書 評佐藤甚次郎

IX. 北海道の地籍図類の作成経緯と特色 (8)著

x.第二次大戦後における新定地籍図と旧地籍図

r 明治期作成の地籍図~

古今書院

198
6年 11月B5判 482ページ(6)

X
I. 要約に代えて一一明治前期の地籍調査と地籍図

20，000円

明治前期に実施された地租改正法に関連した著書作成

論文は多数にのぼるが，地租改正事業の中でも重要付 I 明治前期における府県の改置な部分を占め，しかも地理学，とりわけ歴史地理学

付 E 明治期の地籍図作成に関する年表にかかわりの深い土地丈量や地籍図に関する研究は事項・地名索引乏しい。地籍図が都城制や条里プランの研究などに1章から構成されているが，上記のように，本書は 1早くから利用されていながら地籍図そのものにつ各章は最後の要約を除いて 3~10節に分かれ，そのいて，またそれに関連した土地丈量については，ほ合計は 53に及ぶ。さらに各節の多くは L、くつかの見とんど省みられないできたといってよい。すなわち，出しがあり，詳細な目次となっているので，巻末の1970年代の終わり頃までは，地籍図に関 Lた論文は詳しい索引と共に本書を利用し易くしている。付録の 1， nも使用価値が高い。また，本書の扉を飾るごくわずかであった。

1979年，西川治氏を中心とした地籍図研究グルー

15のカラー写真は資料として貴重であり，本文を理プが日本地理学会に置かれ，それが活動しはじめる解するうえにも役立つ。欲をいえば，写真類に若干と，地籍図に関した論文が徐々に現われるようになの解説がほしいところである。

lUの500頁に近い大著であるから，そ本書は B5'ってきた。また西川氏のほか佐藤甚次郎・山田安彦・足利健亮の諸氏などの啓蒙活動もあって，地方自のすべてを紹介するのは無理である。はじめは，章治体でも地籍図に関心を示すところが現われるよう節を追って要約してみたが，あまりにも枚数が多くになった。しかし地籍図に関心をもっ者は増えた

I，IX章を省き，さらに各なったので，やや異質の Vように思われるが，地籍図について研究を進める人章節の草稿を大幅に割愛した。結果的にはかなり恋はまだ多くない。従って，地籍図についての研究業意的になったが，できるだけ全般的にとりあげるよ績は十分に蓄積されていない状態といえる。こうしうにつとめたつもりである。

た段階において，この度，佐藤甚次郎氏が本蓄を上著者は「はじめに」において，地籍図研究の動機枠されたのである。本書は，今までのこの分野の研や本書の意図するところなどについて述べている。

究の遅れを一挙に挽回した画期的な労作といえる。

著者をこの研究に駆り立てたのは，地籍図は「多くこれからの地籍図研究には本書が基本図書になるこの分野で使用されて重要な役割をはたしているのにJ， あまりにもその実態が明らかでないこと，とはまちがし、ないであろう。
本書の構成は次の通りである。章題のあとのカッ
コ内には節の数を示している。

また「誤った記述」さえよろえられること，一方ではそれを「資料的吟味も行わず使用されている」現実に直はじめに(目次では「まえがき J)面したこと，などによるという。地籍図を多く利用

1.明治前期に調製された地籍図類(3)している評者などには耳の痛い指摘である。

n. 明治初年の検見における耕地絵図 (3)

本書の意図するところは，i
各地籍図の作成経緯

I
I
I. 壬申地券発行における地引絵図(7)と相互の関連を明らかにし，それぞれの地籍図の特IV. 地租改正における地引絵図 (10)

色お工び各府県間の特異性を把握すること」にある

v.地租改正地引絵図とその特徴 (5)とする。それぞれの地籍図というのは， (1)壬申地券

VI. 沖縄県における土地整理法による調製の地籍地引絵図， (2)
地租改正地引絵図， (3)地押調査更正地図(4)図，および(4)
地籍編纂事業の地籍地図をさす。このV1I.地籍編成事業で作成の地籍地図(3)

うち (2)のみは 2つの章からなり，最も重視されたこ

VlII.地押調査における更正地図 (4)とが知られる。ほかに特殊事情下にあった沖縄県と‑ 44ー北海道の地籍図類，それに第二次大戦後の新定地籍

この図を理解する上に，またこれを利用する場合に図について各一章を設けている。従って，本書はわも必読しておくべき部分である。

が固におけるすべての地籍図を対象にしたものであ

地租改正地引絵図を扱った N，V章は，本書が最る。かくて本書は，地籍図の研究書であると共に，目も重点をおいた章である。この両章は本文全体の 42次が詳細であり，索引が整っていることと相まって，%を占めている。そのまた大部分を占める VI章では地籍図の百科事典の役割を果たすものと考えられる。

地租改正の意義，その実施機構，改租作業の準則や以下，章を追ってみていくことにする。

方式，改租作業の前提としての土地整理，地押丈量

I章では新!日の地籍図を定義づけ，明治期作成の作業， f
Z:地の方法と誤u器などが主な内容である。

地籍図の種類を示し，ついでその作成規準l
土地籍図

改租事業の展開のなかで，明治 6年 7月の地租改の種類によって，また府県によって異なることを指正法の公布から同 8年 7月の地租改正条例細目が議摘する。地籍図類の系譜とその備置場所を示す図 1

定されるまでは，各府県の自主性に委ねられる部分は，各種の地籍図を理解するのに便利である。このが多かったが，それ以降は全国画一的な方針と方法図に用いられている各地籍図の呼称は今後定着するがとられるようになったと指摘する。これは地籍図ものと思われる。ただ，地籍編成の地籍地図(またを研究する場合注意すべきことである。しかし，そは地籍編纂地籍地図〉が地租改正地引絵図の影響をの後も改租事業は府県に委任され，改租作業の実際受けるだけに終わっている図形などは再考の余地がの担当責任は正副戸長・村用掛・地主総代などでああるようにもみられる。

ったから，府県や町村によって差の生ずる余地は残E章は壬申地券地引絵図作成以前の耕地絵図を扱った章で，いわば地籍図の前史に当たる。内見限・っていたとみられる。
改租作業の準則は「地租改正ニ付人民心得書」な検見にもふれ，絵図雛形 3例と実例 1葉(口絵〉をどに示されている。改租作業をスムーズに進めるにあげ，その特色を示している。この耕地絵図は「内は，民有地と官有地を明確にしたり，飛地や複雑な見!候とセットをなし内見帳と対照すれば地籍の実境界を整理する必要があった。また，改租事業の労態が知られる」が，各筆の地籍を示したものではな

力や経費の負担に耐える村にするには町村合併も必

頁の「耕地絵図は各筆に関して示すことによい。 24

要である。これらはかなり実施されたが，府県差がり」は「…示すことより」ではな L、かと思われる。

みられた。とくに本書では官民有区分による官有林E章から本格的な地籍図の章である。本章ではま化は，府県で著しい相違がみられること，それは近ず壬申地券発行の経緯や調査作業をとりあげ，一方世以来の態様によるのではなく，県令などの方針にでは，その作業が難航し，結果的には地券の交付がもとづく査定の仕方によったことを強調している。

中止になった事情を述べる。壬申地券の交付状況は，歴史地理学的研究に利用される字名についても有r
字名に従前の字称が採用さ(1)明治 5年11月に終わった県， (2)同 6年 12月までに益な主張がみられる。

終了した府県， (3)中途で地租改正事業に移行した県，れたにしても，その区域と字名をそのまま踏襲した(4)最終的に発行を完了した県に分けて説明されておものではなかった」というのも一つである。ただ，り，その進行状況が知られる。しかし，不明な府県「字は改租にあたって新しく区間され，新規に設定2)と(3)に現われるものがあるうえ，浜田県のように (された区域」ともいえるが，従前の字名と字域をほがあるので，さらに丹念な資料の収集と整理が望まぼ踏襲している場合も存在する。 125頁最後の字資れるところである。

料は岐阜県ではなく福島県のものであろう。

壬申地券地引絵図についての具体的な叙述は同章

地押丈量と地引絵図の節は改租事業の主要部分で4節以下である。そこでは地引絵図の種類，その作ある。地押丈量の進め方，地所の実測，丈量の検査，成規準・作成手1庚，絵図の特徴，また地租改正地引地引絵図の調製作業などが府県ないし村の資料によ絵図との繋がりなどが述べられている。このうち，って述べられている。帳簿の名称・体裁をはじめ，地引絵図の作成規準や手順は，政府の規則類では明地押の実施方法，地引絵図の編成作業についても府らかでないが，本書では県の心得書や絵図雛形など県差のあることの指摘がみられる。地引絵図編製のの資料を用いての具体的な説明がみられる。近世絵作業経過表の事ou(表 9) は，絵図についての記載

図との比較や，本図の描写上の特徴などの記述も，が乏しく，具体的なことは明らかでない。

‑ 45‑

N章ではその他に，郡村宅地・耕地，市街地，山の府県の実施経過の資料を示しているが，完了・未林原野の丈量作業，量地の方法と測器などが，近世了の府県は明瞭にし得ないという。今後この実態のにおけるそれとの比較なども加え，要領よくまとめ究明も要請される。

られている。とくに島畑・掘窪田や入会地の丈量，地籍編纂の調査作業は改租作業とほとんど同じで縮図作成の方法などには興味深いものがある。また，あるから，そのデータの使用が多かった。作成され測量器具類についても史料や図・写真が比較的豊富

た地図の種類も改租作業の場合と同じく 3種であり，に示されている。できれば，捷方儀・小方儀・小方

こちらの方も府県によって相違がみられる。内務省

機・正方儀など類似名の器材類については，その相の地籍編纂に関連して，明治 2.3.4年の村絵図の違や用途についての解説が望まれるところである。

調製にふれている。この時期に民部省や太政官は芭

V章は前述のように N章と一連のもので，地租改轄府県や諸藩に村絵図の提出を求めた。これは一筆正地引絵図の種類，その作成規準，作成担当者など区画を描いたものではないが，地籍編成および地籍の節がある。絵図は一筆限図，一字限図，一村限図地図の調製に通ずるものとしてとらえている。このの 3種に分けられるが，それぞれの呼称・装憤・記穫の村絵図やその副本は各地でみることができる。

載事墳には府県差があり，絵図作成手順にも異なっ

地籍地図の特色は，先のごつの地引絵図が民有地FI
府県地租改に主点が置かれたのに対し，これは官有地も対象と正紀要』に 3種の絵図の作成状況が記されているが，したこと，行政区画の境界の確定を重視した点にあた方式のあることが紹介されている。

これは各府県の資料によって再確認する必要がある。

字ハ旧慣ニ依ルヲ旨」としたり，ると L、う。一方. I

地租の対象地と非対象地では地引絵図の精度が異

地籍番号は改租事業の番号を使ったり，字図の雛形なる。前者の私有地は正確になり，後者の官有地はには上を北にしているのに，南を上にした旧来の方不正確になる場合が多いという。方位とその表示方式もかなりみられることも指摘する。地籍地図l
土改式では南を上に描写するものが多いが，その理由，租地引絵図に比べて精度は高いといえるが，両者はまた，すで、に西欧の測量節が入っているのに日本特密な関係があったので類似点も存在する。現存する有の尺貫法を用い，それに適した縮尺を採用してい地籍図類がいずれに属するかの判別も必要である。

る所以などの解説は興味深い。地引絵図の担当者にVJ[章i土地押調査に基づく更正地図の章である。明ついては，原則といくつかの事例の紹介のほか，製治17
年12月に土地台帳の調製が定められたが，その図の技能者を高給で雇用する場合も少なくなかった

基礎となる地券台帳と改租地引絵図は「実際との相こと，また和算家が丈量や絵図作成に貢献した資料違が著しく，とくに絵図がはなはだしかった」ため，正確な台帳と地図が要求された。また同 1
9年の登記の提供などがみられる。
V章の最後には精粗・巧拙の著しい格差の節を設

法の制度もこれを必要としたのである。しかし地け，専門家による水準の高い地図もあるが. I
全般

押調査は改租事業が不正確なところが対象になり，的にみれば粗雑なものが少なくなかった」とし「数その他は地目変換地の補訂などが中心であった。こ年後…地図更生の必要を生起させた」と結論づける。の地押調査によって作成された更正地図は，新しい

ただ，引用されている有尾敬重の回顧文をみると，機械の導入もあって，精度のよいものになったが，地押調査以前の地引絵図は，ほとんどが団子絵図の全国一律に行われたわけではない。また改租地引絵ようにとれるが，おそらく玉石混清であったと恩わ図の転用や，若干の補訂を加えただけで使用した場れる。その実態は現物の科学的な調査によって判断合も少なくなかったようである。従って，これも実しなければならないであろう。

施地域やその実態の確認が必要になる。

VII章は内務省の地籍編纂事業による地籍地図の章

明治20年 6月に大蔵大臣の内訓と地図作成の準則である。現存する地籍図にはこの種のものがかなりが布達されたが，著者はこれを当局が地図の重要性多いから，利用する商からも，その作業過程や特徴を認識したものと受けとめている。ここでは地図調の把握が重要である。この作業は明治 7年 12月に通製式の全文をあげ，町村製図略法もかなり詳しく紹達されたが，改租作業との併行は無理とあって一時介し土地区画や道路の屈曲部が実態に近く表現さ延期された。再開の時期や終了期は改租作業の進捗れるようになったことなどの指摘がみられる。明治

状況に左右され，府県によって異なった。 L、くつか

22
年に土地台帳規則が制定されると，更正地図はそ‑ 46‑

のF付属地図に充当された。備置場所は官制の変更でぶことができた。同時に著者が本書に注がれた努力

5
年に税務署から法務局登記よく変わったが，昭和 2に頭が下る思いがした。著者は「丹念な密度の濃い所に移管されたのは周知の通りである。

調査を全国にわたって行なうことは個人の力では限ここまででかなりの枚数を使ってしまった。あと界がある」といわれているが，その限度を越える業X章と XI章を簡単に紹介するにとどめたい。 X章は績を大著に著わされた。本書の随所にみられる多く

第二次大戦後，制度の変革に伴って作成された新定の中央政府や府県，町村資料は，並大抵の努力ではの地籍図類と，旧地籍図類が依然として使用されて集まらなかったであろうと思う。この膨大な資料のいる経緯などについて述べた章である。新定の地籍収集と，その分析に精魂を傾けられた著者に改めて図類というのは，国土調査に基づく法定地籍図や，敬意を表する次第である。

土地改良法・土地区画整理法・新住宅市街地開発法

本書では明治期作成の 4種の地籍図のすべてが詳などによって作製され所在図〈確定図)，あるいは不しく論じられている。それに戦後の新定地籍図につ動産登記法の第 17条が登記所に備えることを規定しいても言及されているから，本書はわが国の現段階7条地図などがそれである。ている，いわゆる 1における地籍図研究の決定版といえる。あえて現段

国土調査法に基づく地籍図は，未完成のところが階におけるとしたのは，著者が「はじめに」におい

7条地図はごくわずかしかできて多い。所在図や， 1て述べられたように，地籍図研究にはなお多くの課いない。従って，旧土地台帳附属地図が公図として，題が残っているからである。著者の地籍図研究が愈

登記所や市役所・町村役場においてなお機能を発揮々進展されるよう祈念すると共に，一人でも多くのしているのである。また，新しい地籍図の作成に当人々が本書に触発され，地籍図の研究やその利用をっても，旧地籍図はその基礎資料として重要な役割深められるよう心から希望したい。

を果たしている。本書では，こうした事情を資料を(桑原公徳〉あげて述べているので，戦後の状況をよく理解することヵ:で、きる。

矢守一彦著:

XI章は明治政府による地籍調査と，上述 4種の地『城下町のかたち』
筑摩書房 1988
年 3月

籍図作成の経緯などを要約したものである。各種の地籍図について要領よくまとめられているので，大著の要旨を理解することができる。

B6判 277ページ

2，200円

題して「城下町のかたち」と L、う。都市プランの本書i
工大部であることもあって，誤植の類も何カ面を重点に城下町を論じたものであるが，都市プラ所か自についた。評者が書いたものに誤植が多いこンで、は一般読者になじみが薄いというのでこの書名ともあって，他人の著書の誤植類を拾うのは気が進う。にしたと L、まないが，本書がこれからの地籍図研究の基本図書

矢守氏の城下町プラン研究の成果には大きな柱がであることから，すで2本ある。戦国期型→総郭型→内町外町型→町屋郭

してお〈し。重版の折には訂正して頂きたい。まず

外型→開放型の変容系列はその一つである。

126頁の 1行目の引用文， 205頁の量地縮図解からの城下町プランの基調」の章で概説され，引用文に連続した脱落がみられる。 138頁の注47)，

ランの地域別考察」の章で各論的に叙述される際の48) および同 51) 付近の注記には混乱がある。また，一視角になっているが，むしろ控えめな記述になっ

1近世
1城下町プ

地租改正事務局議定に含まれる地租改正条例細目なている。この考えは早い時期に発表されたもので，どが 10カ所ほどに現われるが，その公布日が明治 8既往の氏の著書で論ぜられ，十分に学界に定着して年の 7月 8日に訂正されていない箇所がみられる。

いるとの判断によるものであろう。

それに本文中に図番号，注番号あるいは県名に誤りヨコマチ」論であいま一つの柱が「タテマチ J 1とみられるものが若干ある。付 Iは最初にもふれたる。大手通に平行する方向を軸とするものをタテマように便利な資料であるが，敦賀県の部分は少し訂

チ，大手通に直交する方向を軸とするものをヨコマ

正を要ずるように思われる。

チとして，この見地から城下町プランを 2大別して以上，一部省略したところもあるが，本書を概略考えようとするもので，近年，矢守氏と足利健亮氏紹介した。評者自身はそれによって多くのことを学が意欲的に組りくんでこられたところである。本書‑ 47‑