穴埋め問題を用いたリスニング、実際のケースシナリオを用いてより実践的な講義と演習を行った。講義では、アクティブラーニングで活用できるキーフレーズや動画サイトを紹介することで、自主的に学びを深められるようにした。演習においては、講師 2 名がまずアスリート役と理学療法士役になって実際のやり取りを見せることで、理学療法評価や治療の流れを受講者に確認してもらった。さらに、英語能力についてルーブリック評
価を用いたスキルチェックシートで自身およびピアレビューを行い、それぞれの現状課題を明確化させた。また、大会時には英語以外のコミュニケーションツールとして AI 通訳機や携帯アプリの活用についても紹介した。
3．ブラッシュアップ研修会：70 分
これまでのスポーツ理学療法研修会（基礎・応用）内容のまとめと、ケースシナリオの動画を作成した。ケースシ
ナリオは、より実践的内容として理学療法の評価（疼痛、関節可動域、筋力、動作、バランスなど）、治療の説明および内容（可動域改善、筋力強化、動作指導、徒手療法など）に関する英語表現を、アメリカのスポーツ理学療法士（Dr.
Stephen Thompson）に監修していただいた。また、スピーキングのデモンストレーションと、急性期シミュレー
ションにおける英語表現についても作成をご担当いただいた。本研修会で作成した動画は、その後全国のスポーツ理学療法推進関連の研修会においても活用された。
４．オンライン会議システム（Zoom）を活用した勉強会の実施：
アメリカなど海外で理学療法士として働く数名の有志が、大会直前にオンライン会議システム（Zoom）を活用し、実際のシチュエーションでの英語表現に関する練習会を企画・実施してくださった。参加者からは、「語学で不安な部
分や疑問に対して具体的なアドバイスを受けることができた」と非常に好評であった。
本大会では、日本の理学療法士の成長と底力を感じた。今回の経験は、大会レガシーとして今後開催の国際スポーツイベントサポートでも大いに活用されるであろう。

53

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム

4－5 シミュレーショントレーニング

（坂本雅昭）

シミュレーショントレーニングは、各種研修会のうち応用研修会、事前研修会、ブラッシュアップのための研修教
材に組み込まれた。
応用研修会では 900 分のうち、シミュレーション実習として 330 分の時間を当てた。シミュレーション実習では、
3 つの対応場面（A コンディショニング、B リコンディショニング、C 障がい者スポーツ選手）を設定し、それぞれ 20
症例を準備した。受講者を 1 グループ 7 〜 10 名、20 グループ程度に分け、各グループには目的別症例 A・B・C から各 1 症例、3 症例を割り当てた。
症例に関する情報は、①性別、②年齢、③現有障害（パラスポーツの場合）、④競技・種目、⑤競技レベル、⑥対応場
面（大会、強化、練習など）、⑦対象者からの要望、⑧評価内容の 8 項目を提示した。これらの症例に対する具体的な対応について、1 症例 30 分程度でグループワークを行い、発表用の資料作成までを課題とした。グループワーク後の全体発表にて、各グループに割り当てた 3 症例から講師が指示した 1 症例について発表を行った。同一症例を 2 グルー
プが発表するよう割り当て、その内容について全体討議を行った。
短時間でのグループワークにもかかわらず、各グループともに積極的に課題に取り組み、プレゼンテーションの
工夫は目を見張るものがあった。また、比較的マイナーな競技種目を対象としたグループでは、競技に関する動作やルールなどについて整理、紹介し、その上で必要となる理学療法の対応を的確にまとめプレゼンテーションしていた。
受講した理学療法士のチームワーク能力、情報収集能力、プレゼンテーション能力の高さを認識する機会となった。
事前研修会では、①語学スキル、②テーピング、③急性期対応、④シミュレーション実習としほぼ全ての科目でシミュレーションが組み込まれた。
語学スキルでは、国際大会で想定される場面を設定し、講師らの英語によるデモンストレーションに続き、受講者間で実習を行なった。講師らのデモンストレーションでは、迫真の演技に受講者のみならず講師陣も息をのむほどであった。
テーピングや急性期対応のシミュレーションにおいても、実践を想定した具体的な症例提示に対して情報収集、機能評価、テーピングや RICE 処置の実施、効果判定までを英語を使用して実践してもらった。開始当初は英会話に気を取られ技能が疎かになり、技能に集中すると会話がとまる傾向が見られたが、多くの受講者が積極的に取り組んでいる姿が印象的であった。
ブラッシュアップのための研修教材は、オリパラ大会参加スタッフ向けに動画、パワーポイントによる音声付きス
ライドショーで、総時間数 180 分で構成された。先述した各研修会の総まとめの意味合いから、応用的な実践課題を設定し、利用者が繰り返し学習できるよう工夫された。
先述した英会話の要点では、本会会員講師のみならず、米国理学療法士による英会話を使用した本格的な教材となった。急性期対応およびテーピングでは、応用的な技能習得が図れるよう工夫がなされ、最終的には英語によるコ
ミュニケーションをとりながらの技能習得を目指せる内容とした。いずれの科目もアクティブラーニングを促す構成となっており、教材利用者の学習意欲に応じた効果が得られたものと推察する。
おわりに、各研修会で行ったシミュレーション実習と研修教材によるトレーニングが、大会中の実践場面で活用されたことと思われる。

54

５．受講生の募集と管理（野々山真樹）受講生の募集については、会員に向けてスポーツ理学療法研修会（総論、基礎、応用）は、生涯学習ポイントの付加があり、日本理学療法士協会のシステムを使用した。受講生の募集に向けた案内文を以下に示す。
（図１）
オリ・パラ事前研修会については開催日の約２ヶ月前に日本理学療法士協会のホームページより募集を行った。受講生の管理はグーグルフォームを用いて行った。オリ・パラ事前研修会では、グループワークでの実技を重視するために、スポーツ理学療法の受講の有無、テーピング、急性期対応、語学スキル、物理療法、スポーツフィールドでの経験年数などを自己申告していただき、研修会でのグループ分けの参考にした。また、研修会内容の詳細の通知は開催日の約２週間前にメールにてお伝えした。オリ・パラ事前研修会の募集に向けた案内文を以下に示す。
（図２）

図１ スポーツ理学療法研修会案内文

55

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム

図２ オリ・パラ事前研修会案内文

56

６．各研修会の受講状況、研修教材の視聴状況

（水石 裕）

各研修会の受講状況は、スポーツ理学療法研修会総論は 1 日間の開催、2018 年４月から７月までの期間に東京都、北海道、千葉県、大阪府の計４回、受講者数は 1390 人であった。スポーツ理学療法研修会基礎は連日 2 日間の開催、2018 年８月から 2019 年 1月の期間に東京都、埼玉県、広島県、宮城県の計 4 回、受講者数は 849 人であった。スポーツ理学療法研修会応用は連日 2 日間の開催、2018 年 10 月から 2019 年 2 月の期間に神奈川県、兵庫県、宮城県、東京都（2 回）の計 5 回、受講者数は 719 人であった。のべ受講者数は 2958 人に及んだ。また、総論、基礎、応用と段階的な受講により理解が深まる構成にした。各研修会の受講者数は以下に示す。
（図１）各会場の運営スタッフは 5 人前
後、開催地の都道府県士会委員にご依頼をした。応用研修会はよりスポーツ現場の実践に近い研修会のために受講前に一次救命処置（図２）の受講を必須として受け付けを行った。
オリ・パラ事前研修会は、2019 年 12 月から 2020 年 2 月の期間に開催された。第 1回田町カンファレンスセンターで開催し参加者は 36 人、第 2 回田町カンファレンスセンターで開催し参加者は 77 人、第 3 回東京医科歯科大学で開催し参加者は 99 人、第 4 回帝京科学大学で開催し参加者は 106 人の計 4 回のべ 318 人が参加した。また、当初は 5回開催予定ではあったが、COVID―19 の影響により、第 5 回は WEB 開催となり 113 人が参加した。オリ・パラ事
前研修会の案内文を以下に示す。
（図３）この案内文を見てもわかる様に研修会の内容は、より現場の対応に沿ったものとなり、実技を主体に置いた構成になった。
COVID―19 の影響により、第 5 回のオリ・パラ事前研修会が WEB 開催となり、その内容をさらにブラッシュアッ
プして、オリ・パラ大会に参加が正式に決まった理学療法士の会員に向けて WEB 研修会の動画配信を行った。その内容は、①研修に参加される会員さんへ（マインドセット）、②オリ・パラ大会での活動に向けて、③パラアスリートへの対応、④理学療法実施のための英会話、⑤急性期対応、⑥テーピングを実施。教材の視聴申し込みは 679 人に上り各項目の視聴者数は以下に示すとおりである。
（図４）COVID―19 の影響により実技研修ができない中ではあったが、知識の再確認、自己学習の指標、語学学習のきっかけになるものになったと思われる。

人数
1600
1400

各研修会の受講者数
1390

1200
1000

849

800

719

600
400
200
0

総論

基礎

応用

図１ スポーツ理学療法研修会の受講状況

図２．スポーツ理学療法研修会の受講状況

各項目の視聴者数
500
400
300

57

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム

図２ 一次救命処置の条件

図３ オリ・パラ事前研修会の案内文

58

図３．オリ・パラ事前研修会の案内文

各項目の視聴者数

人数

500
400

406

385

356

333

334

④

⑤

300

①研修に参加される会員さんへ②オリ・パラ大会での活動に向けて③パラアスリートへの対応④理学療法実施のための英会話⑤急性期対応⑥テーピング

316

285

200
100
0

①

②

③

⑥

すべて

図４ WEB教材の視聴状況
教材の視聴状況図４．Web59

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム

７．教育養成の成果

（宮下浩二）

教育養成に関する事業の成果として、本会から大会組織委員会に推薦した会員を対象としたアンケート調査を実施した。このアンケートは、今回、日本理学療法士協会から委嘱を受けた理学療法士の経験を記録し、今後に活かすことを目的としている。回答率は 52.7％（729 名中 384 名）であった。本章では、教育養成事業に関わる実績および成果を抜粋して示す。アンケート調査結果の詳細については、巻末の付録資料をご参照願いたい。
●教育研修プログラムの参加状況と感想総論から事前研修会にかけて徐々に受講者数（受講率）が減少しているが、これは COVID-19 感染拡大の時期とも関係しており、大会への参加予定の変更などの影響と考えられる。
表 1 受講した教育研修プログラムと各プログラムの感想（複数回答可）
総論研修会

基礎研修会

応用研修会

事前研修会

ブラッシュアップ
研修教材

都道府県士会
主催研修会

受講率

74.0

72.4

66.4

61.2

70.3

47.4

大変良かった

26.3

31.5

36.0

38.6

31.9

34.5

良かった

42.7

42.9

41.6

43.6

42.7

44.2

普通

30.0

24.6

21.7

16.6

23.3

20.9

良くなかった

1.0

1.0

0.7

1.2

2.1

0.5
単位：％

同時に表 1 に研修会に対する感想を示す。いずれの研修会（都道府県士会の研修会を除く）も、おおよそ参加者の55％が「大変よかった」「良かった」と回答していた。このような研修会としては、満足度は高いと考える。対象のレベルの幅が非常に広い中、半数が満足していたことは、内容としては適切であったと考える。特に「大変よかった」は総論から事前研修会にかけて漸増しており、大会に向けてレベルアップが図られたと考える。
一方、ブラッシュアップ教材はオンデマンド講義であるが、同程度の満足度が得られていたことは自宅や職場で適切な研修ができたことを示していると考える。また、都道府県士会での開催の満足度は参加者の 8 割が満足していたが、移動量の少なさ、講師・受講者比率の高さなどが要因に含まれると推察される。今後、受講者の利便性、受講環境の拡大を考えると全国各地で開催できるようなシステムを構築していくことが必要があると考える。
表2

研修プログラムに対する具体的な感想・系統だったプログラムで内容も充実していた・アスリートに対する理学療法の流れを事前に把握できた・グループワークで症例検討を行ったことで知識がより深まった・英語での会話機会を設定してもらい緊張感がある中で実技練習ができた
・他の理学療法士と協働して研修に取り組めたことで一体感が出た
・経験のある先生方の講義を聴講でき、イメージを持つことができた
・パラ関連の知識が不足していたので研修できてよかった
・搬送法は現在の職場でも応用し活用する事ができた・ブラッシュアップ教材が内容がまとまっており、分かりやすかった
・スポーツ現場における知識・技術の習得ができた
・何度も見返すことができ復習することができた

・新たな知見は得られなかった
・組織委員、協会の研修が多々あり、混乱してしまった・コロナ禍でモチベーションの維持が難しかった
・実際の活動内容と研修内容に解離があった
・実際の活動内容がイメージしにくかった・マニュアル化した内容であったため実践例や体験例があると良かった・現場で求められたものと研修内容が全く異なっていた
・会場別や競技特有の情報も欲しかった

表 2 に具体的な感想の抜粋を列挙する。左側は主に肯定的な意見、右側は主に問題点の指摘を集約している。概ね、プログラム企画側が意図した目的が反映された感想が得られたと考える。対象層が広いため、提供するレベルを徐々に上げていくことが重要であるとして計画し、スキルアップにつながったものと考える。またシステムとして、オンデマンドに関するメリットも見受られた。
列挙された問題点の本質としては、研修会の内容ではなく、大会での個々の役割が明確にされていなかったことにあると考える。選手村と会場では、主な役割が大きく異なっていた。選手村は、医療機関に勤務する理学療法士が日60

常的に行う業務（理学療法室での運動器機能のリコンディショニングなど）に近かったが、会場では、医師や看護師、
救急救命士とともにチームとして急性期対応を行うことが主業務であり、選手村診療所の活動内容とは異なったものであった。現場での急性期対応は今後、理学療法士に必要なスキルであり、必要性と技能のギャップについて課題があぶり出された結果と考える。
●役立った研修内容と現場で必要なスキル

表3

役立った研修内容（複数回答可）表 3 に「役立った研修内容」、表 4 に「今後、国際・国内競技大会の現場活動で必要と考えるスキル」（抜粋）を示す。いずれも今回参加した理学療法士が実際に大会に参加して感じた思いであり、必要と感じたスキルを反映していると考える。
理学療法士がスポーツ現場で活動するためには急性期対応の技能を獲得することが最重要課題の１つであることが明示された。テーピングも同様である。また日
常診療で理学療法士が物理療法を使用する頻度が減少しているとされるが、スポーツ現場においては非常に重要な方法であり、今回の研修会が奏功したと考える。また、「競技特性」や「疲労回復」などスポーツ現場にとっては重要な項目が列挙されており、その知識、技術の修得の必要性が再確認された。

急性期対応

68.0

テーピング

42.7

運動療法

18.2

物理療法

23.2

徒手療法

12.5

障がい者スポーツ

24.2

英会話

56.5

ドーピング

13.3

その他

6.3

特になし

13.5
単位：％

国際大会では英会話が必須であり、今回実施した実用的な英会話のトレーニングが有効であったことが推察される。また、パラスポーツへの本格的な関わりがまだ始

表4

まっていないことが背景にあると考え、この大会が今後

・語学力

・競技特性の理解

・ドーピング

・運動療法

・物理療法

・徒手療法

・テーピング・評価の活動活発化の起点になることがレガシーと考える。救急処置（BLS）やパラスポーツを学ぶ環境（講習会）は多様である。一方でこのような講習会へのアクセス方法が明確でないため、参加しにくいという実態もある。今後はこ今後、国際・国内競技大会の現場活動で必要なスキル・疲労回復に関する知識、技術・急性期対応・搬送スキル・他職種連携・IOC

dipoma

れらの情報提供が必要になると考える。
●今後の課題表 5 に「スポーツ理学療法に関する研修会で希望する内容」を示す。研修会、大会の経験した会員が、必要性を感じた内容があげられているものと考える。今後の活動においては、あげられたすべてが必要にはなるが、実践的な内容の「現場における実習」は必須となっていくものであり、これを的確に実施するためのシステム作りが重要と考える。
今後、スポーツ分野における理学療法に積極的な取り組みを目指す会員が、実践的な経験を積む環境を、教育内容と併せて整備していくことも課題となる。
表5

スポーツ理学療法に関する研修会で希望する内容

・現場実習

・テーピング実技・脳震盪・競技種目特性を考慮した内容

・搬送実技、EAP 作成

・パラクラス分け・エコーを用いた評価、現場活用

・ドーピング関連

・競技力向上に対するトレーニング

・障がい者スポーツ・女 性アスリートの出産後の実際・リコンディショニングの実技

・徒手療法、物理療法

や女性 PT のライフステージの・世 界 的 な ス ポ ー ツ PT の 動 向・シ ミュレーショントレーニング

変化（IFSPT 認定資格を含む）（英語含む）

・スポーツ栄養学

・ピーキング・国 際大会帯同 PT による活動報・熱 中症対応、効果的なアイスバ

・成長期に対する理学療法

告やスキルの紹介
・救急対応、急性期対応

ス方法
・パラスポーツ体験・各競技に対するウォームアップの
工夫

61

Ⅲ

大会に向けての教育養成プログラム

8．まとめとして 今後のスポーツ理学療法教育養成プログラムへの活用（小林寛和）

本章では、大会に向けての会員を対象とした教育養成事業について、その基本方針と計画、および各研修会と科目
内容の概要を提示した。
この事業は、過去に例がなく、実施にあたっては情報収集と計画立案に約 2 年間もの入念な準備を要した。準備か
ら運営にかけて、関係する委員と協力し、手探り状態で進めた事業ではあったが、大会での活動に臨む会員に、心構えから必要な知識・技能、トレーニングの方向性を理解し実践してもらうには重要な機会になったと思われる。研修会の機会には、本章の先生方の紹介にも含まれているように、受講生から「やるべきことや到達レベルの概要が確認
でき、準備の指針となった。
」などの声も聞かれた。
大会で実際に活動した会員からも、アンケート調査の結果として「7．事業の成果」にあげてあるよう、研修の内容には一定の評価が得られていた。また、本誌冒頭にもメッセージいただいた IOC の Marie-Elaine Grant 氏が 2018
年 3 月に来日した際、日本理学療法士協会の教育養成事業に関する情報共有と意見交換の機会において、「過去大会にはない必要な内容を網羅した綿密な準備」との評価をいただくことができた。
本章では、紙面の関係もあり教育研修事業の概要を記すにとどまってはいるが、研修会の内容に反映したスポーツ
理学療法の内容を網羅した詳細なプログラムが、これらの基盤となっている。表 1 に概要を記すが、その詳細については、紙面の関係もあり紹介は機をあらためたい。
表 1（38 頁参照）に基づいて、各項目の詳細、座学・実技の別、スポーツ活動の現場における実技トレーニングなどの具体的内容を含めて作成した。今回の研修会における内容は、実際のスポーツ理学療法の実践に必要な中から「大会に向けた緊急的濃縮版」としたともいえる内容である。また当初は研修会に対応した理論・実技試験を計画していたが、期間的な制約や、他事業との整合から実現には至らなかった。
今後、大会に向けた事業のレガシーとして、会員に対するスポーツ理学療法の知識と技能を向上させるためにも、知識・技能の確認を含めて体系化された研修機会が必要となる。そのようなプログラムが特別な機会のみではなく実施されることによって、スポーツ理学療法に関する知識のみではなく、高い技能を有する会員の養成につながるものと考える。スポーツ理学療法に関する卒前教育の充実も必須である。これらにより、様々な目的をもってスポーツに取り組む人々が活動する場で、障がい者を含めて多様な対象層に知識や技能を還元していくことにより、理学療法士に対するスポーツ界からの信頼も高まっていくことと思う。その内容については、今回の事業を通じたレガシーとして、第Ⅵ章の総括に記しておきたい。
本章を終えるにあたり、今回の教育研修事業の企画・準備・運営に関しては、講師をつとめていただいた全 40 余
名もの先生方のご協力があってのことである。また、会場の設定には都道府県理学療法士会のご協力をいただいた。
たいへんな業務である受講受付、資料準備などには総務小委員会の先生方の多大なご尽力に支えられた。文末ながら紙面をお借りして深謝したい。

スポーツ理学療法研修会（総論、基礎、応用）、オリ・パラ事前研修会、ブラッシュアップ研修教材
講師および準備運営を担当いただいた本会会員
赤坂
指宿

清和
立

岩田 秀治
蛯江 共生
大久保 雄
岡戸 敦男
片岡
片寄
加藤
加藤
小林
小山
坂本
寒川
信太

正教
正樹
巧
真弓
寛和
貴之
雅昭
美奈
奈美

埼玉医科大学和歌山県立医科大学みらい医療推進センター
ハーベスト医療福祉専門学校
飛翔会ケアウイング
埼玉医科大学トヨタ自動車㈱リコンディショニングセンター
大阪府立大学札幌医科大学
目白大学
愛知医療学院短期大学
日本福祉大学
日本大学
群馬大学
北海道大学
首都大学東京

清水
結
城下 貴司
鈴川 仁人
鈴木
章
高橋佐江子
高村
隆
瀧口 耕平
武田 正幸
橘
香織
田中 彩乃
千葉 慎一
鳥居 昭久
中川 和昌
成田 崇矢
馬場
歩
秀島 聖尚
藤田まり子

とつか西口整形外科
群馬パース大学
横浜市スポーツ医科学センター
国立スポーツ科学センター
国立スポーツ科学センター
船橋整形外科
神戸大学病院
真室川町立真室川病院
茨城県立医療大学
国立スポーツ科学センター
昭和大学病院
愛知医療学院短期大学
高崎健康福祉大学
健康科学大学
日本車椅子テニス協会
鶴田整形外科医院
龍谷大学

前田
前野
三富
宮崎
宮下
森本
安村
吉田
吉田
渡辺

慶明
香苗
陽輔
喬平
浩二
晃司
明子
昌平
真
裕之

板倉 尚子
北田 利弘
瀧本 知未
野々山真樹
水石
裕
宮川 裕介

広島大学
日本ボッチャ協会
日本スポーツ振興センター
大阪回生病院
中部大学
流通経済大学
神戸総合医療専門学校
京都がくさい病院
北翔大学
北里大学
日本女子体育大学
竹川病院
練馬駅リハビリテーション病院
日本女子体育大学
杏林大学病院
山田記念病院（50 音順．所属は当時のもの）

62

Ⅳ

大会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）

第Ⅳ章 大 会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）
１．スタッフの募集と提供の流れ（板倉尚子）

１）公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会からの依頼
本会会長半田一登宛（当時）に公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会大会運営局（局長山下聡氏）より、「大会にご協力していただける理学療法士のご推薦に関するお願いについて」（30TOKYO 大医人
第３号／ 2018 年 9 月 14 日付）を受領した。依頼内容は以下のとおりである。
・期間：2020 年 7 月 8 日～ 9 月 9 日（予定）・場所：選手村総合診療所（晴海）、セーリング村（大磯）、サイクリング村（伊豆）医務室
各競技会場・練習会場の選手用医務室や競技エリア
・人数：最大 500 名程度
・提出期限：2019 年 2 月 15 日（金）２）募集要件について募集にあたり要件を作成した。
（詳細は第Ⅱ章第２項「委員会の変遷」の「大会組織委員会へ推薦する会員オリ・パ
ラ大会に派遣される「ボランティア理学療法士スタッフの募集」」を参照。
）
３）募集について
大会組織委員会からの依頼を受け、本会は募集要件およびスタッフ募集方法を整備し、本会ホームページより募集を行った。
（2018 年 10 月 22 日掲載）。
＜掲載内容＞
・募集要項
・募集に必要な要件
・申請書類
・申請書類記載上の注意＜申請書受付＞
・期間：2018 年 10 月 22 日（月）～ 12 月 14 日（金）・方法：マイページより WEB アンケートに必要事項を入力し登録＜申請項目および内容＞①基本情報
会員番号、所属士会、氏名、フリガナ、生年月日、性別、住所、電話番号、メールアドレス、勤務先②大会関連情報
参加可能日数、参加可能な期間③語学力
・英語（英語能力試験の受験経験の有無、試験名と得点、コミュニケーション能力）
・その他の外国語（中国語、韓国語、フランス語、スペイン語、ポルトガル語など）
・海外への留学経験、海外勤務経験
65

66

名

□ 選手村（晴海）□ セーリング村（大磯）

日間
程度

参加分野

見

）

※複数回答可） ※下記の選択肢番号より該当項目を選択） ※下記の選択肢番号より該当項目を選択

（

自己評価

） ※下記の選択肢番号より該当項目を選択

（

（

認定団体

2. 救急処置）

4. 月1回未満（年に数回）

5. その他（

）

年

勤務先

資格名

・

無

年

年

年

年

修士 ・ 博士 （役割・主な業務内容

取得年

最終学歴

受講年

受講年
年

年

年

年

年

年

勤務年数

受講日または受講予定日
受講日または受講予定日

有 ・ 無 ・ 有見込 → 有 または 見込の場合→ 有の場合有 ・ 無 ・ 有見込 → 有 または 見込の場合

有 ・ 無

月

月

年
年

月

年

※西暦で記入

・ 日

・ 日

日

主催団体

主催団体

活動内容など

年月日※本申請書に記載された個人情報は、当該の審査以外には使用いたしません

署 名

このたび東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会での活動に関する申請書を提出するにあたり、申請書の記載不備がないこと、申請書の記載内容に虚偽がないことを誓約いたします。
なお、虚偽があったことが判明した場合、又は報告すべき事項を報告しなかったことが判明した場合には、申請が無効となっても異議は一切申し立てません。

応用

基礎

総論

■スポーツ理学療法研修会の受講についてご記入ください

講習会名

受講日

活動期間

■ アンチドーピングに関する講習受講歴があればご記入ください

講習会名■ 救急処置の講習受講歴があればご記入ください

スポーツ分野
における
社会活動

団体名

例）中央競技団体や都道府県競技団体での活動、都道府県体育協会での活動、
都道府県理学療法士会における活動など。

）

5. スポーツ外傷・障害の予防

5. 大会や試合時のみ

4. コンディショニング

4. エクササイズ指導

3. 月1～2回

3. テーピング

本

2. 週1～3回

2. 物理療法

8. その他（

3. アスレティックリハビリテーション
7. アンチドーピング指導■ スポーツ分野における社会活動について、特記すべき事項があればご記入ください

6. その他（

C ： 1. 週4回以上

B ： 1. 徒手療法

6. メディカルチェック

A ： 1. 評価

年
）

）

）

）

年

A. 活動内容 B. 主な手法

A. 活動内容 B. 主な手法 C. 活動頻度

（理学療法士）

～

～

～

）

活動期間

年

年

年

開催年

年

免許番号（登録番号）期間（西暦）：（国名：※西暦で記入期間（西暦）：（国名：

期間（西暦）：

（国名：

～

競技レベル

開催国

理学療法

有

有 ・ 無 → 有の場合

期間（西暦）：（国名：5. 上級レベル：あらゆる場面で母語話者と問題なくやり取りできるスムーズなコミュニケーションが可能。

4. 中上級レベル：専門的な業務に必要なコミュニケーションが可能。

3. 中級レベル：日常生活に必要なコミュニケーションが可能。

大会名等※A、B、C は、各選択肢から主に当てはまる回答を選んで番号をご記入ください。なお、Ａ、B は、2つまで選択可。

スポーツ現場での主な活動歴（国際競技大会
除く）

競技名

競技名

専門理学療法士
国際競技
大会での
主な活動歴
（合宿等含）

所属士会
認定理学療法士

日本理学療法士協会 会員番号応 募分野（理学療法士）を除く資格取得、専門理学療法士および認定理学療法士の保有、国際

スポーツ分野・パラリンピック
分野に関わる
職歴

応募分野を除く資格） ，点数（□ 競技会場

縦 40mm
横 30mm

本人単身胸から上

カラー
背景無地※英語能力試験の受験経験がある場合（例：TOEIC, IELTS, TOEFL CBTなど）

試験名（□ サイクリング村（伊豆修善寺）

日

歳）

月

顔写真

日 （満

2. 入門・初級レベル：ゆっくりの会話であれば最低限のコミュニケーションが可能。

業務に関する任意保険への加入

資格取得年

月

□ オリンピックとパラリンピック両方

1. 実際のコミュニケーションにおいてほとんど使用したことがない。

言語名

自己評価

客観評価

有 ・ 無 → 有の場合

業務関連情報海外勤務経験

海外留学経験

＜コミュニケーション能力の選択肢＞

その他の外国語でのｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ能力

英語のｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ能力年※西暦で記入

生年月日 (年齢）□ オリンピック（7月上旬～8月中旬）のみ

男 ・ 女

性 別

記入日：2018年

参加可能な期間 □ パラリンピック（8月中旬～9月上旬）のみ■ 語学力について以下の質問にご記入ください

参加可能会場

参加可能日数合計

大会関連情報所属先

メールアドレス

電話番号

現住所

氏

〒

基本情報

フリガナ

東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会
理学療法サービススタッフ参加応募申込書

Ⅳ
大会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）④業務関連情報競技大会での活動歴、スポーツ現場での主な活動歴、スポーツ分野における社会活動歴、救急処置に関する講習の受講歴、アンチドーピングに関する講習受講歴、スポーツ理学療法研修会の受講歴（総論、基礎、応用）の受講＜結果通知＞

・採用の決定は大会組織委員会が行ない、結果は 2019 年 2 月以降（予定）に通知と案内した。

２．応募者の受付、管理（板倉尚美）

１）受付について応募者の受付は協会ホームページマイページへ WEB アンケート（google アンケート）を設け、会員専用のコンテンツからの申請とした。申請データは日本理学療法士協会事務局サーバーで管理し、事務局に受付担当者を設け（2018 年 10 月アルバイト雇用）データ管理を行った。オリ・パラ人材公募と推薦にかかるタスクは企画、事前準備、
申請書確認、申請データ整理、大会組織委員会への推薦であり、詳細は表１の通りである。申請書確認作業では募集要件を満たしていない会員からの申請があり、申請者の個別確認（在会確認、資格取得年数、新人教育プログラム修了）や提出された本人確認用写真の不備（運転免許証あるいはパスポートの写し、スナップ写真、画像処理済み写真など）を確認した。本人確認用写真は大会組織委員会が発行するアクレディテーションカード（資格認定証）への使用が見込まれたため、不備があるものについては再提出を求めた。
オリパラ人材公募と推薦にかかるタスク一覧 （表１）
業務

企

作業タスク

画

応募方法

方向性の策定作業調整

スケジューリングおよび作業内容の調整

運用方法策定連携
連絡体制確定申請フォーマット作成

事前準備

具体的作業

WEB アンケート作成

タスク、工程、業務フローの確定事務局（国際係、システム係、広報係）
およびスポーツ支援推進執行委員会総務小委員会
クラウドなどの活用可否など
資料① 2020 理学療法サービス人材募集案内の作成・確定
資料② 申請用エクセルフォーマット作成・確定
Google アンケート作成・確定（システム係）
マクロツールの作成（システム係）
本会 WEB に資料①を掲載（広報係）

掲載※申請期間／ 2018 年 10 月 22 日（月）～ 12 月 14 日（金）本会マイページに資料②を掲載（広報係）
参加状況の確認および報告

申請書確認

データ収集

二重申請データおよびデータ欠損の整理

問合せ対応

問合せ対応

参加要件の確認および要件を満たさない申請データの抽出

データ整理

申請データ整理

申請データ点数化
データ整理

推

薦

送付

申請データの整理、申請者リスト作成
個人調書（個票）への出力およびファイリング
クローズドクエッションの点数化（システム係）
オープンクエッションの点数化（委員による採点）
申請データ整理およびポイント入力、推薦者一覧作成
大会組織委員会送付用公文書作成
組織委員会へ推薦者一覧送付（2019 年 02 月 15 日提出）
※担当部署名は 2018 年当時

２）申請書受付に関するお問い合わせへの主な対応
Ｑ１：日本理学療法士協会会員ではありません。申請申込みはできますか。
Ａ１：申請書申込みは会員限定です。会員外の方の受付けはしておりません。
Ｑ２：理学療法士資格取得４年目ですが申請申込みはできますか。
Ａ２：募集要件を満たさない場合の申請書受付はしておりません。
理学療法士資格取得 2013 年以前の方が対象となります。

67

Ⅳ

大会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）

Ｑ３：新人教育プログラムを全て受講したが修了申請をしていません。
Ａ３：募集要件を満たさない場合の申請書受付はしておりません。
Ｑ４：休会中ですが申請書の申込みはできますか。
Ａ４：休会中の方の申込みは受付けていません。マイページより復活会手続きをして下さい。
Ｑ５：救急処置に関する資格・認定は指定がありますか。
Ａ５：次の条件を満たす講習会の受講をお願いします。
１．心肺蘇生法（CPR）と自動体外式除細動器（AED）の実習が含まれた講習会等で発行
２．CPR および AED の実技について評価がなされ、その結果に基づき発行
３．主催団体・機関、認定日、有効期限が記載
４．有効期限内のもの（※有効期限の記載がないものに関しては、発行日から 3 年以内を有効とする）
５．原則として、次の団体・機関による講習会等を対象とする①日本赤十字社、②消防署・消防庁、③日本救急蘇生普及協会、④国際救命救急協会⑤日本ライフセービング協会、⑥ Medics First Aid（MFA）JAPAN、⑦マスター・ワークス、⑧日本 ACLS 協会、⑨ American Academy of Orthopedic Surgeons⑩ American Heart Association、⑪ American Red Cross、⑫ Canadian Red Cross⑬ American Safety and Health Institute、⑭日本救急医学会 ICLS
Ｑ６：救急処置に関する資格 ･ 認定の期限が切れていますが申請書の申込みはできますか。
Ａ６：申請書の提出期限内に更新をお願いします。
Ｑ７：総論でアンチドーピングを受講したいのですが開催予定はありますか。
Ａ７：現在、開催予定はありません。
Ｑ８：スポーツ理学療法研修会の受講は必須ですか。
Ａ８：必須ではありません。
Ｑ９：スポーツ理学療法研修会は来年度も開催予定ですか。
Ａ９：来年度開催については現在未定です。
Ｑ 10：スポーツ理学療法研修会受講 ｢見込｣ はどのような場合ですか。
Ａ 10：申請書の提出までにマイページにて研修会申込み手続きを完了して下さい。
Ｑ 11：今年度開催がまだ終了していないスポーツ理学療法研修会の募集はまだしていますか。
Ａ 11：各研修会の開催２ヶ月前より本会ホームページにて申し込みを開始します。
Ｑ 12：スポーツ理学療法研修会の「総論」を受けていません。どうしたらいいでしょうか。
Ａ 12：申請書欄に「無」と記載してください。
Ｑ 13：スポーツ理学療法研修会「基礎」の二日間のうち、一日だけ受講しました。
Ａ 13：１日のみの受講は修了となりません。記載欄の「無」に記載してください。
３）申請者数①申請者総数：908 名②募集要件を満たさない申請者：73 名※新人教育プログラム未修了 19 名、資格取得 5 年未満 53 名、未入会 1 名③審査対象者数：835 名68

３．推薦に必要な項目の設定

（宮下浩二）

前項に提示した申請書（「東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会 理学療法サービススタッフ参加応募申込書」）への記載事項について、より公平に客観的な審査が可能となることを目的として、各個人ごとにポイント化を試みた。設定した項目は表１のようになる。項目の設定とポイント数については、スポーツ支援推進委員会で検討をし、大会での活動を想定し、より良い内容を提供するにあたって必要となる項目と内容を設定した。
設定した項目は、①保有資格、②スポーツ現場での活動、③語学力、④スポーツ理学療法研修会（総論、基礎、応用）
受講状況、の 4 項目に大別し、それぞれ詳細な内容を設けた。それぞれの項目の概要は次のようになる。
①保有資格
理学療法士としてのキャリア、専門および認定理学療法士の取得有無、に加えて、スポーツ現場での活動に関係する関連資格の保有状況もみた。
②スポーツ現場での活動
過去の競技大会での活動歴については、国際大会、国内大会の参加歴と、その経験の内容をみた。また、日常的なスポーツ現場への関わりや、スポーツ理学療法に関係する社会活動をみた。知識や技能にも関係して、救急処置の講習
修了、アンチドーピング講習受講歴も確認した。
③語学力
英語に関しては 3 段階に分けて設定をした。また他については具体的な言語と、その習得レベルについても確認をした。
④スポーツ理学療法研修会（総論、基礎、応用）受講状況
大会に向けての準備として開催した当会主催研修会への参加状況を確認した。

69

Ⅳ

大会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）

表１ 実績・業績の審査にあたっての項目
表1．実績・業績の審査にあたっての項目

申請者がエントリーシートに下記項目に沿って記載．実際には具体的内容の記載を要する．
項目２

項目１
理学療法士経験年数

15年以上
10年以上

専門理学療法士
認定理学療法士

スポーツ理学療法
その他

その他の資格日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー
日本障がい者スポーツ協会公認障がい者スポーツトレーナー
BOC-ATC
上記以外の資格（医療系の国家資格）

最終学歴

修士もしくは博士

国際競技大会等での活動歴(海外合宿含）

日本選手団本部または各競技団体日本代表（フル代表）： 3回以上（国外開催）

日本選手団本部：2回（国外開催）
日本選手団本部：1回（国外開催）
各競技団体日本代表（フル代表）： 2回（国外開催）
各競技団体日本代表（フル代表）： １回のみ（国外開催）
日本代表（フル代表）以外の海外遠征
日本国内開催の国際競技大会

スポーツ現場での活動歴

全国大会（高校生以上）、トップリーグ
競技レベル

全国大会（中学生以下）、
競技レベルに関係なく４個の活動
その他
週1～3回以上

活動頻度 月1～2回 ※大会（国体など）で期間が集中するもの含む
月1回未満、大会や試合時のみなど
スポーツ分野における
社会活動

中央・都道府県競技団体での活動、都道府県体育協会での活動、
日本・都道府県理学療法士会における活動：5項目
活動が3項目以上
活動が2項目
活動が1項目のみ、その他
受講歴あり（）

アンチドーピングの講習受講歴 受講歴あり（）

救急処置の講習受講歴

語学力

上級レベル
中上級レベル
中級レベル
総論・基礎・応用を全て受講

研修会受講

総論と基礎を受講
総論のみ受講研修会講師、テキスト作成

総論、基礎、応用の講師5コマ以上＋テキスト作成
総論、基礎、応用の講師4コマまで＋テキスト作成
総論、基礎、応用のテキスト作成のみ

70

４．選定の方法

（板倉尚子）＜申請データ整理＞・WEB アンケートシステムから EXCEL データへの出力
・書類不備の確認
・マイページ登録内容との照合（在会確認、会員番号、現住所）
・選考・審査を満たさない申請者の除外（資格取得 5 年以上、新人教育プログラム修了）
・データ確認①／アンチドーピング講習受講歴（総論受講者はポイント付与）
・データ確認②／スポーツ理学療法研修会の受講歴（総論、基礎、応用）と受講者リスト照合
・申請者の実績・業績内容に関する確認（育成検討小委員会：小林委員）＜一次データ作成＞
・申請者一覧表作成（EXCEL）
・個票作成（申請書フォーマットへの出力）＜ポイント換算作業＞
・クローズドクエスチョン項目：EXCEL マクロ機能を用いての自動計算（システム係担当）。
・オープンクエッション項目（自由記載）：「国際競技大会等での活動歴」「スポーツ現場での活動歴」、「スポーツ分野における社会活動」は複数名の作業メンバーによるダブルチェックにて点数化。ポイント換算作業実施は以下の通り。
※オリンピック競技
・日時：2019 年 1 月 6 日（日）10 時～ 17 時
・場所：田町カンファレンスルーム
・参加：2020オリ・パラ理学療法育成検討小委員会3名、2020オリ・パラ理学療法レガシー検討小委員会1名、スポーツ理学療法総務小委員会 3 名、事務局 1 名（合計 8 名）
※パラリンピック競技
・日時：2019 年 1 月 8 日（日）13 時～ 18 時
・場所：TKP 名古屋ガーデンシティプレミアム・参加：2020オリ・パラ理学療法育成検討小委員会3名、2020オリ・パラ理学療法レガシー検討小委員会1名、スポーツ理学療法総務小委員会 1 名、（合計 5 名）※作業進行
・実績・業績のポイント化の視点と基準の説明、すりあわせ（60 分）・ポイント化／代表的なモデルにて実施（60 分）・ポイント化／審査者が担当分を実施（180）
・候補者区分／①全ポイントからＳランクからＤランクまで区分②技能別区分の確認（語学等に秀でている者の選別）＜推薦候補者一覧作成＞
・一次データにポイントを入力しランキングを行い推薦候補者一覧を作成した。
＜推薦者の決定／スポーツ支援推進執行委員会全体会議＞
・日 時：2019 年 1 月 20 日（日）9：00 ～ 12：00
・場 所：田町カンファレンスルーム 6F
・出席者：梶村政司委員長 林克郎委員 森島健委員 小林寛和委員 板倉尚子委員
野々山真樹総務小委員会委員（書記）・内 容：本会から大会組織委員会への推薦者はマッチングを行い、参加成立・不成立が決定するとのことであり、依頼人数の 1.5 倍（750 名）を推薦する。また取得ポイントが 11 点以上の会員を推薦することとし、申請者 835 名のうちポイント 11 以上となる 729 名を選抜し大会組織委員会へ推薦することとなった。

71

Ⅳ

大会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）

５．応募者と推薦者の概要

（板倉尚美）

１）申請者の概要
申請者総数 908 名のうち募集要件を満たさない 73 名を除く 835 名の概要について述べる。
①性別：男性 678 名（81.2％）、女性 157 名（18.8％）

女性
女性
157名
157名
（18.8%）（18.8%）
男性,678名
678名
男性,（81.2%）（81.2%）
図１．性別（n=835）
図１．性別（n=835）
図１
性別（n=835）②年齢：男性、女性ともに 30 代が多く、男性では 380 名（56.0％）、女性では 90 名（57.3％）。
表１．年齢別年齢（歳） 25 － 29

30 － 34

35 － 39

40 － 4445 － 49

50 － 54

55 － 59

60 － 69

70 － 79

合計

男性（名）

95

235

141

122

53

19

10

2

1

678

女性（名）

25

45

45

24

14

2

2

0

0

157

235
235

250
250
200
200

141
141

150
150
100
100
50
50
0
0

122
122

95
95
45
45

25
25
25-29
25-29

30-34
30-34

男性（名）
男性（名）
女性（名）
女性（名）

45
45

35-39
35-39

24
24
40-44
40-44

53
53
14
14
45-49
45-49

19
19 2

10

2

50-54
50-54

図２．年齢分布（n=835）③理学療法士経験年数：305 名・10 年～ 14 年：306 名
・15 年以上：224 名15年以上,
5年～9年,
224名（27%） 305名
（36%）
10年～14年,
306名（37%）
図 3 理学療法士経験年数（n=835）
図３．理学療法士経験年数（n=835）

72

2

55-59
55-59

図２．年齢分布（n=835）
図２
年齢分布（n=835）

・5 年～ 9 年

102

2

0
2 0
60-69
60-69

1

0
1 0
70-79 （歳）70-79 （歳）④所属士会：開催地である東京都理学療法士協会が 168 名（20.1％）と最も多かった。

0
北海道
青森県
秋田県
岩手県
宮城県
山形県
福島県
茨城県
栃木県
群馬県
埼玉県
千葉県
東京都
神奈川県
新潟県
富山県
石川県
福井県
山梨県
長野県
静岡県
岐阜県
愛知県
三重県
京都府
滋賀県
奈良県
和歌山県
大阪府
兵庫県
岡山県
広島県
鳥取県
島根県
山口県
徳島県
高知県
香川県
愛媛県
福岡県
長崎県
熊本県
大分県
佐賀県
宮崎県
鹿児島県
沖縄県
海外

20

40

60

80

100

120

140

160

180

（名）

46
4
10
6
11
0
4
13
7
24
45
67

168
57
13
4
1
3
13
12
20
4
47
2
13
5
11
3
34
30
10
33
3
8
7
5
0
1
5
34
5
3
3
19
9
7
3
3

⑤理学療法士以外の資格取得

図４．所属士会（n=835）
図 4 所属士会（n=835）

・日本スポーツ協会アスレティックトレーナー／ 182 名
・日本障がい者スポーツ協会障がい者スポーツトレーナー／ 43 名・米国アスレティックトレーナー資格認定委員会公認アスレティックトレーナー／ 3 名
・医療関連の国家資格（理学療法士以外）／ 77 名
⑥スポーツ現場での主な活動歴（国際競技大会を除く）の経験
・あり：717 名

なし
118名（14.1%）

・なし：118 名
・主な競技：野球 121名、サッカー 119 名、バスケットボール 54 名、陸上競技 44 名、ラグビー 33 名、バレーボール 31 名、あり
717名（85.9%）

フェンシング 19 名、アメリカンフットボール 18 名、ハンドボール 18 名

図５ スポーツ現場での主な活動歴
図５．スポーツ現場での主な活動歴（国際競技大会を除く）（n=835）（国際競技大会を除く） （n=835）

73

Ⅳ

大会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）⑦国際競技大会等での活動歴（海外合宿等の経験）
・あり：285 名
・なし：550 名あり
285名（34.1%）

・主な競技：テニス 42 名、車いすテニス 31 名、マラソン大会 17 名、陸上競技 15 名、野球 14 名、バスケットボール 12 名、ラグビー 11 名

なし
550名（65.9%）

図 6 国際競技大会等での活動歴（n=835）
図６．国際競技大会等での活動歴（n=835）⑧スポーツ分野における社会活動
・あり：569 名
・なし：266 名⑨語学力（英語）なし
266名（31.9%）

あり
569名（68.1%）

図 7 スポーツ分野における社会活動（n=835）
図７．スポーツ分野における社会活動（n=835）・実際のコミュニケーションにおいてほとんど使用したことがない／ 147 名・初級レベル：ゆっくりの会話であれば最低限のコミュニケーションが可能／ 464 名・中級レベル：日常生活に必要なコミュニケーションが可能／ 156 名・中上級レベル：専門的な業務に必要なコミュニケーションが可能／ 58 名・上級レベル：母語話者と問題なくやり取りできるスムーズなコミュニケーションが可能／ 10 名

中上級, 58名（6.9%） 上級, 10名（1.2%）

中級
156名 ,（18.7%）

ほとんど使用したことがない, 147名（17.6%）
初級464名（55.6%）

図 8図８．語学力（英語）
語学力（英語）（n=835）（n=835）⑩英語以外の外国語でのコミュニケーション能力ス
 ペイン語 15 名、中国語 9 名、韓国語 7 名、ドイツ語 5 名、フランス語 2 名、ロシア語 1 名、インドネシア語 1 名、テトゥン語 ( 東ティモール語 )1 名、タイ語 1 名、ハンガリー語 1 名、ベトナム語 1 名、マレイシア語 1 名74

⑪参加可能期間
・オリンピック（7 月上旬～ 8 月中旬）のみ：302 名・パラリンピック（8 月中旬～ 9 月上旬）のみ：66 名・オリンピックとパラリンピック両方：467 名

オリンピック,302名（ 36.2%）

オリンピックとパラ
リンピック両方,
467名（55.9%）

パラリンピック,
66名（7.9%）
図9

図９．参加可能期間
参加可能期間（n=835）⑫ポイント状況：本章３の図１で示した実績・業績審査の項目からポイント化した結果を示す。
表 2 ポイント別人数
ポイント（点）0－9

10 － 19

20 － 29

30 － 39

40 － 49

50 － 59

60 － 69

70 － 79

80 － 89

人数名（名）

99

115

198

167

119

72

42

19

4

（名）

250

198

200

167

150
100

99

119

115

72
42

50
0

19
0-9

10-19

20-29

30-39
図 10

40-49

50-59

60-69

70-79

ポイント別人数（n=835）

4
80-89

（点）

図10．ポイント別人数（n=835）
２）推薦者の概要
スポーツ支援執行委員会会議を開催し申請者データの概要説明と大会組織委員会への推薦について協議した。
・日 時：2019 年 1 月 20 日（日）9：00 ～ 12：00
・場 所：田町カンファレンスルーム 6F
・出席者：梶村政司委員長 林克郎委員 森島健委員 小林寛和委員 板倉尚子委員
野々山真樹総務小委員会委員（書記）・内 容：本会から大会組織委員会への推薦者はマッチングを行い、参加成立・不成立が決定するとのことであり、依頼人数の 1.5 倍（750 名）を推薦する。また取得ポイントが 11 点以上の会員を推薦することとした。
＜ポイント数による申請者の分類＞
・Ⅰー A：70 点以上
スポーツ現場や関係分野における活動実績が顕著であり、関係する資格要件等も十分な者

75

Ⅳ

大会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）

・Ⅰ－ B：60 点～ 69 点
スポーツ現場や関係分野における活動実績があり、関係する資格要件等も十分な者
・Ⅱ：50 点～ 59 点
スポーツ現場または関係分野での活動実績があり、関係する資格要件等を有する者
・Ⅲ：40 点～ 49 点
活動実績や関係する資格要件等から、予側される業務の遂行が可能と考えられる者
・Ⅳ：30 点～ 39 点
理学療法士として関係分野の経験があり、業務遂行に際してトレーニングが必要な者
・Ⅴ：10 点～ 29 点
推薦にあたって検討を有するもの【決定】申請者 835 名のうちポイント 11 以上となる 729 名を選抜し大会組織委員会へ推薦する。

76６．大会組織委員会への推薦

（板倉尚子）

スポーツ支援推進執行委員会梶村政司委員長より東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
医療サービス部部長宮本哲也氏、およびアドバイザーの片寄正樹氏へ「東京オリンピック・パラリンピック競技大会
選手村診療所等で活動する理学療法士の推薦者名簿（729 名）」としてメールにて提出した（2019 年 2 月 15 日付）。
なお、推薦名簿は申請者が有する知識や技能の概略を分かりやすく示すため、ポイントごとに総合的区分別を設けた。
＜Ⅰ．総合的区分＞
1．関係分野やスポーツ現場における活動実績が顕著であり、資格要件等も十分な者：23 名
2．関係分野やスポーツ現場における活動実績があり、資格要件等も十分な者：42 名
3．関係分野またはスポーツ現場での活動実績があり、関係する資格等を有する者：72 名
4．活動実績や資格要件等から、予測される業務の遂行が可能と考えられる者：118 名
5．関 係分野の経験があり、本会指定研修会（仮）やスポーツ現場におけるトレーニングにより業務の遂行が可能と考えられる者：165 名
6．関 係分野の経験があり、本会指定研修会（仮）やスポーツ現場における現場トレーニングにより、十分な研鑽を積み、業務の遂行が可能と考えられる者：195 名
7．貴会が要望する技能や人数に応じて適応とする者（語学レベル、パラ希望者等を抽出）：114 名＜Ⅱ．項目ごとの区分＞
１．基本事項・理学療法士経験年数、本会認定理学療法士・専門理学療法士取得、学位、関連資格（日本スポーツ協会公認ア
スレティックトレーナー、日本障がい者スポーツ協会トレーナー、医療関連国家資格）等をポイント化して区分
２．スポーツ理学療法に関する活動
・現在までのスポーツ現場での活動、国際競技大会における活動、社会活動等をポイント化して区分
３．語学力・自己申告による語学力を次のように区分
Ａ：あらゆる場面で母語話者と問題なくやり取りできるスムーズなコミュニケーションが可能
Ｂ：専門的な業務に必要なコミュニケーションが可能
Ｃ : 日常生活に必要なコミュニケーションが可能

77

Ⅳ

大会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）

７．推薦以降の管理（板倉尚子）

１）面談対象者リスト受領／ 2019 年 05 月 30 日＜面談対象者：632 名＞
・選手村および競技会場への配置候補者：527 名（面談実施）
・中央競技団推薦者との重複：105 名＜面談対象外：97 名＞
・配置先なし（不成立）：54 名
・面談員：43 名
２）面談終了者リスト受領／ 2019 年 11 月 01 日（※ 11 月 20 日更新版受領）＜面談対象者 :531 名＞
・参加成立候補者 ：372 名・参加不成立候補者：131 名
・未判定候補者： 28 名（辞退など）

３）参加成立者リスト（配置先追記）受領／ 2020 年 01 月 27 日
・オリンピック ：179 名・パラリンピック：174 名・オリ・パラ両方：

3名

・辞退、未定など： 16 名 （合計 372 名）＜配置先一覧＞
オリンピック選手村

競技会場

ポリクリニック（選手村 [ 晴海 ]）73

サイクリング村（伊豆）11

セーリング村（大磯）22

アーチェリー競技会場（夢の島公園アーチェリー場）

8

ウエイトリフティング競技会場（東京国際フォーラム）7

カヌー競技会場（カヌー・スラロームセンター／海の森水上競技場）

2

ゴルフ競技会場

1

サッカー会場（札幌ドーム）

1

サッカー会場（宮城スタジアム）

1

スケートボード競技会場（有明アーバンスポーツパーク）

3

セーリング競技会場（江の島ヨットハーバー）

1

体操競技会場（有明体操競技場）

2

卓球競技会場（東京体育館）

14

テコンドー競技会場（幕張メッセ A ホール）

4

バスケットボール競技会場

1

バドミントン競技会場（武蔵野の森総合スポーツプラザ）

8

バレーボール競技会場（有明アリーナ／潮風公園

14

ホッケー競技会場（大井ホッケー競技場）

4

陸上競技会場

5
合計（オリ・パラ両大会参加 3 名含む）

182
（名）

78

パラリンピック選手村

競技会場

ポリクリニック（選手村 [ 晴海 ]）50

サイクリング村（伊豆）2

サイクリング分宿（伊豆）2サイクリング分宿（河口湖）85 人制サッカー競技会場（青海アーバンスポーツパーク）

6

シッティングバレーボール競技会場（幕張メッセ A ホール

11

パラアーチェリー競技会場（夢の島公園アーチェリー場）

5

パラカヌー競技会場（海の森水上競技場）

4

パラテコンドー競技会場（幕張メッセ B ホール

2

パラパワーリフティング競技会場（東京国際フォーラム）5

パラ自転車競技会場（伊豆ベロドローム／富士スピードウェイ）

5

パラ射撃競技会場（陸上自衛隊朝霞訓練場）

7

パラ柔道競技会場（日本武道館）

6

パラ卓球競技会場（東京体育館 [8

パラ陸上競技会場（オリンピックスタジアム37

車いすテニス競技会場（有明テニスの森）

4

車いすバスケットボール競技会場（武蔵野の森総合スポーツプラザ／有明アリーナ）

8

車いすラグビー競技会場（国立代々木競技場 [7

合計（オリ・パラ両大会参加 3 名含む）

177
（名）

４）オリ・パラ大会延期（2020 年 3 月 24 日発表）
新型コロナウイルス（COVIT-19））感染拡大を受け、安倍晋三首相（当時）は IOC バッハ会長に「目下の感染症の状況では年内の開催は難しい」として延期を提案、バッハ会長も「100% 同意する」と応え大会の 1 年延期が決定した。
＜国内の状況について／厚生労働省ホームページより引用＞
３月 24 日 12：00 現在、996 例の患者、127 例の無症状病原体保有者、陽性確定例５例を確認【内訳】
・患者 996 例（国内事例 980 例、チャーター便帰国者事例 11 例、空港検疫５例）
・無症状病原体保有者 127 例（国内事例 110 例、チャーター便帰国者事例４例、空港検疫 13 例）
・陽性確定例５例（国内事例５例）
・日本国籍の者 828 名（これ以外に国籍確認中の者がいる）
５）「選手村ポリクリニックでの医務活動参加のご意向調査」
・受領日：2020 年 10 月 1 日
・発信元：東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会医療サービス部
・回答期限：2020 年 10 月 25 日（日）６）
「大会にご協力いただける理学療法士の参加意向確認について」・受領日：2021 年 1 月 22 日
・発信元：東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会メディカルディレクター
赤間 高雄氏・回答期限：2021 年 2 月 10 日
＜主な確認内容＞① 2021 年に開催する東京 2020 大会への参加のご意向をお聞かせください。
・参加できる（ご勤務先からの了承済み）
・参加の意向はあるが、今後ご勤務先との調整が必要

79

Ⅳ

大会で活動する人財の供給（募集から推薦まで）・参加できない②組織委員会から宿泊を提供できる場合、宿泊を希望しますか。
・宿泊を希望する・宿泊を希望しない③「参加できない」をご選択いただいた場合、理由をお聞かせいただけますでしょうか。
・参加日数などの活動要件を満たせないため・ご所属先のご都合のため・個人的なご都合のため・その他
７）2021 年 1 月実施意向確認結果の共有・受領日：2021 年 2 月 24 日
・発信元：東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会大会運営局医療サービス部＜意向確認結果＞
・参加可能・要調整：335 名
・参加不可： 28 名

・未回答

：

1名

８）大会にご協力いただける理学療法士の参加要項について（変更）・受領日：2021 年 3 月 31 日
・発信元：東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会メディカルディレクター
赤間 高雄氏＜主な変更及び追記内容／理学療法士の皆様の感染症対策＞（１）個人防護具
 組織委員会では、競技会場の医務室等に以下の防護具を常備する予定です。なお、提供するサービス内容に応じて必要な防護具を使用することを調整中です。
アイソレーションガウン、キャップ、サージカルマスク、N ９５マスク、フェイスシールド、手袋（２）検査／検査の実施について、現在調整中です。
（３）今後のスケジュール（予定）・～ 2021 年 4 月中旬頃 参加者ご本人様による個人情報のオンライン登録（30 分程度）
・2021 年 4 月～ 6 月頃 役割別研修（e-learning）
・2021 年 6 月～ 7 月頃 会場別研修
９）2021 年 4 月実施意向確認結果の共有・受領日：2021 年 4 月 20 日
・発信元：東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会大会運営局医療サービス部＜意向確認結果＞
・参加可能：262 名（競技会場配置転換 4 名を含む）
・要調整 ： 42 名
・参加不可： 42 名
※マッチング不成立者（62 名）に対し追加募集を行い 16 名が参加希望の意向を示す。
総務小委員会が担当した「大会で活動する人材の供給」は先述の通りである。本業務は募集から大会組織委員会への推薦、推薦以降の管理も含め、大会開催まで 2 年半におよび、事務局国際課担当（当時）の伊藤智典氏と板倉尚美氏、総務小委員会の野々山真樹氏の献身的な働きなくしては成立しなかった。この場を借りて 3 名の尽力に感謝申し上げる。

80

Ⅴ

障がい者スポーツへの取り組み

第Ⅴ章 障がい者スポーツへの取り組み
１．出張講義事業

（信太奈美）

障がい者スポーツ出張講義事業は、理学療法士が一般国民の健康増進や疾病予防に寄与するだけでなく、高齢者や障がい児・者における理学療法のゴールを日常生活動作、特に家庭復帰や職場復帰に留まらず、スポーツを楽しむに至るまで取り組むような視野の拡大の一助となるよう企画された事業である。
オリンピック・パラリンピックムーブメントの中、理学療法士養成課程において障がい者のスポーツに触れることが必要という意見がある一方で、障がい者スポーツに関する講義がすべての養成校で行われているわけではない。障がい者スポーツに関する講義においては、障がい者スポーツに特化し、独立した単位としての講義を行っている学校
もあれば、一部の講義に含めている学校や全く触れていない学校など、養成校によって異なる。また、教えることのできる教員の有無や、どこまで教える必要があるのかという課題もある。そこで、障がい者のスポーツに関する講義がない養成校に対して、障がい者スポーツを実践しているレガシー小委員会の委員が講師を行い、トライアルで障がい者スポーツ出張講義を行うこととした。
講義形式は「講義のみ」、「講義とデモンストレーション」、「講義と実技」であり、デモンストレーションは講義の中で可能な範囲で道具やスポーツの様子を実際に見ていただくもので、講義は 90 分を基準とした。講義を受け入れる養成校のニーズや状況にあわせるため、対象学年や学生数、講義時間、講義形式、設定（強制、任意）等の制限は設けなかった。
障がい者スポーツ講義資料については、大阪府立大学の奥田邦晴先生を中心にレガシー小委員会の委員である指宿
先生、一場先生、信太の 4 名で作成した。内容は、障がい者スポーツとは何か、クラス分け、スポーツ道具の工夫、理学療法士との関わり、そして、障がい者スポーツの現状として組織や研究などの取り組みを含めるように作成した。
理学療法士はリハビリテーションから競技スポーツに至るまでのすべてのフェーズで支援することができること、また重度の障害がある人とスポーツへの関わりの重要性にポイントをおき、講義資料として完成させた。一方、実技種
目としては、①陸上②ボッチャ ③ブラインド競技④車いすバスケ⑤アンプティサッカーなどを候補に挙げ、講師の経験や実技スペースなどの環境設定、道具の準備が可能であるかなど状況に応じて選択できるようにした。当初は、関東圏内の 10 校程度に対してトライアルで講義を行うことを目指したが、年度末ということも重なり、公募はせずに各委員の調整可能な学校に声をかけて行うことで開始された。
2019 年度末に実際にトライアルで行った出張講義は 2 校である。1 校目は 2020 年 1 月 14 日に人間総合科学大
学 保健医療学部 3 年生に対し、講義・実技を実施した。講義 1 コマと実技 1 コマを組み合わせたパターンで実施した。実技は視覚障害のスポーツとボッチャの 2 種類を準備していたが、実際にはボッチャのみ行った。講義室で講義を行い、その後広い多目的室のようなスペースに移動して実技を行った。実技では教員 4 名と大学の広報の方が写真撮影を行うために視察し、実習に参加した 21 名の学生には実習終了後のアンケートを実施した。2 校目は 2020 年
1 月 24 日に順天堂大学 保健医療学部 1 年生と大学院生を対象に実施した。講義には 100 名程度学生の参加の他、教授 2 名、准教授 1 名、助教 2 名、院生数名が聴講し、講義終了後にはアンケートを実施した。他にも、杏林大学 保健学部、神奈川県立保健福祉大学 保健福祉学部、埼玉県立大学 保健医療福祉学部などでの出張講義を予定していたが、COVID19 の感染拡大に伴い中止となった。講義終了後に行ったアンケートの内容は、Ⅰでは基本情報について、Ⅱ83

Ⅴ

障がい者スポーツへの取り組み

ではスポーツ（理学療法）への興味・関心の程度について（１）スポーツ全般、（２）健常者（競技）スポーツ、（３）障がい者（高齢者を含む）スポーツに分けて質問がされた。Ⅲは「出張講義」に関する評価として、（１）講義（口演）の量と（２）講義（実技）の量、（３）本日の「障がい者スポーツ」の講義開催時期に関する質問がされた。Ⅳ．障がい者スポーツについての質問に関しては、下記に順天堂大学の 1 年生 99 名に対して実施された講義後アンケートの結果と合わせて示す。アンケートはすべて 5 段階のリッカート尺度が使用された。障がい者スポーツの講義に関しては、対象学
年や講義の時期、講義内容については検討用の余地があり、そのためのトライアル出張講義であったが、その後出張
講義事業は再開できていない。
最後に、日本理学療法士協会は障がい者スポーツの普及と支援には引き続き理学療法士が期待されているとの認識のもと、理学療法士養成課程で障がい者スポーツに触れることができるよう事業を推し進めている。今後も障がい者
スポーツの普及事業として展開し、スポーツの支援ができる理学療法士の底辺を拡大し、多くの障がい者がスポーツ
をツールとして社会とかかわりをもつこと、また「理学療法士」が「障がい者スポーツ」の支援者であることについて
社会的に認知が拡大することを目指している。そのためには、まず理学療法士がスポーツを知り、障がい者のスポー
ツにおける役割を理解することが重要である。

     
図１ 講義の様子（１）障がい者スポーツとは、どんな競技なのか理解できましたか。
（n=99）

2名（2.0%）

十分にできた37名（37.4%）

できた60名（60.6%）

普通できなかった
全くできない84

（２）障がい者スポーツに関わる時の理学療法士の立場が理解できましたか。
（n=99）

3名（3.0%）1名（1.0%）

十分にできた36名（36.4%）

59名（59.6%）

できた
普通
できなかった（３）将来、障がい者スポーツに関わってみたいと思いましたか。
（n=99）

1名（1.0%）19名（19.2%）
33名（33.3%）

すごく思う
思う
普通

46名（46.5%）

思わない（４）障がい者スポーツと社会との「つなぎ役」に理学療法士が居ることが理解できましたか。
（n=99）

1名（1.0%）

十分にできた35名（35.4%）
63名（63.6%）

できた
普通

85

Ⅴ

障がい者スポーツへの取り組み（５）障がい者スポーツのボランティアをしてみたくなりましたか。
（n=99）

8名（8.1%）

すごく思う

42名（42.4%）

86

49名（49.5%）思う
普通

２．ボッチャに関わる事業（一場友実）

ボッチャ競技は、重度四肢麻痺者が参加可能なスポ－ツで、1988 年のソウルパラリンピックから正式種目となった。2016 年リオデジャネイロパラリンピック競技大会（以下、「リオパラ大会」という。
）で、日本選手が団体戦で初の銀メダルを獲得し、一躍注目を浴びた。当時の選手登録者数は 150 名前後と少なく、理学療法士で前日本ボッチャ協会代表理事の奥田邦晴先生（大阪府立大学総合リハビリテーション学研究科）が、2020 年東京オリ・パラ大会のメダル獲得を目的とした競技力強化 (Para-Boccia) と、ボッチャ人口の拡大・普及と選手発掘をめざす Inclusive Boccia（i-Boccia）の 2 つのビジョンを掲げ、尽力されていた。i-Boccia の大きな柱として全国の肢体不自由特別支援学校に在籍する生徒のボッチャ大会｢第１回ボッチャ甲子園｣が 2016 年 8 月に開催された。震災の被災地である福島、熊本・大分の特別支援学校合同チームを含む全国から 18 チームが参加した。第 2 回ボッチャ甲子園には、理学療法士による障がい者スポーツ支援の展開から日本理学療法士協会も共催し、全国から理学療法士が 43 名、杏林大学からも理学療法士の OB が 4 名、理学療法学科学生 47 名（審判 24 名、受付・誘導 23 名）がボランティアとして参加した。参加チームも 2 倍の 36 校となり、理学療法士ボランティアは 2 名 1 組となり各校に帯同・支援し、チームの一員として勝利に貢献した。2018 年の第 3 回ボッチャ甲子園からは、大会名に選抜の語が追記され全国から 24 の代表校による「全国ボッチャ選抜甲子園」が開催された。前回大会よりも多い、51 名の理学療法士ボランティアが全国より参加してくれた。この記事を日刊スポーツ新聞の連載の初回に取り上げ、理学療法士によるボッチャを通した重度障がい者
スポーツ支援として掲載した（図 1）。2019 年の全国ボッチャ選抜甲子園も 28 名の理学療法士ボランティア参加してくれ、参加校に理学療法士に対する自由記載のアンケートを実施した。アンケート結果では、「適切なサポートで、安心して参加できた」、「指導者に理学療法士がいると学校としても安心」、「地域の理学療法士にもっと障がい者ス
ポーツに関わってほしい」など、理学療法士に対する多くの感謝や期待の言葉が寄せられた。2020 年はコロナによりオンライン開催に、2021 年大会（2022 年 3 月開催予定）にも、理学療法士のボランティアへの参加希望があり、今後更なる理学療法士とボッチャとの関連の強化が期待される。
もう一つの柱は 2020 年東京オリ・パラ大会のメダル獲得のための Para-boccia である。従来の脳性麻痺ボッチャ
選手の競技力向上に対するアプローチとしては、主に上肢の筋緊張低下を目的としたストレッチなどの受動的なト
レーニングメニューであった。しかし現在ではパワーが必要とされており、上肢はもとより、体幹・下肢の筋力ト
レーニング、フィットネストレーニングを中心としたエクササイズであるボッチャトレーニング（ボチトレ）を導入
し、奥田先生を中心に理学療法士が主として選手の筋力・体力の向上を目指した。まず各選手のパフォーマンス及び理学療法評価を実施し、ゴール・プログラムを立案、実施してもらった。筆者は、呼吸機能と心理面の評価を担当した。2016 年のリオパラ大会終了後、まず強化指定選手を対象に評価を実施した。呼吸機能評価としてスパイロメー
タを用いた呼吸機能・呼吸筋力、超音波による横隔膜筋厚、心理面の評価として質問紙を用いた心理的競技能力診断
検査（DIPCA.3）を実施した。各選手の測定結果を示す（表 1）。13 名中 11 名は拘束性換気障害であり、lung age も
41-118years で実年齢以下は 1 名のみ、呼吸筋力の正常範囲内は PImax で 1 名、PEmax は 0 名。横隔膜移動距離の正常範囲内は Maximal inspiration は 2 名、Maximal expiration は 0 名。DIPCA.3 の総合判定で判定 5（非常に優れている）は 3 名、リオパラ大会・2020 年東京オリ・パラ大会の両大会に出場選手は 2 名とも判定 5 であり、競技レベ
ルが高い選手ほど高得点を示した。これらの評価結果より、ボッチャ強化指定選手の呼吸機能は非常に低下していることが認められた。呼吸筋は呼吸のみではなく体幹の保持やリラクセーション・集中力にも関与しており、強化により体幹機能の安定性向上・精神作用にも影響を与える可能性があると考えた。そこで、機器を用いた吸気抵抗負荷法
による呼吸筋トレーニングを PImax の 20％から、1 日 30 回を 2 セット毎日実施した。トレーニング 1 年後、呼吸機能は有意な改善は認めなかったが、PImax・横隔膜移動距離は有意な向上を認めた。重度障害のスポーツ選手への呼吸筋トレーニングにおいて、横隔膜も含めたインナーマッスルへの効果が認められた。その他にもボッチャ選手に対する寝返り動作の反復を用いたトレーニング方法の有用性も解明され、これらの支援の積み重ねもあり 2020 年東京
87

Ⅴ

障がい者スポーツへの取り組み

オリ・パラ大会でもメダル獲得という良好な結果が得られた。
現在、筆者は、日本ボッチャ協会のクラス分け委員及び普及局シニア部長を務めており、また、日本理学療法士協会の障がい者スポーツ普及促進運営部会の部員でもある。理学療法士は、クラス分け、フィジオ、審判、競技アシス
タント、コーチ、研究者など専門性も活かした多くの関わり方が可能である。今後ボッチャ競技も含めた障がい者ス
ポーツ分野での理学療法士、そして日本理学療法士協会の更なる活躍が期待される。

図１

88

全国ボッチャ選抜甲子園に参加してくれた理学療法士ボランティアを日刊スポーツ新聞に掲載
連載開始 第 1 号 2018 年 9 月 4 日

89Height

147

44

22

C

D

180

16

31

18

K

L

M

26

38

I

21

H

J

159

44

G

165

157

158

157

177

160

140

47

54

E

F

156

158

32

B

165

35

（years） （cm）

Age

A

Particip
ant

47

34

54

68

79

48

58

35

58

48

42

62

40

(kg)

Weight

19.1

13.6

21.9

21.7

24.4

19.0

22.7

17.9

21.3

19.7

19.4

24.8

14.7

（kg/m2）

BMI

Male

Male

Male

Male

Male

Male

FemaleFemaleMale

Male

Female

Male

Male

Sex

Spina bifida

Muscular dystrophy

Muscular dystrophy

Cervical spinal cord injury

Cervical spinal cord injury

Cerebral palsy

Cerebral palsy

Cerebral palsy

Cerebral palsy

Cerebral palsy

Cerebral palsy

Cerebral palsy

Cerebral palsy

Diagnosis

表１

2.7

1.5

2.5

2.9

2.9

2.4

2.8

1.5

3.1

2.7

2.5

3.0

1.9

（L）

VC

62.0

35.5

70.6

60.9

55.7

55.0

88.4

62.6

74.9

63.7

92.3

72.8

43.9

（％）

%VC

1.2

1.3

2.3

2.7

2.6

1.9

2.3

1.2

2.1

2.4

2.3

2.1

1.7

（L）

FEV1

Lung
age

90.8

99.2

97.1

94.4

93.1

93.0

90.5

90.4

88.2

93.3

85.0

76.1

96.1

118

116

77

89

98

92

56

84

95

74

41

85

109

（％） （years）

FEV1%

呼吸機能

Restrictive

Restrictive

Restrictive

Restrictive

Restrictive

Restrictive

Nomal

Restrictive

Restrictive

Restrictive

Nomal

Restrictive

Restrictive

Ventilatory
disorder
PEmax

34.6

43.1

56.7

74.3

50.2

24.1

62.2

27.2

67.3

25.0

76.0

112.3

37.5

1.8

2.1

1.8

2.1

2.6

1.7

2.0

1.1

1.7

1.5

1.5

2.1

0.9

(mm)

Resting
inspiration

1.6

1.5

1.5

1.5

2.4

1.4

1.8

0.7

1.6

1.0

0.9

1.8

0.8

(mm)

Resting
expiration

2.9

4.4

3.4

6.2

5.6

5.0

3.8

3.0

2.6

2.6

3.6

5.7

1.9

(mm)

Maximalinspiration

横隔膜移動距離

1.4

1.3

0.8

1.1

1.5

1.2

1.2

0.6

1.4

0.9

0.7

1.0

0.6

(mm)

Maximalexpiration

170

144

178

187

118

224

200

189

163

211

171

220

226

総合得点

DIPCA.3, Diagnostic Inventory of Psychological-Competitive Ability for Athletes

3

2

3

4

1

4

4

4

2

5

3

5

5

総合判定

DIPCA.3

PImax, maximal inspiratory pressure; PEmax, maximal expiratory pressure.

VC, vital capacity; FEV1, 1 s amount; FEV1%, 1 s rate;

39.1

25.1

43.7

56.9

43.5

38.2

80.3

38.2

74.8

21.1

69.5

105.0

23.8

（cmH2O）（cmH2O）

PImax

呼吸筋力

ボッチャ強化指定選手の呼吸機能・呼吸筋力・横隔膜移動距離Ⅴ

障がい者スポーツへの取り組み

引用文献
奥田邦晴：ボッチャで語るパラリンピックと理学療法 , 理学療法学 , 45 : 12-15, 2018.
Tomomi Ichiba, K uniharu Okuda, Tetsuo Miyagawa, et al：Relationship between pulmonary function,  
throw distance, and psychological competitive ability of elite highly trained Japanese boccia players via
correlation analysis. Heliyon 6 (2020) e03581.
矢作公佑、奥田邦晴、一場友実他：重度脳性麻痺ボッチャ選手に対する寝返り動作の反復を用いたトレーニング方法の検討 . 体力科学 70(3)229-235.2021.

90

３．士会活動におけるモデルケース

（福本貴彦）

今回のオリ・パラ大会の活動をモデルケースとするために準備過程と足跡を綴る前に、奈良県理学療法士協会（以下、「奈良県士会」）内のスポーツサポート活動をご承知いただきたい。
奈良県士会は 2014 年 4 月より、スポーツメディカルサポート委員会（以下、「スポーツ委員会」）を組織して活動をしてきた。それ以前は、専門領域委員会内のスポーツ勉強会として活動していたが、奈良マラソンのサポート、高校野球大会のサポート、スポーツ検診補助など、勉強会だけでなく、スポーツ現場での多くの活動を実施するようになったため、スポーツに特化した様々な活動を実施する組織として委員会化することになった。その後、教育委員会
から幼稚園・小学校・中学校のスポーツテストと運動器検診補助、中学校・高校の部活動支援、特別支援校での障がい者スポーツ指導など、多くの学校保健領域への活動支援依頼が奈良県士会へ入ってくるようになり、スポーツ活動であっても学校保健領域の活動に関しては別に対応していくため、学校保健・特別支援担当委員会（以下、「学校保健委員会」）を 2017 年 4 月より組織することにした。
奈良県人口は全国 29 位（総務省 2021 年）、医大は県立医大 1 校、理学療法士養成校は大学 2 校、短大 1 校、専門学校が 2 校と小規模である。それ故、奈良マラソン実行委員会、奈良県スポーツ協会、学校保健委員会などがもともと他の事業などで顔を合わせる機会が多く、顔見知りであることが多かった。これが幸いし、新たな事業展開をする際も、各方面から奈良県士会に依頼が来る状況であった。スポーツ委員会と学校保健委員会も現時点では既存の事業が多いため、業務量はさほど多くなく、両委員会の委員長は同一人物が担当している事などから、両委員会の活動がシームレスに行われているのが現状である。
両委員会メンバーには理学療法士はもちろんのこと、アスレチックトレーナー（以下、「AT」）（日本スポーツ協会
認定）を有するメンバーが 3 名、中級障がい者スポーツ指導員（以下、「スポーツ指導員」）（日本障がい者スポーツ協会認定）を有するメンバーが 1 名おり、それぞれの専門性を活かした活動を行っている。具体的には、AT には奈良県士会会員に向けたテーピング指導、急性期対応などの指導、スポーツ指導員には障がい者スポーツ自体の理解を深めるために障がい者スポーツの種類やルールなどの講義を行っている。
2020 年度からはそれまで行っていた特別支援校での運動器検診補助とともに、スポーツテスト補助と、障がい者
スポーツ指導（ボッチャ・キックベースボール）に入ることが決まった。運動器検診は児童・生徒の保護者、担任、養護教諭のスクリーニングの後に、学校医の判断で運動器の専門医である整形外科への 2 次検診を必要とするか判断してもらうことになる。しかし、心身に障害を有する児童・生徒が、しゃがみこみができるかどうか？脊椎側弯は思春期突発性側弯症なのか？など、学校医に見てもらう前のスクリーニングの段階である程度の判断が求められることになる。この場合に、理学療法士が介入し、学校側・学校医とともに検診の補助を行っていた。この学校側のとのパイプにより、障がい者スポーツ指導の機会をいただけることになり、準備を進めてきた。学校医が所属する自治体医師会、教育委員会、学校保健委員会、奈良県スポーツ協会など、様々な団体と密な連携を取り、実施を待つばかりとなった折、2019 年 12 月から感染拡大をした新型コロナウイルスにより、2020 年度と 2021 年度内全ての活動が中止となった。
そのような中、2020 年 3 月に日本理学療法士協会の理事より奈良県在住の強化指定パラ選手の支援要請が奈良県士会にあった。
内容は以下の通り。
・練習の補助：週 3 回程度で 1 日 4 時間程度
・遠征中、部屋の中での介助：お風呂、着替え、ベッドへの移動、荷物の整理など全般的に介助が必要。
トイレは一部介助。レストランでの食事は一部介助。
スポーツ委員会と学校保健委員会の中には個別で障がい者スポーツをサポートしてきたメンバーはいたが、県士会活動としては初めてであった。また対象者の競技をサポートしたことが有るメンバーはおらず、対象者の基礎疾患も91

Ⅴ

障がい者スポーツへの取り組み稀なもので担当経験のある者がいなかった。
そこで、まずは日本理学療法士協会担当者、競技連盟担当コーチ、競技連盟担当理学療法士、日本パラリンピック
委員会担当者との打ち合わせの機会を持つこととした。
コロナ禍で、対象者が奈良から東京へ行っていないので、競技連盟が現状把握ができていないとのことであったた
め、既往とともに現状の把握をし、競技連盟に報告するようにした。まずは過去の入院先と現時点でのリハビリテー
ション実施状況などを調べ、担当ケアマネジャーとの打ち合わせを行った。その際、過去の入院施設からの情報提供のために本人承諾が必要など事務手続きに少々手間取ることとなった。カルテ開示など情報収集ができた状態で対象者のご自宅を訪問し、ご本人と面会。心身の状態、競技について、またご本人はもちろんのこと、今まで介助をして来られたご家族からの要望もうかがった。選手ご本人の主訴は「両足の浮腫が減らせないか」ということであった。浮腫は圧痕性浮腫スケール重度の状態で、足背と前脛骨部の著名な浮腫を認めた。また、両足関節の関節可動域（以下、「ROM」という。
）は以前のカルテ情報のそれとは全く異なり、拘縮はないものの底背屈方向双方に制限があった。車いす上で競技する際にはこの足関節の影響を大きく受けることになり、浮腫の状況や足関節 ROM がパフォーマンス
に大きく影響するとのことであったため、まずは浮腫の改善と両足関節の ROM 維持改善を目標とし理学療法プログラムの立案をし、競技連盟に報告した。競技連盟からは概ね了解いただき、競技技術の指導などを絶対に行わないことを条件に理学療法の実施に移行した。この際、担当医に深部静脈血栓のリスクがないことを確認するとともに、通所リハビリテーションを行っている担当理学療法士にもお願いし、下肢の浮腫改善と両足関節の ROM 維持改善に努めた。
実際のサポート活動が可能ということがわかり、動き始めたこのタイミングで日本パラリンピック委員会と奈良県士会との契約が始まった。交通費や必要経費の計上、また難解な契約書文言と格闘しながらの契約であった。奈良県士会からは AT を有する 2 名、スポーツ指導員を有する 1 名、その他 2 名の計 5 名がサポート活動に参加することになった。
本人のサポートを始めると同時に、競技についての勉強を始めた。練習会場に出向き、競技に使用する物品名から覚え始め、ルールも本人を含め、様々な方に習った。
様々な大会や遠征に帯同することを想定し、救急対応などの練習も行ったが、こちらはメンバー 5 名中 3 名がオリ・パラ大会の選手村ボランティアスタッフであったことから事前研修が役立ち、メンバー全員で集まって実技練習などを行った。
結果として、選手の身体状況により、実施は中止となり、パラリンピック大会でのサポート活動はなかったが、日本
理学療法士協会、競技連盟、日本パラリンピック委員会との連携が取れたこと。また、日本パラリンピック委員会からは、今回の契約書書式を保存しておくと言っていただいた。個人のスキルは当然のこと、組織としても今回のケースをレガシーとしたい。
以上のように、今回のオリ・パラ大会の活動以前からの、各方面への調整などが非常に役立つこととなった。問題
点としてはマンパワーの確保とスキルの継承が挙げられる。こちらも以前からの活動と同様の問題点である。今回の活動からは問題点の根本的な解決には至らず、担当者が不在となった場合に全てが振り出しに戻ってしまわないよう伝達していくことが重要と考える。

92

４．クラス分け教育・養成に関わる事業（杉山真理）【障がい者スポーツにおけるクラス分け】
障がい者のスポーツには、必ず「クラス分け」がある。障害のある部位・種類・程度は、アスリートによって様々である。個々の障害が競技に及ぼす影響をできるだけ小さくし、公平に競い合うためのシステムであり、同程度の障害のある選手をグループ化することである。
パラリンピックなどの国際大会では、国際パラリンピック委員会が定める国際クラス分け基準によって、出場でき
る障害の種類が定められている（表 1）。さらに障害の種類ごとに出場することができる最小の障がい基準）が定められており、この基準を満たさない場合は、国際大会に参加することができない。
表 1 出場が認められている障害（Eligible Impairment）
筋緊張亢進

筋力低下

運動失調

脚長差

アテトーゼ

低身長

四肢欠損

視覚障害

他動関節可動域制限

知的障害

パラ陸上を例に、クラス分けのプロセスを以下に示す。
■身体機能評価／ Physical Assessment
筋力テスト、関節可動域テスト、協調性テストなどの理学的検査を実施し、参加資格のある障がい種類、程度であるかを判断する。
■技術評価／ Technical Assessment
競技中ならびに日常生活での動作能力を評価し、適切なクラスを判断する。
■競技観察／ Observation Assessment
クラス分けを実施した大会の最初の競技観察を行い、最終的なクラスを決定する。
障がい者スポーツクラス分け研修会
理学療法士が障がい者スポーツの理解を深めること、クラス分けの重要性を学び、理学療法士の役割を知ること、
各障害・各競技別の違いを学ぶことを目的に、2018 年 8 月、東京都理学療法士協会主催、東京都オリパラ準備局パラリンピック部障害者スポーツ課の共催にて、「障がい者スポーツクラス分け研修会」が開催された。指宿立氏による総論の講義の後、各論として陸上（杉山真理氏）、水泳（星野英子氏）、車いすバスケットボール（本多めい氏）の講義が行われた。東京都のみならず、甲信越地域からの参加もあり、総勢 62 名の参加者であった。クラス分けに対する関心の高さがうかがえるものであった。
今後の課題
現在、各競技団体による国内クラス分け委員の養成講習会が実施されており、多くの理学療法士が活動しているが、パラリンピックをはじめとする国際大会で活動できる国際クラス分け委員はわずかである。10 日〜 2 週間程度の渡航が必要であること、費用や言語の課題が国際クラス分け委員の養成が進まない要因と考えられる。
新型コロナウィルス感染拡大によって会期が１年延期された影響で、スポーツクラスの有効期限（ステータス）が2020 年までであった選手は、パラリンピック前に国際クラス分けを受検する必要性が生じた。また、車いすバスケッ
トボールにおいては、国際パラリンピック委員会が定める国際クラス分け基準を遵守したクラス分けが実施されていないとの指導を受け、東京パラ大会で実施できない可能性が生じた。国際競技団体と連携し情報を共有するなど、国際情勢を捉えて、国内クラス分けと選手の育成・強化にあたる国際クラス分け委員の養成が急務となっている。

93

Ⅴ

障がい者スポーツへの取り組み

５．中級障がい者スポーツ指導員の養成事業

（信太奈美）

中級障がい者スポーツ指導員の養成事業は、障がい者のスポーツの振興を図り、その健康の維持増進に寄与するために、障がい者のスポーツ指導について専門的な知識と技能を身につけた理学療法士の育成を図ることを目的にしている。また、障がい者にとってのスポーツの重要性を再確認するとともに、具体的なスポーツ実習を通して理学療法士と障がい者スポーツの接点や関わりについて学ぶことを目的に実施されている。
障がい者スポーツ指導員とは、公益財団法人日本障がい者スポーツ協会及び加盟団体等が、公認障がい者スポーツ
指導者制度に基づき資格認定する指導者で、日本国内の障がい者スポーツの普及と発展を目指して、障がい者スポー
ツのスポーツ環境を整備する上で専門的な知識、技術を有する人材の養成、資質向上を目的としている。指導員資格
は、初級、中、上級、障がい者スポーツ指導員、そのほかにスポーツコーチ、スポーツトレーナー、スポーツ医がある。
初級障害者スポーツ指導員は、障がい者のスポーツ参加のきっかけ作りを支援し、健康や安全管理に配慮した指導を行い、スポーツの喜びや楽しさを伝える役割を担う。地域の大会や教室など、スポーツ現場におけるサポートを行うのに対し、中級障がい者スポーツ指導員は、地域の障がい者スポーツ振興のリーダーとして、指導現場で充分な知
識や経験に基づいた指導をする指導者である。地域のスポーツ大会や行事において中心となり、地域の障がい者ス
ポーツの普及・振興を進める役割を担う。これらの資格取得後は、経験を積み講習会を受講することで、次の資格にステップアップできる。例えば、中級障がい者スポーツ指導者講習会は、初級障がい者スポーツ指導員資格を取得してから 2 年以上経過し、80 時間以上の活動経験を有している者に受講資格がある。
理学療法士の養成校には、この障がい者スポーツ指導員資格の初級もしくは中級資格が取得できる養成校がある。
一方で、日本理学療法士協会主催で行われてきた日本理学療法士協会会員理学療法士対象の中級障がい者スポーツ
指導員講習会がある。こちらは初級の資格がなくても理学療法士資格を有していれば受講資格があり、初級を介さずに中級障がい者スポーツ指導員を取得することができる。カリキュラムは一般の中級講習会と比較して障害に関する講義は少なく、スポーツ実技が中心となっており、期間も 4 日間と短い。日本理学療法士協会会員理学療法士対象の中級障がい者スポーツ指導員講習会は、長い間日本理学療法士協会主催で大阪府立大の奥田邦晴先生によって大阪で実施されてきた。過去に関東で開催を試みたことがあったが、その時は希望者が集まらず実施に至らなかった経緯がある。
2015 年に東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定したことをきっかけに、大会が開催される関東地区で障がい者のスポーツ支援や普及に向けた取り組みとして本講習会を実施することとなった。
2016 年度は国立障害者リハビリテーションセンター（埼玉）で行われた。東京会場では 2017 年度、2018 年度、2019 年度まで実施されたが、その後新型コロナ感染症の感染拡大のため実施されていない。開催にあたっては公益財団法人日本障がい者スポーツ協会（現 日本パラスポーツ協会）や東京都障害者スポーツ協会など障がい者スポー
ツを専門としている多くの講師の方々や東京都理学療法士協会に多大なご協力をいただいた。運営には東京都理学療法士協会の障がい者スポーツ部員や開催場所としての首都大学東京（現東京都立大学）の協力を得て開催し、予想をはるかに超えた人数の希望者となった。これは、我が国のオリンピック・パラリンピックムーブメントに伴い、理学療法士が障がい者スポーツに着目するきっかけとなり、これを学ぶ場所として本講習会が注目されたためだと思われた。募集人数は開催年によって異なるが 40 ～ 48 名、全国から多くの応募があり先着順で受講者が決定した。実施においては、講師は毎年 17 名程度にご協力いただき、日本理学療法士協会会員理学療法士対象中級障がい者スポー
ツ指導員養成講習会（29.5 時間以上）のカリキュラム規定通りに実施され（表２）、理学療法士養成課程では学ばなかった聴覚障害や栄養等の講義が含まれている。表１に実際に行われた 2019 年度のプログラムを示すが、講義 16.5
時間、実技・実習 13 時間の合計 29.5 時間となっている。その後 2020 年 4 月より障がい者スポーツ指導員資格全体のカリキュラムの見直しが行われ、時間や項目が変更されている。

94

受講終了後には活動レポートを提出することで、指導員資格認定された。受講した人の中には、すでに障がい者スポーツの活動をしている上で受講した人もいれば、今後の活動を希望して受講した人もおり、活動レポートに書く活動を見つけることに苦労した人もいた。指導員資格取得後は各居住地の障がい者スポーツ指導員協議会に登録することになり、受講終了後には活動レポートを提出することで、指導員資格認定された。受講した人の中には、すでに障がい者ス

地域での活動の案内を受け取ることができる。しかし、このような地域の障がい者スポー

ポーツの活動をしている上で受講した人もいれば、今後の活動を希望して受講した人もおり、活動レポートに書く活ツ活動にどれほどの理学療法士が参加しているかは不明であり、資格取得者がその後どの動を見つけることに苦労した人もいた。指導員資格取得後は各居住地の障がい者スポーツ指導員協議会に登録するこような活動を行っているのか、引き続き調査が必要である。最後に、自国でのパラリンピとになり、地域での活動の案内を受け取ることができる。しかし、このような地域の障がい者スポーツ活動にどれほック開催を機会にパラリンピックでのサポートを志して障がい者スポーツ支援を目指す理どの理学療法士が参加しているかは不明であり、資格取得者がその後どのような活動を行っているのか、引き続き調学療法士が増えることは望ましい。しかし、パラアスリートがリハビリテーションセンタ
査が必要である。
ーや地域のスポーツセンターの体験会からスポーツを始めたように、理学療法士も地域で最後に、自国でのパラリンピック開催を機会にパラリンピックでのサポートを志して障がい者スポーツ支援を目指のスポーツ活動支援から始まると考える。今後、多くの障害のある人が理学療法士のサポ
す理学療法士が増えることは望ましい。しかし、パラアスリートがリハビリテーションセンターや地域のスポーツセートを得てスポーツを始められることを願う。
ンターの体験会からスポーツを始めたように、理学療法士も地域でのスポーツ活動支援から始まると考える。今後、多くの障害のある人が理学療法士のサポートを得てスポーツを始められることを願う。

表

表１ 2019 年度理学療法士対象中級障がい者スポーツ指導員講習会プログラム（東京会場）
2019 年度理学療法士対象中級障がい者スポーツ指導員講習会プログラム（東京会場）

95Ⅴ

障がい者スポーツへの取り組み
表 2 日本理学療法士協会会員理学療法士対象中級障がい者スポーツ指導員養成講習会（29.5 時間以上）

領

域

医

体

療

育

学

障 が い 者
ス ポ ー ツ

講習科目

時

96

間

数

容

時

間

障がい各論

各種障がいに関する医学的・心理的な特性を学び、障がいに留意した指導が不可欠であることを学ぶ。
視覚障がいの概要（1.0 ｈ）聴覚障がいの概要（1.0 ｈ）
知的障がいの概要（1.5 ｈ）精神障がいの概要（1.5 ｈ）

5以上

スポーツ心理学スポーツ場面における選手の心理状況を学び、指導者として選手に対する効果的な心理的アプローチの方法について
学ぶ。

1.5

トレーニングの基礎知識

各種トレーニングの特徴を理解し、障がいに留意したトレー
ニングプログラムの組み立て方や実施上の留意点について学ぶ。

2

スポーツと栄養

栄養と身体活動の関係とスポーツの特性を踏まえた効果的な栄養摂取の仕方等（休息、水分補給、サプリメントの摂り方含む）について学ぶ。

2

障がい者スポーツと理学療法

理学療法士として、障がい者スポーツの造詣を深めるとともに、関わる意義やその方法について学ぶ。

1

我が国の障がい者スポーツを知る上でその歴史的な背景も含め、全国障害者スポーツ大会の概要を学ぶ。また障がい全国障害者スポーツ大会概要と障者スポーツ指導者制度についても学び、障がい者スポーツ
がい者スポーツ指導者について
指導者の各資格における役割や求められる活動について理解を深める。

2

全国障害者スポーツ大会の障害区分

全国障害者スポーツ大会の障害区分を正しく理解し、障害区分を判定する際の留意点等を学ぶ。

1.5

障がい者のスポーツ指導上の留意点

各障がいに応じた指導の事例を通して指導上の留意点（リスク管理含む）について学ぶ。

1.5

視覚障がい者のスポーツ実習

視覚障がい者が行うスポーツの体験を通してその種目の楽
しさやルールを学ぶとともに、介助法（手引）やコーチン
グ（方向指示・言葉かけを含む指導）の仕方を含め、安全にスポーツを実施するための留意事項について学ぶ。

2

車いすスポーツ実習

車いすを使用したスポーツの体験を通してその種目の楽しさやルールを学ぶとともに、準備運動、起こりやすいケガとその予防法、車いす介助法などについても学ぶ。

2

重度障がい者のスポーツ実習

重度障がい者が行っているスポーツ、レクリエーションの体験と様々な創意工夫の実例を紹介し、障がいが重度であってもスポーツを楽しむことができることを体験する。

2

全国障害者スポーツ大会
実施競技の実習

全国障害者スポーツ大会の実施競技を体験する中で、その競技の特性やルールについて理解を深め、障がい者がスポーツ実施する際の指導上の留意点についても学ぶ。

7以上

活動実績報告障がい者スポーツに関わるきっかけ作りとして、講習会終
講習後作成
了後に個別に地域での障がい者スポーツに関わる活動をし、提出
その内容をレポートにまとめ提出する。

実 技・ 実 習

レ ポ ー ト内

29.5 時間
以上

Ⅵ

総括 東京オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けて

第Ⅵ章 総 括 東京オリ・パラ
大会から理学療法士の未来に向けて
日本理学療法士協会における大会レガシー

（吉井智晴・小林寛和）

本会によるオリ・パラ大会に向けての準備の過程と内容を通して、これからの理学療法士の活動に向けて遺しておくことを挙げ、将来的な理学療法士の活動とスポーツ理学療法の発展に向けてのレガシーとすべく、記録集の内容をまとめておきたい。
１．質の高い日本の理学療法サービスの発信
会員の活動が、世界の理学療法サービスを知るアスリートたちから評価され、そのレベルの高さへのコメントがIOC、IPC からも聞かれたとのことであった。大会に向けての準備段階では、本誌へも寄稿いただいた Dr. MarieElaine Grant と 2019 年 3 月の会議で準備内容の詳細を報告した際、貴重なコメントを受けた。
①過去大会の準備において例をみない適切な研修体制である②研修内容は国際基準のレベルに応じたものを採用している③人材セレクションの活動内容に応じた客観的な評価基準をもった手続きである
これらにより、今後の大会準備に備えたひとつの指針ともすることができ、人材育成の手法の紹介、セレクション
手続きの紹介と検証を学術誌などで報告することを奨められた。
今回の大会は、新型コロナウィルス感染症まん延下であったにも関わらず、理学療法士の感染者はなく、会員の高い予防意識と事前準備によるものであることを加えておきたい。
2．関連諸機関との長期にわたる連携可能で柔軟な組織の構築
大会準備は、前例がない内容でしかも大きな規模のものであったため、過去の総合国際大会における実施例や、ス
ポーツ理学療法の世界的な動向をみることによって、広く情報を収集することから開始した。2012 年ロンドンオリ・
パラ大会の情報、2016 年リオデジャネイロオリンピックの視察などにより、留意点を整理して計画を立案した。
2015 年度の本会定時総会後に発足した「将来構想戦略会議」の中で「オリ・パラ対策本部」が設立され組織化が進められた。この時期の事業提案にあたっては外部組織との交渉や内部事情により、多くの困難があった。内向きには
大会終了後までの到達目標やスケジュールの立案作業に重点を置き、外向きには大会に向けて本会が正式に参加を表明することに力を注いだ。
2017 年 6 月には「スポーツ支援推進執行委員会」の名称のもとに、準備が本格始動された。会員の機運を高めス
ポーツ理学療法の裾野を拡げることを目標とし、特に、障がい者スポーツは理学療法士の得意な領域であることを再認識し、我々は「スポーツに関わる職種である」という社会的認知度を上げることにも力を注いだ。
2019 年度からは「2020 年東京大会推進委員会」と改名され、大会に特化した支援体制の強化を目的として３つの小委員会を設置した。大会開催まで 2 年と迫ったこの時期から、本会と組織委員会との会議を定期的にもつようにな

99

Ⅵ

総括 東京オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けてり、具体的な課題解決に取り組んだ。その後、大会が 1 年延長となったが、大会に参加予定の会員のモチベーション
維持も考慮し、自己トレーニング用の教材を作成するなどの試みをしつつ、2021 年の開催を迎えた。
３．ハイレベルな競技者に対応できる理学療法士育成事業
大会に向けて、全国の日本理学療法士協会会員の育成を目的として、2017 年から約３年にわたり、全国でスポーツ理学療法研修会を開催した。
スポーツ理学療法について広く知ってもらう内容を中心とした総論研修会にはじまり、主要事項の基礎的内容をおさえてもらうための基礎研修会、さらにはスポーツ現場での活動を意識した応用研修会と、段階的な流れが組まれた。本
文中に記すように、多くの会員が受講をして、スポーツ理学療法の基礎と応用に関する理解に役立てたものと考える。
その後、組織委員会のマッチングを経て、大会での活動が決定した会員を対象として、より実践に近い形式、内容を含めたオリ・パラ事前研修会を開催した。実技における具体的な問題点も確認し、講師と受講者が共有しつつその改善に取り組む機会にもなった。プログラムには、国際大会へ向けての取り組みとして英会話のみで行う実技も組み入れた。
また、大会が１年遅延したため、養成事業の一環として、応用研修会の内容をレベルアップした「ブラッシュアップ研修教材」と称する動画教材を作成した。この視聴権を大会に参加する会員に付与し、最終準備への一助としてもらった。
今回の試みのように、国際、国内を問わず競技レベルに対応できる理学療法士の育成研修は、スポーツ現場などでの活動も加えて、今後、より実践的な内容を提供し、レベルアップしていく必要がある。それによって、スポーツに取り組む広い対象層への理学療法サービスの充実にもつながるものと考える。
４．スポーツ理学療法に関する士会ネットワークの構築と効果的運用
大会前の会員への支援のために、本会と士会との組織連携および各士会同士のネットワーク構築は重要な課題であった。本会との協力・連携体制の強化を目的として、各士会に「スポーツ理学療法運営担当者」「スポーツ理学療法推進協力者」の推薦をお願いし、本会と士会のネットワークを構築した。
このネットワークにより、本会からスポーツ理学療法や大会に関する情報を提供した。また士会からは大会に向けての準備やスポーツ理学療法に関する質問などが出され、士会間の情報共有にも役立てられた。スポーツ理学療法研修会が全国各地で実施できたことの一助ともなった。
大会に向けた準備の初期段階では、本会と士会の連携のもとに、会員が所属士会で実技やスポーツ現場におけるトレーニングを実施できることを目指して計画を進めた。実際には体制整備に要する期間的な制約や、また社会情勢から、その実現には至らなかった。しかしながら、前項に挙げた研修教材を使用した学習を、会員の所属士会で効果的に実施するための検討が各士会でなされた。前項に記したようなスポーツ現場における活動経験は、日常性をもった場で重ねていくことが現実的であり、それには会員の所属士会と本会が情報を共有した連携が必要になる。
スポーツ理学療法に関する本会と士会の連携を強化しつつ、全国規模での日常性を持った資質向上につなげていきたい。
５．障がい者スポーツについての意識改革
2016 年に会員を対象に行ったスポーツ活動支援の実態調査結果からは、障がい者スポーツへの理解、経験や対応
機会の少なさが課題として浮き彫りになっており、この啓発活動を導入とした。JPTA ニュースによる特集、「中級障がい者スポーツ指導員養成講習会」の開催、理学療法士養成校に対して障害者スポーツに関わる出前授業の実施、ボッチャ甲子園に対するスタッフ支援など、会員に理解、経験の場を提供する事業を展開した。
大会に向けての教育養成研修会においても、障がい者に特有な急性期対応の知識などを盛り込みつつも、パラス
100ポーツを特化して捉えるのではなく、スポーツ理学療法支援全体の一つとして理解していただくことを意識した。理学療法士であれば、「障害を対象者の個性」として、オリンピックスポーツもパラリンピックスポーツも共通して、望まれる支援が可能となることを目標とした。
本会による生涯学習関連の障がい者によるスポーツの位置づけは、生活支援領域が主なものであり、スポーツ理学療法の範疇に明確な位置づけはなかった。今回の一連の取り組みは、パラスポーツをスポーツ理学療法として位置付けることにもつながり、パラスポーツが発展していくための基盤が築かれた意味でも、今後に向けて大きな一歩となったのではないだろうか。

101

Ⅵ

総括 東京オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けて●今後に向けて大会に向けた取り組みが遺した大きな実績は、数年間の準備を経て「スポーツ」をキーワードとして理学療法士が活躍できる環境が整備されつつあることである。国際競技大会に向けての準備を通じて、ハイレベルなアスリートや障がいを有するアスリートを対象とした理学療法士の活動が認識されることにもつながり、これらを推進していく基盤ができたことも実感できる。
今後の課題について以下にまとめる。
１．国際大会やハイレベルな国内大会に対応できる理学療法士の養成を継続
・競技大会やスポーツ活動の現場で的確な対応が可能な理学療法士を養成
・世界標準の認証制度と現行の卒前・卒後教育システムとの調整
・国内制度や法的制約への対応
２．国内外のスポーツ関係団体・機関との連携を強化、推進
・スポーツの統括に関与する諸団体、諸競技団体への関わり方を検討し連携
・理学療法士がスポーツに関わる機会の増加、拡大に連結・養成した理学療法士が競技大会に積極的に参画できるよう会員を支援
３．スポーツ関連職種との連携を強化、推進
・スポーツフィールドで活動する多職種が連携をはかり、協働しつつ理学療法士が有する知識や技能が発揮できるような仕組みを構築
４．研修システムと教材の充実
・スポーツ理学療法の基礎から応用まで、自分に合った学修を支援
・会員のスポーツ分野におけるキャリアを可視化し、会員の自己実現を支援
５．スポーツ理学療法士会ネットワークを活用した人材養成、派遣
・国際大会、国内競技大会、全国民の健康に寄与するイベントなどに適任な人材を派遣できる養成事業や体制の整備
６ . 障がい者の自立支援・社会参加への支援
・障がい者スポーツにおける理学療法士の役割への理解促進
・スポーツ場面のみでなく、就学、就業など巾広い直接的支援、間接的支援の増加
今回の活動を基に、「これから」を見据えた本会の活動は、広くスポーツに取り組む国民に対して、より高質な理学療法サービスを、日常性をもって提供していくことが目標となる。
様々な背景（実施目的、活動レベル、年齢層、障害のあるなし等）をもちスポーツに取り組む国民を支援し、スポーツを通じた健康増進など、国民の健康を高めることにつなげていくことが重要な役割であると考える。

102

Ⅶ

付

録

公益社団法人日本理学療法士協会 オリパラレガシー編集作業部会
2021 年度アンケート調査
東京オリ・パラ大会における本会推薦者の活動に関する調査結果について【本アンケート調査の概要】
東京オリ・パラ大会で活動する理学療法士として、大会組織委員会に推薦した本会会員を対象に、大会における活動の有無、期間内の活動の概要について確認をした。
また、実際に大会で活動した者には、スポーツ理学療法研修会などの教育養成プログラムの受講状況と、その内容への評価と感想についても調査した。
本会の大会に向けての準備と会員の期間内活動をレガシーとするためにも、今後のスポーツ理学療法に関係する本会事業の企画に本アンケート結果を活かしていきたい。
●対象

東京オリ・パラ大会組織委員会に本会より推薦した会員 729 名

●実施期間
●方法

2021 年 12 月 16 日〜2022 年 1 月 10 日

WEB アンケート「クエスタント」

【結果】
●回答率

729 名中

回答あり 384 名（52.7%）

回答なし 345 名（47.3%）

１．一般情報について
Q１．性別を教えてください。
n＝384

105

Ⅶ

付

録

Q２．年齢を教えてください。
n＝384

単位：％

Q３．理学療法士資格を取得してからの年数を教えてください。

n＝384

単位：％

106

Q４．ご所属の都道府県士会を教えてください。
北海道
青森県
岩手県
宮城県
秋田県
山形県
福島県
茨城県
栃木県
群馬県
埼玉県
千葉県
東京都
神奈川県
新潟県
富山県
石川県
福井県
山梨県
長野県
岐阜県
静岡県
愛知県
三重県
滋賀県
京都府
大阪府
兵庫県
奈良県
和歌山県
鳥取県
島根県
岡山県
広島県
山口県
徳島県
香川県
愛媛県
高知県
福岡県
佐賀県
長崎県
熊本県
大分県
宮崎県
鹿児島県
沖縄県
海外

0.5
0.5
1.0
1.0
0.3
1.0
1.8
1.3

0.3
0.3
0.0

6.5

2.9

7.3
7.3

2.3
1.3
0.5
2.1

2.1

1.0
0.5
0.8
0.5
1.6
0.8
0.8
0.3
0.5
0.0

19.8

7.0

1.8

0.3
0.5

n＝384

5.5

3.4
3.4

2.9

2.3
1.8

0.5
0.3
0.3
1.0
1.0
0.5
0.5
0.0

5.0

10.0

15.0

20.0

25.0

単位：％

107

Ⅶ

付

録

Q５．現在の勤務先について教えてください。（複数回答可）

n＝384

単位：％

Q６．理学療法士以外の資格で保有している資格（特にスポーツ活動支援に関連する可能性のある資格）がある方は教えてください。（複数回答可）

n＝384

単位：％

108

Q７．大会における理学療法士としてのあなたの参加状況について教えてください。
n＝384

Q８．不参加と答えた方について、その理由を教えてください。

n＝77

109

Ⅶ

付

録

Q９．大会に参加した方について、活動した場所を教えてください。
（複数回答可）
n＝307

単位：％

110

Q１０．大会に参加した方について、活動日数を教えてください。（オリンピック）
n＝131

単位：名

Q１１．大会に参加した方について、活動日数を教えてください。（パラリンピック）
n＝112

単位：名

111

Ⅶ

付

録

Q１２．主な活動・業務内容について教えてください。
①理学療法の実施について（複数回答可）

n＝307

単位：％

Q１３．主な活動・業務内容について教えてください。
②急性期への対応について（複数回答可）

n＝307

単位：％

112

2．スポーツ理学療法研修会について

Q１４．大会における実務に役立った研修内容について教えてください。（複数回答可）
n＝307

2．スポーツ理学療法研修会について単位：％

Q１５．大会前に受講した教育研修プログラムについて教えてください。（複数回答可）
Q１４．大会における実務に役立った研修内容について教えてください。（複数回答可）
n＝307
n＝307

単位：％

Q１５．大会前に受講した教育研修プログラムについて教えてください。（複数回答可）
n＝307

113

Ⅶ

付

録

Q１６．大会前に受講した教育研修プログラムの感想について教えてください。

①総論研修会＜「受講していない」を除く＞

＜全対象＞
n＝384

n＝293

単位：％

②基礎研修会＜「受講していない」を除く＞

＜全対象＞
n＝384

114

n＝289

③応用研修会＜「受講していない」を除く＞

＜全対象＞
n＝384

n＝267

④事前研修会＜「受講していない」を除く＞

＜全対象＞
n＝384

n＝259

115

Ⅶ

付

録

⑤ブラッシュアップ研修教材＜「受講していない」を除く＞

＜全対象＞
n＝384

n＝288

⑥都道府県士会主催研修会＜「受講していない」を除く＞

＜全対象＞
n＝384

116

n＝206

Q１７．教育研修プログラムの感想について教えてください。
（抜粋）
・系統だったプログラムで内容も充実していた・新たな知見は得られなかった・アスリートに対する理学療法の流れを事前に把握できた・組織委員、協会の研修が多々あり、混乱してしまった・グループワークで症例検討を行ったことで知識がより深まった・コロナ禍でモチベーションの維持が難しかった

・英語での会話機会を設定してもらい緊張感がある中で実技練習ができた

・実際の活動内容と研修内容に解離があった

・他の理学療法士と協働して研修に取り組めたことで一体感が出た

・実際の活動内容がイメージしにくかった

・経験のある先生方の講義を聴講でき、イメージを持つことができた・マニュアル化した内容であったため実践例や体験例が・パラ関連の知識が不足していたので研修できてよかった

あると良かった・搬送法は現在の職場でも応用し活用する事ができた・現場で求められたものと研修内容が全く異なっていた・ブラッシュアップ教材が内容がまとまっており、分かりやすかった

・会場別や競技特有の情報も欲しかった・スポーツ現場における知識・技術の習得ができた
・何度も見返すことができ復習することができた

Q１８．パラ開催を契機に、障がい者スポーツ関連の研修会への参加がありましたらお答え下さい。（複数回答可）

n＝384

単位：％

117

Ⅶ

付

録

Q１９．あらかじめ保有していた、もしくは大会に備えて受講した BLS に関する講習会等について教えてください。

n＝384

単位：％

３．スポーツ関連の活動について

Q２０．大会前にスポーツ現場での活動経験がありましたら、お答え下さい。
（複数回答可）
n＝384

単位：％

118

Q２１．今後、活動に参加したいと考えるものがあれば、お答え下さい。
（複数回答可）
n＝384

単位：％

Q２２．今後、国際競技大会、国内競技大会の現場で活動していくために必要なスキルについてご記入ください。
（抜粋）

Q２３．スポーツ理学療法に関する研修会等で取り上げることを希望する項目・内容についてご記入ください。（抜粋）

119

Ⅶ

付

録

Q２４．
「レガシー」：東京オリ・パラ大会への準備や期間内の活動を通じて、日本の理学療法としてのレガシーになったと感じるもの、あるいは理学療法士の「これから」に遺していくべき事・反映していくべき事について、ご記入く
ださい。
（抜粋）

120

記録集

－東京 2020 オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けて－執筆者一覧（執筆順）

梶村政司

公益社団法人日本理学療法士協会

理事（第Ⅱ章 1 ～ 4）板倉尚子

日本女子体育大学健康管理センター（第Ⅱ章 5、第Ⅳ章 1・4・5・6）

小林寛和

日本福祉大学（第Ⅲ章 1・2・8、第Ⅵ章）

坂本雅昭

群馬大学（第Ⅲ章 3・4-1・4-3・4-6）

鈴木章

国立スポーツ科学センター（第Ⅲ章 4-2）鳥居昭久

東京保健医療専門職大学（第Ⅲ章 4-4）寒川美奈

北海道大学（第Ⅲ章 4-5）

野々山真樹

日本女子体育大学健康管理センター（第Ⅲ章 5）

水石裕

杏林大学医学部付属病院（第Ⅲ章 6）宮下浩二

中部大学（第Ⅲ章 7、第Ⅳ章 3）

板倉尚美（第Ⅳ章 2・5）

信太

奈美

東京都立大学（第Ⅴ章 1・5）

一場

友実

杏林大学（第Ⅴ章 2）

福本貴彦

畿央大学（第Ⅴ章 3）

杉山真理

東京保健医療専門職大学（第Ⅴ章 4）吉井智晴

公益社団法人日本理学療法士協会佐藤真樹

トヨタ自動車㈱リコンディショニングセンター（アンケート調査結果集約、資料作成）

2021 年度

オリパラレガシー編集作業部会

担 当 理 事

吉井

智晴

部

会

長

小林

寛和

部

会

員

坂本

雅昭

佐藤

真樹

鳥居

昭久

宮下

浩二

アドバイザー

梶村

政司

板倉

尚子

事

石田

英恵

務

局

副会長（第Ⅵ章）

信太

奈美

鈴木

享之

121

Ⅶ

付

録

記

録

集

－東京 2020 オリ・パラ大会から理学療法士の未来に向けて－
2022 年３月 31 日
編集・発行

第１版発行

公益社団法人 日本理学療法士協会〒 106-0032

東京都港区六本木七丁目 11 番 10 号

122

TEL

0 3 － 5 8 4 3 － 1 7 4 7（代表）URL

http://www.japanpt.or.jp