産衛誌

59巻, 2017

公募シンポジウム 8

産業保健職の存在価値を高める現場のデ－タの見せ方・まとめ方～人事・経営との Win-Win の関係とは？
5 月 12 日（金） 9：30 ～ 11：30

第 9 会場（研修室 908）

KS8-1

データをもとに産業保健の価値を高める
影山淳（ヤマハ株式会社 ヤマハ健康管理センター）

KS8-2

職場のデータを使って PDCA を回す方法
守田 祐作（新日鐵住金株式会社 名古屋製鐵所、産業医科大学 産業生態科学研究所 健康開発科学）

KS8-3

 働現場での調査のやり方とデ－タのまとめ方－人事や経営者層から理解と協力を労得てより良い研究にするために
久保 智英（独立行政法人 労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所 産業ストレス研究グループ）

KS8-4

経営側から見た現場のデータの活用方法
根岸茂登美（藤沢タクシー株式会社）

指定発言

桑原恵介（帝京大学大学院公衆衛生学研究科）

座長の言葉

日本産業衛生学会では、毎年多数の質の高い口頭・ポスター発表が行われているが、学会発表以外の場、例えば社内においては、健康管理部門の取り組み状況は情報共有されにくい。また、論文化して形に残そうとしても、研究デザインの構築や統計解析、論文の執筆等の研究活動はハードルが高いと感じている産業保健スタッフも多い。その一方で、科学的データをもとに産業保健施策を実施したり、人事や経営層を説得したり、論文を書くことで、産業保健スタッフの価値を高めている実践者もいる。また研究者側は、研究活動を行うためのフィールドや、コラボレーションの機会を求めている。
そこで本シンポジウムでは、フルタイムで産業保健活動に従事している実践者である産業医・産業看護職と、フルタイムで研究をしている研究者とが、職場のデータを使って産業保健活動の PDCA を効率的に回すにはどうした
ら良いか、データをもとに産業保健の価値を高めるにはどうしたら良いか、労働現場で調査をしたりデータをまとめるにはどうしたら良いかについて、これまでの経験や良好事例、ヒント等を発表し合い、情報共有を行う。さらに、産業保健に理解のある経営者から現場のデータの活用方法についてお話し頂くことで、企業側はどういったデータを求めているのかについて理解を深め、企業と産業保健職・研究者の間に win-win の関係を構築する方法を考える。
なお若手研究者の会ではこれまで、若手の実践者や研究者の研究意欲や論文作成を高めるための方策を考える場を設けるため、第 86 回日本産業衛生学会から自由集会、第 89 回からシンポジウムを開催してきた。本シンポジウムでは、指定発言として、若手研究者の会による論文支援等の取り組み（産業保健研究ネットワーク）についても報告する予定である。
座長略歴

津野 香奈美（つの かなみ）
【学歴】
2010 年 東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻
2013 年 東京大学大学院医学系研究科博士課程修了【職歴】
2010 年 独立行政法人日本学術振興会

座長略歴

特別研究員

内田 満夫（うちだ みつお）
【学歴】
1999 年 富山大学医学部 卒業
2004 年 富山大学大学院医学研究科 修了【職歴】
2004 年 富山大学医学部公衆衛生学 助手
2006 年 パナソニック半導体社 専属産業医修了

2013 年 和歌山県立医科大学医学部衛生学教室 助教【専門分野】疫学、産業精神保健、いじめ・ハラスメント【主な所属学会・役職】日本産業衛生学会生涯教育委員会若手研究者の会 共同代表世話人、日本産業ストレス学会 理事・教育研修委員・編集委員、日本行動医学会 理事・将来構想委員会委員長、
労働時間日本学会 理事

2009 年 信州大学医学部衛生学公衆衛生学 助教
2009 年 信州大学総合健康安全センター 講師【専門分野】 産業医学，感染症疫学【資格】 労働衛生コンサルタント【主な所属学会・役職】 日本産業衛生学会，日本公衆衛生学会，日本衛生学会，日本疫学会

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公募シンポジウム

座長：津野香奈美（和歌山県立医科大学）
内田 満夫（信州大学）

８

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公募シンポジウム 8

KS8-1

公募シンポジウム
８

データをもとに産業保健の価値を高める

ヤマハ株式会社

影山

ヤマハ健康管理センター

日々の産業保健活動において対象集団の健康課題の把握や事業評価のためにデータ分析をし、それを研究にまとめ、発表することについてハードルが高いと考える看護職は少なくない。しかし、産業看護職が現場レベルでデータ分析をすることは産業保健活動が展開しやすくなるだけでなく、産業看護職の役割や価値の理解につながり得られるメリットは大きい。
私が所属するヤマハ健康管理センターは、毎年約5000 人の従業員を対象に健康診断を行っている。半日で結果の説明まで終了し、結果が出るまでの時間に看護職が集団教育を行う仕組みが確立しており、受講率は 100％に近い。他社にあまり例のない、全従業員を対象に毎年健康教育を実施できるこの仕組みについて今まで評価がされていなかった。そこで集団健康教育の効果を検証し、業務を自己評価することと、その結果を論文として発表し学術的な情報発信を行うこと、さらには社内外に向けてひろく産業看護職の業務と役割の理解、信頼の獲得を促すことを目的に研究を実施、学会発表と論文発表を行った。
事前準備として、産業保健総合支援センターや母校、近隣医科大学主催の研修に参加し、文献検索、データの収集方法、分析方法、統計的手法について学習した。研究を始めたのちには職場内産業医から学術面での支援が得られた。会社の所属部署にはデータ解析、論文の作成も業務の一環として理解が得られ、研究をスムーズに行うことができた。周囲の環境が整っていたことは、研究を進めるにあたり大きな力となった。研究の成果は職場内で報告するとともに、学会発表や和文と英文の論文として社会に公表した。長年行ってきた集団教育の効果をデータで示したことは、社内での産業看護職のプレゼンスの向上に寄与し、社会に向けての新たな情報を発信できたと自負している。
産業看護職の業務のステークホルダーは事業者とそこで働く労働者集団である。個人にとらわれ、個人に視点を当てた対応のみでは対応が後手にまわ
略歴

淳り、看護職の存在意義は薄いと言われる。集団のデー
タを読み解くステップを踏まなければ、問題は把握できず、必要な改善策をとることができない。個々の事例対応から感じられる主観では会社側を説得することも困難となる。
私の短い産業保健の経験でも、めまぐるしく変化する社会情勢の中、会社の置かれる状況は常に変化し健康管理体制や健康施策が縮小され、長年積み重ねた施策も方針転換することがあった。その経験から、豊富な健康関連情報の可視化と分析結果の論理的な解釈、健康管理の重要性について経営者と共通の言語で会話し理解を得ることは産業保健活動の発展的継続に必須だと感じてきた。保健職の主張に客観性と説得力を持たせるために、科学的検証に基づくデータが必要だと考える。
現場の研究初心者の看護職も産業医や近隣教育機関、産業衛生学会や地方会、看護部会の支援を受けることでデータ分析は十分可能になる。私自身の経験から、データ解析で日々の業務を検証し、それを積み重ねることで学会でのポスター発表、口演発表、和文、英文の論文作成、そして今回のシンポジウムでの発表と、会社外に向けて情報を発信する機会にも次々恵まれることを実感している。データ解析な
どのプロセスは、最初は試行錯誤が大変多いが、健康施策の意思決定につながるのみならず、挑戦しただけ得られるものがある。
今は能力が未熟で決して満足のいくものではない。社内担当部門での理解は得られたが、経営層に働きかけることは次の課題である。今後も実践の向上のための検証を重ね、人事・経営層との信頼関係の構築に結び付けたい。
シンポジウムでは、私がこれまでどのような支援を受けてデータを検証したか、検証により何が得られたかを報告する。皆さんとの議論による学びを自分自身の今後の活動につなげたいと考えている。

影山 淳（かげやま まこと）
1999 年 3 月聖隷クリストファー看護大学卒業。聖隷浜松病院勤務を経て、2003 年 3 月、ヤマハ株式会社に保健師として入社。産業保健活動に従事。

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公募シンポジウム 8

KS8-2

守田祐作

名古屋製鐵所、産業医科大学

１．はじめに

産業生態科学研究所

健康開発科学

公募シンポジウム

新日鐵住金株式会社

職場のデータを使って PDCA を回す方法

ACT

労働安全衛生法が改正され、受動喫煙防止が健康・Check に基づくアクションプランの見直しの保持増進のための措置として位置づけられ事業者の努力義務とされた。しかし、様々な障壁があり、・電子タバコなど新たな課題への対応

喫煙対策を進めるのに困難を感じている事業者、産

３．結

テップにおいて職場で得られるデータを活用し、比高い（Ⅳ、Ⅴ）の喫煙場所は 196 箇所から 160 箇

例を紹介する。また、演者が産業保健活動を行う際（男性）も喫煙対策をスタートしてから喫煙率は毎景についても当日触れる。

38.3% と過去最低値になった（図２）。

業保健スタッフは多い。当事業所では PDCA の各ス

果

喫煙場所数は 89 箇所減少し、受動喫煙リスクの較的スムーズに喫煙対策を推進してきたのでその事所減少して 36 箇所になった（図１）。喫煙率の推移に職場のデータを積極的に活用するようになった背年減少し、タバコの大幅値上げ後の 38.9% を抜いて２．データを使って PDCA を回す

４．考・喫煙者は業務中の怪我が非喫煙者の 1.49 倍多いこ

体に関わる課題であり、個別対応のみでは限界があ・PM2.5 を職場で測定し、受動喫煙のリスクを見え対策への動機づけ、体制の整備、PDCA を回すこと＜動機づけ＞

察

喫煙による健康影響は喫煙者のみならず労働者全とを職場のデータを用いて示したる。職場のデータを用いることで、課題の明確化、る化したができた。産業保健活動で有用な職場のデータを活＜体制の整備＞用するためには、データを扱うスキル（取得、加工、・11 名の全工場長に行ったアンケートで「事業所と提示）が必要である。これらのスキルは研究、発表しての統一した方針がない」という課題を浮き彫を通じて向上させることができる。

りにし、喫煙対策検討会を設立した＜ PDCA ＞
Plan

・喫煙者のうち禁煙を考えている者が全員禁煙した
数値を喫煙率の目標値とした

Do・受動喫煙対策に必要な情報を網羅するよう調査票を作成、事業所内の喫煙場所を全数リストアップ
した

Check

・リ ストアップした喫煙場所を随時更新し、受動喫煙リスクごとの推移をグラフ化

・喫煙率の推移をチェック
略歴

守田 祐作（もりた ゆうさく）【学歴】
2007 年 産業医科大学医学部医学科 卒業【職歴】
2007 年 新日本製鐵（株）君津製鐵所 産業医2008 年 産業医科大学 産業生態科学研究所 健康開発科学
練医2013 年 新日鐵住金（株）名古屋製鐵所 産業医

修【専門分野】
産業保健全般、特に職場の喫煙対策、労働者の運動能力評価【資格】
産業衛生専門医
労働衛生コンサルタント健康スポーツ医【主な所属学会・役職】
日本産業衛生学会、日本公衆衛生学会、日本産業ストレス学会

等

195８

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公募シンポジウム 8KS8-3 労働現場での調査のやり方とデ－タのまとめ方～人事や経営者層から理解と協力を得てより良い研究にするために

公募シンポジウム
８独立行政法人労働者健康安全機構

久保

労働安全衛生総合研究所

本講演では演者自身のこれまでの経験をもとに，働く人々の疲労や睡眠に関する職場でのデータとり方等について紹介したい．その際，現場の産業保健スタッフが無料で使用できる調査ツールや調査計画の立案方法を中心としながら，本講演は次の３つのテーマについて発表することとする．
１．無料の調査ツールの紹介
労働者の疲労や睡眠は，能率性，安全性，健康性，生活性といった評価軸に密接に結び付く生活現象である．そのため，職場において，従業員の疲労やその回復過程としての睡眠をとらえて，改善策を考えることは労働安全衛生上，重要な課題である．疲労や睡眠は，誰しもが経験するものなので，疾病情報の収集よりも，回答する労働者側にとっては，幾分，回答への抵抗感は低いように感じられる．つまり，従業員の不調を早期に捉えるための適した指標だと言えるのではないだろうか．そこで，現在，無料で使用できる疲
労や睡眠の調査ツールを以下に紹介したい．
・自覚症しらべ（旧版自覚症状しらべ）：産業疲労研究会が作成した疲労感の調査票で，研究会ホームページより無料で入手できる．始業時，終業時等の時点で繰り返して用いることで疲労感の変化を調べることができる．
・Visual Analogue Scale：100 ミリの線分の両端に調べたい項目，例えば，左端に「まったく疲れていない」，右端に「非常に疲れている」を付して，対象者の状態がどの程度にあたるか垂線を引いて回答する．垂線の位置が左端から何ミリ離れているかを測定値として扱う．
・生 活時間調査：労働や睡眠，食事等の項目を日誌形式で記録する方法．
・ピ ッツバーグ睡眠調査票：睡眠分野では国際的にも広く使用されている調査票．不眠評価のためのカットオフ値もある．
２．データの取り方
上記ツールによるデータをどう料理するかは，調査を行う者の問題意識，つまり何を知りたいのか，何略歴

智英

産業ストレス研究グループを改善したいのかにかかっている．したがって，産業保健職が自身の職場での問題（長時間労働等）あるいは改善活動（メタボやメンタルの対策等）の評価として用いることをお勧めする．その際，注意したい
ことは，問題や改善活動にかかわる事象を測定する際には，例えば，肥満，非肥満のような 2 値ではなく，体重や身長といった連続量で調べることである．それにより，その後の解析の幅が広がることになる．また，調査票を設計する段階で，どのようなグラフで，どのような比較を行えば，改善に結びつくのか，あるいは，それをもとにして，どのようなメッセージを伝えられるのかを事前に考えることが非常に重要である．例えば，「長時間労働をしている従業員はとても疲労度が高い」といった結果が出ても，職場の現状を把握する意味では重要かもしれないが , 調査を実施しなくともこの結論は想像がつくだろう．むしろ，「どういった長時間労働対策が疲労度を有効に低減させるのか？」という問いに対する答えが得られるような調査計画の方が調査結果からの職場に対するメッセージとしては有意義なものになるのではないだろうか．
３．産業保健職への期待すること最後に，研究者の立場から，現場の産業保健スタッフの方々へ期待することについて触れておきたい．
職場の問題，例えば長時間労働やメンタルの問題は，外部の研究者という立場では，それらのデータを扱うことへの壁はとても高いので，産業保健スタッフが自身で問題の改善に結びつくようなデータの発信をされることが一番良いカタチだと思われる．しかし，日々の業務でデータの解析方法の習熟への負担がかけられないといった場合には，産業衛生学会のような場で，自身の感じている職場の問題や改善策を研究している研究者とのコラボレーションを呼びかけることも有効だろう．研究者の中には，協力してくれる職場が見つからないということで研究をあきらめている者も多くいる．そういった意味でも産業保健スタッフには，研究者のリソースを有効に活用していただければ幸いである．

【在外研究】
久保 智英（くぼ ともひで）
2011 年 2 月 Finnish Institute of Occupational Health  Visiting fellow
【学歴】
【受賞歴】
2003 年 3 月 中央大学文学研究科心理学専攻 修士（心理学）
2008 年 3 月 名古屋市立大学 医学研究科 予防社会医学専攻 博士（医学） 2010 年 6 月 日中韓産業保健学術会議 Most innovative award
2015 年 5 月 日本産業衛生学会 優秀査読者賞【職歴】【専門分野】
2008 年 4 月 ( 独 ) 労働安全衛生総合研究所 任期付研究員
産業保健心理学，労働科学
2011 年 4 月
同上研究員
2013 年 4 月～現在
同上
主任研究員

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公募シンポジウム 8

KS8-4

経営側から見た現場のデータの活用方法
根岸茂登美

経営者には，タイムリーな意思決定が求められる．

企業は事業者と労働者で成り立っている．事業者

それには，さまざまなデータを経営につなげる分析には安全配慮義務が，労働者には自己保健義務があ

タは，大まかに財務・経理データ，運行管理データ，る必要がある．こうした事業者と労働者の関係性を力と統合力が必要である．筆者が日々向き合うデー

人事・労務データ，健康関連データ，その他のデータに分類される．直面する経営課題解決のために，データに優先順位を付ける．次に，上位に上がった各データを徹底した精査の目で分析する．不足するデータがあれば追加していく．そして，これらバラバラのデータを突き合わせ，今度は大局的な目で統合し，経営につなぐ．言うまでもなく，この意思決定プロセスには信頼性のあるデータが欠かせない．特に，産業保健職による社員の健康関連データは，経営者の意思決定の質を左右すると言っても過言ではない．産業保健職が組織の一員としてその存在価値を高められるデータの見せ方・まとめ方について，経営側から述べる．

経営に活かせる健康関連データの示し方はないかと思案していた頃，Presenteeism という概念に出会った．Presenteeism は，何らかの体調不良があるにもかかわらず出勤する状態であり，疾病による欠勤をさす Absenteeism の対義語として 1950 年代から米国で使われるようになった．Presenteeism がもたらす労働損失は，欠勤によるコストを上回るという研究結果が示されている．歩合制賃金や完全シフト制で働くタる．安全と健康を目指し，互いにこの責任を全うす醸成するために，どちらか一方ではなく，双方を対象に組織全体として捉えることが望ましいのではないかと考えてきた．そこで知ったのが混合研究法である．労働者の数に比べ経営者の数は少ない．数量的データが重視されることの多い中，人や現代社会の複雑性や個別性を解くために質的データが注目されるようになり，量的・質的研究を統合する混合研究法が創出された．そこで筆者は，タクシードライバーのストレス関連要因を分析することを目的に，労働者を対象とした量的研究に経営者を対象とした質的研究を統合させた．その結果，労働者だけでは見えなかった組織としての課題を明らかにすることができた．わが国では，2015 年に日本混合研究法
学 会（Japan Society for Mixed Methods Research;JSMMR）が誕生したばかりである．学会は，領域を超えた研究者が集う場となっており，筆者は数少ない産業保健をテーマに参加している．産業保健領域
は混合研究法の恰好のフィールドであり，その発展を期待しているところである．

情報は，かつて経験したことのない速さと量で増クシードライバーは，少なからずこの Presenteeismえ続けている．便利な一方で，情報の信頼性・有用

クシードライバーの Presenteeism に関する先行研究

企業を取り巻く環境は複雑化している．経営者が瞬の状態が起きている可能性が考えられた．しかし，タは見当たらなかった．そこで，筆者はタクシードライバーを対象に Presenteeism の実態を調査した．得られた結果から，タクシードライバーの労働遂行能力に影響をする健康問題やそれらによる労働損失時間が浮かび上がった．生産性を意識しない経営者はいない．従って，こうしたデータの提示は経営側にとって理解しやすく，現場では役に立つのである．

性を見極める目が不可欠となる．社会は多様化し，時に質の高い意思決定をしていくためには，価値あるデータを分析・統合する必要がある．事業経営の資源となる人の安全や健康に関するデータは，経営者が理解しやすく経営判断に活かせる形で提示することが望ましい．また，混合的視野をもって事業者と労働者双方を組織として捉える目を持った研究の蓄積を願う．

略歴

根岸 茂登美（ねぎし もとみ）
看護師として臨床を経た後，看護教育に携わる．2001 年 3 月，東海大学大学院健康科学研究科看護学専攻修士課程修了（看護学修士）．同年より家業である藤沢タクシー（株）代表取締役として経営に携わる傍ら，産業保健師として社員の健康管理に力を入れている．2012 年 3月，国際医療福祉大学大学院医療福祉学研究科保健医療学専攻博士課程修了（看護学博士）．非常勤講師としても看護大学・看護専門学校で教鞭をとっている．

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公募シンポジウム

藤沢タクシー株式会社

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