⾼圧室内作業主任者試験 A（平成14年1⽉〜平成14年6⽉実施分）

問１ （ 圧 気 ⼯ 法 ）圧気⼯法における所要圧⼒に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）所要圧⼒は、⼀般に周囲の⽔⾯から作業中の地⾯までの深さで決まる。
（２）所要圧⼒として、⽔⾯から掘削中の地⾯までの深さに相当する圧⼒以上の空気圧を必要とする場合がある。
（３）潜函の場合の理想的な圧⼒は、刃⼝が⽔に没⼊するか、しないかの状態である。
（４）所要圧⼒は、⼀般に地表から刃⼝が深く⼊って⾏くに従って⾼くなり、掘削深さが３０ｍ程度までは理論気圧にほぼ等しい。
（５）所要圧⼒は、地質や⽔脈の状況によって影響を受けることがある。

問２は圧気⼯法における漏出空気等に関する次の記述のうち、誤っているものどれか。
（１）送気管やシャフトの継⼿からの漏出は、⼊念に施⼯すれば問題となる量ではない。
（２）刃⼝下部からの漏出空気量は、掘削状況や⼟質の変化に左右されるが、刃⼝が⽔⾯以下にあれば空気の漏出は起こらない。
（３）通常､⾼圧室内作業者１⼈あたりの必要空気量は毎時２０ｍ3とされている。
（４）⾼圧室内作業者に対し新鮮な空気を送り込み、常に作業室の⼆酸化炭素(炭酸ガス)の分圧が０.０００５ＭPa{０.００５kgf/cm2｝以下であるようにする必要がある。
（５）漏出が全くない場合の最少所要空気量は、⾼圧室内作業者数によって算定されるが、最終的な決定は施⼯責任者の判断に委ねる。

問３ 有害ガス及び酸素⽋乏による障害に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）⼀般に空気中の酸素濃度が１４〜１１％程度になると、酸素⽋乏により、呼吸困難となる。
（２）空気中の⼆酸化炭素（炭酸ガス）濃度が２％を超えると、呼吸障害を起こす。
（３）メタンが増加すると、空気中の酸素が⽋乏して窒息することがある。
（４）硫化⽔素は、泥⼟中の細菌代謝等によって発⽣し、特有の臭があり、これを吸⼊すると嘔吐、めまい、意識障害等を起こす。
（５）⼀酸化炭素は、⾎⾊素と結合して⼀酸化炭素⾎⾊素を⽣じ、中毒性窒息を起こす。
問４

有害ガス及び酸素の気中濃度の測定に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）硫化⽔素の濃度は、検知管法で測定することができる。
（２）⼲渉計形精密ガス検定器は、⼀酸化炭素の濃度測定には適さない。
（３）ガルバニ電池法は、酸素濃度の測定に適する。
（４）測定試料を採取する場所は、有毒ガスが停滞するおそれのある作業場所を選ぶ。
（５）メタンの濃度測定には、定電位電解法が⽤いられる。

問５

潜函の構造等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

（１）潜函躯体は、⼀種の函体構造であり、その空洞を地下室、ピット等に使う⽬的で沈設される場合もある。
（２）潜函躯体は、上下２室に区分され、下部は作業を⾏う耐圧室であり、上部は⼟⽌め壁及び沈下のための⽔荷重⽤として利⽤される。
（３）潜函には、掘削⼟の搬出及び作業員の函内出⼊に際し、函内気圧の加減圧を調整するため、また、作業室内を⼀定気圧に保つために気閘（ロック）が設けられる。
（４）浮潜函には、コンクリート製、⽊製、鋼製等の潜函があり、いずれも沈設位置で作ったり、ドックで作ったりする。
（５）⽔深が６〜７ｍと深いところでは、築島による潜函のほうが浮潜函によるより経済的である。
問６ 気閘、シャフト、作業室における事故防⽌措置に関する次の記述のう
ち、誤っているものはどれか。
（１）クレビスピンは、差込んだだけでなく、必ず折り曲げておく。
（２）シャフト内には、安全に使⽤できる垂直の鉄梯⼦、螺旋階段等を設ける。
（３）シャフトと作業室間の昇降⽤として、軽量で安全な移動梯⼦を設ける。
（４）⾮常⽤縄梯⼦は、いつでも使⽤できるように⼀端は、移動梯⼦の上部にしっかり取り付け、他端は作業室の天井にかけておく。
（５）⼟砂バケットを作業者の昇降に使⽤してはならない。

問７
ど潜函⼯法による沈下作業等に関する次の記述のうち、誤っているものはれか。
（１）潜函が傾斜すると修正して⽔平にしても、位置の移動は免れない。
（２）⽔平移動の修正は、傾斜修正に⽐べると簡単であり、修正に要する時間、費⽤ともに少なくてすむ。
（３）湧⽔のある砂質地盤の掘削は、原則として刃⼝から作業室中央部に向って⾏うが、この場合、作業室内の気圧は理論気圧以上にしてはならない。
（４）軟弱地盤の掘削は、原則として作業室中央部から刃⼝周辺に向って対称的に⾏わなければならない。
（５）刃⼝の下⽅は、５０cm以上掘り下げてはならない。

問８

圧気ずい道に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

（１）ずい道延⻑が次第に延びて、相当⻑くなったときは、仕切板を前⽅に移動させて、圧気積の軽減をはかる。
（２）圧気圧が⾼く坑道が⻑くなる場合は、仕切壁を２箇所に設け、仕切と仕切の間の気圧を切⽻の気圧と⼤気圧の中間程度にするのがよい。
（３）圧気シールド⼯事におけるずい道内の圧気圧は、ずい道底⾯における地下⽔圧に相当する圧⼒をかけるのが普通である。
（４）圧気ずい道では、圧⼒を上げ過ぎると天井附近で噴気して孔をあけてしまうことがある。
（５）切⽻作業では、なるべく気圧を下げ、決して必要以上に圧⼒を上げてはならない。
問９
れか。

圧気⼯法に⽤いる設備等に関する次の記述のうち、誤っているものはど（１）潜函⼯事における掘削⼟砂の搬出に使⽤するバケットとワイヤロープの連結具にはクレビスを⽤いるが、この附近のワイヤロープが最もいたみやすい。
（２）圧⼒計は、⼀般にブルドン管式のものが使⽤されているが、これは⼤気圧中で使⽤するものであり⾼圧下の潜函では構造上役にたたない。
（３）空気冷却装置は、空気圧縮機から吐出された空気を冷却するために⽤いるが、油分離器を兼ねたものもある。
（４）空気圧縮機の空気取⼊⼝は、原則として屋外に設けるが、その場合、⾼所低所を考慮する必要はない。
（５）気閘設備は、通常、⼈⽤と材料⽤とに区別して設けるが、ずい道断⾯が⼩さい場合は、圧気扉とすることもある。

問１０

⾼圧室内の照明設備等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）照明回路は、絶縁効⼒を低下させないようにする。
（２）照明器具は、耐圧式⼜は安全増防爆構造の屋外式のものを⽤いるとともに、保護ガードを取り付ける。
（３）懐中電燈は、防⽔型のものを使⽤し、⼊函時には電池の放電の有無を調べる。
（４）照明⺟線は、キャブタイヤケーブル等の絶縁耐⼒のあるものを使⽤し、⾦属製の送気管等とは隔離する。
（５）電線の接続箇所を絶縁テープで保護するときは、必ず、ゴムテープで巻き、ビニールテープやリノテープ⼜は綿テープは使⽤しない。

問１１ （送気及び排気）潜函への送気に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）送気⽤のホース等が故障を起こした場合には、函内の圧⼒を⾒るために設けている管に、いつでも切り換えて送気できるようにしておく。
（２）陸上潜かんでは、刃⼝が地下⽔の中に１ｍ以上突っ込むまでポンプで排⽔しながら掘削し、潜函を沈下させた後送気を開始する。
（３）⽔中潜函にあっては、刃⼝が⽔底地盤に⼗分定着し、掘削作業開始時に送気する。
（４）沈設途中の断気は、極⼒避けるようにする。
（５）断気後送気を再開するときは、作業室の⽔を早く刃先から押し出すようにする。
問１２
はどれか。

圧気⼯法に⽤いる送気設備に関する次の記述のうち、誤っているもの（１）空気圧縮機は、原則として低圧型を⽤い、また予備台数を⾒込んで設置する。
（２）空気圧縮機の動⼒が電⼒である場合には、２系統の電⼒供給を受けるか、⼜は他の動⼒による空気圧縮機を予備として設ける。
（３）空気清浄装置は、空気圧縮機と空気冷却装置の間に設け、圧縮空気に含まれている油分等を除去する外、空気の脈動を緩和する役⽬も有している。
（４）空気槽は、圧縮空気を貯えておく容器で、その容量は、空気圧縮機の容量、圧縮空気の使⽤量及び圧⼒等によって決まる。

（５）異常温度⾃動警報装置は、冷却⽔の不⾜等によって空気圧縮機から吐出した空気が異常に過熱した場合等に警報を発する装置である。
問１３

圧気⼯法における減圧等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）減圧速度をむやみに遅くすることは、減圧症の予防にはならない。
（２）作業圧⼒は、作業者の位置で測ることが⼤切である。
（３）階段式減圧法では、圧⼒０.０３ＭPa{０.３kgf/cm2｝ごとに階段がきざまれており、⼀般に圧⼒が低くなるほど停⽌する時間が⻑くなっている。
（４）階段式減圧法では、減圧を停⽌する圧⼒と時間は経験的に定められており、現場では責任者の判断で弾⼒的な運⽤が認められている。
（５）⾼圧室内業務は、作業回数が多くなるほど減圧症にかかりやすくなる。

問１４

圧気⼯法における送気管に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）潜函の作業室への送気管は、シャフトの中を通さないように配管する。
（２）送気本管は、漏気しないよう確実に接続し、勾配をもたせて地上に敷設し、最も低い箇所にドレーン⽤バルブを設ける。
（３）送気本管の末端には、負荷の変動に応じて速やかに所定圧⼒に調整する⾃動圧⼒調整装置を取り付ける。
（４）作業室⽤の送気管には、作業室に近接する部分に逆⽌弁を設け、末端にフラッパーバルブを取り付ける。
（５）送気管は、２系統以上の⽅法で操作できるようにすることが必要である。
問１５ 気閘室における加圧や⾼圧室内における作業圧⼒等に関する次の記述
のうち、誤っているものはどれか。
（１）加圧の速度は、⽿や副⿐腔の障害を防ぐため毎分０.０８ＭPa｛０.８kgf/cm2｝以内とされている。
（２）加圧し始めてから０.０３〜０.０５ＭPa{０.３〜０.５kgf/cm2｝位までは⽐較的ゆっくり加圧しながら様⼦をみる。
（３）実働の作業時間は、⾼圧下の時間に加圧時間と気閘室、作業室の昇降時間を加えたものである。
（４）作業中に圧⼒が変わるときは、その間の最も⾼い圧⼒を作業圧⼒とする。

（５）作業室からの空気の漏れ（ブロー）が多いと送気管の抵抗が⼤きくなり、地上の送気管の圧⼒計が作業室より⾼い圧⼒を⽰すことがある。
問１６

緊急時の減圧法に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

（１）緊急時に減圧を⾏うときは、必要な限度で減圧速度を速めることができる。
（２）⾎液溶解分の窒素ガスが気泡を形成しない程度のスピードで常圧まで減圧し、できるだけ早く再圧室を使って再加圧した後に標準の⽅法で減圧する。
（３）減圧の各段階でできるだけ３〜５分の圧停⽌を⾏うことが望ましい。
（４）減圧終了後の再加圧は、なるべく⾝体を動かさず、５分以内に⾏わなければ危険である。
（５）再加圧中に減圧症の症状が発⽣したときは、直ちに救急再圧もしくは再圧治療を⾏うことが必要である。
問１７

圧気⼯法におけるガス圧減少時間中の管理等に関する次の記述のう

ち、誤っているものはどれか。
（１）ガス圧減少時間は、減圧終了後も体内に残留している窒素を完全に排出させるために必要な時間である。
（２）⾝体を必要以上に動かすことは、減圧症予防上さけなければならない。
（３）重激な業務につかせることは、禁⽌すべきである。
（４）極く軽く⾝体を動かすことは、体内窒素の排出を促進させるため望ましいことである。
（５）なるべく再圧治療が直ちに実施できるところで休息させるか、常に所在を明らかにしておく。

問１８ １⽇２回の⾼圧室内業務を１回⽬０.１８ＭPa{１.８kgf/cm2｝､２回⽬０.
２３ＭPa｛２.３kgf/cm2｝の圧⼒で⾏うこととし、１回⽬の⾼圧下の時間を１８０分とした場合、２回⽬の⾼圧下の時間の限度は、次のうちどれか。(別表(1)を⽤いること｡)（１） ６５分（２） ９５分（３）１００分（４）１７０分（５）２０５分

問１９

問１８に関して、２回⽬の作業を限度⼀ぱい⾏った場合の減圧停⽌の

圧⼒と時間は、次のうちどれか。
（別表(1)、(2)を⽤いて算出すること。）（１）０.０６ＭPa{０.６kgf/cm2｝で５分、０.０３ＭPa{０.３kgf/cm2｝で２０分（２）０.０６ＭPa{０.６kgf/cm2｝で１０分、０.０３ＭPa{０.３kgf/cm2｝で３５分（３）０.０６ＭPa{０.６kgf/cm2｝で２６分、０.０３ＭPa{０.３kgf/cm2｝で３５分（４）０.０９ＭPa{０.９kgf/cm2｝で５分、０.０６ＭPa{０.６kgf/cm2｝で３０分、０.０３ＭPa{０.３kgf/cm2｝で４０分（５）０.０９ＭPa{０.９kgf/cm2｝で６０分、０.０６ＭPa{０.６kgf/cm2｝で３０分、０.０３ＭPa{０.３kgf/cm2｝で５０分

問２０

問１８に関して、⾼圧室内業務に要した時間の合計は、次のうちどれか。
ただし、第１回、第２回の減圧停⽌時間を除いた途中の減圧時間は、それぞれ３分要したものとする。
また、業務間ガス圧減少時間及び業務終了後ガス圧減少時間については、⾼圧室内業務に含めること。
（１）３８０分（２）４６３分（３）５０２分（４）５３１分（５）６１３分

⾼圧室内作業主任者試験 B
問１ （ ⾼ 気 圧 障 害 ）気体の物理的性質に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）温度が⼀定であれば、気体の体積は、これに加わる圧⼒に⽐例して変化する。
（２）温度が⼀定であれば、同⼀成分の気体では、圧⼒に⽐例して単位体積中の気体の質量すなわち密度も変化する。
（３）混合気体の圧⼒は、その成分気体の分圧の和に等しい。
（４）温度が⼀定であれば、液体に接している単⼀気体が液体に溶け込む量は、気体の圧⼒に⽐例する。
（５）同⼀圧⼒に保った気体の体積は、温度が上昇すると増加し、温度が下降すると減少する。

問２

肺の換気に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

（１）通常の呼吸では、吸気・呼息とも能動的に⾏われている。
（２）肺の弾性が減少すると、呼息時の肺のもどりがおくれ、⼆酸化炭素（炭酸ガス）の排泄が不⼗分となる。
（３）気道抵抗の増加は、⾼気圧下で密度の⼤きくなった空気を呼吸するとき等にみられる。
（４）呼吸死腔が⼤きくなると、肺胞でのガス交換が不充分となり、酸素不⾜や⼆酸化炭素の蓄積がおこる。
（５）ゆっくりした深い呼吸は、呼吸死腔の割合を少なくし、気道抵抗を減らす効果がある。

問３

酸素中毒に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

（１）酸素中毒は、肺型と中枢神経型の⼆つに⼤別される。
（２）酸素中毒に耐える圧⼒と吸⼊時間の関係は、同⼀⼈でも⽇によって違う。
（３）酸素分圧が⾼くなると、安全な吸⼊時間が急速に減少する。
（４）酸素中毒は、寒いときには起こらないが、暑いときに起こりやすい。
（５）⼆酸化炭素（炭酸ガス）が多いときも、酸素中毒は起こりやすい。

問４ ⾼気圧による⽿、副⿐腔及び⻭の障害に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）急激に加圧すると、⿎膜が破れずに内⽿が損傷し、ひどい難聴に陥ることがある。
（２）副⿐腔の障害は、同じ圧⼒下でじっとしていると痛みが和らぐことが多い。
（３）⽿の障害は、加圧中適当な時期に⽿管を開いて⽿抜きを⾏い、⿎膜の内外の圧を平衡させると予防できる。
（４）スクイーズは、⻭に特有の症状である。
（５）⽿、副⿐腔及び⻭の障害で疼痛は共通する症状である。

問５

窒素酔いに関する下⽂中の［］内のＡ，Ｂに⼊れる字句の組合せとして、正しいものは(1)〜(5)のうちどれか。
「空気中の窒素ガスの分圧が⾼くなると、窒素酔いとよばれる状態がみられ、敏感な⼈では、吸⼊する空気中の窒素の分圧が［症状が現れてくることもある。また［ＢＡ］ぐらいでこの］ともなると、短時間の滞在を除きだれもが窒素酔いにかかってしまうといわれている｡｣
ＡＢ（１）０.１ＭPa{１kgf/cm2｝

０.２ＭPa{２kgf/cm2｝（２）０.２ＭPa{２kgf/cm2｝

０.４ＭPa{４kgf/cm2｝（３）０.３ＭPa{３kgf/cm2｝

０.６ＭPa{６kgf/cm2｝（４）０.４ＭPa{４kgf/cm2｝

０.８ＭPa{８kgf/cm2｝（５）０.５ＭPa{５kgf/cm2｝

１.０ＭPa{１０kgf/cm2｝

問６

⼆酸化炭素（炭酸ガス）中毒等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）作業圧⼒が０.３ＭPa｛３kgf/cm2｝以上になると、気道抵抗がふえ肺の換気が不⼗分となり、⼆酸化炭素の蓄積を起こすおそれがある。
（２）常圧下における正常な空気の⼆酸化炭素分圧は、０.００３ＭPa｛０.
０３kgf/cm2｝である。
（３）⼆酸化炭素中毒は、呼吸の促進、頭痛、めまい、異常な発汗等の症状が現れる。
（４）⼆酸化炭素の増加は、酸素中毒、窒素酔い、減圧症にかかりやすくなる。
（５）⼆酸化炭素中毒にかかったときは、直ちに新鮮な空気のある場所に移す。
問７
いて０.０３ＭPa{０.３kgf/cm2｝程度の⽐較的低い環境圧からの減圧におも起こり、胸部が締め付けられる感じや⼝から⾎のまじった唾を出すような症状が現れたとき、最も疑わしい障害は次のうちどれか。
（１）肺のスクイーズ（２）肺の破裂（３）低酸素症（４）ベンズ（５）チョークス

問８減圧症の発病に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

（１）減圧後３０分以内に発病するものが約半数ある。
（２）減圧症のほとんどは、減圧後２時間以内に発病する。
（３）減圧後６時間以上たってから発病するものはごく少数である。
（４）減圧後１２時間以上たってから発病することはほとんどない。
（５）症状の軽重は、潜伏時間の⻑短と深い関係がある。

問９減圧症の予防措置に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

（１）⾼圧下の作業時間をできるだけ短くし、⾼圧下の作業回数も少くする。
（２）作業室及び気閘室に新鮮な空気を送って換気を⾏い、⼆酸化炭素（炭酸ガス）分圧を低くする。
（３）太りすぎた⼈は⾼圧室内作業に向いていないと⾔われる。
（４）気閘室で減圧するときは、上⾐などを着て保温につとめる。
（５）減圧終了後８時間は、ぬるい⾵呂やシャワーは浴びないこと。
問１０

救急そ⽣法等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

（１）保温のため屋内で、かつ、窓を閉めて⾏う。
（２）呼気そ⽣法として現在広く採⽤されているのは、⼝対⼝呼気吹込み法である。
（３）ジルベスター法（胸部圧迫上肢伸展法）は、施術者の疲労が少く、⽐較的換気量が多い腹部の損傷者にも⽀障がないなどの利点がある。
（４）呼吸が回復しても、再び停⽌することがあるので、被災者のそばから離れないようにする。
（５）呼吸のほかに⼼臓も停⽌している場合は、⼈⼯呼吸と⼼マッサージを併⽤する。

問１１ （ 関 係 法 令 ）労働衛⽣管理体制等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）常時労働者を５０⼈使⽤する事業者は、衛⽣管理者を選任しなければならない。
（２）常時労働者を１００⼈使⽤する事業者は、産業医を選任しなければならない。
（３）同⼀の場所で⾏う⾼圧室内作業において、⾼圧室内作業主任者を２⼈以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。
（４）常時労働者を３０⼈使⽤する事業者は、衛⽣委員会を設けなければならない。
（５）関係請負⼈の労働者を含み常時３０⼈の労働者が就労して圧気⼯法による仕事を⾏う場合、特定元⽅事業者は統括安全衛⽣責任者を選任しなければならない。
問１２

⾼圧室内業務の設備等に関する次のＡからＤまでの記述について、法令に規定されているものの組合せは(1)〜(5)のうちどれか。
Ａ

圧気潜函の作業室の気積は､⾼圧室内作業者１⼈について４ｍ3以上としなければならない。
Ｂ 気閘室の床⾯積及び気積は、⾼圧室内作業者１⼈について、それぞれ０.４ｍ2以上及び０.８ｍ3以上としなければならない。
Ｃ 気閘室の減圧⽤排気管は、内径６０mm以下のものとしなければならない。
Ｄ 作業室内等に設けられた圧⼒計の１⽬盛は､０.０２ＭPa{０.２kgf/cm2｝以下としなければならない。
（１）Ａ，Ｂ（２）Ａ，Ｃ（３）Ａ，Ｄ（４）Ｂ，Ｃ（５）Ｃ，Ｄ
問１３

⾼圧室内作業主任者の職務に関する次の記述のうち、法令上、定められていないものはどれか。
（１）⼆酸化炭素（炭酸ガス）及び有害ガスの濃度を測定するための測定器具を点検する。
（２）⾼圧室内作業者を作業室に⼊室させ、⼜は作業室から退室させるときに、⼈数を点検すること。
（３）⼆酸化炭素及び有害ガスの濃度を測定すること。
（４）作業室への送気の調節を⾏うためのバルブ⼜はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、作業室内の圧⼒を適正な状態に保つ。
（５）気閘室への送気⼜は気こう室からの排気の調節を⾏うためのバルブ⼜はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、⾼圧室内作業者に対する加圧⼜は減圧が適正に⾏われるようにする。
問１４

気閘室において⾼圧室内作業者に減圧を⾏うときの措置に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。
（１）床⾯の照度を２０ルクス以上とする。
（２）室内の温度が１０度以下である場合には、⾼圧室内作業者に⽑布その他の適当な保温⽤具を使⽤させる。
（３）減圧に要する時間が１時間を超える場合には、⾼圧室内作業者に椅⼦その他の休息⽤具を使⽤させる。
（４）あらかじめ減圧に要する時間を⾼圧室内作業者に周知する。
（５）ゲージ圧⼒０.２ＭPa｛２kgf/cm2｝以上の⾼圧室内業務を⾏うときは、気閘室に⾃記記録圧⼒計を備え、減圧の状況等を記録し、これを３年間保存する。
問１５と呼⾼圧室内業務の作業時間等については、⼀般に⾼圧室内業務⽤時間表

ばれる表により基準が⽰されているが、この時間表に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）１⽇における作業回数について、２回以内に制限されたものと制限がないものとの⼆つの表がある。
（２）１⽇における⾼圧室内業務を終了した者に対してガス圧減少時間を与え、その間は、重激な業務をさせない。
（３）作業回数に制限がない時間表は、⾼圧室内業務のほか潜⽔業務にも⽤いられる。
（４）作業回数に制限がある時間表は、⾼圧室内業務にのみ⽤いられ、その表の作業圧⼒の最⾼限度はゲージ圧⼒０.５ＭPa｛５kgf/cm2｝である。
（５）時間表は、ゲージ圧⼒０.１ＭPa｛１kgf/cm2｝をこえる気圧下における⾼圧室内業務に限って適⽤される。

問１６の組

次の⾼圧室内業務に係る設備とその点検の頻度について、正しいもの合せは(1)〜(5)のうちどれか。
Ａ

送気管、排気管及び通話装置

Ｂ

作業室及び気閘室への送気を調節するためのバルブ⼜はコック………１⽇ごとに１回以上Ｃ

作業室及び気閘室へ送気するための空気圧縮機………１⽉ごとに１回以上

ＤＥ

異常温度の⾃動警報装置
空気清浄装置（１）Ａ，Ｂ（２）Ａ，Ｃ………１⽇ごとに１回以上………１⽉ごとに１回以上………３⽉ごとに１回以上

（３）Ｂ，Ｃ（４）Ｃ，Ｄ（５）Ｃ，Ｅ
問１７

潜函からの退避等に関する次の記述のうち、法令で定められていないものはどれか。
（１）送気設備の故障により⾼圧室内作業者に健康障害の⽣ずるおそれがあるときは、その作業者を潜函等の外部へ退避させなければならない。
（２）出⽔事故により⾼圧室内作業者に危険の⽣ずるおそれのあるときは、その作業者を潜函等の外部へ退避させなければならない。
（３）作業室内を排気して潜函を沈下させるときは、⾼圧室内作業者を潜函の外部へ退避させなければならない。
（４）作業室内において発破を⾏ったときは、作業室内の空気が発破前の状態に復するまで⾼圧室内作業者を⼊室させてはならない。
（５）潜函の刃⼝の下⽅を５０cm以上掘り下げて潜函を沈下させるときは、⾼圧室内作業主任者の直接指揮のもとに⾏う。

問１８う場合ゲージ圧⼒０.３５ＭPa{３.６kgf/cm2｝で圧気⼯法による⼯事を⾏の計画届出に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。
（１）当該⼯事開始の⽇の１４⽇前までに、所轄労働基準監督署⻑に届け出る。
（２）当該⼯事開始の⽇の１４⽇前までに、所轄都道府県労働局⻑に届け出る。
（３）当該⼯事の送気開始の⽇の３０⽇前までに、所轄労働基準監督署⻑に届け出る。
（４）当該⼯事の送気開始の⽇の３０⽇前までに、所轄都道府県労働局⻑に届け出る。
（５）当該⼯事開始の⽇の３０⽇前までに、厚⽣労働⼤⾂に届け出る。

問１９
うち⾼気圧業務健康診断の検査項⽬として、規定されていないものは次のどれか。
（１）関節、腰もしくは下肢の痛み、⽿鳴り等の⾃覚症状⼜は他覚症状の有無の検査（２）四肢の運動機能の検査（３）副⿐腔及び⻭の検査

（４）⾎圧の測定並びに尿中の糖及び蛋⽩の有無の検査（５）肺活量の測定

問２０

再圧室に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

（１）再圧室は、ゲージ圧⼒０.１ＭPa｛１kgf/cm2｝未満の気圧下の⾼圧室内業務の場合は、必ずしも設置する必要はない。
（２）再圧室は、出⽔、なだれ⼜は⼟砂崩壊のおそれのある場所に設置してはならない。
（３）必要のある者以外の者が再圧室を設置した場所及び当該再圧室を操作する場所に⽴ち⼊ることを禁⽌し、その旨を⾒やすい箇所に表⽰しておかなければならない。
（４）再圧室を使⽤するときは、１年以内ごとに１回、再圧室の送気設備、警報装置の作動の状況等について点検しなければならない。
（５）再圧室の操作を⾏う者に加圧及び減圧の状態その他異常の有無について常時監視させなければならない。

（終わり）

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