公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告―研究助成報告書―

医療福祉従事者における慢性頭痛の現状と業務への影響について

財団法人脳神経疾患研究所附属南東北福島病院 脳神経外科研究代表者：佐藤光夫
研究協力者：生沼雅博、仲野雅幸、浅利

連絡先：〒960－2102

福島市荒井北三丁目 1－13

財団法人脳神経疾患研究所附属南東北福島病院
佐藤光夫

Tel:024-593-5100

潤、渡邉一夫

e-mail:m-sato@f-str.jp

1

脳神経外科

公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告

The large-scale epidemiological study of the chronic headache
among the health care and welfare professionals：The Fukushima Study

Mitsuo Sato, M.D., Oinuma Masahiro, M.D., Masayuki Nakano, M.D.
Jun Asari, M.D., and Kazuo Watanabe, M.D.

Department of Neurosurgery, Southern Tohoku Research Institute for Neuroscience,
Southern Tohoku Fukushima Hospital, Fukushima, Japan

Abstract
Objective: We conducted an epidemiological study to clarify the status of chronicheadache among the health care and welfare professionals in the Fukushima prefecture.
Methods: The subjects were 1,735 employees working in affiliated hospitals andnursing facilities. In September 2010, we conducted a questionnaire survey to ask
questions regarding chronic headache.
Results: 1) We collected 1,281 valid responses, 37% of which (21% for males, 42% forfemales) reported chronic headache. 2) The prevalence was highest among the subjects
in their thirties for both males and females (25% for males, 49% for females). 3) The
prevalence was highest among caregivers (41%), followed by nurses (39%), clericalstaff (32%), laboratory and other technicians (31%), rehabilitation staff (29%), andphysicians/pharmacists (19%). 4) While 29% (14% for males, 34% for females) of thesubjects had migraine, 6% (8% for males, 6% for females) experienced tension
headache. 5) Although the consultation rate was as low as 26%, 58% of the subjects2公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告

were administered drugs. 6) A large percentage of the subjects (62%: 31% for tension
headache, 66% for migraine) reported negative effects on their work. 7) Whereas 12%
left early or were absent from work due to headache during the past year, 11% reported
that their careless mistakes that could lead to a major accident were caused by headache.
Conclusions: This large-scale survey involved more than 1,000 subjects, and the results
will hopefully serve as exemplary data on chronic headache involving the health careand welfare professionals in Japan.

Key words: chronic headache, epidemiology, health care and welfare professionals,
Fukushima Prefecture3

公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告【はじめに】
医療福祉従事者の大半は 20～30 歳代の女性であるが、この年代は片頭痛などの慢性頭痛の有病率が高い時期でもある 1）。一方、医療福祉従事者にとって、職場である病院や介護福祉施設は患者や利用者から常に安心・安全を求められ、また、休日出勤や深夜勤務なども多く、通常の職場より精神的・身体的ストレスにさらされているものと考えられる。したがって、医療福祉従事者は他の職業よりも慢性頭痛の有病率が高いのではないかと予想される。しかしながら、医療福祉従事者のうち、大学病院などに勤務し、高度医療などに携わる看護師を対象とする慢性頭痛の疫学調査は散見されるが２)-６）、一般病院の多職種にわたる職員や介護福祉施設の職員までを対象とした慢性頭痛の大規模疫学調査は文献上見当たらない。
そこで今回、われわれは 1,000 名を超える多職種の医療福祉従事者を対象とする大規模疫学調査をアンケートにて実施し、医療福祉従事者における慢性頭痛の現状とそれによる日常生活や業務への影響を明らかにする。

【対象と方法】
財団法人脳神経疾患研究所に勤務する 1,735 名の職員を対象に、平成 22 年 10月に慢性頭痛に関する 19 項目からなる疫学調査を以下のアンケート調査にて行った。
調査項目としては、まず、1）性別、2）年代（20 歳代・30 歳代・40 歳代・50歳代以降）、3）職種（看護師、看護助手、介護福祉士、理学療法士・作業療法士・語聴覚士、検査技師、臨床工学技士、管理栄養士、放射線技師、医師・歯科医師、薬剤師、事務職員）、4）職位（スタッフ、管理職）、5）看護師の場合には勤務部署（外来、急性期病棟、回復期病棟、ICU、手術室、その他）、6）過4

公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告

去 1 年間の慢性頭痛の有無を尋ねた。
次に頭痛がある職員に対しては、さらに以下の質問を続けた。７）頭痛の発症時期、8）発症のきっかけとなったイベントの有無、９）頭痛の種類はいつも同じか、それともいくつかのタイプがあるか尋ねた。頭痛の種類が一種類の場
合はその頭痛について、二種類以上の頭痛がある場合は一番困っている頭痛について回答してもらった。今回は対面調査ではないが、頭痛診断が確実に行えるように 2004 年の国際頭痛分類第二版（ICHD-2）に基づき、以下の項目を checkした。10）頭痛の頻度、11）痛みの性状、12）頭痛の部位、13）薬を飲むなどの対処をしない場合の頭痛の持続時間、14）日常的な動作による頭痛の増悪の有無、15）頭痛に伴う以下の随伴症状の有無（ア：頭痛の前にギザギザが見える、あるいは視野の一部がぼんやりすることがある。イ：悪心・嘔吐を伴うことがある。ウ：光や音に敏感になる。エ：においに敏感になる。オ：頭痛の前に首や肩の凝りや痛みを伴う。カ：痛む側の眼が赤くなり、涙が出る。キ：痛む側のまぶたが下がる。ク：痛む側の鼻水、鼻づまりを伴う。16）頭痛に対する受診歴の有無、あれば、ア：診療科（脳神経外科・神経内科・内科・眼科・その他）、イ：診察医（頭痛専門医・非専門医・不明）、ウ：画像診断の有無（CTあるいは MRI・なし）、17）薬物内服の有無と内服中であれば、その薬剤名について、18）勤務中の頭痛について（ア：頭痛は①日勤中、②夜勤中、③その両方のいつ起きるか、イ：頭痛の持続時間、ウ：頭痛のために仕事の量や質が低下するなど業務への影響の有無、エ：過去１年間の頭痛による早退・欠勤の有無とある場合にはその回数、19）1 年以内のヒアリ・ハットの有無とある場合にはその回数、さらにその際に注意力低下などの原因として頭痛が関与した可能性の有無を尋ねた。
アンケート用紙は財団法人脳神経疾患研究所附属南東北福島病院の事務局か5公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告

ら財団法人脳神経疾患研究所内の各病院、診療所、老人介護施設、訪問看護ステーション、介護予防支援事業所、居宅介護支援事業所などに郵送し、その後各職員へ配布した。2 週間でアンケートを締め切り、回収した。その結果、1,281名(73.8%) の職員から有効回答を得た。回答者の性別は男性 311 名、女性 970名であった。10 歳毎の年齢分布（図 1a)では 20 歳代が最も多く、次いで 30 歳代でこの両者で約 4 分の 3 を占めた。職種分布(図 1b)では看護師が 4 割を超え、介護福祉士と事務職員を合わせ、約 4 分の 3 を占めていた。

【結果】

過去 1 年間における慢性頭痛の発症は全体では 478 名(37.3%)にみられた。性別では男性 66 名（21.2％）、女性 412 名（42.5％）で認めた。年齢・性別毎の頭痛有病率(図 2)では、男女とも 30 歳代が有病率のピークとなり、40 歳代以降は減少傾向を示した。20 歳代から 40 歳代までは女性の有病率は男性のほぼ２倍であった。職種別の有病率では介護職 41.4％、看護職 39.0％、事務職 31.4％、検査技師・放射線技師・臨床工学師・管理栄養士 31.3％、理学療法士・作業療法士・語聴覚士 29.8％、医師・歯科医師・薬剤師 17.0％の順であった。職位別の有病率はスタッフ 42.6％、役職者 26.4％であった。看護師の勤務場所だけでみると外来・手術室・検査室では 37.5％、ICU を含む急性期病棟 39.8％、回復期病棟 38.6％とほぼ同程度であった。
次に ICHD-2 (2004) による頭痛診断を行ったが、頭痛有病者のうち、片頭痛が 371 名（28.8％）、緊張性頭痛 83 名（6.3％）、その他 24 名（1.9％）で混合性頭痛 21 名（1.6％）、群発頭痛 3 名（0.3％）であった（図 3）。片頭痛は頭痛全体の 77.6％、緊張性頭痛は 17.4％、その他の頭痛は 5.0％の頻度であった。
頭痛のタイプと性別・年代との関係を図 4 に示す。女性の片頭痛有病者が各年6公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告

代とも圧倒的に多く、特に 20 歳代と 30 歳代では顕著であった。頭痛の発症時期は片頭痛では中学校入学以前から見られ、10 歳代後半から急増し、20 歳代前半にそのピークが見られ、その後 20 歳代後半から漸減した。一方、緊張性頭痛は 20 歳代前半と 30 歳代後半に多く発症していた（図 5）。
医療機関への受診状況は受診ありが全体の 26.2％で、片頭痛有病者の 29.1％と対し、緊張性頭痛は 15.9％と低率であった。受診科は脳神経外科、あるいは神経内科が 85.2％で、内科やその他の診療科は 14.8％であった。さらに CT あるいは MRI による画像診断の有無に関しては前者では 73.9％と高率であったが、後者では 14.2％と低率であった。治療状況に関しては何らかの薬物治療を受けているものが全体の 58.3％で、片頭痛有病者の 69.2％と対し、緊張性頭痛は 46.2％であった。内服薬は片頭痛、緊張性頭痛とも NSAIDs が圧倒的に多く、片頭痛治療薬であるトリプタン内服者はごく少数派であった (図 6)。
頭痛による業務への影響について、まず、勤務の早退と欠勤でみると 12.2％にみられ、緊張性頭痛 3.1％に対し、片頭痛では 13.9％と 4.5 倍多かった。次に勤務中の集中力低下と作業効率の低下について影響ありと回答したのは全体
では 62.2％にのぼり、緊張性頭痛 31.2％に対し、片頭痛では 66.1％と高率であった。また、頭痛が勤務中のヒアリ・ハットの原因になったと回答したのは全体では 11.1％、緊張性頭痛 8.7％、片頭痛 11.5％であった。

【考察】

今回、われわれは病院、介護施設などに勤務する医療福祉従事者全般における慢性頭痛の実態を把握し、医療福祉関係者の慢性頭痛に対する認識を高めてもらう目的で財団法人脳神経疾患研究所に勤務する職員に対してアンケート調査を行い、その結果を解析した。

7

公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告

年 1 回以上の慢性頭痛の経験を持つ職員は全体では 37.3％と約 4 割弱の頻度であったが、女性は 42.5％と 21.2％の男性の 2 倍と高率であった。わが国では看護師を中心とした医療従事者の慢性頭痛に関しては 60％～80％という高い有病率も報告されているが 2)-3）、慢性頭痛に悩まされている 15 歳以上の一般人の有病率は約 25％と推定されている 1), 7)。今回の介護職を加えた医療福祉従事者全般の頻度はこれを超える結果であった。その背景としては病院や介護施設という患者や利用者から常に安心・安全を求められる特殊な環境下での専門職としての慢性的なストレス、仕事の多忙さ、運動不足などがその発症や病状の増悪・遷延化に関与しているものと考えられる。また、職種別の有病率では、介護職と看護師で高かったが、女性が多い職場でも他の職種に比べ、夜勤や残業が多く、そのストレス度が高いためと推測される。一方、勤務医は 30 歳代後半から 50 歳代の男性が多く、そのため性別や年齢構成から有病率は相対的に低いものと考える。
次に慢性頭痛の内訳では、国内では永井ら 4）の慢性頭痛を持つ 92 人の分析では緊張性頭痛 38 人（41.3％）に対し、片頭痛 47 人（51.1％）と片頭痛の頻度が高いという報告も見られるが、秋山ら 2)の 253 人の分析では緊張性頭痛 182人（71.9％）/片頭痛 71 人（28.1％）、福原ら 3)の 147 人でも緊張性頭痛 95 人（51.9％）/片頭痛 40 人（21.9％）と緊張性頭痛が片頭痛の 2～2.5 倍多いという報告が多い。今回の調査では片頭痛は頭痛有病者の 77.6％、緊張性頭痛は17.4％であり、片頭痛が緊張性頭痛より圧倒的に多く、今までの報告にない特徴的な結果であった。Sakai らは 15 歳以上の日本の一般人口における片頭痛の有病率は 8.4％と報告しているが７）、国内の病院勤務の看護師、職員を対象にした慢性頭痛の調査では、片頭痛の有病率は 10.0%から 21.9％とされ 2)-6)、どの報
告も一般住民の片頭痛有病率に比べ高率である。今回の調査では片頭痛有病率8公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告は 28.8％であり、過去の報告に比べ高率であった。その背景としては、対象者が 20～40 歳代の女性でほぼ占められており、過去の報告より元来有病率が高い性別、年代が集中していることが挙げられる。一方、Sakai ら 7)はこの片頭痛の頻度について国内での地域間差も特徴の一つとして指摘している。有病率の低い地域として北陸(2.4%)、四国(4.2%)、北海道(5.2%)が挙げられ、高い地域として近畿(15.7%)、関東甲信越(36.4%)が挙げられる。東北は 8.5%と報告されているが、今回の対象者が居住する福島県中通り地区は東北南部に位置し、関東とも隣接しており、頻度が高くなった原因の一つではないかと推測される。
慢性頭痛での受診率は片頭痛で 26.2％、緊張性頭痛で 15.9％と低率であった。
さらに片頭痛治療薬を内服していた職員は 8 名でわずか 2．2％にすぎなかった。
これは秋山ら 2)、永井ら 4)の報告と類似していた。今回の調査では医療福祉従事者においても慢性頭痛に対する治療の必要性、有用性が十分に認知されていないことが再認識された。片頭痛や緊張性頭痛を有するにも関わらず、医療機関を受診せずに NSAIDs や市販薬を自己判断で内服している職員が大部分を占めていた。日々の頭痛をコントロールするために手短な薬で我慢している現状が明らかであった。その原因としては職員の多くを占める看護師と介護職の職員の勤務時間が夜勤や残業のため不規則になりがちであり、定期的に受診できないことが挙げられる。今後は慢性頭痛を有する職員に対する理解と頭痛発作時に休める、あるいは医療機関を受診し易い職場の労働環境の改善を考える必要性がある。
今回の調査では業務への影響についても調査した。慢性頭痛が勤務中の集中力と作業効率の低下について影響を及ぼしたのは 62.2％と高率であり、特に片頭痛では 66.1％にも及んだ。福原らの病棟看護師・薬剤師などを対象とした頭痛関連 QOL の検討によれば、片頭痛患者では頭痛発作のない時であっても頭痛9公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告のないものに比べ QOL の阻害があるとされる。また、頭痛発作時には片頭痛群は緊張性頭痛群に比べ有意に QOL の阻害を受けるものと報告している 3)。このような QOL 阻害の存在がヒアリ・ハットの経験頻度増加につながっているものと考えられる。近年、医療安全に対する国民の関心は非常に高いものとなっている。今回の調査でも、医療福祉従事者の慢性頭痛有病率はわが国の頭痛の一般有病率より高く、特に QOL を阻害しやすい片頭痛が多いことが判明した。したがって、慢性頭痛を有する職員に対し適切な治療を勧めたり、治療を継続して行えるようなサポート体制作りが、より安全性の高い医療や介護につながるものと考えられ、その対処法が今後の重要課題であると考えられた。

【結論】

今回の調査では医療福祉従事者における片頭痛を中心とする慢性頭痛の有病率は高く、なかでも介護職と看護職の有病率が高いことが明らかとなった。また、一般人より医学的知識のある医療福祉従事者にもかかわらず、受診率の低さ、自己判断でのＮＳＡＩＤs 内服が多く、トリプタン製剤内服が少ない実態も明らかとなった。今後医療福祉施設では、リスクマネージメントを考慮し、慢性頭痛を有する職員に対する理解と頭痛発作時に休める、あるいは医療機関を受診し易い職場環境の改善が望まれる。また、今回の調査は 1,000 名を超える大規模なものであり、今後わが国の医療福祉従事者における慢性頭痛の代表的なデータとして期待される。

【謝辞】

本研究は、財団法人福島県労働保健センターの平成 22 年度産業医学・産業保健調査研究助成によって行われた。

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公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告【文献】

１．Okuma H, Kitagawa Y: Epidemiology of headache. Nippon Rinsho 63: 1705-1711,
2005
２．秋山久尚：当院職員における頭痛の実態調査について. 日本頭痛学会誌
31:89-91, 2004
３．福原葉子、竹島多賀夫、植田圭吾、他：病院勤務の看護師・薬剤師における頭痛関連QOLの検討. 日本頭痛学会誌 31:84－86, 2004
４．永井勅久、伊賀瀬道也、川尻真和、他：看護部における片頭痛の有病率と治療内容の現況. 日本頭痛学会誌 35:56－59, 2008
５．稗田宗太郎、小山慎一、加藤大貴、他：看護師における慢性頭痛の疫学調査. 日本頭痛学会誌 35:87－91、2009
６．五十嵐久佳：看護師・薬剤師における慢性頭痛実態調査. 日本頭痛学会誌
31: 92-94, 2004
７．Sakai F, Igarashi H:Prevalence of migraine in Japan: a nationwide survey.
Cephalalgia 17:15-22, 199711

公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告

189(14.8) 126(9.8)
523(41.2)

20代
30代
40代
50代以上

443(34.6)（％）
図 1a 職員の年齢分布

92（7.2）63（4.9）96（7.5）

看護師
介護福祉士

546（42.7）

事務職員
検査・放射線技師・ME・他
リハビリ部門193（15.1）
171（13.3）

（％）

医師・他

図 1b 職種分布(%)

50454035302520151050

男性
女性

20代

30代

40代

50歳以上 （年齢）

図 2 年齢、性別毎の頭痛有病率12公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告

83（6.3%）24（1.9%）371（28.8%）

なし
片頭痛
緊張性頭痛
その他

803（62.7％）

1281名の回答者

図 3 国際頭痛分類第二版による頭痛診断

(人数）

140

M: Migraine

120

T: Tension type100

O: Other type

20代
30代
40代
50歳以上

80
60
40
200

M:男性

M:女性

T:男性

T:女性

O:男性

O:女性 （％）（14.1）（33.5）

（8.0）

（5.8）

（1.9）

（1.9）

図 4 頭痛のタイプと性別・年代との関係

（人数）

120
100
80
片頭痛
緊張性頭痛

60
40
200～12

年齢（才）13-15 16-19 20-24 25-29 30-39 40～（才）図 5 頭痛の発症時期

13公益財団法人福島県労働保健センター「産業医学・産業保健に関する調査研究に対する助成制度」による研究結果報告

片頭痛
1. ロキソニン 125人
2. バファリン 40人
40人
32人
3. イブ
32人
11人
11人
4. セデス8人
5. イミグラン

緊張性頭痛
1. ロキソニン
2. イブ
3. バファリン
4. テルネリン
5. カロナール

図 6 内服薬の上位 5 品目

14

21人
11人
9人
5人
4人