（別紙様式４）
令和６年９月１日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

熊本総合医療リハビリテーション学院

昭和56年12月24日

学院長 髙野

設置者名

設立認可年月日

代表者名

医療法人 弘 仁 会

昭和35年3月24日

理事長 池田 宏伸

分野
医療

認定課程名
医療専門課程所在地861-8045
熊本県熊本市東区小山2丁目25-35
096-389-1133
所在地〒
861-8045（住所） 熊本県熊本市東区小山2丁目25-26（電話） 096-380-0033
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成22(2010)年度
〒
（住所）
（電話）

定

認定学科名
義肢装具学科

職業実践専門課程認定年度
平成27(2015)年度

本学義肢装具学科は、学校教育法並びに義肢装具士法（ 昭和62年6月2日法律第61号）に基づき、義肢装具士として必要な知識及び技術を修得させると共に、医療従事者としてふさわしい人格の形成に努めさせることを目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得可【取得可能な資格】 義肢装具士、福祉住環境コーディネーター2級
能な資格、中退率 【中退率】 3.6% （令和5年度 期初在籍者数56名 期末在籍者数54名）
等）
修業年限

昼夜

3

昼間
年

生徒総定員
75 人

就職等の状況

全課程の修了に必要な総授業時数
又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

講義

演習

2,870 単位時間

815 単位時間

450 単位時間

1,545 単位時間

102 単位

50 単位

12 単位

38 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

5

実験

実技

0 単位時間60 単位時間

0 単位

2 単位

留学生割合(B/A)

0人
56 人■卒業者数 (C)：15
■就職希望者数 (D)：14■就職者数 (E)：13
■地元就職者数 (F)：0■就職率 (E/D)：
93■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
0■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
87
■進学者数
0
■その他

（令和

実習

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

義肢装具製作所、一般企業■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.kumareha.ac.jp/course_po/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数2,870 単位時間
うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

300 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数300 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）300 単位時間

102 単位
うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

9 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位

うち必修授業時数

9 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

9 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課
程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

0人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

2人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
教育課程を編成するにあたり、日々発展している技術や知識内容をどのように取り入れていくか、また業界が求める義肢装具士教育のあり方等について、企業等と連携をとりながら検討を進める。
教育課程編成委員会における審議事項や、実習施設訪問、関連学会・研修会への参加等を通して、義肢装具士に必要とされる授業科目や教育内容・方法について工夫・改善を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学則第１０条（委員会等の設置）の規程に基づき、教育課程編成委員会を設置し、「教育課程編成委員会及び学校関係者評価委員会の位置付けに関する規程」及び運営組織図においてその位置付けを示している。本学の教育課程編成委員
会は、学院長を委員長として、設置する学科の代表者等と、専攻分野に関する職能団体の代表者、学術機関の代表者及び各学科の関係施設の役職員からなる学外委員で構成し、現場のニーズを教育に反映させるべく教育課程の編成や臨床実習の内容等を審議して実践的な専門教育の水準の維持向上を図ることとしている。学院長は、教育課程編成委員会で審議された教育課程や臨床実習の内容等について職員会議に諮り、職員会議において決定する。学則変更等に係る重要事項等については、職員会議の議を経て、法人理事会において最終的に決定される。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前

所

属

任期

種別

牛島 由紀雄一般社団法人 熊本県作業療法士会 会長
山鹿市民医療センター
リハビリテーション科 作業療法士長

令和６年４月１日～
令和８年３月３１日（２年）

①

平田 好文

熊本脳卒中地域連携ﾈｯﾄﾜｰｸ研究会 会員
日本脳神経外科学会・日本ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ医学会 会員
熊本託麻台ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ病院 理事長･病院長

令和６年４月１日～
令和８年３月３１日（２年）②

令和６年４月１日～
令和８年３月３１日（２年）
令和６年４月１日～
令和８年３月３１日（２年）
令和６年４月１日～
令和８年３月３１日（２年）
令和６年４月１日～
令和８年３月３１日（２年）
令和６年４月１日～
令和８年３月３１日（２年）

③

黒田 彰紀

熊本機能病院 総合リハビリテーション部
理学療法課 課長補佐
熊本機能病院 総合リハビリテーション部
作業療法課 課長
熊本赤十字病院 腎臓内科部
臨床工学課 腎センター ＣＥ係長

上野 敏輝

株式会社 徳田義肢製作所 装具部 営業課 課長

丸山 修

熊本市消防局 警防部 救急課 課長

髙野 定

熊本総合医療リハビリテーション学院 学院長

－

－

山本 哲郎

熊本総合医療リハビリテーション学院 顧問

－

－

中原 伸一

熊本総合医療リハビリテーション学院 副学院長

－

－

坂崎 浩一

熊本総合医療リハビリテーション学院 教育部長

－

－

山中 圭介

熊本総合医療リハビリテーション学院 企画広報室長

－

－

髙木 勝隆

－

－

－

－

－

－

－

－

岩永 ひとみ熊本総合医療リハビリテーション学院 副教育部長
兼 作業療法学科 学科長
熊本総合医療リハビリテーション学院
理学療法学科 学科長
熊本総合医療リハビリテーション学院
臨床工学学科 学科長
熊本総合医療リハビリテーション学院
義肢装具学科 学科長
熊本総合医療リハビリテーション学院
救急救命学科 主任講師

－

－

鬼塚 啓雅

熊本総合医療リハビリテーション学院 事務部長

－

－

大橋 妙子
今田 吉彦

福島 芳子
龍

則道

本田 智裕

③
③
③
③

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員

（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （８月、３月）（開催日時（実績））
第１回 令和５年８月２２日 １９：００～２０：３４
第２回 令和６年３月５日 １９：00～２０：２８（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

医療・保健・福祉の現場で、必要とされる人材の養成に向けて、継続的・組織的に教育課程の見直しを進めており、各専
攻分野に関する教育課程編成委員からの意見、提言を参考に新教育課程の見直し改善に取り組んでいる。
令和5年度第1回教育課程編成委員会では、臨床実習の現状と課題として評価のあり方について説明を行い、学外委員
からの意見、提言を求めた。学外委員からは、中間評価を取り入れて学生の不足している部分を補えるような指導をして欲しい。また臨床実習指導者講習会や評価内容の統一等、臨床実習の体制の見直しが必要ではないかとの提言を頂いた。臨床実習指導者との情報共有を徹底することの確認を行った。また臨床実習Ⅰの実習期間見直しを検討してはどうかとの意見については現状難しい状況であることを確認した。
令和5年度第2回教育課程編成委員会では、義肢装具学科における教育課程の現状と今後の課題について特に臨床実
習でのいろいろな問題点に対して学外委員からの意見、提言を求めた。学外委員からは、オンラインでの臨床実習指導者
講習会の開催や動画による配信について提案いただいた。新たな評価表を用いることに対して評価いただき継続していく
ことや、学生、学科、臨床実習先のつながりが重要である事の確認を行った。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業等との連携による実習･演習等の基本方針は下記のとおりとする。
実習では、臨床現場での義肢装具士の業務について学習し、より高い実践力を身に付けさせる。臨床実習施設及び指導者の選定については、義肢装具士法の規定を満たすことを前提に、過去５年間程度の受入れ実績を勘案して行う。また企業等と十分に連携が取れる体制を構築する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

臨床実習にあたっては、令和5年度は新型コロナウイルス感染症も5類となったことから、従来の学外実習を行うこととなった。臨床実習Ⅰ.Ⅱ共に学外での実習とし、臨床現場における実習を行った。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

臨床実習Ⅰ

学内における学習成果の集大成として医療機関で次の事につ （株）久留米有薗製作所、（有）佐賀有
いて学ぶ薗義肢製作所、（株）長崎かなえ、
臨床実習Ⅰでは、基本的な義肢装具の製作や病院等における （有）有薗順博製作所、（株）ホワシ、
採型・適合業務を通して、学院内実習では習得困難な知識や技 （有）マキタ義肢製作所
術を学ぶ。
企業総数 21社

臨床実習Ⅱ

義肢装具の製作や病院等における採型・適合業務を通して、学 （株）松本義肢製作所、川村義肢院内実習では習得困難な知識や技術を学ぶ。臨床実習Ⅱでは （株）、 （株）近畿義肢製作所、有園
義肢（株）、 （株）アパラート・コニシより臨床に即した実習を行うことを目的とする。
企業総数 15社

下肢装具学Ⅱ

体幹装具学Ⅱ

上肢装具学

下肢装具学Ⅰで得た知識を基に、臨床的な側面から下肢装具 装具屋ミツナガ
学について学ぶ。下肢装具の適応が多い疾患を想定し、装具の採型・製作・適合実習を通して技術・知識を習得する。
CAD-CAMを用いた体幹装具（側弯症用装具）の設計・製作につ （株）バンキフ
いて学ぶ。近年義肢装具業界ではデジタル技術を用いた設計・製作が多くなっていることから、体幹装具の設計・製作からより臨床に即した面を学ぶ。
上肢装具の採寸・採型学、生体力学、適合学を総合的に理解 装具屋ミツナガ
し、上肢装具の臨床的側面を中心とした問題解決能力を身につける。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
学会・研修会等への参加及び専攻分野における臨床研修等は、現在就いている職又は将来就くことが予想される職に係る職務の遂行に必要な知識、技術、技能及び指導力等を修得させることにより、教職員の能力及び資質の向上に組織的に取り組むことを基本方針とする。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 臨床研修
期間： 令和5年4月～令和6年3月

連携企業等： 有園義肢株式会社
対象： 義肢装具学科教員

内容： 各人の担当領域における義肢装具の採寸・採型並びに製造・適合に関する業務
研修名： 臨床研修
期間： 令和5年4月～令和6年3月

連携企業等： （株）徳田義肢製作所
対象： 義肢装具学科教員

内容： 各人の担当領域における義肢装具の採寸・採型並びに製造・適合に関する業務
研修名： 臨床研修
期間： 令和5年4月～令和6年3月

連携企業等： 装具屋ミツナガ
対象： 義肢装具学科教員

内容： 各人の担当領域における義肢装具の採寸・採型並びに製造・適合に関する業務
研修名： 臨床研修
期間： 令和5年4月～令和6年3月

連携企業等： （株）ホワシ
対象： 義肢装具学科教員

内容： 各人の担当領域における義肢装具の採寸・採型並びに製造・適合に関する業務②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 第14回熊本県医療人育成総合会議 講演会
期間： 令和5年11月23日（木）連携企業等： 肥後医育振興会
熊本県内の医療人育成

対象： 関係者等

医師の働き方改革をテーマに、影響や今後の取り組みなどについて医療関係者6名が講演し働き方改革について議論した。また、社会全体で医療人確保を目標に医療関係職養成校の学生が意見を述べ、職域
内容：の枠を超えた教育実践や効率的な臨床実習について意見を述べ臨床実習に対する教育の在り方の研鑽を行った。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 臨床研修
期間： 令和6年4月～令和7年3月

連携企業等： 有園義肢株式会社
対象： 義肢装具学科教員

内容： 各人の担当領域における義肢装具の採寸・採型並びに製造・適合に関する業務
研修名： 臨床研修
期間： 令和6年4月～令和7年3月

連携企業等： （株）徳田義肢製作所
対象： 義肢装具学科教員

内容： 各人の担当領域における義肢装具の採寸・採型並びに製造・適合に関する業務
研修名： 臨床研修
期間： 令和6年4月～令和7年3月

連携企業等： 装具屋ミツナガ
対象： 義肢装具学科教員

内容： 各人の担当領域における義肢装具の採寸・採型並びに製造・適合に関する業務研修名： 臨床研修
期間： 令和56年4月～令和67年3月

連携企業等： （株）ホワシ
対象： 義肢装具学科教員

内容： 各人の担当領域における義肢装具の採寸・採型並びに製造・適合に関する業務
研修名： 第30回日本義肢装具士協会学術大会
期間： 令和6年7月13日（土）～7月14日（日）連携企業等： 日本義肢装具士協会
対象： 義肢装具学科教員

内容： 業域の展開（講演、ワークショップ、パネルディスカッションほか）
研修名： 第40回日本義肢装具学会学術大会
期間： 令和6年11月9日（土）～11月10日（日）連携企業等： 日本義肢装具学会
対象： 義肢装具学科教員

内容： 社会を支える義肢・装具・支援機器（講演、ワークショップ、パネルディスカッションほか）
研修名： 第5回日本フットケア・足病医学会年次学術集会
期間： 令和6年11月29日（金）～11月30日（土）日本フットケア・足病医連携企業等： 学会

対象： 義肢装具学科教員

内容： One Step Further もう一歩、その先へ（講演、ワークショップ、パネルディスカッションほか）②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 3R85ダイニオンを活用したリハビリテーション
期間： 令和6年7月27日（土）内容：

対象： 義肢装具学科教員

大腿義足ユーザーと理学療法士によるリハビリテーション方法の実演。また義肢装具士による臨床例の報告等があり、義足ユーザーへの効果を考える。

研修名： 日本におけるE-MAGアクティブの実例
期間： 令和6年8月3日（土）内容：

オットーボック・ジャパン

連携企業等： 株式会社

オットーボック・ジャパン

連携企業等： 株式会社

対象： 義肢装具学科教員

製作のデモ、E-MAGアクティブの概要、装着後の歩容変化やユーザー視点での生活様式の変化などを実演を交えその有効性を理解する。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本学院の自己評価結果について評価し、自己評価結果の客観性・透明性を高め、学校関係者評価委員会と学院との連携協力のもと、教育活動その他の運営状況の改善を図ることを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標(１)教育理念・目的・育成人材像（２）学校運営(２)学校運営（３）教育活動(３)教育活動（４）学修成果(４)学修成果（５）学生支援(５)学生支援（６）教育環境(６)教育環境（７）学生の受入れ募集(７)学生の募集と受け入れ
（８）財務
(８)財務
（９）法令等の遵守(９)法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献(１０)社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員会からの提言を受け、下記事項について見直しを進めている。
・関連する資格取得を推進されると就職や受験生増にも繋がるのではとの提言を受けて、学科では関連する「3Dプリンタ活用技術検定」や「3次元CAD利用技術者」などの資格を検討し学生に紹介、支援していく。
・就職先へのアンケートの結果は、学院のアピールに繋がる内容のものもあると思うので、何かしらの形で活用してはどうかとの提言を受けて、昨年度に続きアンケートを実施し、結果について回答協力施設へ公表するとともに、活用方法についても検討していく。
・退学の理由は多様であるため、要因を把握しながら対策を取っていくと良いとの提言を受けて、学生面談を通じて得られた情報から退学に至る要因を分析し、課題解決に向けて取り組んでいる。
・オープンキャンパスの充実と参加者への丁寧な対応が志願者増加に繋がるのではないかとの提言を受け、従来の医療職種説明会を春のオープンキャンパスと位置づけ参加の機会を増やすと共に、高校生にとって早い時期からの進路選択に役立つようオープンキャンパスの開催時期の早期化を図り、それぞれの職種の業務内容や学内での学習内容について体験を含む楽しく分かりやすい企画にするなど内容の充実を図った。
・学院のInstagramは、学生の声を取り上げてあり先生方の顔も見えている。非常に良い記事内容になっているとの評価を受け、学科としては今後も継続し協力していくこととする。
・社会に出た時にボランティア活動の経験は役に立つということを学生にしっかりと伝え、ボランティア活動への参加機会を増やすようにしてはどうかとの提案を受け、高齢者健康教室の開催に際し本学教室を会場として提供し、学生のボランティ
ア参加を通して参加者と交流の機会を設けた。また、新年度オリエンテーションや就職活動オリエンテーション等にボラン
ティア活動の意味を繰返し伝えている。ボランティア募集の情報は、学生支援委員会を通して適宜学生に伝達ししている。
なお、「熊本城マラソン」ボランティア参加については、ＡＥＤ隊だけでなく、一般ボランティアへ複数学科から参加があった
ため、今後も呼びかけを継続すると共に、学科間で協力し可能な限りボランティア活動に協力を行っていく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前

所

属

任期

種別

笠岡 俊志

熊本大学病院 災害医療教育研究センター
教授・センター長

専攻分野に関す
令和５年４月１日～
る学術機関の有
令和７年３月３１日（２年） 識者

長福 武志

熊本セントラル病院 リハビリテーション科
科長

る知識、技術、
令和５年４月１日～
技能について知令和７年３月３１日（２年） 見を有する業界

専攻分野に関す

関係者
専攻分野に関す
る知識、技術、
令和５年４月１日～
技能について知令和７年３月３１日（２年） 見を有する業界関係者
専攻分野に関す
る知識、技術、
令和５年４月１日～
技能について知令和７年３月３１日（２年） 見を有する業界関係者
専攻分野に関す
る知識、技術、
令和５年４月１日～
技能について知令和７年３月３１日（２年） 見を有する業界関係者
専攻分野に関す
る知識、技術、
令和６年４月１日～
技能について知令和７年３月３１日（１年） 見を有する業界
関係者

今田 吉彦

熊本機能病院 総合リハビリテーション部
作業療法課 課長

黒田 彰紀

熊本赤十字病院 腎臓内科部 臨床工学課
腎センター ＣＥ係長

上野 敏輝

徳田義肢製作所 装具部 営業課
課長

丸山 修

熊本市消防局 警防部 救急課
課長

藤本 浩明

熊本県立東稜高等学校
校長

接続がある
令和５年４月１日～
学校の関係
令和７年３月３１日（２年）者

柿原 聡

熊本中央病院 臨床工学科
副技士長

令和５年４月１日～
卒業生
令和７年３月３１日（２年）

有馬 正英

熊本総合医療リハビリテーション学院 後援会
会長

令和６年４月１日～
保護者
令和７年３月３１日（１年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
https://www.kumareha.ac.jp
公表時期：
令和5年9月30日））

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
本学は、医療専門職の総合的養成施設として医療、保健、福祉の分野で人々の健康とその人らしいくらしの実現に寄与する人材を養成し、社会に貢献するという教育理念を掲げている。教育理念を具現化するにあたり、本学の情報を提供し、本学の教育活動への理解と協力を積極的に図ることによって、医療保健福祉関連施設・関連団体・教育機関・学生・保護者との信頼関係をより強めたいと考える。関連法規を遵守し、ホームページやパンフレット、また諸会議をもって最新の情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（１）学校の概要・教育目標等（２）各学科等の教育（２）各学科の教育（３）教職員（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援（７）学生納付金・修学支援（８）学校の財務（８）財務諸表等（９）学校評価（９）学校評価（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
:https://www.kumareha.ac.jp
公表時期：
令和6年1月31日

授業科目等の概要（医療専門課程 義肢装具学科）令和6年度
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配
当
年
次
・
学
期

場所

教員

授

企
実
業
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
時
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
単

1 ○

物理学

日常生活や医療の場で使われる機械・器具に
は物理学を応用したものがたくさんある。
また、複雑な自然現象も基本的な物理現象が 130積み重なったものとして説明できる。
後
科学・技術や自然現象のもとをなす物理学の基本的原理を理解できるように授業する。

2 ○

生体力学

基本的な数学・物理の知識を応用して、生体の115運動におけるさまざまな力学的因子の算出方
前法について講義する。

1 ○

○

3 ○

数理統計学

データの処理に必要な統計学（記述統計学、推測統計学）の基本知識を学ぶと同時に、表計 1
30算ソフト （EXCEL）を用いた実際のデータ処理 後の演習も行う。

2 ○ △

○

○

4 ○

英語

やさしい英語で書かれた実話を聞きとることと、
1
15
読むこと（音読）をとおし、かんたんな会話力を
後
養う。

1 ○

○

○

5 ○

医学専門用語

義肢装具に関連する部分を中心に、医学に関 230連する専門用語（英語）を講義する。
前

2 ○

○

6 ○

心理学

心理学の視点から人間理解の理論と方法を学 1
15
ぶ。
前

1 ○

○

○

7 ○

人間発達学

誕生から死まで人間がどのような発達過程をたどるのかを学習する。
1
15
生物心理社会的視点から人間の発達過程をな
前がめ、それぞれの発達段階で生じやすい課題と、支援について考える。

1 ○

○

○

8 ○

保健体育

運動が生理機能に及ぼす影響を医科学的に学 1
60
習する。
通

2 △

○ ○

○

9 ○

美学

美とは何かを考え、デッサンの基礎を学び、も 2
30のをどのように表現するか実習する。
前

1 △

○ ○

○

コミュニケー
ション論

日常の「あたりまえ事」を的確に行うことが、他とのコミュニケーションの第一歩であることを知1
15
る。 コミュニケーションとは人間関係構築力で前あることを知る。心は行動に現れることを学び、心構えの大切さと意義を知る。

1 ○ △

○

○

医学概論

(大串・本田) チーム医療における義肢装具士の役割を講義する。
115(浅井)将来、義肢装具士として国際医療救
前援に貢献出来るか考えてみる。赤十字活動
から国際医療救 援の実情を知る。

1 ○

○

○ ○

10 ○

11 ○

2 ○

○

○

○

○

12 ○

解剖学Ⅰ

解剖学を学ぶことによって、医学の基礎を知り 115得ることが出来る。
前

1 ○

○

13 ○

解剖学Ⅱ

人体の運動を学ぶための基礎として、運動器を115構成する骨、関節、靭帯、筋等の筋骨格系、及前び神経の基礎的な解剖学的知識を講義する。

1 ○

○

14 ○

生理学

生命現象の基本的事項について概観し、内部
環境や外部環境の変化に対応して生体の恒常 130性が維持されるメカニズムを理解し、人体の運 前動と感覚の発現機構について学ぶ。

2 ○

○

15 ○

運動学Ⅰ

体幹（脊柱）と股関節の基本構造（骨・関節・靭 1
15帯・筋）について、その仕組みを講義する。
前

1 ○

○

○

16 ○

運動学Ⅱ

膝関節、足関節及び足部の基本構造（骨・関115
節・靭帯・筋）について、その仕組みを講義す
前
る。

1 ○

○

○

17 ○

運動学Ⅲ

肩甲帯、肩関節、肘関節、手関節、手の基本構
115
造 ( 骨・関節・靭帯・筋 ) について、その仕組み
後を講義する。

1 ○

○

○

18 ○

運動学Ⅳ

人の歩行を運動学的・運動力学的な視点で捉
1
15
え、歩行分析できるよう演習を交えて講義す
後
る。

1 ○

△ ○

○

19 ○

運動学演習

姿勢制御について基本的な理学療法評価について

2
30
後

1 ○

△ ○

20 ○

機能解剖学

解剖学と運動学の総合学習科目として臨床に役立つ知識を身に付ける。人体の構造と機能 230の関連性やメカニズムについて正常機能と病 前態を理解する。

2 ○

○

○

21 ○

三次元動作解析装置を用いて各症例の歩行計
2
機能解剖学演30測を行い、その評価・考察結果をスライドを用前
習いて発表する。

1 △ ○

○

○

22 ○

代表的な内科疾患について、なぜ病気になるかという視点で理解する。
四肢切断にいたる内科疾患を理解し、対応を 2
15一般臨床医学説明できる。
前
授業連絡や授業資料提示、確認試験、課題提出には Moodleを利用する。

1 ○ △

○

○

23 ○

臨床神経学

神経内科領域特に義肢装具士に関わる疾患 230をについて講義を行う。
後

2 ○

○

○

24 ○

整形外科学Ⅰ

義肢装具と関連の深い整形外科疾患と障害に 2
15
ついて、総論的知識を講義する。
後

1 ○

○

○

25 ○

整形外科学Ⅱ

整形外科領域の疾患・外傷について、各論的 2
30
な知識を講義する。
後

2 ○

○

○

26 ○

臨床心理学

メンタルヘルスケアの視点と方法、患者心理の 1
15
理解について学ぶ。
後

1 ○

○

○

病理学

疾病に見られる基本的な病態、すなわち、どのような原因で起こり（病因）、どのような変化を230生じ（病変）、どのように推移し（経過）、最終的後にどうなるのか（転帰）などを総論的に講義す
る。

2 ○

○

○

27 ○

○

○

○

○

28 ○

社会福祉学

社会保障制度の体系を知り、その目的や機能を理解し、社会保険や社会福祉について学ぶ。 1
15
患者や利用者のための、医療、看護、福祉の 前
連携について学ぶ。

29 ○リハビリテー
ション医学

リハビリテーションの歴史や現在の日本におけ230るリハビリテーションの現状、リハビリテーショ
前ンと義肢装具の関連性について講義する。

2 ○

○

30 ○

リハビリテー
ション特論

理学療法及び作業療法の各々の専門分野に
3
15
おける、歴史や対象並びに治療手段などにつ後
いて実技を交えて学ぶ。

1 ○ △

○

31 ○

社会保障論

義肢装具士法や医療関係職を規定する法規と
3
15
義肢装具給付に関連する社会保障制度につい前て講義する。

1 ○

○

32 ○

福祉用具学

福祉用具に関する概念を学び、その種類と選 3
15択から導入時の適応時術を学習する。
後

1 ○ △ △ ○

○ ○

33 ○

JIS に基づいた図面のルールを学習し、手描き
130
図学・製図学 の製図や CAD を用いた電子製図の演習を通前じてその理解を深める。

1 ○ △

○

○

34 ○

機構学

2 ○

○

○

35 ○

義肢装具領域において必要な工学的知識、特にコンピュータの基礎について学ぶとともに、文130
情報処理演習 書作成 ソフト Word、表計算ソフト Excel、プレ前ゼンテーションソフトPowerPoint などによる演習を行い、実践的な利用法を学ぶ。

1 △ ○

○

○

36 ○

義肢装具に使用する鉄鋼材料からプラスチック
1
義肢装具材料30までの広範囲にわたる材料の基本的な特性に後学関する正 確な知識を習得する。

2 ○

○

○

37 ○

力学の基本の解説からスタートし、義肢装具で1
義肢装具材料30も必ず作用する材料への荷重と応力や変形に前
力学
ついて学習する。

2 ○

○

○

38 ○

リハビリテーション工学

各種センサーとアクチュエータを使った身の回りのシステムのしくみと設計法を体験する。更2に、これらの技術を応用した環境制御装置や30
後筋電義手等のリハビリテーション機器を構成しているハードウェアとソフトウェアを学ぶ。

2 ○

○

○

39 ○

義肢装具学概 義肢装具学の構成、概論としての基礎知識、 1
30
論
義肢装具士の社会的役割等を講義する。
前

1 ○

○

○

40 ○

義肢装具の製作実習を通して、各種工具・工作1
義肢装具基本120 3 △ ○機械の取り扱い方法、各種材料の特性、加工
前工作論Ⅰ方法を習得する。

○

○

41 ○

義肢装具の製作実習を通して、各種工具・工作1
義肢装具基本120 3 △ ○機械の取り扱い方法、各種材料の特性、加工後工作論Ⅱ方法を習得する。

○○

メカニズムの構造や運動に関する基本を学び、
130
機械の仕組みやからくりについてその働き方を
後
学ぶ。

1 ○

○

○

○

○

○

42 ○

腰仙椎装具の製作を通して採寸採型・製作・適合の知識・技術を習得する。
1
120 3 △
体幹装具学Ⅰ
課題発表を通して主体的学習を促し、体幹の 後機能解剖や疾患についての知識を習得する。

43 ○下肢装具の適応となる疾患、外傷等の理解が深まるよう、課題発表を通して主体的学習を促
230
装具学演習Ⅰ す。
前下肢の機能解剖や疾患についての知識を習得
する。

44 ○

上肢装具の適応となる疾患、外傷等の理解が深まるよう、課題発表を通して主体的学習を促
330
装具学演習Ⅱ す。
前上肢の機能解剖や疾患についての知識を習得
する。

45 ○

46 ○

義足学Ⅰ

47 ○

整形外科領域で用いられる靴型装具 ( 短靴 )230
特殊装具学Ⅰ の製作を通して採寸採型・製作・適合の知識・前技術を習得する。

○ ○

○

1 △ ○

○

○

1 △ ○

○

○

短下肢装具（金属支柱、プラスチック）、長下肢2
120 3 △
下肢装具学Ⅰ 装具（金属支柱）の製作を通して採寸採型・製
前作・適合の知識・技術を習得する。

○ ○○ＰＴＢ式下腿義足 ( 殻構造 ) の製作を通して採 2
120 3 △
寸採型・製作・適合の知識・技術を習得する。 前

○ ○

○

1 △

○ ○

○ ○ ○

48 ○

下肢装具学Ⅰで得た知識を基に、臨床的な側面から下肢装具学について学ぶ。
2
120 3 △
下肢装具学Ⅱ 下肢装具の適応が多い疾患を想定し、採型・後製作・適合実習を通して技術・知識を習得す
る。

○ ○

○ ○

49 ○

上肢装具学

上肢装具の採寸採型学、生体力学を総合的に375
理解し、上肢装具の臨床的側面を中心とした
前問題解決能力を身につける。

2 △

○ ○

○ ○

50 ○

義手学

上腕・前腕義手の製作を通して採寸採型・製 2
45
作・適合の知識・技術を習得する。
後

1 △

○ ○

○ ○ ○

51 ○

義足学Ⅱ

ＴＳＢ式下腿義足 ( 骨格構造 )、ＫＢＭ式下腿2
120 3 △義足 ( 骨格構造 ) の製作を通して採寸採型・
後製作・適 合の知識・技術を習得する。

○ ○

○

52 ○

体幹装具学Ⅱ各種体幹装具の製作を通して採寸・採型・製 3
75
作・適合の知識・技術を習得する。
前

2 △

○ ○

○ ○ ○

53 ○

坐骨支持長下肢装具・各種膝装具の製作を通
375
下肢装具学Ⅲ して採寸・採型・製作・適合の知識・技術を習得
後
する。

2 △

○ ○

○

54 ○

各種の車椅子・座位保持装置を通して、座位姿
330
特殊装具学Ⅱ 勢のポジショニングと採寸・採型・製作・適合の後
知識・ 技術を習得する。

1 ○

△ ○

○ ○

○

55 ○

義足学Ⅲ

大腿義足の製作を通して採寸・採型・製作・適 3
165 4 △
合の知識・技術を習得する。
通

○ ○

○

56 ○

義足学Ⅳ

特殊義足・スポーツ用義足について、テキスト
3
20
および動画を通してその採寸・採型・製作・適
後合の知識・技術を習得する。

1 ○

△ ○

○

卒業研究

これまでに履修した講義・実習を基に、学生自身がより明らかにしたいテーマを見出し、推論 3
90や実験によって検証していく研究方法の基礎を 通
習得する。

2

○

○

臨床実習Ⅰ

義肢装具製作企業や関連医療機関で実務を経験することにより、自らの将来像や進むべき 2
180 4
専門性を見出し、医療専門職としての自覚を高 前める。

○○ ○ ○ ○

臨床実習Ⅱ

義肢装具製作企業や関連医療機関で実務を経験することにより、自らの将来像や進むべき 3
270 6
専門性を見出し、医療専門職としての自覚を高 前める。

○○ ○ ○ ○

57 ○

58 ○

59 ○

合計

59
卒業要件及び履修方法科目○

102（2,870） 単位（単位時間）

授業期間等

卒業要件： 所定の課程を修了した者

１学年の学期区分

2期

履修方法： 授業科目ごとにその授業時間の3分の2以上出席した者

１学期の授業期間

17 週（留意事項）
１

一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。