モーニングスター アワード 「ファンド オブ ザ イヤー 2020」
優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル） 部門）受賞

2019年7月23日
販売用資料※受賞は（為替ヘッジなし）のみです。受賞についての詳細は最終ページをご覧ください。

2021年5月12日

グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）愛称：EV革命

サステナビリティ特性をより明確にするEU開示規則
平素より「グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）愛称：EV革命」（以下、当ファンド）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。
本資料では、当ファンドのマザーファンドを実質的に運用しているロベコ・スイス・エージー（以下、ロベコ・スイス）のグループ会社であるロベコからの情報等を基に、欧州連合（EU）のサステナブルファイナンス開示規則について、Q&A形式でご報告します。

当レポートの要約
EUのサステナブルファインナンス開示規則が適用開始
 ファンド等のサステナビリティ*1特性をより比較しやすくし、最終投資家の理解を深めることを目的としたEUのサステナブルファイナンス開示規則（以下、SFDR*2）が、2021年3月より順次適用開始となりました。

サステナビリティ特性が高いグローバルEV関連株戦略
 当ファンドが採用しているロベコ・スイスのグローバルEV関連株
戦略*3は、最も厳格なSFDR第９条に分類されており、サステナビリティ特性の高さが裏付けられています。
※ 写真はイメージです。

「グリーン」なファンドがより明確に
 SFDRの対象ファンドはEU域内で販売されるファンド *4ですが、今後、サステナビリティを牽引する欧州のルールは、欧州域外にも広がっていく可能性があります。
 ファンドのサステナビリティ特性が同一基準で分類されることで、「グリーン」なファンド*5がより明確になると考えられます。そのようなファンドには、ESG*6やSDGs*7を重視する資金が向かいやすくなることが見込まれます。
*1 サステナビリティとは持続可能性のこと。
*2 SFDRは、Sustainable Finance Disclosure Regulationの略称。
*3 国連が掲げるSDGs達成に貢献する世界のEV（電気自動車）関連企業の中から、個々の企業のファンダメンタルズ分析により、選定し、投資する戦略。
*4 EU域外の運用会社等が運用し、EU域内で販売するファンドを含みます。
*5 環境やサステナビリティ等に配慮したファンド。
*6 ESGは、Environment（環境貢献）、Social（社会貢献）、Governance（企業統治）の頭文字をとったもの。
*7 SDGsは、Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）の略称。
※ 上記は過去の実績、当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更される場合があります。

この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料

Q1：SFDR（サステナブルファイナンス開示規則）とは何ですか？
A1：ファンド等のサステナビリティ特性をより比較しやすくし、最終投資家の理解を深めることを目的とした、EUの開示規則です。
SFDRは、Sustainable Finance Disclosure Regulation（サステナブルファインナンス開示規則）の略称です。

SFDRは、上記の目的に加え、グリーンウォッシング*の防止も期待されています。
※ 写真はイメージです。

Q2：SFDRの対象者と適用時期はどうなっていますか？
A2：SFDRの対象者は、金融市場参加者、投資アドバイスおよび保険アドバイスを行う金融アドバイザーです。この中には、ロベコ・スイスのような運用会社も含まれます。
SFDRは2021年3月10日から順次適用されています。

Q3：SFDRではどのような開示が求められますか？
A3：開示内容は、「事業者」と、「事業者が扱う金融商品」により、異なります。
このうち、事業者が扱う金融商品では、金融商品がどのようにESG要素に対応しているか等についての開示が求められています。

Q4：重要視されるSFDR条項は？
A4：第6条、第8条、第9条です。ファンドは、この条項に基づいて、3つに分類されます。
このうち、第9条に適合するファンドがサステナビリティ特性の最も高いファンドといえます。
＜SFDRによるファンド分類＞条項

該当ファンド第6条

投資プロセスにいかなるサステナビリティも組込んでいないファンド

第8条

環境や社会的な特性を促進するファンド

第9条

サステナブル投資を目的とするファンド（出所）ロベコ※ 写真はイメージです。

* 環境にやさしい取組みをしているように見せかけること。「グリーン（環境に配慮した）」と「ホワイトウォッシング（ごまかす、うわべを取り繕う）」を合わせた造語。
※ 上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

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販売用資料

Q5：SFDRに基づいたロベコのファンド分類はどうなっていますか？
A5：2021年3月末時点のロベコのファンドのうち、約95%がサステナビリティ特性（第8条もしくは第9条）に適合するファンドとして分類されました。
ロベコの長年のサステナブル投資の実績を裏付けるものと考えられます。

Q6：当ファンドが採用しているグローバルEV関連株戦略の分類は何ですか？
A6：グローバルEV関連株戦略は、最も厳格なSFDR第9条の適合として分類されました。
＜SFDRに基づくロベコのファンド分類＞
グローバルEV関連株戦略が含まれます。

第9条

第6条

12%

5%

第8条

83%

（出所）ロベコ

Q7：SFDRはEUのみの開示規則ですか？
A7：本資料作成時点では、SFDRの対象ファンドはEU域内で販売されるファンドです。ただし、今後、サステナビリティを牽引する欧州のルールは、欧州域外にも広がっていく可能性があります。
ファンドのサステナビリティ特性が同一基準で分類されることで、「グリーン」なファンドがより明確になると考えられます。そのようなファンドには、ESGやSDGsを重視する資金が向かいやすくなることが見込まれます。

（注1）SFDRに基づくロベコのファンド分類は、2021年3月末時点のファンド本数ベース。
（注2）四捨五入の関係上、合計が100%にならない場合があります。

※ 上記は過去の実績、当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更される場合があります。

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販売用資料

基準価額と純資産総額の推移（2018年1月24日（設定日）～2021年5月6日）

20,000（為替ヘッジあり）（円）

純資産総額（右軸）（2021年5月6日現在）

税引前分配金再投資基準価額（左軸）18,000

基準価額（左軸）

15,495円

16,00014,618円

14,00012,00010,000（億円）

8,000

200

6,000
18/1

0

20,000

19/1

21/1

（年/月）

（為替ヘッジなし）（円）

18,00020/1

約193億円

純資産総額（右軸）
税引前分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）（2021年5月6日現在）
15,629円

16,00014,713円

14,00012,000（億円）

10,000

2,000

8,000

1,000

6,000
18/1

約1,146億円

019/1

20/1

21/1

（年/月）

（注1）基準価額、税引前分配金再投資基準価額は、1万⼝当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）（為替ヘッジあり）、（為替ヘッジなし）ともに分配金（1万⼝当たり、税引前）は設定来累計（2021年5月6日現在）で1,000円です。

※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配方針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
※ファンド購入時には、購入時⼿数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは6ページおよび投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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販売用資料ファンドの特色
１．マザーファンドへの投資を通じて、EV（電気自動車）関連企業の株式に実質的に投資することで、信託財産の成長を目指します。
 「グローバルEV関連株マザーファンド」への投資を通じて、EV（電気自動車）の進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資します。
 銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成長性や株価のバリュエーションを考慮します。
 マザーファンドにおける運用指図にかかる権限を、ロベコ・スイス・エージーへ委託します。

ファンドの特色
２．『為替ヘッジあり』と『為替ヘッジなし』の2つのファンドからお選びいただけます。
■為替ヘッジあり
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を目指します。
ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※ 一部の通貨について、為替ヘッジが困難等と判断された場合、為替ヘッジを行わないまたは他の通貨で代替した為替取引を行うことがあります。
■為替ヘッジなし
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※ 販売会社によっては、各ファンド間でスイッチングが可能です。スイッチングのお取扱いについては、各販売会社までお問い合わせください。
３．毎年1月、7月の23日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、原則として分配を目指します。
 委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク（詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。）
 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
 運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
 投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
 当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
○株価変動に伴うリスク、○為替リスク、○カントリーリスク、○信用リスク、○流動性リスク等があります。

分配金に関する留意事項、その他の留意点■ 分配金に関する留意事項●分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。●分
配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
■その他の留意点●当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用するため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・一部解約により資金の流出入が生じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組入有価証券の売買等が生じ、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。●ファンドのお申込みに関しては、クーリング・オフ制度の適用はありません。●投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換金申込みの受付けを中止すること、および既に受け付けた換金申込みを取り消すことがあります。

お申込みメモ（詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。）
購入

単位 お申込みの販売会社までお問い合わせください。

購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金

単位 お申込みの販売会社までお問い合わせください。

換金

価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金

代金 原則として、換金申込受付日から起算して６営業日目からお支払いします。

以下のいずれかに当たる場合には、購入・換金のお申込みを受け付けません。
購 入 ・ 換 金
●ニューヨーク証券取引所の休業日 ●英国証券取引所の休業日 ●ニューヨークの銀行の休業日
申込受付不可日●ロンドンの銀行の休業日
信託決
収期算

益

間 2028年1月24日まで（2018年1月24日設定）
日 毎年1月、7月の23日（休業日の場合は翌営業日）

分

配 年2回決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。（委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。）

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販売用資料ファンドの費用（詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。）①投資者が直接的に負担する費用
購入時⼿数料

購入価額に3.3％（税抜き3.0％）を上限として、販売会社毎に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時⼿数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。

信 託 財 産 留 保 額 ありません。
②投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用ファンドの純資産総額に年1.793％（税抜き1.63％）の率を乗じた額（信託報酬）
以下のその他の費用・⼿数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法人等に支払われるファンドの監査費用 ●有価証券の売買時に発生する売買委託⼿数料
その他の費用・●資産を外国で保管する場合の費用 等
⼿数
料 ※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※上記の⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

委託会社およびその他の関係法人
委 託 会 社

三井住友DSアセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図等を行います。）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第399号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受 託 会 社

三井住友信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管および管理等を行います。）

販 売 会 社

委託会社にお問い合わせください。（ファンドの募集・販売の取扱い等を行います。）

投資顧問会社

ロベコ・スイス・エージー（マザーファンドの運用指図に関する権限の一部委託を受け、信託財産の運用を行います。）

販売会社
販売会社名

登録番号

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
日本証券業協会 第二種金融商品 日本投資顧問業 金融先物取引業
取引業協会
協会
協会

OKB証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

静岡東海証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第8号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

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○

○

○

備考

※1

※1：金融商品仲介業者経由のみでのお取扱いとなります。

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販売用資料●モーニングスター アワード 「ファンド オブ ザ イヤー 2020」についてMorningstar Award “Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2020年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型（グローバル） 部門は、2020年12月末において当該部門に属するファンド579本の中から選考されました。
【重要な注意事項】
 当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
 当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメン
トが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
 当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
 投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。
 当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
 当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
作成基準日：2021年5月6日

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