アメリカ流研究スタイルの国際標準化と日本の多国籍企業研究の今後：グローバル戦略分野におけるパブリケーションを題材に
慶 應 義 塾 大 学 	  浅 川 和 宏
今日における世界のビジネススクール（経営大学院）の研究スタイルの国際標準化は明らかにアメリカ流研究スタイルの採用をその特徴とする。勿論「アメリカ流」の意味するものは学問分野により大きく異なるため、ここでは、 Global Strategy, Strategy andInternational Business,などと称される、いわゆるグローバル戦略関連分野におけるパブリケーション活動の特徴を俯瞰したい。 その主な特徴としては、１．米国トップジャーナル（いわゆる”A” Journal）でのパブリケーション（質×量）に基づく評価、２．主に大規模２次データに基づく定量分析、３．仮説検証型の演繹法的論理、４．(矛盾するようだが)IB理論そのものよりも戦略理論その他のディシプリンに根差した理論をベースとした理論、仮説の検討1、５．データ入手可能性、パブリケーション事情を優先したリサーチテーマ選定、などが挙げられる。2	  その背景には、１．教員の業績評価における手続公正性のための統一評価尺度の必要性（インパクトファクターの高いジャーナルでのパブリケーション）、２．大学内におけるビジネススクール、学問分野としての経営学の正当性確立の為、厳しいパブリケーション基準が設定された経緯3、３．ビジネススクールにおける国際経営（IB）ディパートメントの閉鎖と戦略部門への吸収による、普遍理論志向の強化4、４．アメリカにおけるビジネススクールへの経済学者を中心としたディシプリン・ベースト・スカラーの大量流入によるノ

アメリカのビジネススクールにおける有力な IB 研究は、実際 IB プロパー領域よりもStrategic Management ないし Management の分野に属する研究者により発信されている場合が圧倒的に多い。それに呼応して、アメリカにおける主要な IB 研究成果は IB 理論としてよりも Global Strategy, Strategic Management 理論として位置づけられる場合が多い。その理由は、ビジネススクールにおける７０年代から８０年代にかけての IB 専攻のStrategy 専攻への吸収、統合の流れが大きく影響していると言われている。実際多くの IB学者のタイトルが Professor of Strategy and International Business といった表現になっている場合が多い。
2 こうした傾向に対する例外は米国内でも存在する。
Harvard Business School, MIT Sloan
School of Management といった一部の著名校では、特に external validation が必要ではなく、研究スタイル、昇進基準などを独自の基準でより柔軟に設定している場合もある。
また、全米に無数に存在する学部・短大レベルのティーチングスクールでは、より教育に重点を置く研究スタイルが許容されている。しかし、中堅、特に上位を目指す新興勢力ほど、こうした研究スタイルを徹底させているといわれている。
3 このあたりの事情に関してはハーバード大学の Derek Bok 元学長の著述に詳しい。
4 実際、アメリカのトップ校で IB ディパートメントを保有し、IB 専攻の Ph.D.課程を運営するビジネススクール（いわゆる IB School）は一握りにすぎない。ちなみに HBS では７０年代(Vernon 教授以後)、MIT Sloan School では９０年代に Strategy & IB という形に統合される形で IB ディパートメントが閉鎖、吸収された。逆に中堅校においては、学校の特徴を IB, IM に設定するため IB ディパートメントを設置している例も多い。
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ーマル・サイエンス的アプローチの加速化5、などが挙げられる。	  こうしたアメリカ流研究スタイルの国際標準化は、全世界で加速している。欧州、アジア、中南米のトップ・中堅のビジネススクールでも、アメリカ化の流れが加速している。
AACSB,	  EQUIS といった国際認証の基準の影響は大きい。欧州では、２０年程前までは、パブリケーションのアメリカ基準を明確に打ち出したビジネススクールといえば INSEAD（フランス）と強いて言えば London Business School(英国)ぐらいであった。それに対し現在では、欧州各国のトップランキングのビジネススクールはパブリケーションのアメリカ的基準の採用を大幅に余儀なくされた現状がある。また、アジアでも、NUS（シンガポール）,	  HKUST(香港)といったトップ校のみならず、アメリカ流研究スタイルの普及は広範囲に及んでいる。お隣の韓国においても、ビジネススクールの研究スタイルのアメリカ化はすさまじい勢いで、この１５年程で SNU, Yonsei, Korea, KAIST といった韓国のトップスクールにおけるパブリケーションの要求水準は一変した。6	  その意味では、先進国唯一の例外が日本であろう。いまだに日本の大学(経営大学院)で、アメリカのトップジャーナルのみを業績にカウントし、採用、昇進の条件とすることを明確に規定しているところは存在しない。ちなみに私の勤務する慶應義塾大学の経営大学院(KBS)は AACSB, EQUIS のダブル認証校であるが、海外査読ジャーナルへのパブリケーションに重きを置きつつも、アメリカ基準の徹底には程遠い状況である。また、国内主要大学の博士課程学生の投稿先は国内学術誌が中心であり、通常は査読付きであること以外、学術誌のランクは問われない。	  本報告では、以上の問題意識に基づき、世界のビジネススクールにおける研究スタイルのアメリカナイゼーションの利点と問題点を俯瞰し、日本におけるグローバル・ストラテジー分野の研究およびパブリケーションのあり方に対する示唆を導出したい。	  アメリカ流研究スタイルを追求するメリット7：１．方法論的・概念的厳密さ8、２．研究ストリームへの参画と対話9を通じたノーマル・サイエンス10としての研究分野の発展、３．
いわゆるアメリカの社会学者 Paul Hirsh 教授のいう”dirty hand”型から“clean model”型アプローチが主流となり、大規模サンプルデータ分析が妥協点となった。ここでいう「ノーマル・サイエンス」とは、科学哲学者トーマス・クーンの提示した Scientific Revolutionにおける革命的変革を伴わない漸進的状態を意味している。
6 もっとも、欧州、アジアなどの場合、アメリカ流スタイルを全面採用する各国トップスクールと従来のローカル慣習を堅持する下位校とでは、二極分化的様相を呈している感がある。
7 アメリカの学会誌 Global Strategy Journal の Associate Editor(編集責任者)をはじめ多くのアメリカのジャーナル(JIBS, AMP, JIM など)の編集歴、Research Policy の Advisory
Editor としての編集歴、Academy of International Business (AIB)における学会賞審査委員長としての審査歴、米国の学会における若手研究者指導活動(AOM, SMS, AIB におけるDoctoral/Junior Faculty Consortium 委員)、などの筆者自身の諸経験に基づいている。
8 Will Mitchell 教授の提示した概念
9 Will Mitchell 教授の提示した概念
10 トーマス・クーン的意味における科学の漸進的な進歩52

革新と厳密性との最適バランスの追求11、４．R&R を通じた改善といった、ペーパー作成メカニズムの充実12、５．採択率５％以下という倍率による高度の品質管理	  アメリカ流研究スタイルに盲目的に追従する落とし穴：１．アメリカ的形式要件のみを模倣した知的貢献の低いアウトプットの量産13、２．研究指導サポート体制、リソースの欠如のためのトップジャーナルでの不採択、３．地域特性、研究者の個性を活かした定性的、帰納法的研究の放棄、４．長期的視点に立ったビッグ・クエスチョンの回避（短期的ジャーナル・パブリケーションの優先）、５．若手の時代からせっかく許容されている研究の自由度を自ら放棄し鉄の柵内に自らを拘束するリスク	  アメリカ流研究スタイルが米国以外で機能する条件：１．研究支援体制、博士教育プログラムのアメリカ化（アメリカ流 Ph.D.トレーニングの普及）、アメリカ型パブリケーションを推進できる人材の招聘と育成、２．学界全体におけるインセンティブシステムとの連動、３．アメリカ的研究パラダイムの浸透と共有、４．グローバル研究人材の頭脳還流。[ここでは事例として、グローバルな環境の中でアメリカンモデルを定着させた INSEAD の取り組みを取り上げたい。]	  日本における今後の研究スタイルへの示唆：
１．日本の場合、多くの国の場合とは異なり、必要に迫られたアメリカ化の状況にはない。
「数本海外ジャーナルに掲載してみたい」という意味合いは、トップジャーナルに掲載できなければ失職する、という深刻な状況とは異なる。大多数のアメリカのトップ・ビジネススクールの研究者は、少なくとも strategy 領域に関する限り、tenure 取得以
前に趣味の研究など決してできない上に、著書を出版することはダメージとなる14。必要に迫られない状況にもかかわらず、知的自由を放棄することが果たして得策か。
２．アメリカ的研究スタイルから学ぶ点は極めて多い。パブリケーションに関しては、投稿を通じアメリカ的スタイルから体験的に学ぶことが有益であろう。仮に Reject であったとしても、査読過程から得られるフィードバックは得難いヒントの宝庫である。
３．アメリカより柔軟で掲載率が高い欧州やアジアのジャーナルでペーパー投稿の練習するのもよい。ランクの低いジャーナルはフィードバックのサイクルも早く、編集スタッフも developmental な姿勢で臨んでくれる。
４．むやみにアメリカ方式を盲目的に模倣するのではなく、日本的特徴を活かした研究がかえってアメリカ的観点から新規性、独自性として評価を得る可能性もある。

Bob Hoskisson 教授の提示した”just right” principle 概念
実際、投稿者に返却される(デスク・リジェクトを免れた幸運なペーパーは)初回レビュー
判定はほぼすべて Major Revision であり、研究者コミュニティーの質と量ゆえ、コメントから有益なフィードバックが得られる仕組みとなっている。
13	  筆者自身の Asia Pacific Journal of Management の Senior Editor 時代の経験。また、SMJ に中国語圏から大量投稿がなされ、大量リジェクトが下されている状況に基づく。
14 前述のとおり、HBS,	  MIT Sloan といった external validation を必要としないビジネ
ススクールはその限りではないが、ごく少数派である。
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