「トイレ設備」購入ガイドライン
GPN‐GL16「トイレ設備」購入ガイドライン
１．対象の範囲
このガイドラインは、電気便座、大便器、小便器及び水栓金具を購入する際に環境側面から考慮すべき重要な観点をリストアップしたものです。

２．ガイドライン項目
電気便座、大便器、小便器及び水栓金具の購入にあたっては、以下の事項を考慮し、環境への負荷ができるだけ少ない製品を購入する。
Ⅰ

電気便座
１）使用時の年間消費電力量が少ないこと
２）使用時の消費電力を少なくできる機能があること
３）長期使用を可能にするため、修理・メンテナンス体制が充実していること
４）クリーニングしやすい設計がなされていること
５）使用後に分解して素材のリサイクルがしやすいように設計されていること
６）再生プラスチック材が多く使われていること
７）鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定の臭素系難燃剤(PBB,PBDE)、特定のフタル酸エステル系可塑剤（DEHP、BBP、DBP、DIBP）を極力含まないことⅡ

大便器・小便器・水栓金具
１）洗浄水量が少ないこと
２）クリーニングしやすい設計がなされていること３）長期使用を可能にするため、修理・メンテナンス体制が充実していること※このガイドラインは社会状況の変化や新たな知見によって必要に応じて改定されます。
2006 年 3 月 27 日制定
2007 年 1 月 13 日改定
2014 年 2 月 8 日改定
2017 年 1 月 31 日改定
2024 年 3 月 8 日改定
グリーン購入ネットワーク

1

＜ガイドラインの背景説明＞
Ⅰ電気便座１）使用時の年間消費電力量が少ないこと○

電気便座は常時電源プラグをコンセントに差している利用形態の多いことが特徴です。

○

貯湯式は、瞬間式よりも一度に吐水できる水量が多く使用できますが、タンクの中に貯められた水やお湯を保温する必要があるため、瞬間式よりも「年間消費電力量(kWh/年)」が高くなる傾向にあります。
一方で瞬間式は、使用する度に水を温める方式なので、温かいお湯を一度に使用する量が貯湯式よりも少なく、瞬間的に大きな電力を必要とする特徴があります。

○

そこで、エネルギー資源の保全や温室効果ガスの一つである CO2 排出量削減のためには、使用時の消費電力ができるだけ少ない製品を選ぶことが最も効果的です。購入にあたっては、年間消費電力量（kWh/年）の多寡が省エネ性の目安になります。カタログ等に記載されている年間消費電力量は、省エネルギ
ー法で定められた条件下で測定される値です。湯沸かし方式等の種類別の算定式により、4 人家族（男性2 人、女性 2 人）で 1 日あたり 16 回使用した場合を基準に便座部は季節別、温水部は年平均で年間消費電力量(kWh/年)を計算しています。タイマー節電機能は、一般家庭でのタイマー平均使用時間（7.7 時間）で算出しています。

○電気便座には「省エネラベリング制度」があり、その製品が該当する区分の目標値（年間消費電力量）に対して、どの程度達成しているかを「省エネ基準達成率（％）
」で示しています。省エネ基準達成率 100％以上の製品については緑色のマークが、100％未満の製品には橙色のマークがついています。
（基本原則 2-2 に対応）

２）使用時の消費電力を少なくできる機能があること○

現在多くの製品で、使用時の消費電力を少なくするために様々な節電機能が搭載されています。例えば、蓋の開閉と連動させて、蓋が閉まっている状態の時に便座や温水の温度を低めに保つ機能や、日中の外出時や夜間の睡眠時など長時間使用しない時に利用できるタイマー節電機能、利用者がトイレを利用する時間帯を学習して、その時間帯に近づくと自動的に便座を温める学習機能、センサーで人を感知し、トイレを使うときだけ便座を温める機能などがあります。

○

その他、節電機能ではありませんが、消費電力を少なくするためにユーザーができることでは、ふたを閉めることや便座カバーを付けることで、便座の保温性を高める効果があります。また、製品によっては便座の暖房機能を完全にオフにすることができるものもありますし、便座や温水の設定温度は調整可能です。
（基本原則 2-2 に対応）

３）長期使用を可能にするため、修理・メンテナンス体制が充実していること○

一度購入した製品はできるだけ大切に長く使うことが必要です。メーカーでは製造打ち切り後、一定期間交換部品を保有していますので、故障してもできるだけ修理して使うよう心掛けるべきです。また、日常の清掃や維持管理に気を配ることも大切です。

○（公社）日本水道協会発行の「給水用具の維持管理指針」では、水道水の安全確保のため、温水洗浄便座を含む給水用具の定期的な点検と部品交換の必要性を指摘しています。

○

購入にあたっては、長期使用を可能にするため、交換部品が保有されている、サービス拠点が整備されている、出張修理サービスの利便性が高いなど、アフターサービスが充実しているかどうかを考慮しま

2

す。
（基本原則 2-4 に対応）

４）クリーニングしやすい設計がなされていること○

従来、温水洗浄便座の取り付け部などは、洗いにくく汚れがたまることがありましたが、最近の製品では、便座部を持ち上げることが出来たり、簡単に取り外したりすることが出来ることで、手の届きにくい部分を清掃することができる商品があります。

○

クリーニングしやすい製品は、日常の掃除の際に使用する洗剤や水の量の抑制につながります。
（基本原則 2-4 に対応）

５）使用後に分解して素材のリサイクルがしやすいように設計されていること○購入した製品を長く使用しても、いずれは廃棄しなければなりません。その際にできるだけ多くの素材が原料としてリサイクルできるような配慮を組み込んだ設計がなされていることが必要です。

○

購入にあたっては、素材ごとの分離･分解･分別が容易なように、分離不可能な複合素材の削減、異種素材の溶接の削減、リサイクルしにくい素材の削減、プラスチックへの材質表示・材質の統合化などメーカーがリサイクル設計に努力しているかどうかを考慮します。
温水洗浄便座の 1 台当たりの重量は、およそ 5kg です。陶器部分は不燃ごみとして埋め立て処理されて○いますが、約 80％がプラスチック樹脂で構成されている温水洗浄便座は、使用済み製品を回収してマテリアルリサイクルをする取り組みも一部のメーカーで行われています。
（基本原則 2-6 に対応）

６）再生プラスチック材が多く使われていること○

廃棄物の削減や資源の節約のため、再生プラスチック材の利用が進むことが望まれます。
（基本原則 2-7 に対応）

７）鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定の臭素系難燃剤(PBB,PBDE)、特定のフタル酸エステ
ル系可塑剤（DEHP、BBP、DBP、DIBP）を極力含まないこと○電気電子機器には様々な化学物質や重金属類等が含まれており、たとえば、鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、PBB（多臭化ビフェニル）、PBDE（多臭化ジフェニルエーテル）については、製品が使用後に廃棄物として処理される際、焼却や埋め立てによって大気や地下水などに排出され、環境に悪影響を及ぼす可能性が指摘されています。また、フタル酸エステルの DEHP（フタル酸ジニエチルヘキシル）、BBP（フタル酸ブチルベンジル）、DBP（フタル酸ジブチル）、DIBP（フタル酸ジイソブチル）は、内分泌かく乱性や生殖毒性、発がん性など、人への悪影響が懸念されています。このため、メーカーは環境や人の健康、安全に影響を及ぼす化学物質の使用量を削減したり、代替物質を使用したりするなど、含有量を管理・把握するための取り組みを行っています。
○欧州では、電気電子機器のリサイクルを容易にし、最終処分段階で環境や人へ悪影響を及ぼさないように、EU 域内で販売される電気電子機器の有害物質の非含有を目的とした EU RoHS 指令（電気電子機器に含まれる特定有害物質の使用制限に関する欧州議会および閣僚理事会指令）が制定されており、パソコンやタブレットも対象製品になっています。2006 年に 6 物質を対象として施行された EU RoHS 指令は、2019年に改正され、対象が 10 物質へ拡大されました。EU RoHS 指令は 10 物質の最大許容濃度を定めており、3

含有量が最大許容濃度を超える電気電子機器は、EU 域内での製造及び販売が禁止されています。
○日本では、2006 年 7 月に改正された資源有効利用促進法では、パソコン、エアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、衣類乾燥機に 6 物質（鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定の臭素系難燃剤（PBB、PBDE））の含有がある場合、メーカーに対し、含有状況の表示を義務付けています。含有状況の表示規格
は「J-Moss グリーンマーク・ガイドライン」として整備され、対象となる上記 6 物質を含有していない場
合は「グリーンマーク」、含有している場合は「オレンジマーク」がホームページやカタログ等で情報開示されています。
○J-Moss は対象が 10 物質とはなっておらず、RoHS 指令は日本国内向けの製品を対象としていませんが、海外にも製品を輸出・販売する事業者は日本国内向けと海外向けとで、化学物質非含有の設計仕様を分けず RoHS 指令に合わせた製品開発を行うことが多いため、機器の購入にあたっては、RoHS 指令が対象とする上記 10 物質を極力含まないことを考慮します。
（基本原則 2-1 に対応）

4

Ⅱ

大便器・小便器・水栓金具○

大便器の種類としては和風と洋風がありますが、本ガイドラインでは最近の主流である洋風を対象とします。

○

水栓金具には、一つの吐水口で湯か水のみが出るタイプの単水栓、温度調整をして吐水する湯水混合水栓、手をかざすと自動的に吐水する自動水栓があります。その他、自閉式水栓や一定量になると自動的に止水する定量止水式水栓があります。

○

建築物省エネ法では、住宅・建築物の省エネ基準が定められており、その中で節湯効果のある水栓金具の水優先吐水機構に省エネ基準があります1。

水優先吐水機構（洗面水栓：30%エネルギー削減）

また、都市の低炭素化の促進に関する法律（エコまち法）では、低炭素建築物認定基準として上記の節湯効果のある水栓に加え、節水水栓の基準があります（エコマークの基準と同じ）1。低炭素住宅あるいは低炭素建築物と認定されれば税制や容積率の優遇等が受けられます。

１）洗浄水量が少ないこと○

トイレの洗浄水量は、家庭における使用水量の約 22％（東京都水道局

平成 24 年度一般家庭水使用目的別実態調査）と、二番目に大きい割合を占めています。
○

JIS 規格（JISA5207-2014 衛生器具-便器・洗面器類）では、節水Ⅰ形大便器の 1 回当たりの洗浄水量が、8.5L/回以下、節水Ⅱ形大便器の便器は 6.5L／回以下と規定されています。住宅向けの大便器では、1 回当たりの洗浄水量が大 6.5L 以下小 5.5L 以下となっている製品が主流となってきています。ビルや公共施設で多く利用される洗浄弁式の大便器でも、一回当たりの洗浄水量が 6.5L 以下の製品が増加しています。大便器は一回当たりの洗浄水量で汚物を下水配管まで流せるだけの搬送力が求められることから、節水と搬送力を兼ね備えた適切な洗浄水量が求められます。

○

ビルや公共施設で利用される小便器は、これまで 1 回当たりの洗浄水量は 4L でした。最近は、流量制御付自動洗浄タイプ等使用状況により 1 回当たりの洗浄水量を 2L/回以下にできるものもあります。

○

小便器は、JIS による洗浄水量の規格がまだなく、使用頻度や自動感知洗浄機能によって水量を設定することが出来ます。一般的には、小便器の洗浄水量は、洗浄弁式タイプ、自動感知洗浄システムタイプ、自動感知洗浄システム＋尿石抑制システム搭載タイプの順で、節水に繋げることが出来ます。

○

水栓金具についても、JIS による吐水量の規格がなく、用途や使用頻度に応じて適切な吐水量を設定することが大切です。

1

一般社団法人日本バルブ工業会 節湯水栓・節水水栓 http://www.j-valve.or.jp/suisen/setsuyu/index.html

5○

上水道の製造や下水の処理にも電力を使用しており、トイレや手洗いに上水を使用したり、トイレや手洗いに使用した水を浄化するために間接的に地球温暖化影響のある CO2（二酸化炭素）を排出していることになります。

○

そこで、水資源保全や温室効果ガスの CO2 排出量削減のために、使用条件を考慮した上で、使用水量ができるだけ少ない製品を選ぶことが重要です。
（基本原則 2-2 に対応）

２）クリーニングしやすい設計がなされていること○

従来、大便器、小便器の縁の内側や便座の取り付け部などは、洗いにくく汚れがたまることがありまし
たが、最近の製品では、便器の内側にある縁がなくなり、洗浄しやすい設計の工夫がなされています。
また便座も、便座部を持ち上げることが出来たり、簡単に取り外したりすることが出来ることで、手の届きにくい部分を掃除することができる商品があります。

○

クリーニングしやすい製品は、日常の掃除の際に使用する洗剤や水の量の抑制につながります。
（基本原則 2-4 に対応）

３）長期使用を可能にするため、修理・メンテナンス体制が充実していること○

ユーザーが交換できる部品として、大便器、小便器では、止水部に使用するパッキン類があります。水栓金具では、乾電池（自動水栓）やフィルタ、パッキン等があります。メーカーでは製造打ち切り後、一定期間交換部品を保有していますので、故障してもできるだけ修理して使うよう心掛けるべきです。

○

購入にあたっては、長期使用を可能にするため、交換部品が保有されている、サービス拠点が整備されている、出張修理サービスの利便性が高いなど、アフターサービスが充実しているかどうかを考慮します。
（基本原則 2-4 に対応）

6

＜ガイドラインの新旧対応表＞

温水洗
浄便
座

ガイドライン改定案（2024 年）

現行ガイドライン（2017 年改定）

改定内容１）使用時の年間消費電力量が少ないこと

１）使用時の年間消費電力量が少ないこと

変更なし

２）使用時の消費電力を少なくできる機能があ２）使用時の消費電力を少なくできる機能があ

変更なし

ること

ること

３）長期使用を可能にするため、修理・メンテ

３）長期使用を可能にするため、修理・メンテ

ナンス体制が充実していること

ナンス体制が充実していること

４）クリーニングしやすい設計がなされている

４）クリーニングしやすい設計がなされていることこと

５）使用後に分解して素材のリサイクルがしや

５）使用後に分解して素材のリサイクルがしやすいように設計されていること

すいように設計されていること

６）再生プラスチック材が多く使われているこ

６）再生プラスチック材が多く使われていることと

７）鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定

７）鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定の対象物質の臭素系難燃剤(PBB,PBDE)、特定のフタル酸エ臭素系難燃剤(PBB,PBDE)を極力含まないことを 10 物質

ステル系可塑剤（DEHP、BBP、DBP、DIBP）を変更なし

変更なし

変更なし

変更なしに拡大

極力含まないこと

大便器・小便器
・水栓
金具

１）洗浄水量が少ないこと

１）洗浄水量が少ないこと

変更なし

２）クリーニングしやすい設計がなされているこ

２）クリーニングしやすい設計がなされているこ

変更なしとと

３）長期使用を可能にするため、修理・メンテナ

３）長期使用を可能にするため、修理・メンテナ

ンス体制が充実していること

ンス体制が充実していること

7

変更なし

エコ商品ねっと登録フォーマット
トイレ設備＜電気便座＞★年間消費電力量の少ない順→事業者名 50 音順→製品名 50 音順

１．掲載条件
省エネ基準達成率 159％以上

２．登録フォーマット
(1)基礎情報
商品名

商品の名称

事業者名

商品を製造･販売している(ブランド名を持つ)企業の名称

湯沸かし方式［貯］：貯湯式の温水洗浄便座［瞬］：瞬間式の温水洗浄便座［－］：暖房便座※洗浄機能のない暖房便座は［－］を選択

グリーン購入法の判断

グリーン購入法の特定調達物品等の判断の基準への適合状況

基準適合［○］：グリーン購入法の判断基準に適合している［］：適合していない（空欄）

年 間 消 費 電 力 量 (kWh/

省エネルギー法（省エネ法）で定められた測定方法による、年間消費電力量を半年)

角整数で記載。
＜算定基準＞
湯沸かし方式等の種類別の算定式により、4 人家族（男性 2 人、女性 2 人）で 1日あたり 16 回使用した場合を基準に便座部は季節別、温水部は年平均で年間消費電力量(kWh/年)を計算。タイマー節電機能は、一般家庭でのタイマー平均使用時間（7.7 時間）で算出。

省エネ基準達成率（％） 省エネ法に基づいて設定されている 2012 年度基準に対する達成率(％)を半角整数で記載。

8

省エネ多段階評価

省エネ基準達成率を五段階で表示した区分［☆☆☆☆☆］ ：188％以上［☆☆☆☆］ ：159％以上 188％未満［☆☆☆］ ：129％以上 159％未満［☆☆］ ：100％以上 129％未満［☆］ ：100％未満［－］ ：対象外

CO2 排出量

年間消費電力量をもとに換算した CO2 排出量（kg-CO2/年）（kg-CO2/年）＜計算式＞
CO2 排出量（kg-CO2/年）＝年間消費電力量（kWh/年）×排出係数 0.406＜排出係数＞
0.406kg-CO2/kWh（電気事業連合会年度版

設定温度

便座（℃）

電気事業における環境行動計画 2015

2008-2012 年の 5 ヵ年平均調整後排出係数）

便座表面の設定温度を記載※半角整数で記載。
例）30～40℃

温水温水の設定温度を記載※半角整数で記載。
例）30～40℃

節電機能の有無［y］：節電機能がある［n］：節電機能がない

節電機能の詳細

節電機能がある場合、節電機能の内容について記載する。

省エネ関連特記事項

その他省エネに関して特別に記載したい事項があれば記載する。
特にない場合は［特になし］と記載。
特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

(2)クリーニング容易性
清掃のし易さに関する 便器の掃除のしやすさや便座の着脱の容易性など、清掃がしやすい工夫や設計に特記事項ついて、情報提供者から特に記載したい事項がある場合に記載します。
特にない場合は［特になし］と記載。
特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠する
こと。

(3)リサイクル設計、再生材使用
リサイクル設計［y］：何らかの指針にもとづいてリサイクル設計されている［n］：リサイクル設計されていない

9

：製品に再生プラスチック材を使用している
再生プラスチック材の ［y］
使用［n］：製品に再生プラスチック材を使用していない※再生材の定義は、JIS Q 14021 の「7.8 リサイクル材料含有率」に準拠しています。
※「再生材料を使用している」とは、再生材の使用率がその部品の重量比 10％以上の場合を指す。再生材の使用率 10％以上の部品が一つでもあれば、再生材を使用しているとみなす。

再生プラスチック材使 再生プラスチック材を使用している場合、使用箇所（部品）が記載されています。
用箇所使用していない場合は、［－］が記載されています。

リサイクル関連特記事 リサイクル設計、または再生プラスチック材使用に関して、特別に記載したい事
項項があれば記載する。
特にない場合は［特になし］と記載。
特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

(4)化学物質の使用
RoHS 指令適合［○］：適合している［ ］：適合していない［－］：非公表(5)その他の情報
洗浄水量

おしり（L/分）

1 分間あたりの洗浄水量を記載。
※半角整数で記載。

ビデ

1 分間あたりの洗浄水量を記載。
※半角整数で記載。

貯湯量（L）

省エネ法（2006 年度基準）に基づく、タンクに貯める湯量を記載。
※瞬間式は対象外。データ公開時は「－」で表示。

製品質量（kg）

製品の重さ

最大定格電力（W）

最大定格電力の値が記載されています。

他の環境配慮特記事項

環境配慮事項に関して、情報提供者から特に記載したいことがある場合に記載します。
※特にない場合は「特になし」と記載します。

標準価格（円）

販売価格を記載※数字は半角整数。「～」は全角。
※オープン価格の場合、[オープン]と記載します。

(6)事業者ごとの取り組み
長期使用のための修理長期使用を可能・容易にする修理体制や設計上の工夫について記載されていま体制などす。
（300 字）リサイクル設計の内容

自社のリサイクル設計の指針内容や、実際に行っているリサイクル設計の内容、包装材の環境配慮について記載されています。（300 字）10バイオプラスチックのライフサイクルアセスメントなど、バイオプラスチックについて社内で環境影

環境影響評価響評価をしている場合は、その内容を記載します。
（300 字）※環境影響評価について、より詳細な情報を掲載している場合は、自社ホームページアドレスや情報源となる冊子名などを記載する。
※製品にバイオプラスチックを使用している場合は、この項目は必須。
※製品にバイオプラスチックを使用していない、もしくは環境影響評価をしていない場合は、「特になし」と記載。
バイオプラスチックの材質表示やリサイクル技術の開発など、バイオプラスチックのリサイクルに向リサイクルに向けた取けた取り組み内容を記載します。（300 字）り組み※取り組み内容について、より詳細な情報を掲載している場合は、自社ホームページアドレスや情報源となる冊子名などを記載する。
※製品本体にバイオプラスチックを使用している場合は、この項目は必須。
※製品本体にバイオプラスチックを使用していない、もしくはバイオプラスチ
ックのリサイクルに向けた取り組みをしていない場合は、「特になし」と記載。

(8)情報提供者問い合わせ先
環境面問合せ先部署名、TEL、FAX、E-MAIL※最大３箇所まで

購入時問合せ先部署名、TEL※最大５箇所まで

環境報告書

環境報告書の有無等

ホームページアドレス

製品情報を掲載しているホームページアドレスを記載（30 字）他の環境情報源

一般に入手できる環境関連冊子やパンフレット類などの情報源について、タイトル等を「」で記載（80 字）

３．分類
No分類

1

便座単独形

2

便器一体形

3

暖房便座

11

＜大・小便器、水栓金具＞★

〔大 便 器〕

・使用水量（L/回）の少ない順→事業者名 50 音順→製品名 50 音順〔小 便 器〕

・使用水量（L/回）の少ない順→事業者名 50 音順→製品名 50 音順［水栓金具］・吐水量（L/分）の少ない順→事業者名 50 音順→製品名 50 音順

１．掲載条件自動洗浄装置

洗浄水量が 4L/回以下であり、また、使用状況により、洗浄水量が制御されること。

及びその組み込み小便器
洋風便器

洗浄水量が 8.5L/回以下であること。

自動水栓

電気的制御により、水栓の吐水口に手を近づけた際に非接触にて自動で吐水し、手を遠ざけた際に自動で止水するものであること。

節水機器（水栓） ＜共通事項＞
電気を使用しないこと。
＜個別事項＞
1. 節水コマにあっては、次の要件を満たすこと。
(1)ハンドルを 120°に開いた場合に、普通コマを組み込んだ場合に比べ 20％を超え70％以下の吐水流量であること。
(2)ハンドルを全開にした場合に、普通コマを組み込んだ場合に比べ 70％以上の吐水流量であること。
2. 定流量弁にあっては、水圧 0.1MPa 以上、0.7MPa 以下の各水圧において、ハンドル開度全開の場合、適正吐水流量は 5～8L/分であること。
3. 泡沫キャップにあっては、次の要件を満たすこと。
(1)水圧 0.1MPa 以上、0.7MPa 以下の各水圧において、ハンドル（レバー）開度全開の場合、適正吐水流量が、泡沫キャップなしの同型水栓の 80％以下であること。
(2)水圧 0.1MPa、ハンドル（レバー）全開において 5L/分以上の吐水流量であること。

２．登録フォーマット
(1)基礎情報
商品名

商品の名称

事業者名

商品を製造･販売している(ブランド名を持つ)企業の名称

排水方式［床］：床排水式［壁］：壁（床上）排水式

グリーン購入法の判断

グリーン購入法の特定調達物品等の判断の基準への適合状況

基準適合［○］：グリーン購入法の判断基準に適合している［］：適合していない（空欄）12【大便器】

大洗浄水量（L/回）

１回あたりの洗浄水量を記載※[大][小]レバーの区別がない場合は、1 回当たりの洗浄水量を記載

小１回あたりの洗浄水量を記載※[大][小]レバーの区別がない場合は［－］を記載※ホールドタイプの製品は［－］を記載し、「節水に関する特記事項」の欄にホールドタイプであることを記載。

【大便器】

大便器での上水使用による CO2 排出量（kg-CO2/年）

CO2 排 出 量 （ kg-CO2/ ※標準モデルで計算した場合の年間 CO2 排出量年）※計算は家庭での使用を想定した条件によるもので、オフィスビル等使用条件が異なる場合には、値が異なります。
＜標準モデル＞
4 人家族（男性 2 人・女性 2 人）で大 4 回／日、小 12 回／日使用＜計算式＞
上水：CO2 排出量（kg-CO2/年）＝（洗浄水量（L）×0.364）÷1000＜排出係数＞
上水：

0.364 kg-CO2/m3（環境省【小便器】［手］：手動フラッシュバルブタイプ

節水機能の有無［自］：自動感知洗浄システムタイプ

3R 行動見える化ツール）［自＋抑］：自動感知洗浄システム＋尿石抑制システム搭載タイプ
その他の環境配慮機能、節水に供する機能
【小便器】
【参考値】

１回あたりの使用水量を記載

洗浄水量（L/回）【水栓金具】［単］：単水栓

水栓タイプ［２］：湯水混合水栓

2 ハンドル湯水混合水栓［１］：湯水混合水栓

シングル湯水混合水栓［T］：湯水混合水栓

サーモスタット湯水混合水栓［動］：自動水栓［閉］：自閉式水栓【水栓金具】【参考値】

１分あたりの吐水量を記載

吐水量（L/分）
節水に関する特記事項

節水について、情報提供者から特に記載したい事項がある場合に記載します。
特にない場合は［特になし］と記載。
※男性の小便時の洗浄水量が、通常の[小]レバーよりも少ない場合、その洗浄水量を記載することが出来ます。
特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

(2)クリーニング容易性
清掃のし易さに関する 便器の掃除のしやすさや便座の着脱の容易性など、清掃がしやすい工夫や設計に

13

特記事項

ついて、情報提供者から特に記載したい事項がある場合に記載します。
特にない場合は［特になし］と記載。
特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

(3)その他の情報
他の環境配慮特記事項

環境配慮事項に関して、情報提供者から特に記載したい事項がある場合に記載します。
※特にない場合は「特になし」と記載します。
※特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

製品質量（kg）

製品の重さ

標準価格（円）

販売価格を記載※数字は半角整数。「～」は全角。
※オープン価格の場合、[オープン]と記載します。

(4)事業者ごとの取り組み
長期使用のための修理 長期使用を可能・容易にする修理体制や設計上の工夫について記載されていま体制などす。
（300 字）(5)情報提供者問い合わせ先
環境面問合せ先部署名、TEL、FAX、E-MAIL※最大３箇所まで

購入時問合せ先部署名、TEL※最大５箇所まで

環境報告書

環境報告書の有無等

ホームページアドレス

製品情報を掲載しているホームページアドレスを記載（30 字）他の環境情報源

一般に入手できる環境関連冊子やパンフレット類などの情報源について、タイ
トル等を「」で記載（80 字）

３．分類
No
1

分類
大便器

ロータンク式

2

洗浄弁式

3

専用洗浄弁式

4

小便器

5
6

床置き式
壁掛け式

水栓金具

水栓金具

14