（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和4年6月30日※１（前回公表年月日：令和3年7月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名
国際情報工科自動車大学校

設置認可年月日

校長名

平成13年12月11日

双石

所在地

設立認可年月日

代表者名〒963-8811

茂

福島県郡山市方八町2-4-15（電話） 024-956-0030

設置者名
学校法人 国際総合学園

昭和32年10月22日

池田

所在地〒951-8065 新潟県新潟市中央区古町通二番町541番地

祥護（電話） 025-210-8565
分野

認定課程名

工業

工業専門課程専門士

高度専門士

平成29年文部科学省

放射線工学科

ー認定

医療や工業、農業の現場など幅広く活躍するために放射線の正しい知識、測定技術を修得し、安全管理、リスクコミュニケーション能力を兼ね学科の目的備えた人材育成を目的とする。

認定年月日

平成28年2月19日

修業年限

昼夜2

認定学科名

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

1,791昼間年

講義

演習

実習

実験

実技

1,044

51

696

00時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

10人

12人

0人

1人

兼任教員数

総教員数

3人

4人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
学期制度

年2回試験を実施。試験の点数、実習成果、授業課題から点■前期：4月1日～9月30日

成績評価■後期：10月1日～3月31日

数配分を行い点数に応じたA～Dの4段階評価
A評価：100～80点、B評価：79～70点
C評価：69～60点、D評価：59～0点
卒業・進級するためには以下の3つの要件をすべて満たして■新緑休業：4月29日～5月7日
長期休み■夏季休業：7月25日～8月31日

卒業・進級■冬季休業：12月25日～1月7日

条件■春季休業：2月11日～4月10日■総出席率90％以上■科目評価すべての科目C以上■進級基準基準検定の取得・課題・作品の提出■クラス担任制：
学修支援等いる必要がある■課外活動の種類

有■個別相談・指導等の対応
・定期面談の実施

・ボランティア活動（各種ボランティア活動実施）

課外活動

・学園祭実行委員会（学園祭の告知、PR）

・必要に応じた三者面談の実施

・卒業パーティー実行委員会（卒業パーティーの企画運営）

・出席管理■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）■サークル活動：（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

原子力関連分野■就職指導内容
就職研修開催、模擬面接試験実施、個別履歴書添削、個別面接指導など

就職等の状況※２

有■国家資格・検定/その他・民間検定等■卒業者数■就職希望者数■就職者数■就職率：■卒業者に占める就職者の割合：

111010
100人
人
人
％

91％

資格・検定名種第1種放射線取扱主任者

③

8人

4人

第2種放射線取扱主任者

③③

10人
11人

6人
10人

エックス線作業主任者

主な学修成果

受験者数

合格者数（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれ■その他かに該当するか記載する。

・未求職者：1人①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（令和（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

3 年度卒業者に関する令和4年5月1日 時点の情報）■中途退学者

■中退率

0 名

0 ％

令和3年4月1日時点において、在学者18名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者18名（令和4年3月31日卒業者を含む）

中途退学■中途退学の主な理由の現状■中退防止・中退者支援のための取組
担任制度の採用、学生と定期的な個別面談の実施、新入生保護者対象説明会実施、進級生保護者面談会実施、スクールカウンセリング制度採用、退学後のの進路確認面談など■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：経済的支援制度【各種特待生制度】

有・無【進級時特待生制度】

受験する際に書類審査・面接試験結果、ランク判定により5万円～25万円の授業料免除
2年生に進級する際、一定の条件を満たした者に対して5万円または10万円の授業料免除■専門実践教育訓練給付：給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：

有・無第三者による ※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）

http://wiz.ac.jp/

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関業界団体、学術有識者や業界企業などで編成する「教育編成委員会」を設置。業界の専門性に関する動向や産業振興の方向性など、今後必要となる知識、技術、技能など十分に把握、分析を行い実践的職業教育に必要となる授業科目の開設や授業内容の改善と提案を行い、企業の要請をいかしつつ教育の質の確保と向上に努める。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け
教育課程編成委員会は現状の教育課程内容を認識し、関係する業界動向を業界動向、最新の知識、機材、手法等と併せて改善が必要とされる課題を抽出し、各学科で新教育課程案を作成する。新教育課程案を学校管理者が総合的に検討、学校長の許可を経て決定する。新教育課程は次年度以降の教育課程に反映させる。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年6月30日現在

名

前所

属

任期
令和4年4月1日～

木村真三

茂木道教

赤澤道夫

株式会社アセンド双石

茂

国際情報工科自動車大学校

校長

阿部一則

国際情報工科自動車大学校

副校長

鈴木友二

国際情報工科自動車大学校

教務部長

近内広樹

吉澤敏雄

獨協医科大学
一般社団法人

令和5年3月31日(1年)

ふくしま創生ネットワーク

国際情報工科自動車大学校

令和5年3月31日(1年)
令和4年4月1日～
令和5年3月31日(1年)

工学分野学科長

国際情報工科自動車大学校

令和4年4月1日～

専任教員

種別
②③③

令和4年4月1日～
令和5年3月31日(1年)
令和4年4月1日～
令和5年3月31日(1年)
令和4年4月1日～
令和5年3月31日(1年)
令和4年4月1日～
令和5年3月31日(1年)
令和4年4月1日～
令和5年3月31日(1年)※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合には、種別の欄は空欄で構いません。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回（7月、2月）（開催日時（実績））
第１回

令和3年8月24日

16：30～17：30

第２回

令和4年2月15日

16：30～17：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況「安全管理」の科目の中で廃止措置の流れ、法令に係る手続き、廃棄物のクリアランス制度についての内容を付加して授業を実施し委員会で報告。学生のレポートからもその効果が十分確認されたことから、カリキュラムを一部変更して実施するにあたり、導入部分が大切との意見を参考にカリキュラムを作成中。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
卒業後の即戦力を目指すため、インターンシップ実習を強化し、受入れ企業に対しては、マンツーマンの指導者対応を要請するとともに、複数部署での実務研修を実施する方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容【授業内容】
安全管理における具体的な放射線防護の計画と進め方
株式会社アトックスにて放射線の安全管理業務の一部を演習を通して経験した。
【学修成果の評価】
グループ作業を実施し、内容の発表を行った後に現場に方々から評価、アドバイスを頂く。後日レポートの作成。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科目

名

科目

概要連

携

企業等

放射性物質の取扱いに関わる実際の管理の方法を知り、安全管理

株式会社アトックス

放射線主任者に選任された際の具体的な業務内容を認識すること。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

基本は企業現場からの教員採用を前提としているが、学校内部で教員年数を重ねていくにつれて、ややもすれば過去の知識・経験のまま陳腐化した教育を施す危険性もある。このため、就業規則第57条等による教育・研修体制、特に外部研修を充実させ、日々の研鑽とスキルアップを図る方針とする。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「原子炉を用いたエネルギー・放射線体験講習」（連携企業等：近畿大学
期間：令和3年8月5日（木）原子炉研究所）

対象：工学分野教員

内容：オンラインにて実施。原子炉の歴史、特徴、利用についての説明。中性子線の利用や、安全管理の方法について研修を通して学んだ。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「人を育てる」（連携企業等：

期間：令和3年12月15日（水）㈱宝来屋本店代表取締役

栁沼広呂人）

対象：工学分野教員

内容：よくある企業課題を題材に、考え方・伝え方・意識する事を理解し、自分から進んで行動する大切さを理解させる指導について学ぶ（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「福島第一原子力発電所の放射線安全管理について」（連携企業等：(株)アトックス
期間：令和4年9月29日（木）対象：工学分野教員

内容：処理水の分析、放射線の安全管理についてを学ぶ②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「ヒアリング研修」（連携企業等：リクルート）
期間：令和4年6月22日（水）対象：専任教員

内容：Z世代の学生の特徴とそれにあった指導方法を学ぶ）

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表して（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価については、文部科学省策定の「専修学校における学校評価ガイドライン」をベースに、任意団体である全国専門学校経営研究会（加盟校：２６法人１１３校）により協議検討を重ねた「自己点検・評価基準」を主に、点検基準表を策定し、学校が委員会等の点検・評価を基に作成し、学校長が再点検の上、学校運営に反映させる方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

教育理念、教育目的、教育目標（２）学校運営

教育の内容、管理運営、改革改善（３）教育活動

教育の内容、管理運営、改革改善（４）学修成果

教育目標の達成度と教育効果（５）学生支援

学生支援（６）教育環境教育の実施体制（７）学生の受入れ募集

学生支援（８）財務

管理運営（法人）（９）法令等の遵守管理運営（法人）（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
令和3年度委員会、自己点検評価に基づき不備な点の改善、方向性の決定、優良な点の継続、及び次年度以降の解決・取組課題について協議実施。評価委員からの意見として「社会的活動」に関してSDGｓに取り組むにあたり、福島県から温暖化に関するロードマップが発表されるため参考にしてはどうかとの意見があり、ロードマップを参考にしながら各学科にSDGｓに関する取り組みを導入する。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和4年6月30日現在

名

前所

属

一般社団法人

小野隆

嶋影健一

中林寿文

鴫原健太郎

光栄電気通信工業株式会社

鹿又将征

株式会社アルサ

福島県自動車整備振興会
公益社団法人
日本建築家協会

東北支部

任期

種別

令和4年4月1日～
令和5年3月31日(1年)

公共団体委員

令和4年4月1日～
令和5年3月31日(1年)

特定非営利活動法人

令和4年4月1日～

国際ゲーム開発者協会

令和5年3月31日(1年)

業界団体委員

業界団体委員

令和4年4月1日～
令和5年3月31日(1年)

企業等委員

令和4年4月1日～
令和5年3月31日(1年)

企業等委員

令和4年4月1日～

山ノ井

靖

有限会社

山ノ井商事

令和5年3月31日(1年)

企業等委員

令和4年4月1日～

佐藤理夫

福島大学

共生ｼｽﾃﾑ理工学類

令和5年3月31日(1年)※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ

・広報誌等の刊行物

URL:http://wiz.ac.jp/shokujitsu/

公開時期：令和4年度12月

・

その他（）

）

教授

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
当校の教育内容、内部活動、外部活動、資格・コンペ・表彰、また学校経営に係る事項等の実績については、公益法人として、関連団体・関連業界・学生就職先のほか、広く万人に発信する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目

学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画

教育理念、教育目的、教育目標（２）各学科等の教育

教育の内容、管理運営、改革改善（３）教職員

教育の内容、管理運営、改革改善（４）キャリア教育・実践的職業教育

教育目標の達成度と教育効果（５）様々な教育活動・教育環境

学生支援（６）学生の生活支援教育の実施体制（７）学生納付金・修学支援

学生支援（８）学校の財務管理運営（法人）（９）学校評価

管理運営（法人）（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ・

広報誌等の刊行物

URL:http://wiz.ac.jp/shokujitsu/

・

その他（））

授業科目等の概要（工業専門課程放射線工学科）
分類

授業方法

必 選 自択 由 授業科目名
必 選修 修 択

授業科目概要

配 授
当単年 業
講 演
次位・ 時
学
数 義 習
期 数実
験・実
習・実
技場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

1 ○

基礎物理

放射線に関わる物理の基礎を習得すること。

148
前

○

○

2 ○

基礎化学

放射線に関わる化学の基礎を習得すること。

148
前

○

○

○

3 ○

数学Ⅰ

①四則演算、平方根、べき乗のシンプルな計算が解
1
けること
48
前
②対数、微分のシンプルな計算が解けること

○

○

○

4 ○

①放射線の特徴についてそれぞれ説明できること。
②原子力エネルギーを理解し、運動エネルギーとの1
放射線物理Ⅰ 違いを説明できること。
51③壊変前後の変化について、物理的な違いを数値と 後して理解すること。

○

○

5 ○

①放射線の壊変について、それぞれの特徴と違いについて理解する
1
放射線化学Ⅰ ②放射能と半減期の関係性について説明ができる③放射平衡について理解し、実用されている理由が説明 後
できる

51

○

○

6 ○

放射線生物物 ①放射線の生体への作用について説明できること。 1②混同しやすい線量について、その違いを説明でき
51
Ⅰ
後
ること

○

○

7 ○

環境測定演習 の技術を身に付ける
1 198②測定機器の取扱いについて、注意点含め理解し、実際 通Ⅰ

○

○

○

○

①測定サンプルの処理の方法と注意点を学び、報告まで

○

○

○

○に取り扱えるようになること

8 ○エックス線概 ①エックス線作業主任者試験に対応できる知識を得
1
ること
99
論
前
②労働安全衛生法、電離則について理解すること

○

○

9 ○

放射線法令

①原子力・放射線に関わる日本の法律、規則を習得
1すること。
51
後②RI法について理解すること

○

○

○

10 ○

放射線測定技 の測定機器を使用可能かを理解すること
1②パソコンを使用し、レポートがしっかりとまとめ 通 99
術Ⅰ○○

①様々な測定機器の特徴を理解し、用途においてど○られること

11 ○

放射線取扱主 ①第2種放射線取扱主任者試験の各科目と出題形式
1 150
任者試験特別 を理解すること
前②過去問題より、問題の傾向性を理解すること
講義

○○

○

①放射線と物質の相互作用について、しっかりと区

12 ○放射線物理Ⅱ 別することができるようになること

○○

48

○

○

放射線生物学 ること
2②修飾因子についてはその傾向性だけではなく、メ 前 48
Ⅱ

○

○

○

○

②実際の防護の方法と結び付けて考えられること

13 ○

2
48
前

①合成法や分離法では、様々な方法があるので、そ2れぞれの特徴を理解し区別できること

放射線化学Ⅱ ②分析方法については、内容に加え目的物質の比放射能を計算により求めることができること

前○○①各レベルに応じた影響や障害について区別ができ

14 ○カニズムを説明できること①様々な測定機器の特徴を理解し、用途においてど15 ○放射線測定技 の測定機器を使用可能かを理解すること
2②パソコンを使用し、レポートがしっかりとまとめ 通 99
術Ⅱ

○

○

①放射性物質を取扱うための申請に関する一連の業 2102
務を把握する。
後

○○○○

○

○

○

○

られること

16 ○

制作

17 ○

電気電子概論 こと

18 ○

環境測定実習 までの技術を身に付ける
2 198②測定機器の取扱いについて、注意点含め理解し、 通Ⅱ①第２種電気工事士の必要な知識、技術を習得する 2

後

51

○

①測定サンプルの処理の方法と注意点を学び、報告○実際に取り扱えるようになること

19 ○

安全管理

①放射性物質の取扱いに関わる実際の管理の方法を知り、放射線主任者に選任された際の具体的な業務内容を2認識すること。
②過去の事故事例を通して、現場で留意しなくてはなら 後ない心構えを認識すること

51

○

○

20 ○

放射線概論

①放射線の幅広い利用について理解すること。
2②福島県の放射線に関わる問題についての議論を通51
後して、解決策を導くこと。

○

○

21 ○

CAD

①CADの基本的な操作ができること②指示された図面を正確にCADで描くこと

22 ○放射線取扱主 ①第2種放射線取扱主任者試験の各科目と出題形式
2 150
任者試験特別 を理解すること
前②過去問題より、問題の傾向性を理解すること
講義
合計

2
51
後

22科目
卒業要件及び履修方法

各科目の出席率80％以上、科目評定C以上、通年出席率90％以上
対面授業が困難な場合は、リモート授業も可能

○

○

○

○

○

○

○

○

1791 単位時間(単位)

授業期間等
１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間18週（留意事項）
１

一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。