グローバルＡＩファンド
グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）
グローバルＡＩファンド（予想分配金提示型）
グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配金提示型）

販売⽤資料
情報提供資料
2022年7月15日「モーニングスターアワード「モーニングスターアワード
ファンド オブ ザ イヤー 2018」
ファンド オブ ザ イヤー 2020」
優秀ファンド賞（国際株式型
最優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む日本） 部門）（特定地域） 部門）
受賞
受賞※ いずれもグローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）のみが対象。
詳細は最終ページをご覧ください。

相対的に高い
利益成長に沿ったリターン回帰を想定
平素より「グローバルＡＩファンドシリーズ*1」（以下、当シリーズ）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。本資料では
当シリーズの実質的な運⽤を担当するアリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC＊2（以下、アリアンツGI）からの情報を基に、足元の運⽤状況や今後の⾒通し等についてご紹介いたします。
＊1：「グローバルＡＩファンドシリーズ」とは、同じマザーファンドに投資を行う「グローバルＡＩファンド」、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」、「 グローバルＡ
Ｉファンド（予想分配金提⽰型）」、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）」の4 ファンドの総称です。
＊2：「運⽤委託先変更のお知らせ」を5ページに掲載しております。必ずご確認ください。
※ 以下、 「グローバルＡＩファンド」を（為替ヘッジなし）、「グローバル ＡＩファンド（為替ヘッジあり）」を（為替ヘッジあり）、「グローバルＡＩファンド （予想
分配金提⽰型）」を（為替ヘッジなし予想分配金提⽰型）、「 グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり 予想分配金提⽰型）」を（為替ヘッジあり予想
分配金提⽰型）ということがあります。

当資料の内容 当シリーズのパフォーマンスは2022年に入り大きく悪化しているものの、中長期的には米国株式をアウトパフォーム・・・・・・・・・・・・・・・・・・・P.２
 当シリーズの基準価額の足元の変動要因について ・・・・・・・・・・・・P.３
 直近の企業業績や利益成長⾒通しは引き続き堅調 ・・・・・・・・・・P.４※上記は過去の実績および当資料作成時点の⾒通しであり、当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。⾒通しは今後、予告なく変更する場合があります。

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情報提供資料当シリーズのパフォーマンスは2022年に入り大きく悪化しているものの、中長期的には米国株式をアウトパフォーム
 2022年前半の株式市場は、年初からインフレや金融引締めに対する懸念に加え、ウクライナ情勢などの地政学的リスクが高まったことなどからリスク回避的な動きが強まり、世界的に変動幅の大きい軟調な展開となりました。
 6月単月をみても、インフレが予想以上に進行するなか、金融引締めの加速などによる景気減速懸念が強まった
ことなどから、米欧を中心に株式市場は軟調な展開となりました。
 当シリーズのパフォーマンスは足元では大きく悪化していますが、当シリーズの組入れが大きい米国株式の代表的指数であるS&P500種指数を中長期的には上回って推移しています。
＜当シリーズ（為替ヘッジなし）と米国株式の推移＞（2019年12月末～2022年6月30日、日次）（ポイント）

2022年（2022年6月30日時点）

当シリーズ（為替ヘッジなし）
166.6

米国株式
153.1

※2019年12月末を100として指数化。
（年/月）

2020年

2021年

2022年
（6月末まで）当シリーズ（為替ヘッジなし）

86.9%

21.0%

-26.3%

米国株式（円ベース）

10.7%

45.0%

-4.6%

騰落率

（注1）当シリーズ（為替ヘッジなし）の推移と騰落率は、税引前分配金再投資基準価額（信託報酬控除後）より算出。税引前分配金再投資基準価
額は分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
（注2）米国株式はS&P500種指数（配当込み、円ベース）。当シリーズのベンチ マークではありません。
（注3）当シリーズの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出日前日（休日の場合はその直近の最終取引日）の株価と、基準価額算出日の為替レートを使⽤しています。そのため、上記グラフのS&P500種指数（円ベース）について はこの計算⽅法に沿って、基準価額算出日前日の指数値と、基準価額算出日の為替レート から円換算値を算出し指数化しています。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績であり、当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購入時には、購入時⼿数料がかかる場合があります。また、換金時にも費⽤・税金などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。

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販売⽤資料
情報提供資料当シリーズの基準価額の足元の下落は中小型グロース銘柄が主導 当シリーズの基準価額は年初来大きく下落しました。これは主に中小型グロース銘柄の下落による影響と考えられます。
 グロース対バリューの相対パフォーマンスは、コロナショック前の2018年～2019年の水準まで低下し、ハイテク株
を中心とするグロース株が大きくアンダーパフォームしています。
当シリーズ（為替ヘッジなし）および各指数の年初来騰落率（2021年12月末～2022年6月末、円ベース）

グロース対バリューの相対パフォーマンス
（2017年12月末～2022年6月末、日次、米ドルベース）

上へいくほどグロース株優位

当
シ
リ
ー
ズ

米国中型株

下へいくほどバリュー株優位

米国小型株

（年/月）
（注1）米国株式はS&P500種指数（配当込み、円ベース）。米国中型グロース：Russell中型グロース指数、米国小型グロース：Russell 2000グ
ロース指数、米国中型バリュー：Russell中型バリュー 指数、米国小型バリュー：Ru ssell 2000バリュー指数。いずれも当シリーズのベンチマークではありません。
（注2）相対パフォーマンスは、各グロース指数を各バリュー指数で割って算出 。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成

当シリーズのポートフォリオのバリュエーションは低下
 グロース株式市場の下落を受けて、当シリーズのポートフォリオのバリュエーション（投資価値評価）は過去の平均を下回る水準に低下しました。
当シリーズ（マザーファンドベース）の1年後予想PERの推移と過去平均（2016年9月末～2022年6月末、月次）

過去3年平均 31.6倍
設定来平均 28.9倍
当シリーズ（22年6月末）
21.0倍（注1）過去3年平均は2019年7月末～2022年6月末、設定来平均は2016 年9月末～202 2年6月末。
（注2）2019年10月～2022年6月のPERはマイナス収益の企業を除いて算出（概算値）。
（出所）アリアンツGI、RIMS（RCM Investment Management System）（2016年9月～2019年9月）、FactSet （2019年10月～2022年6月）のデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

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組入上位銘柄の決算：良好な業績が相次ぐ
 組入上位銘柄の直近決算は、多くが市場予想を上回る売上高成長を維持しています。
組入上位10銘柄（マザーファンドベース）の決算動向（2022年1～3月期決算）
銘柄

組入比率
売上高
（2022年6月末） （前年同期比）

市場
予想比

テスラ

6.4%

+81%

上振れ

オン・セミコンダクター

4.2%

+31%

上振れ

ズームインフォ・テクノロジーズ

3.9%

+58%

上振れ

メタ・プラットフォームズ

3.7%

+7%

下振れ

エンフェーズ・エナジー

3.6%

+46%

上振れ

マーベル・テクノロジー

3.3%

+74%

上振れ

ブロードコム

3.1%

+23%

上振れ

クラウドストライク・ホールディングス

3.0%

+61%

上振れ

アリババグループ・ホールディング

2.9%

+9%

上振れ

アマゾン・ドット・コム

2.8%

+7%

下振れ

+40%

8社上振れ

トップ10銘柄平均（注1）組入比率はグローバルAIエクイティ・マザーファンドの純資産総額を100％として 計算しています。
（注2）市場予想比はBloombergのコンセンサス予想との比較。
（注3）マーベル・テクノロジー、ブロードコム、クラウドストライク・ホールディングスは2022 年2～4月期決算。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成。各銘柄のロゴはCl earbit社

利益成長見通しは引き続き堅調
 2022年後半にかけてインフレが徐々に落ち着いてくれば、過度な金融引締め懸念が後退し、当シリーズは相対的に高い利益成長⾒通しに沿ったリターンへの回帰が期待されます。

 当シリーズでは、将来的な利益成長が期待されバリュエーションが魅力的な世界のAI関連銘柄を組み入れることなどにより、中長期的に良好なパフォーマンスを目指してまいります。
EPS成長率の見通し（2022年6月末時点）
1年先のEPS成長率（％）

中長期（3~5年先）のEPS成長率（年率、%）

当シリーズ（マザーファンド、米ドルベース）

17.8

22.1

世界株式（米ドルベース）

10.4

11.5

（注）世界株式はMSCI ACWI（配当込み、米ドルベース）。当シリーズのベンチマークではありません 。
（出所）アリアンツGI、FactSetのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績および当資料作成時点の⾒通しであり、当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。⾒通しは今後、予告なく変更する場合があります。

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今後の市場見通しおよび運用方針

金融市場は、インフレ率の上昇や地政学的リスク、景気後退リスクなどに直面
市場の持続的上昇には、経済や企業業績の成長見通しがより明確になることが必要―金融市場はインフレや地政学的リスクなどから一時的に不安定になることも考えられますが、景気回復を背景に徐々に落着きを取り戻すとみています。

―市場が持続的に上昇するには、経済や企業の利益成長⾒通しがより明確になる必要があります。金融・財政の引締めが業績⾒通しに悪影響を及ぼす可能性はあるものの、記録的な低失業率と健全なバランスシートから、企業や消費者は景気減速局面を乗り切ることができると考えています。

 投資家はディフェンシブ・セクターへの選好を強める一方、
景気敏感セクターや高ベータ銘柄にはより強い下押し圧力―当シリーズでは景気敏感セクターの組入比率を一部引き下げ、インフレや金融引締めにおいても収益の持続性が期待される銘柄への投資に重点を置き、パフォーマンスの向上に努める⽅針です。

―足元で株価が下落していても長期的成長が⾒込める銘柄は、バリュエーションが魅力的な水準となるにつれて株価が底堅く推移することが期待されます。これらの企業は競争力の強化や長期的な成長のためにDX（デジタル・トランスフォーメーション）に取り組んでおり、ファンダメンタルズ（基礎的条件）は引き続き強固であると考えています。

市場はボラティリティ（価格変動性）が高い状況が続くものの、引き続きイノベーションと変化をけん引する企業への投資に注力―2022年初来、金融政策、インフレ高進、地政学的リスクなどから株式市場は下落しましたが、過去25年以上にわたる世界の大企業の趨勢を振り返ると、その成功の最大の要因のひとつはITバブル、戦争、グローバル金融危機、パンデミックなどを乗り越えてきたイノベーションの力であったと考えています。
―技術革新のペースがAIによって加速度的に進歩し続けていると考えており、この技術革新サイクルにおいて、長期的な株主価値を高めることができる企業を⾒極めていくことに注力していきます。

運用委託先変更のお知らせ
マザーファンドの運⽤指図に関する権限の一部を委託しているアリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCは、米国の証券取引委員会（SEC）および司法省による調査を受けておりましたが、2022年5月17日、すでに解散済
みの運⽤チーム（当該運⽤チームは、マザーファンドの運⽤チームとは関係ありません。）による不正行為に関し、米国法での有罪を認め、同社は今後10年間、米国の公募投信を運⽤することができなくなりました。
本件を踏まえ、同社の米国の運⽤チームとその運⽤資産は、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエ
ルシーに移管されることが合意され、マザーファンドの運⽤の指図に関する権限の委託先も、2022年7月25日にアリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCからヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに変更となります。
今回の運⽤委託先の変更は、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCの運⽤チームとその運⽤資産がヴォヤ・
インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーへ移管されることに伴うものであり、マザーファンドの運⽤の基本
⽅針、運⽤体制等につきましては、実質的な変更はございません。
※上記は過去の実績、当資料作成時点の⾒通しおよび運⽤⽅針であり、当シリーズの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
今後、予告なく変更する場合があります。

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基準価額等の推移と最近の分配実績①（為替ヘッジなし）（2016年9月9日（設定日）～2022年6月30日）
2022年6月30日現在

（円）

基準価額
28,057円
税引前分配金再投資基準価額
29,030円（億円）

騰落率（％）
1ヵ月

-5.3

3ヵ月

-22.3

6ヵ月

-26.3

1年

-27.6

3年

80.7

設定来

190.3

分配実績（税引前）（円）

（年/月）

800

設定来累計

（為替ヘッジあり）（2017年2月10日（設定日）～2022年3月31日）（2017年2月10日（設定日）～2022年6月30日）
2022年6月30日現在

（円）

基準価額
18,479円
税引前分配金再投資基準価額
19,134円
騰落率（％）
1ヵ月

-11.4

3ヵ月

-32.2

6ヵ月

-39.4

1年

-42.7

3年

37.6

設定来

91.3

分配実績（税引前）（円）

（年/月）

設定来累計

700

（注1）基準価額、税引前分配金再投資基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。分配金は1万⼝当たり、税引前 。
（注2）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に 再投資した ものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配⽅針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
※ファンド購入時には、購入時⼿数料がかかる場合があります。また、換金時にも費⽤・税金などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。

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基準価額等の推移と最近の分配実績②（為替ヘッジなし予想分配金提示型）（2019年10月7日（設定日）～2022年6月30日）
2022年6月30日現在

（円）

基準価額
8,943円
税引前分配金再投資基準価額
18,359円

騰落率（％）
1ヵ月

-5.1

3ヵ月

-21.1

6ヵ月

-25.0

1年

-26.5

3年

-

設定来

83.6

分配実績（税引前）（円）

（年/月）

9,950

設定来累計

（為替ヘッジあり予想分配金提示型）（2019年10月7日（設定日）～2022年6月30日）
2022年6月30日現在

（円）

基準価額
7,356円

税引前分配金再投資基準価額
14,517円

騰落率（％）
1ヵ月

-11.0

3ヵ月

-30.7

6ヵ月

-37.7

1年

-41.2

3年

-

設定来

45.2

分配実績（税引前）（円）

（年/月）

設定来累計

9,550

（注1）基準価額、税引前分配金再投資基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。分配金は1万⼝当たり、税引前 。
（注2）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に 再投資した ものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配⽅針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
※ファンド購入時には、購入時⼿数料がかかる場合があります。また、換金時にも費⽤・税金などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。

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情報提供資料ファンドの特色※ 各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
グローバルAIファンド
グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）：（為替ヘッジなし）：（為替ヘッジあり）

グローバルAIファンド（予想分配金提⽰型）：（為替ヘッジなし予想分配金提⽰型）

グローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型） ：（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）
1. グローバルAIエクイティ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、世界の上場株式＊の中から、AI（人工知能）の進化、応⽤により高い成長が期待される企業の株式に投資を行います。
●AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活⽤したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を行う
企業や、AIを活⽤したサービスを駆使して自社ビジネスを成長させる企業等に投資を行います。
●AI（人工知能）とは、Artificial Intelligenceの略です。人間のように自ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。
＊上場株式には、不動産投資信託（REIT）も含みます。
2. AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCが実質的な運⽤を行います。
●マザーファンドの運⽤にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC（本社：米国カリフォルニア州サンフランシスコ）に運⽤の指図に関する権限の一部を委託します。同社は、ドイツのアリアンツ・グループ傘下の運⽤会社です。
3. 対円での為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジなし）/（為替ヘッジなし予想分配金提⽰型）/（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジあり予想
分配金提⽰型）の4つのファンドからご選択いただけます。
●（為替ヘッジなし）、（為替ヘッジなし予想分配金提⽰型）
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
●（為替ヘッジあり）、（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活⽤し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※一部の通貨については、他の通貨を⽤いた為替ヘッジを行う場合があります。直物為替先渡取引（NDF）を利⽤することもあります。
※販売会社によってはいずれか一⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
4. （為替ヘッジなし予想分配金提⽰型）、（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）は、毎月の決算時に分配⽅針に基づき分配を行います。
●原則として、毎月25日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、分配⽅針に基づき分配を行います。
●各計算期末の前営業日の基準価額（支払済み分配金（1万⼝当たり、税引前）累計額は加算しません。）に応じて、原則として、以下の金額の分配を目指します。
各計算期末の前営業日の基準価額分配金額（1万口当たり、税引前）

11,000円未満

基準価額の水準等を勘案して決定

11,000円以上12,000円未満
12,000円以上13,000円未満

200円
300円

13,000円以上14,000円未満

400円

14,000円以上

500円※分配対象額が少額な場合、各計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、上記の分配を行わないことがあります。

＜ご留意いただきたい事項＞●基準価額に応じて、毎月の分配金額は変動します。
●基準価額があらかじめ決められた水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
●分配を行うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期決算以降の分配金額は変動する場合があります。
●あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。

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投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運⽤の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■ 株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。
■ 信⽤リスクファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が発生あるいは懸念される場合に、当該有価証券や金融商品の価格が下がった
り、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ 為替変動リスク（為替ヘッジなし）（為替ヘッジなし予想分配金提⽰型）（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）
外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円高）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円高）は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）については、実質外貨建資産に対し原則として対円での為替ヘッジを行うため、為替の変動による影響は限定的と考えられます（ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。）。
なお、一部の実質外貨建資産の通貨に対し他の通貨による為替ヘッジを行う場合があります。その際、通貨間の値動きが異なる場合には十分な為替ヘッジの効果が得られないことや円と他の通貨との為替変動の影響を受けることがあります。
■ カントリーリスク
海外に投資を行う場合には、投資する有価証券の発行者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が大きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
■ 市場流動性リスクファンドの資金流出入に伴い、有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点● ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。また、市場環境、金利および経済・法制度・金融面の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業
種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を⽰すことがあります。
● （為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）為替取引を行う場合、直物為替先渡取引（NDF）を利⽤する場合があります。
NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等の影響により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。
したがって、実際の為替市場や金利市場の動向から想定される動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。
また、当該取引において、取引先リスク（取引の相⼿⽅の倒産等により取引が実行されないこと）が生じる可能性があります。
● （為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）ファンドが活⽤する店頭デリバティブ取引（NDF）を行うために担保または証拠金として現金等の差入れがさらに必要となる場合があります。その場合、ファンドは追加的に現金等を保有するため、ファンドが実質的な投資対象とする資産等の組入比率が低下することがあります。その結果として、高位に組み入れた場合に比べて期待される投資効果が得られず、運⽤成果が劣後する可能性があります。
● ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を⼿当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換金申込みの受付けが中止となる可能性、既に受け付けた換金申込みが取り消しとなる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性等があります。

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分配金に関する留意事項■分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

■分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

(注) 分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。
分配金は、分配⽅針に基づき、分配対象額から支払われます。

※ 上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

■投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

普通分配金：個別元本（投資者のファンド購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料

お申込みメモ
購入単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金
販売会社の定める期日までにお支払いください。
換金単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金
原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
信託期間（為替ヘッジなし）
2026年9月25日まで（2016年9月9日設定）（為替ヘッジあり）
2026年9月25日まで（2017年2月10日設定）（為替ヘッジなし予想分配金提⽰型）/（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）
2026年9月25日まで（2019年10月7日設定）
決算日（為替ヘッジなし）/（為替ヘッジあり）
毎年9月25日（休業日の場合は翌営業日）（為替ヘッジなし予想分配金提⽰型）/（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）
毎月25日（休業日の場合は翌営業日）
収益分配
決算日に、分配⽅針に基づき分配を行います。委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
分配金受取りコース：原則として、分配金は税金を差し引いた後、決算日から起算して5営業日目までにお支払いいたします。
分配金自動再投資コース：原則として、分配金は税金を差し引いた後、無⼿数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか一⽅のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係●課税上は株式投資信託として取り扱われます。
●配当控除および益金不算入制度の適⽤はありません。
お申込不可日以下のいずれかに当たる場合には、購入・換金のお申込みを受け付けません。
●ニューヨークの取引所の休業日●ニューヨークの銀行の休業日
スイッチング販売会社によっては、以下のファンドの間でスイッチングを取り扱う場合があります。
●（為替ヘッジなし）●（為替ヘッジあり）●（予想分配金提⽰型）●（為替ヘッジあり予想分配金提⽰型）※ 販売会社によっては一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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販売⽤資料
情報提供資料ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤〇 購入時⼿数料
購入価額に3.30％（税抜き3.00％）を上限として、販売会社毎に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わ
せください。
〇 信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤〇 運⽤管理費⽤（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.925％（税抜き1.75％）の率を乗じた額です。
〇 その他の費⽤・⼿数料
以下のその他の費⽤・⼿数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法人等に支払われるファンドの監査費⽤●有価証券の売買時に発生する売買委託⼿数料●資産を外国で保管する場合の費⽤
等※上記の費⽤等については、運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を⽰すことができません。
※監査費⽤の料率等につきましては請求目論⾒書をご参照ください。
※ 上記の⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。
税金
分配時
所得税及び地⽅税 配当所得として課税 普通分配金に対して20.315％
換金（解約）及び償還時
所得税及び地⽅税 譲渡所得として課税 換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税⽅法等により異なる場合があります。法人の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適⽤となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
委託会社・その他の関係法人等
委託会社

ファンドの運⽤の指図等を行います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
加入協会

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第399号： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
ホームページ ： https://www.smd-am.co.jp
コールセンター ： 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時～午後5時（土、日、祝・休日を除く）
受託会社

ファンドの財産の保管および管理等を行います。
株式会社りそな銀行

販売会社

ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を行います。

投資顧問会社

マザーファンドの運⽤指図に関する権限の一部の委託を受け、投資信託財産の運⽤を行います。
アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売会社名

登録番号

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一
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融
社
商
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品
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引
第
業
二
協
種
会

日
本一
投般
資社
顧団
問法
業人
協
会

金
融一
先般
物社
取団
引法
業人
協
会

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号○

今村証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第3号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第53号○○

香川証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第3号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

ＧＭＯクリック証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第77号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第37号○

スターツ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第99号○

大熊本証券株式会社

金融商品取引業者

九州財務局長（金商）第1号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○○

内藤証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第24号○○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

北洋証券株式会社

金融商品取引業者

北海道財務局長（金商）第1号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号

○

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

○

○

○
○

○

※1
※2

○

○

〇

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○
○

○

○

○
○

備考欄について※1：「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」のみネット専⽤※2：「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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般
融
社
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品
法
取
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引
第
業
二
協
種
会

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投般
資社
顧団
問法
業人
協
会

金
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先般
物社
取団
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業人
協
会

○

○

○

日
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証

販売会社名

登録番号

券
業
協

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第43号○

株式会社イオン銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第117号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号○

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号○

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号○

株式会社十六銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第7号

○

○

※2

株式会社新生銀行（仲介）

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号

○

○

※3 ※4

ソニー銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第578号

○

○

※2

株式会社大光銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第61号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

株式会社中国銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第2号○

株式会社筑波銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第44号○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○※2

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号○※2

株式会社トマト銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第11号○

株式会社富山銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第1号○

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社西日本シティ銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第6号○

株式会社東日本銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第52号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社百十四銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第5号○○

株式会社広島銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

株式会社福岡中央銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第14号

○

○

○

○

※2
※2

○

○

○

※2

○

※3
※2

備考欄について※2：「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。※3：ネット専⽤※4：委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売会社名

登録番号

券
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一
金
般
融
社
商
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品
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引
第
業
二
協
種
会

日
本一
投般
資社
顧団
問法
業人
協
会

金
融一
先般
物社
取団
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業人
協
会

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第3号○○

株式会社北洋銀行（仲介）

登録金融機関北海道財務局長（登金）第3号

○

○

※5

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号

○

○

※2

株式会社三井住友銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第54号○

株式会社みなと銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第22号○

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第12号○

株式会社山形銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第12号○

株式会社山⼝銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第6号○

朝日信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

足立成和信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第144号

遠州信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第28号

青梅信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第148号

大垣西濃信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第29号※2

大川信⽤金庫

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第19号※2

大田原信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第219号※2大牟田柳川信⽤金庫

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第20号※2

帯広信⽤金庫

登録金融機関北海道財務局長（登金）第15号

川崎信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第190号

北伊勢上野信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第34号

北群馬信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第233号

京都中央信⽤金庫

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第53号

京都北都信⽤金庫

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第54号

※2

呉信⽤金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第25号※2

桑名三重信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第37号※2

甲府信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第215号※2

佐賀信⽤金庫

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第25号

さわやか信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第173号

しののめ信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第232号

※2

芝信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第158号※2

城北信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第147号

○

○
○

※2

○
※2
○
※2
※2
※2

○

※2

※2
○

※2
※2
※2

○

※2

※2
○

○

※2

※2

備考欄について※2：「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。※5：委託金融商品取引業者 北洋証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売会社
日
本
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販売会社名

登録番号

券
業
協
会

一
金
般
融
社
商
団
品
法
取
人
引
第
業
二
協
種
会

日
本一
投般
資社
顧団
問法
業人
協
会

金
融一
先般
物社
取団
引法
業人
協
会

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

新庄信⽤金庫

登録金融機関

東北財務局長（登金）第37号

静清信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第43号

○

※2
※2

瀬戸信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第46号○※2

但馬信⽤金庫

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第67号

玉島信⽤金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第30号

多摩信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第169号

知多信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第48号

東濃信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第53号

栃木信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第224号※2

鳥取信⽤金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第35号※2

豊田信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第55号○※2

奈良信⽤金庫

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第71号○※2

新潟信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第249号

西尾信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第58号

西中国信⽤金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第29号※2

浜松磐田信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第61号※2

半田信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第62号※2

飯能信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第203号

姫路信⽤金庫

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第80号○※2

兵庫信⽤金庫

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第81号○※2

平塚信⽤金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第196号

福井信⽤金庫

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第32号

福岡ひびき信⽤金庫

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第24号○※2

碧海信⽤金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第66号○※2

水島信⽤金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第48号

※2
※2
○

※2
※2

○

※2

※2
○

※2

※2

※2
※2

※2

備考欄について※2：「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

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登録番号

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一
金
般
融
社
商
団
品
法
取
人
引
第
業
二
協
種
会

日
本一
投般
資社
顧団
問法
業人
協
会

金
融一
先般
物社
取団
引法
業人
協
会

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号○

今村証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第3号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第53号○○

香川証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第3号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

スターツ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第99号○

大熊本証券株式会社

金融商品取引業者

九州財務局長（金商）第1号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○○とちぎんＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

内藤証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第24号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○

ＰＷＭ日本証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第50号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第117号○

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号

○

一
投
般
資
社
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託
法
協
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会

備考

○

○

○
○

○

※1

〇

○

○

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※2

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○
○

○
○
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※2

備考欄について※1：ネット専⽤※2：「グローバルAIファンド（予想分配金提⽰型）」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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般
融
社
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業
二
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協
会

金
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業人
協
会

一
投
般
資
社
信
団
託
法
協
人
会

備考

株式会社十六銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第7号

○

○

※2

株式会社新生銀行（仲介）

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号

○

○

※1 ※3

株式会社中国銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第2号○○

株式会社筑波銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第44号○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○

株式会社富山銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第1号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○

株式会社三井住友銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第54号○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第12号○

株式会社山形銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第12号○

株式会社山⼝銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第6号

○

○

○
○
○

○
○
※2
○

備考欄について※1：ネット専⽤※2：「グローバルAIファンド（予想分配金提⽰型）」のみのお取扱いとなります。※3：委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」 は、2019年2月1日に発表された「モーニングスター アワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」において、優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む日本） 部門）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象と して独自の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したもの です。国際株式型（グローバル・含む日本） 部門は、2018年12月末において当該部門に属するファンド340本の中から選考されました。
Morningstar Award“ Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません 。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではあり ません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤すること を禁じます。

「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2020」について「グローバルＡＩファンド （為替ヘッジあり）」 は、2021年2 月1日に発表された「モーニングスターアワード・ ファンド オブ ザ イヤー 2020」において、最優秀ファンド賞（国際株式型（特定地域） 部門）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定
重要な注意事項
量分析、定性分析に 基づき、20 20年に おいて各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断した ものです。国際株式型（特定地● 当資料は、三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、金融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
域） 部門は、2020年12月末において当該部門に属するファンド718本の中から選考され ました。
● 当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来に関し述べられた運⽤⽅針・市場⾒通しMorningstar Award“ Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。まも変更されることがあります。当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正た、モーニングスターが信頼できると判断した
データにより評価しましたが 、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等
確性・完全性を保証するものではありません。
の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤することを禁じます。
●
当資料にインデックス･統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。

● 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
● 投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関
でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
● 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論⾒書）および契約締結前交付書面
等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論⾒書）、契約締結前交付書面等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論⾒書）が優先します。
● 当資料に評価機関等の評価が掲載される場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆ある
いは保証するものではありません。

重要な注意事項● 当資料は、三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、金融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
● 当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来に関し述べられた運⽤⽅針・市場⾒通しも変更されることがあります。当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
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● 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
● 投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関
でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
● 当シリーズの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論⾒書）および契約締結前交付書面
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● 当資料に評価機関等の評価が掲載される場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆ある
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作成基準日：2022年6月30日※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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