大学ICT推進協議会 2020年度 年次大会
WD2 オンライン授業への移行から見えてきた教育技術の課題

演習・実験・実習科目の多い
医療系大学に適した全学的ハイブリット型授業推進戦略の構築
2020年12月9日

東京医療保健大学
新型コロナウイルス対策本部
瀬戸 僚馬（医療保健学部医療情報学科 教授／ＩＲ推進室長補佐）

発表要旨
本学では4月上旬から登校自粛を行い、6月中旬に対面授業を再開してからも全学部でハイブリット型の授業を行っている。医療の大学として悩ましいのは、知識の獲得を目的とした講義科目もありながら、むしろ技術や態度にフォーカスした演習・実験・実習科目が多い点である。そこでは「講義＝遠隔」「演習・実験・実習＝対面」という単純な図式ではなく、学修要素を分解して、対面と遠隔を組み合わせて質の高い教育を維持していくことが重要と考える。
各学部がそれぞれの考えで投資をする時間的・財政的余裕はないので、こうした戦略立案・実施は全学的に進めることが欠かせない。そこでは合意形成が重要なので、エビデンスデータをどのように積み上げるかが課題である。授業評価、
成績評価、学生生活調査、教員調査、入退館時の体表温度測定など様々なデータを積み上げ、医療系実習も含めた全学的ハイブリット型授業推進戦略の構築を進めている本学の現状を報告する。

登校自粛前の告知(左)と登校再開後のキャンパス(下)Digital Transformation の現状

３月：遠隔授業を実施する体制づくり• 感染制御と教学インフラ整備の既存組織を学長を本部長とする対策本部に組み込み、各学部･学科には「支援員」を配置

迅速な決定ができるよう法的権限を明確にした体制図を作成４月：２つの遠隔授業方式の対等化• ４月はオンデマンド優先、５月にはリアルタイムも採用する
方針を明示（どちらが望ましい授業形態かは明示しない）
オンデマンド方式
教員があらかじめビデオで講義を収録(ビデオ視聴による授業)

リアルタイム方式

生活に合わせてダウンロード･視聴

リアクションペーパー等提出

好きな日時に受講必修科目の講義など大人数の授業に適した方式

教員がリアルタイムで授業進行

ネットカンファレンス方式による授業

学生への問いかけ

教員への返答指定の日時に聴講

選択科目やゼミなど少人数の授業に適した方式【学生や教職員に示したそれぞれの利点】• オンデマンド方式：時間割に関わらず、好きな時間に学修が可能（生活に及ぼす影響が軽微）• リアルタイム方式：対面授業と同様、授業中でも教員への質問が可能 チャットを活用して講義途中での質問も可能

４月：文科省からＤＸの制度的裏付け
以下の留意事項は、補助金配分にあたっての審査項目
ではないものの、補助目的を達成するために重要な事項であることから、各大学・短期大学・高等専門学校において厳に留意いただくようお願いする。

計画性：大学・短期大学・高等専門学校における遠隔授業に関する実施計画（短期は新型コロナウイルス感染症対策として、中長期は大学等のデジタルトランスフォーメーション（DX 化）を見据えて）を踏まえて、今後の導入スケジュールを明確にしておくこと。なお、遠隔授業の実施検討にあたっては、遠隔授業に対応した授業設計に関する教員研修等の計画的な実施も重要であること。
実現性：学内外の連携体制（経営部門、教学部門、情報基盤センター等の遠隔授業推進部門）を十分に確保して、遠隔授業の実施を行うこと

５月：ＤＸ実施をふんわり図表で共有
まだＢＣＰを優先する時期に、ＤＸを目指していくことについて全学教務委員会など関係委員会で共有し、学内共有

６月：ＤＸ計画をふんわり図表で策定
講義・演習を遠隔で行うのは当然なので、実習科目の一部も遠隔授業として実施する方針をイメージ図として策定

ＤＸ戦略の策定にあたって考えたこと【戦略策定の制約条件】【戦略策定に際し行ったこと】• できるだけ早く元の授業に戻したい意見も根強い• 当面は元の授業に戻せないことを感染制御学的に共有• ヒト、モノ、カネの何れも決して潤沢ではない• 遠隔授業活用推進事業の申請を対策本部で一元管理• 同種の学部・学科とはいえ独自性へのこだわりもある• 独自性へのこだわりは「遠隔授業だより」を通じ肯定• 戦力を逐次投入してしまうリスクが否めない。

• 戦力の集中に併せ「合意形成の可視化」に注力する。

ＤＸ戦略のインナーコンセプト• たいていの教員が使えるツールを優先（≒属人化の回避）

本学が選んだＬＭＳの位置づけ
株式会社いろはソフト様のウェブサイトから引用
https://irohaboard.irohasoft.jp/wpcontent/uploads/2019/01/b276420c
67bcbab032fe2fc0dab7293e.png• 事務局職員の負担を増やさないツールを優先• すべての遠隔教育ツールに運用管理規程を策定（システム管理者を明確にすることで、不正アクセス禁止法の規定を活用した運用管理を行いやすくなる。）

６月：対面授業レベルを策定• 本学では感染状況を踏まえて学長が「対面授業レベル」を指定• 本日時点(12月9日)では「レベル１」としており、さらなる緩和も検討していたが、昨今の感染状況から当面は見送り
開講時限

登校回数／週
学内での昼食密接を伴う演習

レベル１

レベル２

レベル３

２～５
時限
３回
まで

２～５
時限
２回
まで

３～５
時限
２回まで

可

可

不可

一部可
可

(指定規則上やむを得ない場合)

不可

レベル４

発緊
登令
急さ事
校れ態
自た場宣粛合言はが選択科目や再履修等でこの登校回数を超えることもあります。臨地実習時の登校時間等は、実習先との協議によります。

７月：全学部にＬＭＳやｖＳＩＭ導入• 教務システム(Campus Plan)との連携を最重要要素として、LMS(Web Class)を導入 ⇒ Moodleなどは試験運用扱いに• 実習を代替する演習を支援するためバーチャルシミュレータ(vSIM)などを導入【バーチャルシミュレータの画面例】

９月：ＤＸを後押しした学術会議提言
当面の大学教育の方向性としては、オンラインと対面（少人数講義、実技・実習）のハイブリッド型と思われる。それには、一定のリスクを覚悟しながら、いかに学生の安全をキャンパス内で確保するか、例えば、日々の学生の健康状態と行動履歴の把握、そのために必要なシステムの開発と導入などを検討する必要がある。
また、オンライン授業の功罪等に関する学生・教員アンケートを実施し、改善策の議論を深めることや、個別指導のための教材の拡充、学生同士あるいは学生と教員とのリアルな世界でのふれあいの場の構築などコロナ禍で実施できる新たな教育環境の構築を模索していくことか重要である。

９月：対面と遠隔の併用方針を公表• 後期授業の開始に合わせて、対面授業と遠隔授業を併用するハイブリット型の授業が主流になるとの方針を公表【時間割のイメージ】※学部・学科・学年によって異なります。
月曜日

火曜日

１時限
２時限

５時限

木曜日

金曜日
遠隔⑥

遠隔④

対面
③／④

遠隔⑦

遠隔⑤

対面
④／③

遠隔③
遠隔①

３時限
４時限

水曜日

遠隔②

対面
①／②
対面
②／①

• 対面授業は教室定員を半分程度に抑えているので、当該授業の「学生：教員比(ST比)」は従来の2倍になり、手厚い指導体制になるはず。
• ハイブリッド型で授業の質が低下する訳ではないことを明言対面授業レベル緩和時(左)と後期セメスタ開始時(下)の説明動画[YouTube]

ＤＸに関するデータ整備と可視化

９月：教育工学エキスパートのひと言• この分野のトップランナーの考えを知りたく、IEEE教育工学•
分野で開催される技術講演会に参加• 衝撃のひと言 ※瀬戸メモに基づく記録なので一言一句そのままではありません。
「学生の満足度は70~80%だが、教員に聞くと50~60%」「学生の方が教員よりも順応性があるので・・・」「●●年前の”先端”の方もいらっしゃいますので・・・」(自主規制)「学生の多くがハイブリッドに順応していること」も「教員の多くがハイブリッドに順応していること」もそれぞれ可視化が必要！

「遠隔授業だより」による可視化• 情報不足による不安解消を主眼に「遠隔授業だより」を公開• 遠隔授業だよりの訴求対象者①学 生：今後の大学方針や注意事項を周知・浸透②保護者：学生からの情報に頼らない情報チャネルを提供③教職員：大学全体の考え方を共有して浸透への協力依頼

定性的アプローチでの可視化例• 各学部・学科のこだわりは教育への強い熱意でもあり、大学方針と一致していることを前提に積極的に共有どちらの科目でも重要なのは手技よりも思考と教育要素を分解した上で遠隔授業を展開

在宅看護学実習や生化学実験Ⅰにおける遠隔授業の取り組み事例（遠隔授業だよりで公開）

定量的アプローチでの可視化例• 学生の評価は「授業評価アンケート」を活用し、中間集計の結果をWebでも公開
授業満足度は既存の項目＋「遠隔で学びやすかったか」を調査項目に追加• 教員にも全学教務委員会からアンケートを行い、結果の概要を教職員MLで公開

もちろん学部・学科でばらつきはあるが全体的な傾向を共有

合意形成エビデンスとしてのデータ整備• 測定尺度はまだ成熟途上だが、少なくとも合意形成に資するデータ整備は可能なので積極的に進めたい。

授業評価
アンケート
成績評価
学生生活
アンケート
教員対象
アンケート

学生は遠隔授業に対しある程度納得しているが、実験と実習は対面併用も必要
昨年度よりもSA比率は上昇しており、学修成果は決して悪くない(はず)学生の不安で最も大きいのは「感染」であり、学修への不安は概ね解決
ハイブリット授業への理解はある程度は得られている

学生の動線データ？

（学生の密集ぶりを体表温度測定システムから可視化できるはずだが、そこまで密集が生じていないのでデータ活用には至っていない。）

まとめと今後の課題• 限られたＩＣＴ資源を有効活用するためには戦力の集中投入が不可欠であり、そのためのＤＸ体制構築が不可欠
現在の感染拡大状況を説明• 多くの人が使えるＩＣＴ資源を浸透することが最も重要（得意な人を基準にしない）• 感染拡大状況が不透明なことで学生も教職員も不安になる
ので、定性・定量アプローチを併用した可視化が重要• とくに医療保健分野の遠隔授業を評価する指標が発展途上で、印象に左右されやすい面もある。指標の検討に努めたい。