リバーフロント研究所報告第18号

2007 年 9 月

調節池の民間利活用による維持管理コストの縮減計画
Planning for maintenance cost reduction by allowing private useof a regulating reservoir

研究第一部

主任研究員

山木健一

研究第一部部

渡部秀之

三井共同建設コンサルタント㈱ 浅沼寿和

三井共同建設コンサルタント㈱ 椎名真悟長

埼玉県越谷市にて整備中の大相模調節池は、利根川水系中川支川元荒川の洪水調節と、越谷レイクタウン特定土地区画整理事業に伴う開発造成による雨水流出増分の開発調整の機能を併せ持つ施設である。
この調節池は平常時にも水を湛え、人工的に湖面を創出する点が特徴的であり、水辺の潤いややすらぎを感じられる環境整備が実施されている。
今後は、この調節池の良好な水辺空間を保持していくことが重要な課題となっている。
そこで、調節池という河川空間において、高い管理水準を維持しつつ、行政の負担する維持管理費用・労力を最小化する方策を計画した。
キーワード：越谷レイクタウン、大相模調節池、水辺空間、維持管理、コスト縮減、占用許可準則、社会実験
The Osagami Regulating Reservoir, which is under construction in the city of Koshigaya, Saitama Prefecture, isa facility designed for the flood control of the Motoara River, a tributary of the Naka River in the Tone RiverSystem, and for the retention of stormwater runoff due to the land development carried out for the Specified
Land Readjustment Project for Koshigaya Lake Town.
One characteristic of this regulating reservoir is that it serves as an artificial lake in normal times to create anamenity-oriented waterfront environment.
It is important that this regulating reservoir retains its excellent waterfront space in the coming years.
A plan has been developed, therefore, for minimizing the maintenance cost and labor burden on thegovernment while maintaining the high standard of river space management for the regulating reservoir.
Key words : Koshigaya Lake Town, Osagami Regulating Reservoir, waterfront space, maintenance, costreduction, use permitting rules, social experiment－ 199 －

「水辺空間の整備」に関する研究報告

１．はじめに（２）事業計画の概要

埼玉県越谷市にて整備中の大相模調節池は、利根川 ・ 事業名称：越谷都市計画事業
水系中川支川元荒川の洪水調節と、越谷レイクタウン

越谷レイクタウン特定土地区画整理事業

特定土地区画整理事業に伴う開発造成による雨水流出 ・ 施行面積：約 225.6ha
・ 事業期間：平成 11 ～ 30 年度（清算期間５年を含む）

増分の開発調整の機能を併せ持つ施設である。

この調節池は平常時にも水を湛え、人工的に湖面を ・ 計画戸数：約 7,200 戸創出する点が特徴的であり、水辺の潤いややすらぎを ・ 計画人口：約 22,500 人・ 減歩率等：合算減歩率 40.6％（公共：24.3％、保留地：感じられる環境整備が実施されている。
今後は、この調節池の良好な水辺空間を保持してい・ 総事業費：約 897 億円

くことが重要な課題となっている。
そこで、調節池という河川空間において、高い管理水準を維持しつつ、行政の負担する維持管理費用・労力を最小化する方策を計画した。

２－２

大相模調節池の概要

大相模調節池は、河川調節池と開発調整池の機能を併せ持つ施設である。

２．越谷レイクタウンの概要
２－１16.3％）※第２回事業計画変更

 谷レイクタウン特定土地区画整理事業
越の概要

・ 河川調節池：洪水時に元荒川の流水の一部を一時的に貯留し元荒川の流量増加を抑制する。元荒川流域（蓮田市、さいたま市、越谷市）の浸水被害を軽減。
・ 開発調整池：越谷レイクタウンの造成による雨水流（１）まちづくりの目標

出増分を調節（中川の比流量見合いの排水量に調節）①基本理念
静かな湖畔で住民が散策やカヌー等を手軽に楽しめ、駅前では広い公園と福祉施設や商業・アミューズメントの大型集客施設が水辺に展開する、埼玉の東のし、中川の治水安全度を維持する。

３．水辺空間整備の計画

名所として、賑わいと文化が創造される春日部・越谷

越谷レイクタウンにおける大相模調節池おいて、湖地域業務核都市、及び、埼玉東部親水文化都市圏の育面・湖畔は、そのまちづくりの中核となるため、良好成の一翼を担うまちづくりを進める。

な水辺空間を整備している。

②基本理念実現のための４本柱

以下は水辺整備のコンセプトに応じた整備内容、各・大相模調節池による治水安全性の向上

エリアの整備イメージである。

緊急性が求められている中川・綾瀬川流域の総合治水対策の一環として、大相模調節池の整備を進め、当該地域の治水安全性を向上させる。

○レイクサイドウォーク
広大な水辺沿いを周回できる遊歩道を整備する。

・健康・福祉拠点の形成

・ 敷高

A.P.+2.1m ～ A.P.+5.6m

地域のノーマライゼーションの実現に向けて、広大な水辺を活用し、健康づくりや福祉機能の整備を進め、健康福祉拠点の形成を目指す。
・広大な水面と水際を活用したライフスタイルの形成
湖畔林と調和する閑静な住宅地や水辺を眺望する集合住宅、水辺の遊歩道・カヌー、住む人が主体的に環境共生に取り組む等、水を活かした新たなライフスタイルを提案するとともに、水をテーマとした環境教育や市民花壇等、積極的に市民が参加できる環境づくりを進める。

写真－１ レイクサイドウォークの整備イメージ（久喜菖蒲
公園（埼玉県久喜市））

・ＪＲ新駅を中心とした広域複合拠点の形成
恵まれた交通アクセスと水辺を活かした商業・業務等施設による、人・情報・モノが集積する広域拠点や、ＳＯＨＯ等の新たなビジネス拠点の形成を目指す。

－ 200 －リバーフロント研究所報告第18号

2007 年 9 月

計画建設水辺ゾーン

北西部水辺ゾーン北池

南池

センター側水辺ゾーン

図－ 1

整備の全体イメージ■高水部○北池・北西部水辺ゾーン
植生護岸よりも冠水頻度が高い（水陸移行帯を持つ越谷レイクタウンのメインエントランスとして、駅ことが可能な）ビオトープ的空間及び自然と人とのふ前オープンスペースの軸の一翼を担うととともに、イれあいゾーンとなる市民利用可能な湖岸を形成する。

ベント空間としての連続性を考慮した水辺空間を整備■「水郷風景の再現」エリアする。

水郷越谷の風景を再現することをイメージし、近隣■低水部
河原をイメージさせる広がりのある空間を演出す

公園と一体となった空間づくりを行う。

る。

■「浮島と水鳥のサンクチュアリ」エリア
浮島を整備することで水鳥をシンボルとした生物生アクティブな水辺利活用に資するため、階段護岸、息空間を創造する。

ポンツーン、水上ステージ等を整備する（なお、水中■「人と自然のふれあい空間」エリアには入らせないことを前提とする）。

あらたにつくられるビオトープ（的）空間を活用して、人と自然のふれあえる空間を創造する。

写真－３
写真－２

整備中のセンター側水辺ゾーンの低水部

北西部水辺ゾーン「浮島と水鳥のサンクチュアリ」
エリアの整備イメージ（水元公園（東京都葛飾区）） ○北池・計画建設水辺ゾーン

元荒川からの流出部に隣接しているため、流水による浸食防止のための護岸整備が必要となる区間。
また、計画建設用地の土地利用を優先するため、極力勾配を○北池・センター側水辺ゾーン
親水レクリエーションゾーンとして、さまざまな形態での湖畔利用を促進できる緩勾配（10 割勾配）の親立てた構造とするが、計画建設用地と連携して広がりや接近性のある水辺空間を整備する。

水護岸を整備する。
－ 201 －

「水辺空間の整備」に関する研究報告

５．民間利活用による維持管理コストの縮減方策の提案
将来、民間事業者からの水辺利活用ニーズが出てき■民間事業者保有地部

た時点で、ボードウォークやポンツーン、テラスなどの付加が容易となるよう、階段テラスを２箇所導入す

５－１

コスト移転の手法

コスト最小化の方針として、管理水準を下げることる。

が現地の水辺づくりにふさわしくないことから、コス■市有地部ト移転を図る検討が求められた。

越谷市の将来施設計画に合わせて改変が可能となるよう、緩勾配の土羽仕上げで護岸の整備を行う。

行政がコストを負担できないのであれば、民間でコストを負担するという発想にたち、水辺の維持管理に関する公民連携の全国的事例を調査し、以下の二つの４．水辺空間の維持管理の課題方策があることを確認した。

大相模調節池の維持管理に関しては、以下の問題点① 市 民やＮＰＯとのパートナーシップによる維持及び課題がある。

４－１

管理問題点

川のアダプト制度やラブリバー制度などにより、河上記の各エリアの水辺空間整備は、湖畔全周の園路

川愛護の立場から市民やＮＰＯなどに除草や清掃を委整備、湖岸の緩勾配化、緩勾配法面の全面芝生化、湖ねる手法で、対価を支払うものもあるが、概ねボラン畔林の植樹などの環境整備を実施する。

ティアとして管理に参画しコスト縮減を図るもので、これらの整備に伴い、良質な水辺空間を維持してい全国的に多数の事例がある。

くためには、以下の保守管理が必要とされている。
・安全管理（事例）～群馬県アダプトプログラム～

・清掃

アダプト（ＡＤＯＰＴ）とは「養子にする」という・植栽管理意味で、アダプト・プログラムは、県とボランティ

・施設操作・点検

ア団体とが協定書（養子縁組協定書）を取り交わし、・施設維持補修

あたかも我が子の面倒をみるように川、道路、公園・園路管理など公共空間の日常的な環境美化等をお願いする制・樹木等の新規植栽等度。

これらの除草・清掃・園路維持・樹木維持などの管1985 年、アメリカのテキサス州におけるハイウェ

理だけで、年間数千万円の費用を要すると算定されてイ散乱ごみに対する新しい環境美化手法として生まいる。

れた制度であり、1988 頃から国内にも普及し始めた

このような大相模調節池の維持管理に関しては、以下の問題点がある。と言われている。
現在、協定書を締結してアダプト・プログラムを・ 良 質な水辺空間の維持管理に大きな労力と費用実施している団体は５団体。

（以下、「コスト」とする）がかかる。
・ 河川管理者、公園管理者は財政的に多大な負担が困難な状況にある。

４－２

課題

大相模調節池はまちづくりの中核的施設であり、良好な水辺空間維持には、その管理水準を下げることはできない。そのため、いかにして水辺空間の維持管理コストに関する行政負担を最小化するかという課題が生じていた。

写真－４－ 202 －群馬県アダプトプログラム

リバーフロント研究所報告第18号

2007 年 9 月（事例）～広島市・水辺のオープンカフェ～（例）粕川フラワーロードの会■構成員：約 70 名

広島市は、河川敷地占用許可準則の特例措置（社会実■アダプト内容験）を活用し、水辺のオープンカフェを実施している。

伊 勢崎市下植木町の粕川におけるおいて草刈り・この特例措置（社会実験）により、水辺のにぎわい日常的ごみ拾い等。

づくりのために河川敷地やその周辺部で民間による■県の支援内容

収益事業の展開を認める一方で、使用する土地や空・ アダプトサイン（県産材看板）の設置

間の維持管理を求めることができるようになった。

・ 参加者のボランティア保険への加入
・ 環境美化活動に必要な物品の一部を現物支給② 民 間事業者の河川区域内利活用による管理費用等の供出
従来、公民連携という視点から維持管理を民間事業者に委ねる手法としては、指定管理者制度によるコスト縮減や、整備と管理を一体で行うＰＦＩ事業等がある。
ここではそれらの手法の外、湖面・湖畔の魅力を活かして、河川区域内で民間事業者が行う利活用（営利

写真－５ 社 会実験によるにぎわいづくりと環境整備（維持管理）の事例（京橋川（広島県広島市））活動）を開放して使用料を徴収し、維持管理費に充当する手法を提案した。
具体には、地域再生計画にもとづく河川敷地占用許５－２

各手法の特徴可準則の特例措置（社会実験）※を活用して、河川敷それぞれの手法の特徴と地域特性を考慮して、全国地やその周辺部で民間による収益事業の展開を認める的には事例が少ないが、②案について提案した。その一方で、使用する土地や空間の維持管理を求める。

理由については以下のとおり整理される。

この特例措置を活用した民間事業者の営利活動を認めるバーターとして水辺空間の維持管理に一定の負担① パートナーシップによる維持管理（案）の特徴を求めるものである。

・ 市民主体であることから、管理内容が清掃や除草と社会実験による収益（占用料相当の負担金）の一部を ｢良好な水辺空間の保全・創出｣ に還元させることいった比較的簡便な役務のみに限定され、樹木管理や園路維持などの専門的な管理行為が難しい。

により維持管理費の縮減とともに、水辺のにぎわいの ・ 市民のボランティアに頼ることになるため、確実性創出も期待できる。

がなく、参画する人数や頻度などにより管理水準（管これについては、全国的に広島市の事例が唯一であると思われる。

理行為の面積規模、頻度、内容）が限定される。
・ 越谷レイクタウンは、平成２０年から池周辺の住宅地に入居が始まるニュータウンであり、住民がまだ※ 河 川敷地占用許可準則においては、民間事業者定着していないため、活動の主体となる市民団体がが河川敷地を営業活動のために利用する目的をない。このため体制を確保することが困難である。

もって占用することは基本的に認められていな ・ 今 後も地域コミュニティが形成されるまでの間は、い。しかしながら、「都市及び地域の再生等のた成熟した市民団体として効果が期待できない。（今めの利用する施設に係る河川敷地占用許可準則後の維持管理方策として認識している。）の特例措置について」（平成 16 年３月 23 日、国河政第 98 号、国土交通事務次官通達）に基づき、 ② 民間事業者の河川区域内利活用（案）の特徴占用主体、占用施設等の係わる準則の特例を社 ・ 環境整備による投資などにより水辺の魅力というポ会実験として実施することができるようになっ

テンシャルがあり、民間事業者が河川区域内で営利た。

活動をするというインセンティブが働きやすい。
・ また、良質な水辺空間の保持に寄与するという社会－ 203 －「水辺空間の整備」に関する研究報告的意義があることから、企業イメージが向上するた策定するなどにより、地域の合意が十分に図られてめ、参画への意欲が高まりやすい。

いることが必要となる。

・ 契約行為に基づくもので、費用確保に確実性がある。

今後の方向性としては、当初は有識者や公募の市民、・ 費用として供出されることから、管理行為の使途が行政からなる第三者機関（協議会）の審査によるプロ限定されず、専門的な管理行為にも対応が可能となポーザル方式にて公平性を確保し、新住民の定着後はる。

協議会に参加して、地域意見を反映した合意形成を実・ 顧客満足度を高める努力として、たとえば店舗周辺の清掃行為が行われるため、副次的に良質な水辺空現していくことが考えられる。
当然、占用施設の適正な管理が、将来に渡って確実に実施されるように、公的機関が、占用許可を受け、間が保持される。

営業活動を行う事業者等と使用契約を締結するなどの６．評価と今後の課題確実性は手続き上必要になる。

この手法は、関係行政機関に対して提案したもので上記が実践されれば、河川区域内での民間事業者のあり、制度運用としては実現していないが、隣接商業営利活動が実現し、もって管理参画への途が開かれる

地の進出企業などもあり、水辺の管理への参画が期待と考える。

できる状況にある。
このような手法を用いた場合でも、先進事例を参考

７．おわりににすれば占用料相当の負担金ということであり、すべ昨今の地方自治体の財政的な逼迫は、従来の公物管ての維持管理コストをまかなうことはできないと考え理の現場にじんわりと変化をもたらしている。直轄河られるが、多少であってもコスト移転し、行政の負担川ではおよそ考えられない、草刈の費用の工面すら難軽減を図る可能性は示唆される。

しいという現状がそこにある。
維持管理にかかるコスト縮減も、積算体系の見直し、また、この手法の実現にあたっては、民間事業者の委託仕様内容の見直し、直営管理の見直しと、さまざ希望する具体的な水辺の活動（コンテンツ）を、以下まな視点ですすめられているが、おのずと限界も見えの視点で検証していくことが今後の課題である。

る。

・ 治水、利水、環境面の機能を阻害しないか。

しかし、今回のケースのように、まちづくりの中核・ 一般の河川利用を妨げる恐れがないか。

的存在の調節池における良好な水辺空間の維持には、・ 河川管理の支障となる恐れがないか。

相応のコストがかかる。

上記は河川占用のごく一般的な審査項目であるが、今回のケースにおいても同様に重要な視点となる。

裏腹に厳しい財政事情では、河川環境保全や河川利用推進にかかるコストは、まるで治水という本業以外の余計な支出といわんばかりに管理者自ら放棄するよ

つぎに技術的な検証課題とともに、民間事業者が公物を排他的に使用することから、通達等でも明示されうになっている。
よく言われる「離れてしまった川と人」を物理的にているとおり、社会通念上、以下が必要となる。

も心理的にも近づける取り組みを実践するには、河川・ 事業者を公平に選定する仕組み

管理者や地元市町村、周辺住民などあらゆる主体の努公平性を確保する観点から、河川管理者、地方公共団体等で構成する利用調整協議の場において、営業活動を行う事業者等の選定手続きを行うなどの調整力が必要であり一朝一夕で成立などしない。
今回の手法に関しても、民間事業者の参画を促す前提にあるのは、良質な水辺空間の整備である。

を図る仕組みが明らかにされていることが必要となる。

最近の話題として、調節池やダム湖に命名権（ネー・ 地域の合意を得る仕組みミングライツ）をあたえて、維持管理費を捻出しよう河川は公共用物であることから、準則においては、 という動きもあり、今回の提案同様、いわばあの手こ公共性又は公益性を有する者を原則的な占用主体との手で知恵を絞っている。これら模索中の取り組みがしている。営業活動を行う事業者等が河川敷地を利かならずしも成功するとは限らない。ただし、艱難辛用するには、地元市町村が、地域住民に対して、当苦があろうとも、指をくわえているよりはましといっ

該営業活動を含む河川敷地の利用計画案等を周知たところまで、苦しい台所事情がうかがえる。

し、意見提出の機会を与えた上で、当該利用計画を河川利用の促進と維持管理費の捻出という、どちら－ 204 －

リバーフロント研究所報告

かといえばこれまで河川管理者が得意にしてこなかった事案も、自然環境の保全と同様、アダプティブに取り組んでいくことが重要なのかもしれない。不断の努力と、まずははじめの一歩を踏み出すことが求められていると感じる。
本調査研究をまとめるにあたり、独立行政法人都市再生機構の関係者を始め、調査に協力いただいた多くの埼玉県、越谷市、国土交通省の関係者にお礼を申し上げます。
以上－ 205 －第18号

2007 年 9 月