日大歯学 , Nihon Univ Dent J, 89, 125-130, 2015

お口の健康状態が超高齢者の幸福感に及ぼす影響−東京都心部在住超高齢者への横断的健康調査−
福本宗子

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻（指導：祇園白信仁 教授，小宮山一雄 教授，飯沼利光 専任講師）

要旨：本研究は，超高齢者（n=417）の口腔状態や身体的，精神的機能あるいは疾病の有無が，口腔に関連するQOL や主観的幸福感におよぼす影響，さらにこの両者の関係について検討を加えた。
口腔関連 QOL の評価には GOHAI を用いた。また主観的幸福感の評価には，PGC および WHO-5 を用い，身体機能および社会生活についても調査を行った。
全被験者の GOHAI 中央値は 56.0 であった。GOHAI 4 分割に従い他の項目を分類し GOHAI との関連性を検証したところ，歯科調査項目である現在歯数，最大咬合力，咀嚼能力および過去 1 年間の歯科受診と有意な関連性を有 し て い た。 さ ら に 主 観 的 幸 福 感 に 関 す る 項 目 で は，WHO-5 お よ び PGC と 有 意 な 関 連 性 を 認 め た。 ま た，
GOHAI と PGC との関連性について交絡因子を調整して検証したところ，口腔関連 QOL の低い超高齢者の PGCは低くなることを示した。
GOHAI は，ADL や口腔機能に関する項目，主観的幸福感に関する評価項目と有意な関連性を有しており，口腔の機能レベルと密接に関係することが明らかになった。
これらのことから，GOHAI を高い値で維持することは自己効力感を高めることにつながり，超高齢者の自立した生活を実現することになる。そのため歯科医療は，口腔機能の維持，改善に務め，超高齢者が自立度の低下を招かないような環境整備をしなくてはならないと考えられる。
キーワード：超高齢者，主観的幸福感，口腔状態，社会生活緒減少させる。このことは，友人，知人および親戚などと言の良質な人間関係維持の妨げとなり，コミュニティーか平均寿命の延伸は，年金，介護，医療などの経済的まら孤立することにつながる。このような超高齢者が抱えたは社会的問題を提起し，高齢者にとっては日常生活をる問題を防ぐためにも，超高齢者の加齢による身体的機脅かす多くの課題を含んでいる。これらを解決する方策

能の変化とそれに伴う精神的機能の変化への対策は重要として最も重要と考えられるのは，高齢者が身体的にもで，これまでも多くの検討がなされている 7-10）。しかし，精神的にも自身の健康状態を維持することである。加齢

加齢による口腔機能の変化とそれがもたらす精神的機能に伴う身体および口腔機能の低下は，高齢者にとって余の変化に関する研究は少ない 5）。

命の短縮や日常生活の自立を脅かす重要な問題である

そこで本研究は，超高齢者の口腔状態や身体的，精神1,2）。筋骨格系疾患と口腔疾患とは，高齢者の健康寿命的機能あるいは疾病の有無が，口腔に関連する QOL やと深く関係することが報告されている 3,4）。さらに，この主観的幸福感におよぼす影響，さらにこの両者の関係に2 つの疾患は，加齢にともなって発症頻度が高くなる低ついて検討を加えた。

栄養，慢性炎症および認知機能障害などと深く関連して材料および方法いる。近年，要介護が急増する 85 歳以上の超高齢者で，身体的機能と口腔機能を同時に評価した疫学調査が注目を浴びている

1.

5,6）

被験者
東京に在住する超高齢者への健康調査（Tokyo Oldest。そのため，加齢に伴う身体的および精神的な変化を分析し，これらが高齢者の健康状態におよOld Survey on Total Health，TOOTH）研究は，老人病ぼす影響とその関連性について検討する意義は大きいと専門医，歯科医，心理学者，抗加齢技術者および疫学者いえる。など多分野に渡る研究者で学際的に組織され，現在も進

超高齢者の身体的老化は，運動能力の低下をともない，行中の研究である 5,6）。本研究は，TOOTH 研究の被験者

これにより行動範囲が制限され，地域イベントへの参加，を対象として行った。被験者の第一段階での選択は，東旅行や会食による外出などの，社会活動参加への機会を京都新宿区，港区，渋谷区の住民基本台帳より無作為に（受付：平成 27 年 1 月 29 日）〒 101 8310 東京都千代田区神田駿河台 1 8 131253） 身体機能および身体状態に関する調査抽出した 85 歳以上の超高齢者 984 名とした。これらの被験者に対し，2008 年 3 月から 2009 年 11 月に，被験者

身体機能の評価には，下肢筋機能活動と握力を用いた。

宅において健康状態および生活面の様子を対面にて聞き下肢筋機能活動の測定は，高齢者の運動機能測定で広く取り調査を行った。さらに，慶應義塾大学老年内科へ来用いられている歩行速度テスト（time Up & Go test，院し，詳細な調査への協力の意思表示を得られた 542 名TUG）を用いた 17）。握力の測定は，被験者が自己申告し（男性：236 名，女性：306 名，平均年齢 ±SD：87.8±2.2

た利き手の握力を，携帯型握力計（タニタ 6103，タニタ）

歳，年齢幅 85-102 歳）を第二段階での被験者として抽出にて測定した。身体状態の項目としては，Body Massした。なお，本研究では，認知症と診断されていない者

Index（BMI）および肩甲骨部における皮下脂肪厚さを用および Mini-Mental State Examination（MMSE）24 点以いた。皮下脂肪厚さは，定荷重キャリパー（Harpenden

上の者 11）で歯科調査を完了した 417 名（男性：195 名，女Skinfold Caliper, Baty International）を用いて測定し性：222 名，平均年齢 ±SD：87.3±2.1 歳）を対象とした。

た。
4） 血液生化学調査

本研究は日本大学歯学部（倫許 2003-20）および慶應義塾大学医学部（No.19-47, 2007）倫理委員会による承認の血液生化学調査には，前腕正中皮静脈から採取した血基 に 行 っ た。 ま た，UMIN-CTR（University hospital液を用いた。血液サンプルは分析が行われるまで−80℃

Medical Information Network - Clinical Trials

にて保管を行い，アルブミン量および総コレステロールRegistry）として，UMIN 臨床試験レジストリに登録も量について測定（SRL）した。
5） 社会生活に関する調査行った（UMIN000001842）。
2.

社会生活に関しては，対面での聞き取りにて居住形態，身体的および精神的健康状態の調査

教育歴および病歴について調査した。その後，日常生活

1） 口腔に関する調査
口腔に関する調査は，対面によるインタビューにて口活 動（Activities of Daily Living，ADL）は，Barthel

腔関連 QOL，咀嚼能力，歯科受診頻度および，歯科医師Index を 使 用 し 10 項 目 に 関 し て 評 価 し た 18）。 さ ら に，による歯科健診を行った 5）。口腔関連 QOL の評価には，日常生活を送る上で必要な手段的日常生活動作機能面（カテゴリー A），心理社会面（カテゴリー B），疼痛・（Instrumental Activity of Daily Living，IADL）は，不快（カテゴリー C）の 3 つの下位尺度で構成され，12 項

Lawton Scale を使用し評価した 19）。認知機能に関して目の設問の総合スコア（60 点満点）で評価する General

は，MMSE を用いて評価した 20）。なお，既往歴およびOral Health Assessment Index（GOHAI）12,13）を用いた。

現 病 歴 の 分 類 は 国 際 疾 病 分 類（ICD 10）に 基 づ き 行 っ咀嚼能力の評価は，15 種類の食品に対する摂食可能アンた 21）。

ケートにて行った 5）。口腔状態に関する診察は，歯を有6） 分析項目および統計解析
統計分析は解析ソフト（SPSS 19.0, IBM SPSS）を使用する者に関しては現在歯数を，欠損歯のある者に対してし行った。

は義歯の使用の有無を調査し，咬合支持域の評価にはアイヒナーインデックスを用いた 14）。さらに，口腔機能のGOHAI のスコアを用いて，四分位を基準にスコアが評価指標として吐唾法による 3 分間自然分泌唾液量の測低いグループから高いグループに順に全被験者を 4 分割定を行い，最大咬合力を第一大臼歯部において簡易型咬した。この 4 分割した各グループに属する被験者で評価合力計測装置（オクルーザルフォースメーター GM10，長された各調査項目の評価結果を，正規分布を示す場合に野計器）を用いて測定した。なお，義歯装着者では義歯は平均値および標準偏差（SD）で示したが，正規分布を示を装着し測定を行った 5）。

さなかった調査項目については中央値および四分位

2） 主観的幸福感に関する調査（interquartile range，IQR）にて示した。統計処理には

主 観 的 幸 福 感 の 調 査 に は，Philadelphia Geriatricχ2 検定，一元配置分散分析（ANOVA）または Kruskal-Center Morale Scale（PGC）15） お よ び World HealthWallis 検定を用いた。

16）

Organization five well-being index（WHO-5） を用い全被験者の GOHAI のスコアを下位尺度で 3 グループた。評価は通法に従い，PGC は項目ごとに主観的幸福感に分け，下位尺度で分けたグループ間で Spearman の順に肯定的な回答が選ばれた場合に 1 点，その他を 0 点と位相関係数を求め，さらに各下位尺度と各調査項目の評して合計得点を算出（17 点満点）し，得点が高いほど幸福価結果とで相関性を検討した。

感が高いと評価した。WHO-5 は 5 項目の精神的健康指多重ロジスティック回帰分析により，GOHAI で 4 分標に対する回答の数字（0-5）を合計して算出し，0 点は割した各グループと PGC のスコアで 4 分割した中で最QOL が最も不良であることを示しており，25 点は QOLも評価結果が低かったグループ間の関連性の検討を行っが最も良好であることを示している。

た。その際，交絡因子として，モデル 1 では年齢および性別を，モデル 2 では年齢，性別，居住形態，教育，喫126超高齢者の口腔状態と幸福感の関連性

煙 の 有 無，MMSE，ADL，BMI お よ び ア ル ブ ミ ン を，結モデル 3 ではこれらに脳梗塞，冠動脈不全および糖尿病などの疾病の有無を加えた。

果

GOHAI 4 分割に従った被験者の基本特性を第 1 表に検定は両側検定にて行い， 値が 0.05 未満を有意と判示 す。 全 被 験 者 の GOHAI 中 央 値 は，56.0 で あ っ た。

定した。

GOHAI は社会人口学的特性に関する項目では，外出頻第1表

GOHAI のスコアで 4 分割した被験者の基本的特性分析

127

度と有意な関連性を認めたが，性別，年齢や嗜好性とはカテゴリー A 対カテゴリー B は 0.666，カテゴリー A 対有意な関連性が認められなかった。一方，歯科調査項目

カテゴリー C は 0.229，さらにカテゴリー B 対カテゴリー

である現在歯数や最大咬合力，咀嚼能力と有意な関連性

C は 0.244 で，すべてのカテゴリー間で有意な相関関係を有し，過去 1 年間の歯科受診とも有意な関連性を有しが認められた（第 2 表）。中でも，口腔機能に関する項目た。 主 観 的 幸 福 感 に 関 す る 項 目 で は，WHO-5 お よ びであるカテゴリー A と審美性など社会的または心理的項

PGC と有意な関連性を認めた。身体機能の中で，ADL目であるカテゴリー B との相関性が他よりも高かった。と有意な関連性を有していたが，認知機能や四肢の筋力下位尺度で分類した GOHAI の値と調査項目の中からなどとは有意な関連性を認めなかった。さらに，疾病おランダムに抽出した現在歯数などの評価結果との相関性

よび血液検査結果と GOHAI の間には，有意な関連性はを第 3 表に示す。GOHAI の各カテゴリー間で有意な相認められなかった。

関性を示す測定項目には違いが認められ，カテゴリー A

GOHAI の 3 つのカテゴリー（下位尺度）間の相関性をが 9 項目と最も多くの有意な相関性を認めた。また，測分析した結果，それぞれのカテゴリー間の相関係数は，定項目では，現在歯数，最大咬合力，摂食可能食品数および主観的幸福感が A，B および C の全てのカテゴリー第2表と有意な相関性を認めた。

GOHAI の各カテゴリーグループ間の相関関係

次 に 多 重 ロ ジ ス テ ィ ッ ク 回 帰 を 用 い て，GOHAI とPGC との関連について交絡因子を調整して検証した（第4 表）。この際，GOHAI のもっとも高い 4 分位のオッズ比を 1 とした。年齢，性別，教育，居住形態，BMI，飲酒および喫煙経験，認知機能障害，疾病，血清アルブミ
ン 量 に よ り 調 整 し た 多 変 数 モ デ ル（ モ デ ル 3）で は，第3表

GOHAI の各カテゴリーグループ間と各調査項目との相関関係

第4表

GOHAI と PGC との関連性に関するロジスティック解析結果

128超高齢者の口腔状態と幸福感の関連性

分注視しなくてはならないと考えられた。

GOHAI 低位グループは，GOHAI 高位グループに対しPGC が低位となるリスクが有意に高かった（オッズ比＝GOHAI の 3 つの下位尺度間には高い相関性が有ると3.34，95% 信頼区間＝ 1.67-6.69）。そして全てのモデルで，され 28），本研究結果においてもこれが確認された。とく

口腔関連 QOL の低い超高齢者の PGC は低くなる可能性に本研究の結果から，これらと口腔関連の現在歯数，最が高いことを示した。

大咬合力および摂食可能食品数，主観的幸福感の PGC考および WHO-5，社会生活関連の ADL，IADL および外察

出頻度，身体関連の BMI の各項目との相関性の現れ方

ヒトの QOL を構成する最も基本的な要素には，身体には相違が認められた。なかでも，カテゴリー A が最も機能，心の機能，メンタルヘルス，社会生活機能または多くの項目と有意な相関性を認めた。カテゴリー A に属

日常役割機能等が含まれ 22），その多面性から多次元的尺する質問は，摂食，嚥下および発音に関する機能的内容度での評価および分析が行われる。口腔領域に限定したであることから，超高齢者における食生活の重要性が改場合の QOL もヒトの QOL と同様に多面性を有している

めて明らかになった。一般的に高齢者が要介護になる原ことは明らかであり，多次元尺度での観察が必要となる。

因疾患として脳卒中や骨折が広く知られているが，超高

このことから口腔領域の評価には，OHIP（Oral Health

齢者においてはその原因は必ずしも疾病ではなく，むし12,23-25）。

ろ加齢による「低栄養・やせ」や「虚弱」に起因する部分が本研究では，超高齢者を対象としており，精神的および大きい 29）と報告されている。このことからも食生活の影身体的負担の軽減を図ることが必要と考え GOHAI を用響力が伺え，超高齢者にとって満足度の高い食生活が必い検討を行った。

要と推察された。

Impact Proﬁle）や GOHAI などが用いられている

東京都心部在住で認知機能障害のない 85 歳以上の超GOHAI の全ての下位尺度と PGC との間には口腔関連高齢者を対象に行った本研究で，口腔に関連する QOLの項目を除くと，他の項目に比較して強い関連性を認めを示す GOHAI は，社会生活に関連する調査項目の年齢た。 そ の 関 連 性 は， 社 会 生 活 に 関 す る 調 査 項 目 のや性別，独居などの居住形態，喫煙や飲酒経験などの嗜MMSE，ADL および病歴，身体状態に関する調査項目好性と有意な関連性は認められなかった。しかし，ADLの BMI および生化学的分析のアルブミンなどの影響をや口腔機能に関する項目さらに主観的幸福感に関する評受けると推測されたが，今回それらの影響を交絡因子と価項目（PGC および WHO-5）とは，有意な関連性を有しして加味してもその関連性に変化はなかった。このことていた。また，口腔に関する調査項目の現在歯数，最大は GOHAI と PGC が強い関連性を持っていることの裏咬合力，摂食可能食品数と GOHAI は有意な関連性を示づけであり，口腔全般の主観的状態と心理的な変化が強し，GOHAI は生命維持に必要不可欠な臓器としての口く結びついていることを示している。したがって，口腔腔の機能レベルと密接に関係することが明らかとなっの主観的状態が良好な場合には心理的にも楽観的な状態た。さらに GOHAI は，摂食可能食品数のレベルと強いにあると考えられた。

関連性を示し，豊かな食生活を実現することによる生活これらのことから，超高齢者の健康寿命の延伸には，への満足感や健康増進に対する喜びと強く関連すること

口腔関連 QOL の指標である GOHAI を高い値で維持すが推察された。

ることが必要であることが明らかとなった。藺牟田らは，

GOHAI は，主観的幸福感を評価した PGC と WHO-5

自己の活動度の低下にともなう自立度の悪化に自己効力の両項目とに有意な関連性を認めた。これまでの研究か感の低下が結びついていると報告している 30）。GOHAIら，人の幸福感は生活状態や教育，友人関係，年齢などを高い値で維持することが自己効力感の発現にもつながが強く関連すると報告されている26）。本研究の結果では，り，超高齢者の自立した生活を実現することになると考これまで影響が大きいとされていたこれらの項目に影響えられる。以上のことから，歯科医療は，口腔機能の維持・を受けることなく，超高齢者の主観的幸福感と GOHAI改善に努め，超高齢者が自立度の低下を招かないようなとが強く関連していることが明らかとなった。

環境整備をしなくてはならないことが示唆された。

さらに GOHAI は，身体関連の調査項目および疾病と稿を終えるにあたり，本研究に際し終始懇篤なるご指導およびご校閲を賜りました日本大学歯学部祇園白信仁教授ならびに小宮山一雄教授，また専攻の立場からご指導賜りました日本大学歯学部松村英雄教授および植田耕一郎教授に深く感謝の意を表します。
あわせて日頃，ご助言ご鞭撻を頂きました飯沼利光専任講師，
本学歯科補綴学第Ⅰ講座医局員ならびに補綴学専攻大学院生各位に深く感謝の意を表します。
本研究の一部は，平成 26 年度日本大学歯学部佐藤研究費，平は有意な関連性は認められなかった。これは，現代社会においては医療の進歩に伴う健康管理や食生活における調理法の発達による健全な食習慣が，加齢による虚弱などの身体的能力の低下を補っているためと考えられ
る 27）。しかしこの点については，医療費の削減，独居生活者の増加など，今後の社会環境の変化が超高齢者の生活環境に影響をおよぼすことが予測されるため，今後十129

成 23 および平成 24 年度日本大学大学院歯学研究科研究費（学生研究費），JSPS 科研費 26463194 および平成 26 年度総合歯学研究所研究費（一般研究 B）の助成により行われた。なお，本研究では開示すべき COI 関係にある企業などはない。

文

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