第 3 章 教員・教員組織【大谷大学短期大学部】

1、現状の説明(1)短期大学として求める教員像及び教員組織の編制方針を明確に定めているか。
【短期大学全体】
短期大学として求める教員像並びに教員組織の編制方針は、仏教科、幼児教育保育科それぞれで定めている。具体的には【仏教科】【幼児教育保育科】の項に記載する。
これらは教授会において報告し、その内容が教授会後に開催する事務職員の部課長会議にて報告のうえ、各部・課において全職員に連絡された。また、本学 HP「教育研究を始めとする各種方針」において学外に公開している（資料 3-1 本学 HP｢教育研究を始めとする各種方針｣）｡
教員組織の役割分担として、教授会を置き、本学の専任教員を構成員とすることで、組織的な連携体制を構築している（資料 3-2「大谷大学短期大学部教授会規程」）。また本学の教育及び学生支援を掌理する教育・学生支援担当副学長を置き、同副学長が室長となる「教育推進室」や同副学長の補佐機関である「教務委員会」及び同副学長が委員長となる「学生支援委員会」など各種委員会を置いて、本学の教育及び学生支援における課題に適切に対応できる体制を構築している（資料 3-3「教育推進室規程」、資料 3-4「教務委員会規程」、資料 3-5「学生支援委員会規程」）。研究面では、研究・国際交流等を掌理する研究・国際交流担当副学長を置き、同副学長が委員長となる「教育研究支援委員会」などを中心に、諸課題への対応を行っている（資料 3-6「教育研究支援委員会規程」）。また、教職員はそれら委員会の構成員となって役割に応じた業務を行う。
執行部の組織としては学長会、大学運営会議を設置し、学長の諮問機関としての協議員会を置いている（資料 3-7「学長会及び大学運営会議規程」、資料 3-8「協議員会規程」）。
また各学科には学科主任を置いている。それぞれの組織（会議体・委員会）は規程に定める組織構成、審議事項に基づき運用している（資料 3-9「大谷大学短期大学部学科主任規程」、資料 3-10「学科主任会議規程」）。
教員組織の適切性の検証については、従来、設置基準に定められている必要な教員数の確認や、教員免許状等の各種法律に基づく必要な教員数の確認など、執行部において適宜行ってきた。新任教員の採用時にも年齢構成に対して配慮を行ってきた。
2013 年度 4 月に学長会を設置したことで、教員組織の適切性の検証について責任主体を明確にしたが、教員組織の編制方針は 2013 年に作成したところであり、検証体制、プロセスについては学長会を中心に現在整備中の段階である（資料 3-7）。
【仏教科】
仏教科として求める教員像は、次のとおり明らかにしている。
【大学として求める教員像（短期大学部 仏教科）】

本学科教員については、仏教の精神および建学の理念、教育目標、学生の受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）をよく理解したうえで、①教育に関しては、必要な知見と経験を有し、学生一人ひとりに対して本学科の教育目標を実現していくという強い責任感をもつこと、②研究に関しては、専門の知見に立って人間の普遍的かつ現代的な11第 3 章 教員・教員組織【大谷大学短期大学部】

課題に取り組むこと、③地域連携・社会貢献に関しては、研究の成果を広く社会に還元し、研究者としての社会的責務を果たすこと、が求められる。
仏教科の教員組織の編制方針は、次のとおり定めている。
【教員組織の編制方針（短期大学部 仏教科）】
人物育成と社会貢献という責任を果たすために、文部科学省の設置基準に準拠して教員を配置し、学生の受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）等の各種方針に沿って、仏教科の教育目標を実現するために必要な教員組織を整備する。またその際、教員の性別や年齢構成にも配慮する。これらの方針に沿って、仏教科の教育・研究の実践にふさわしい教員組織を編制する。
【幼児教育保育科】
幼児教育保育科として求める教員像は、次のとおり明らかにしている。
【大学として求める教員像（短期大学部 幼児教育保育科）】

本学科教員については、仏教の精神および建学の理念、教育目標、学生の受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）をよく理解したうえで、①教育に関しては、必要な知見と経験を有し、なにより学生一人ひとりを本学科の使命に従って育てるという強い責任感をもつこと、②研究に関しては、現代的かつ実践的な課題に取り組み、幼児教育・保育の向上に資すること、③地域連携・社会貢献に関しては、研究の成果を地域社会に還元し、研究者としての社会的責務を果たすこと、が求められる。
幼児教育保育科の教員組織の編制方針は、次のとおり定めている。
【教員組織の編制方針（短期大学部 幼児教育保育科）】
人物育成と社会貢献という責任を果たすために、文部科学省の設置基準に準拠して教員を配置し、学生の受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）等の各種方針を実現するために必要な教員組織を整備する。特に教育・保育行政や地域の保育のニーズに柔軟に対応できる組織を編制する。またその際、教員の性別や年齢構成にも配慮する。これらの方針に沿って、幼児教育保育科の教育・研究の実践にふさわしい教員組織を編制する。
(2)学科・専攻科等の教育課程に相応しい教員組織を整備しているか。
【短期大学全体】
短期大学全体の専任教員数は、本学 HP「大谷大学短期大学部教員組織」にあるように「短期大学設置基準」に定める各科に必要な教員数並びに短期大学全体の入学定員に応じ定める専任教員数を満たしている（資料 3-11 本学 HP「大谷大学短期大学部教員組織」）。

また、専任教員が、「短期大学設置基準」の趣旨に則って主要科目を担当している。更に、必要に応じて特別任用教授や任期制教員、客員教授、非常勤講師を採用し、教育活動をより幅広く活発なものとするよう努めている（資料 3-12「大谷大学特別任用教授規程」、資料 3-13「大谷大学任期制教員規程」、資料 3-14「大谷大学客員教授規程」、資料 3-15「大12第 3 章 教員・教員組織【大谷大学短期大学部】

谷大学非常勤講師規程」）。
教員組織の実態と専門教育の必修科目における専兼比率については、【仏教科】【幼児教育保育科】の項に記載する。
【仏教科】
仏教科の教員数は、本学 HP「大谷大学短期大学部教員職位・年齢別一覧」にあるように、「短期大学設置基準」を満たした教員数となっている（資料 3-16「大谷大学短期大学部教員職位・年齢別一覧）。年齢構成については、一定の年代に集中することなく配置している。関係法令は遵守しているものの、ジェンダーバランスは学科の特性も影響し、配置教員 7 名全員が男性となっている（資料 3-17「男女別教員数」）。専門教育の必修科目における専兼比率については、専門教育の必修科目前期 60％、後期 53.8％を専任教員が担当している（資料 3-18「仏教科必修科目専兼比率（2014 年度）」）。

【幼児教育保育科】
幼児教育保育科の教員数は、本学 HP「大谷大学短期大学部教員職位・年齢別一覧」にあるように、「短期大学設置基準」を満たした教員数となっている。年齢構成については、8 名中 5 名が 60 代と偏りがある（資料 3-16）。ジェンダーバランスは配置教員 10 名中男
性 5 名、女性 5 名とバランスが取れている（資料 3-17）。専門教育の必修科目における専兼比率については、専門教育の必修科目前期 86.8％、後期 79.6％を専任教員が担当している。音楽Ⅰ～Ⅳの 4 科目はピアノの授業であることから専任教員にプラスして兼任教員が担当している（資料 3-19「幼児教育保育科必修科目専兼比率（2014 年度）」）。

(3)教員の募集・採用・昇格等を適切に行っているか。
【短期大学全体】
専任教員の採用・昇格については、「大谷大学職員就業規則」第 5 条に「職員の人事に関する事項(採用、異動、休職、復職、休業、退職、解雇等)の決定は、学長の申請により、本学園の理事長がこれを行う。」と定めている（資料 3-20「大谷大学職員就業規則）。
具体的には、「教育職員選考規程」「教育職員審査委員会規程」に則り厳格に行っている（資料 3-21「教育職員選考規程」、資料 3-22「教育職員審査委員会規程」）。
「教育職員選考規程」第 2 条では、「選考は、本学の建学の理念を理解する者から、人格、経歴及び教育・研究・社会的業績を総合的に考慮して行う」と定めており、教授、准教授、講師、助教の選考について、それぞれ次のように基準を定めている。
教授については、(1)博士の学位を有し、研究上の顕著な業績を有する者、あるいは、(2)研究上の業績が(1)に準ずる者と認められる者、(3)大学又は大学に準ずる教育機関において教授又は准教授の経歴があり、研究上の顕著な業績を有する者、(4)専攻分野について、特に優れた知識及び経験を有すると認められる者。
准教授については、(1)教授についての選考基準の各号に該当する者、あるいは、(2)大学又は大学に準ずる教育機関において准教授又は講師の経歴があり、研究上の業績を有する者、(3)専攻分野について、優れた知識及び経験を有すると認められる者。
講師については、(1)教授及び准教授についての選考基準の各号に該当する者、あるいは、
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第 3 章 教員・教員組織【大谷大学短期大学部】(2)大学又は大学に準ずる教育機関において専任の講師又は助教の経歴があり、研究上の業績を有する者、(3)専攻分野について、知識及び経験を有すると認められる者。
助教については、(1)教授及び准教授、講師についての選考基準の各号に該当する者、あるいは(2)修士の学位又は専門職学位を有し、専攻分野について研究上の能力があると認められる者。
募集、昇格の手続きについては、【仏教科】【幼児教育保育科】の項に記載する。
教員の募集・採用・昇格は、「教育職員選考規程」「教育職員審査委員会規程」に則り厳格に行っている（資料 3-21、資料 3-22）。
【仏教科】
募集は公募を原則として行っている。基本的には退職による後任採用人事を中心に、学科改編等にともなう新規採用とあわせて全体のバランスを勘案し必要十分な配置となるよう配慮している。
採用の手続きは、採用が必要となった場合、学科主任が学科の状況を短期大学部長に相談、必要と認められた場合は、短期大学部長が学監・副学長に申請する。学監・副学長は学長会において、短期大学全体の方向性と照らし合わせて可否を判断する。新規人事が認められれば、学科主任が応募条件等募集要項の内容を確定させたうえで、応募書類の受付方法等を総務課と相談し、募集要項を教員募集サイト（JREC-IN）等に掲載し公募を開始する（資料 3-23

JREC-IN 募集要項）。書類審査や面接は学科内に選考委員会を立ち上げ、学科毎の方針に沿って審査を行い、最終候補者を学監・副学長に履歴・業績書を添えて報告、学監・副学長は必要に応じて学科からの報告を学長会にかけて事前確認を行う。その後、教育職員審査委員会に審査を依頼し、審査結果は学監・副学長を通じて学長会に諮る。
学長会で審議の後、採用が認められれば大学運営会議に報告事項として提出し、協議員会での協議を経た後、教授会で審議を行う。教授会で認められると、採用予定者に内定を通知し、理事長の決裁をもって採用決定となる。
昇格人事は、候補者を学科主任から短期大学部長、短期大学部長から学監・副学長に申請し、学監・副学長は学科からの推進理由を学長会に報告し、事前確認を行う。その後、教育職員審査委員会に審査を依頼し、審査結果は学監・副学長を通じて学長会に諮る。学長会で審議の後、昇格が認められれば大学運営会議に報告事項として提出し、協議員会での協議を経た後、教授会で審議を行う。教授会で認められた場合は、理事長の決裁をもって昇格が決定となる（資料 3-21、資料 3-22）。
【幼児教育保育科】
採用、昇格の流れ、手続きについては、仏教科と同様であるが、幼児教育保育科の人事にあたっては、卒業要件のみならず、幼稚園教諭、保育士免許の資格取得に必要な要件も満たす教員配置をもとに人事計画を行っている。
(4)教員の資質の向上を図るための方策を講じているか。
【短期大学全体】【仏教科】【幼児教育保育科】
教員の教育研究活動等の業績は、本学 HP に大谷大学教育研究業績検索システム（以下、14

第 3 章 教員・教員組織【大谷大学短期大学部】

業績 DB と略す）として公開している（資料 3-24「大谷大学教育研究業績検索システム」）。
このシステムは教員が個々に更新できるシステムであり、常に最新の情報に更新することが可能となっている。この業績 DB をもって業績の把握を行っているが、中には更新が滞るケースもあることから、定期的な更新を研究・国際交流担当副学長の責任のもと教育研究支援課から依頼している。教員の業績は、昇格等の人事資料として用いている。
本学の新任教員は、新任者向け FD 研修会に必ず参加することになっている。この研修会は、大谷大学と共同で開催している。主催は教務委員会の FD 部会で、本学の建学の理念、教育目標、現状における課題と解決方針を新任教員の共通了解事項とすべくプランニングしており、教育研究活動の一層の進展とその成果の向上を企図している。特に、宗門立学校である本学の特性を理解してもらうには、学科まかせにしない全学的なコンセンサスを得るための一括講習が必要不可欠である。
また、本学では建学の理念のもとに人間についての深い洞察を養う「人間学」を据え、それをベースとして教職員がともに参加する人権問題の講習会やワークショップを毎年開催している。これは教員における人権意識の涵養を促すとともに教育者としての姿勢を相互に研鑽する機会となっている（資料 3-25 人権学習会案内）。
教員の教育力の向上については、主に教務委員会 FD 部会と教育推進室が中心となってFD 講習会の開催や教員による相互授業参観などの取組を行っている。
教員の研究力の向上については、教育研究支援委員会や学術交流委員会、研究費不正防止委員会、併設する大谷大学の付属機関である真宗総合研究所等が中心となり、全学的な研究活動の活性化と適正化を行っている。こうした研究力向上の取組のひとつとして、学内研究助成の充実をあげることができる。真宗総合研究所では研究活動の活性化をはかるため、指定研究、一般研究といった区分を設けて研究活動を推進している。これには、本学教員も大谷大学教員と同様に応募出来、研究員を務めることが出来る。科学研究費助成への応募を推進するための予備研究等にも学内助成の形で支援を行っている（資料 3-26
「大谷大学真宗総合研究所規程」）。
(5)短期大学と併設大学との関係は適切であるか。
【短期大学全体】
本学は、大谷大学に併設しているスケールメリットを最大限生かした運営を行っている。
先ず、教育力向上のための FD 部会や全学的に人権問題に取り組むための人権教育推進委員会、研究力の向上のための教育研究支援委員会や学術交流委員会、研究費不正防止委
員会、真宗総合研究所の活動等を大谷大学と協働することで教員組織の活性化につなげている。
また、教授会も大谷大学と合同で開催することにより、相互の課題を共有するとともに情報の共有の機会としている。ただし、教授会の成立要件は大学、短期大学部それぞれの要件を充足していなければならない。なお、短期大学部に特化した審議事項については短期大学部単独の教授会を開催することもある。
【仏教科】
仏教科においては、教育研究上極めて密接な関係を有する併設大学の専任教員を兼任と15

第 3 章 教員・教員組織【大谷大学短期大学部】

して配置し、本学科所属の専任教員と兼任教員とで構成する関係教員会議を開催している。
そこでは学生指導に関する情報交換等を行い、きめ細やかな教育ができるように配慮している。また、専任、兼任それぞれの立場で研鑚を積み、相互に授業を担当することで教育・研究の実践を重ね、バラエティーに富んだ授業を学生に提供することに繋がっている。
なお、前回の認証評価で指摘を受けた点であるが、併設大学での担当授業時間数が短期大学での授業時間数を上回っている教員が散見される状況に大きな変化はない。この理由は、仏教科における開講科目数が少ないことによるので、物理的に解消することが極めて困難である。
しかし、仏教科の教員は授業担当以外の時間にも、仏教科の短期大学部研究室等で学生の指導を行っており、また短期大学部研究室でオフィスアワーを行う等教育上の配慮を日常的に行っている。更に、仏教科の学びの要であり成果でもある「卒業研究」の作成にあたっては、ゼミ担当の教員（主査）とともに副査の教員も配置し、題目決定の段階から二人の教員が卒業研究作成の指導にあたる等、手厚い学生指導の体制を取っている。以上の取組等を通して、併設大学での担当授業時間数が短期大学での授業時間数を上回っている教員が散見されるものの、教育上の実態としては、問題は生じていないと認識している。
【幼児教育保育科】
幼児教育保育科については、幼稚園教諭、保育士資格を取得することがメインであり、学科の中で完結したカリキュラムとなっているため、併設大学との人的配置並びに交流は活発ではない。

2、点検・評価●基準 3 の充足状況
本学が求める教員像、教員組織の編制方針を定め、採用の手続きを明確にし、運用しているため、同基準をおおむね充足している。
①効果が上がっている事項（教員の募集・採用・昇格等に関する規程及び手続きの明確化）
教員の採用に関しては、「教育職員選考規程」を改正し、公募を原則とする事を条文に入れたことで、手続きも明確に進めることができた。
（教育研究活動等業績の把握）
業績 DB について、更新が滞っているケースがあったが、研究・国際交流担当副学長からの教授会での依頼や、教育研究支援課からの個別対応等により、全教員における業績DB の更新を徹底することができた。
②改善すべき事項（教員組織の適切性の検証プロセス）
教員組織の適切性の検証は、学長会が責任主体となって行うこととなるが、教員組織の16

第 3 章 教員・教員組織【大谷大学短期大学部】

編制方針は 2013 年に作成したところであり、検証体制、プロセスについては確立していない。

3、将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項（教員の募集・採用・昇格等に関する規程及び手続きの明確化）「教育職員選考規程」には、それぞれ教授・准教授・講師・助教の選考基準を規定しているが、論文数など具体的な基準を提示できるよう研究・国際交流担当副学長のもとで検討する。
（教育研究活動等業績の把握）
研究・国際交流担当副学長を中心にした取組によって全教員の業績 DB の更新を徹底した。今後も教員のデータ更新は研究者の社会的責務であるという意識を徹底し、日常的な更新が行われるよう研究・国際交流担当副学長のもと教育研究支援課が継続して取り組んでいく。
②改善すべき事項（教員組織の適切性の検証プロセス）
検証体制、プロセスについては学長会を中心に、現在整備中である。短期大学部長、学科主任と連携して、適切性を図る体制を確立する。

4、根拠資料資料 3-1 本学 HP｢教育研究を始めとする各種方針｣
http://www.otani.ac.jp/annai/nab3mq000003cn7u.html
資料 3-2「大谷大学短期大学部教授会規程」
資料 3-3「教育推進室規程」
資料 3-4「教務委員会規程」
資料 3-5「学生支援委員会規程」
資料 3-6「教育研究支援委員会規程」
資料 3-7「学長会及び大学運営会議規程」（既出（1-13））
資料 3-8「協議員会規程」
資料 3-9「大谷大学短期大学部学科主任規程」
資料 3-10「学科主任会議規程」
資料 3-11 本学 HP「大谷大学短期大学部教員組織」

http://www.otani.ac.jp/data/nab3mq0000012gsm-att/nab3mq000002qg5q.pdf
資料 3-12「大谷大学特別任用教授規程」
資料 3-13「大谷大学任期制教員規程」
資料 3-14「大谷大学客員教授規程」
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第 3 章 教員・教員組織【大谷大学短期大学部】

資料 3-15「大谷大学非常勤講師規程」
資料 3-16 本学 HP「大谷大学短期大学部教員職位年齢別一覧」
http://www.otani.ac.jp/data/nab3mq0000012gsm-att/nab3mq000001d59i.pdf
資料 3-17「男女別教員数」
資料 3-18「仏教科必修科目

資料 3-19「幼児教育保育科専兼比率（2014 年度）」
必修科目

専兼比率（2014 年度）」

資料 3-20「大谷大学職員就業規則」
資料 3-21「教育職員選考規程」
資料 3-22「教育職員審査委員会規程」
資料 3-23

JREC-IN 募集要項

資料 3-24「大谷大学教育研究業績検索システム」http://gdb.otani.ac.jp/gdb/find/
資料 3-25「人権学習会案内」
資料 3-26「大谷大学真宗総合研究所規程」
資料 3-27「専任教員の教育研究業績書(2010～2014 年)」

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