投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2024年４月12日

投資のソムリエ
追加型投信／内外／資産複合

商品分類

属性区分

単位型・
追加型

投資対象
地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

投資対象地域

投資形態

為替ヘッジ※２

追加型

内外

資産複合

その他資産
（投資信託証券※１）

年２回

グローバル
（日本を含む）

ファミリー
ファンド

あり
（一部ヘッジ）※１ 投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「資産複合（債券、株式、不動産投信）
資産配分変更型」
です。
※２ 属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
◆上記の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
でご覧いただけます。

この目論見書により行う「投資のソムリエ」の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第５条の規定により、有価証券届出書を2024年４月11日に関東財務局長に提出しており、2024年４月12日にその効力が生じております。
■ 本書は、
金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
■ ファンドに関する金融商品取引法第15条第３項に規定する目論〈委託会社〉［ファンドの運用の指図を行う者］

見書（以下、「請求目論見書」といいます。）
は、委託会社のホーム
金融商品取引業者登録番号：関東財務局長
（金商）
第324号
ページで閲覧できます。
設立年月日：1985年７月１日
本書には約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は資本金：20億円（2024年１月末現在）
請求目論見書に掲載されています。請求目論見書は、販売会社
運用する投資信託財産の合計純資産総額：18兆5,262億円にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
（2024年１月末現在）
なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨委託会社への照会先をご自身で記録しておくようにしてください。
【コールセンター】■ ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、
投資信託及0120-104-694

び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事
前に受益者の意向を確認いたします。

（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）■ ファンドの財産は、信託法に基づき受託会社において分別管理

https://www.am-one.co.jp/

されています。

■ ファンドの販売会社、
基準価額等については委託会社の照会先までお問い合わせください。

【ホームページアドレス】〈受託会社〉［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

みずほ信託銀行株式会社

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの 目 的・特 色ファンドの目的
信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行います。

ファンドの特色

１

投資環境の変化を速やかに察知し、中長期的に安定的なリターンをめざします。
●主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）にマザーファンド＊１を通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更します。

●外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジ＊２を行い、一部または全部の為替リスクを軽減します。

＊１ 国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）
・マザーファンド、為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、
Ｊ－ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックスファンド・マザー
ファンド、外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド、エマージング債券パッシブ・マザーファンド、エマージング株式
パッシブ・マザーファンド＊２ 一部の外貨建資産の通貨については委託会社がその通貨との相関が高いと判断する通貨を用いて、円に対する為替ヘッジを行う「代替ヘッジ」
を行うことがあります。為替ヘッジにより、外貨建資産の為替リスクを軽減します。

２

基準価額の変動リスク＊を年率４％程度に抑えながら、安定的な基準価額の上昇をめざします。

＊価格変動リスクの大きさを表し、この値が小さいほど、価格の変動が小さいことを意味します。
※上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれを約束するもの
ではありません。また、上記数値は当ファンドの長期的なリスク水準の目標を表すものであり、当ファンドが年率４％程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。上記数値が達成されるかどうかを問わず、実際の運用成績がマイナスとなる可能性があります。

３

年２回決算を行います。
●毎年１月、７月の各11日（休業日の場合は翌営業日。）の決算時に、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
運用プロセス■基本配分戦略に基づき、各資産への投資比率（０％～100％）を決定します。
・基本配分戦略では、統計的手法を用い、ファンドに含まれる複数のリスク要因を抽出した上で、これらの各リ
スク要因からファンドが受ける影響が均等になるように資産配分比率、および通貨配分比率を決定します。
・基本配分戦略は月次で行います。
※基本配分戦略に関して、アセットマネジメントOne U.S.A.・インクの投資助言を活用します。
■機動的配分戦略に基づき、急な投資環境の変化に対応することをめざします。
・機動的配分戦略では、市場リスクの高まりに対し、リスクが比較的低い資産の組入比率を増やす等、機動的に各資産への投資比率（０％～100％）を変更します。
・機動的配分戦略は日次で行います。
1

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

投資のソムリエ

ファンドの 目 的・特 色
基本配分戦略（月次戦略）

当ファンドは、資産価格に影響を与える「変動要因」に着目し、それぞれの変動要因からファンドが受ける影響が均等になるように配分することで、各時点においてもっとも分散効果が期待できる資産配分比率および通貨配分比率を決定します。

当ファンドの基本配分比率決定のイメージ
変動要因と値動きへの影響度合い
（例）
変動要因

金利水準
為替変動
世界の
経済成長
国内
債券

為替ヘッジ
先進国債券

新興国
債券

国内
株式

先進国
株式

新興国
株式

国内
リート

先進国
リート

変動要因からファンドが受ける影響を均等に配分

世界の
経済成長

金利水準

着 目 する変 動 要 因 は各 時 点にお い て 適 宜
変更します。

為替変動

上記の配分から最適と判断される資産配分比率および通貨配分比率を決定
国内リート 先進国リート
新興国株式
国内債券
先進国
株式

投資対象資産の基本配分比率

リスク性
資産
国内
株式
新興国
債券

基準価額の
変動リスクの目標値
年率４％程度

安定
資産

為替ヘッジ
先進国債券

※当ファンドでは、投資対象資産のうち国内債券、為替ヘッジ先進国債券を「安定資産」、それ以外の資産を「リスク性資産」とします。
※上記は基本配分比率決定のイメージであり、現金等は考慮していません。
※上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、変動要因のすべてを網羅したものではありません。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

2ファンドの 目 的・特 色
機動的配分戦略（日次戦略）

市場環境に応じて、安定資産、リスク性資産、現金等＊１の比率を調整します。

※比率の調整は、「 安定局面」、下落の危険性が高まった「警戒局面」、下落の危険性が最も高まった「危機局面」の各判定局面に応じて行います。

リスク性資産と安定資産のそれぞれに対して相場環境を日々判定し、下落の危険性が高まったと判定した場合は、安定資
産、リスク性資産、現金等の比率を調整＊２することで基準価額の下落の抑制をめざします。

＊１ 現金等とは、短期国債、
コール・ローンなどの短期金融資産等です。
＊２ 調整には、有価証券指数等先物取引の売り建てを一時的に活用する場合があります。
※基準価額の下落を完全に抑制できるものではありません。

価格下落局面における配分比率変更のイメージ
例

ある時点の基本配分比率

リスク性資産の価格下落局面＊１
リスク性資産をすべて売却し、現金等の比率を上げる。

安定資産、リスク性資産の価格下落局面＊２
安定資産をすべて売却し、現金等の比率を上げる。

安定資産の価格下落局面＊１

安定資産

リスク性資産現金等

安定資産をすべて売却し、現金等の比率を上げる。

リスク性資産をすべて売却し、現金等の比率を上げる。

＊１ 上記は各資産価格の下落の危険性が最も高まった「危機局面」
をイメージしたものです。当該局面に至る以前の局面では、
リスク状
況に応じて各資産を段階的に売却します。
＊２ 両資産価格についての下落の危険性が最も高まった場合は、速やかにリスク性資産および安定資産をすべて売却し、現金等に入れ替えます。
※相場環境によっては、リスク性資産と安定資産のうち、片方の下落の危険性が高まったとの判定を経ずに、両方の下落の危険性が高まったと判定する場合もあります。
※上記は投資環境および配分比率の一例を示したものであり、すべての要因や変動を説明したものではありません。また、今後の景気や市場の展望を示唆・保証するものではありません。
※上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。

投資対象資産
安定資産
国内

先進国

新興国

債券

国内債券

為替ヘッジ先進国債券

新興国債券

株式

国内株式

先進国株式

新興国株式

リート

国内リート

先進国リート
リスク性資産3

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

投資のソムリエ

ファンドの 目 的・特 色ファンドの仕組み
当ファンドは「ファミリーファンド方式」
により運用を行います。
「ファミリーファンド方式」とは、複数のファンドを合同運用する仕組みで、投資者からの資金をまとめてベビーファンド（当ファンド）とし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、その実質的な運用をマザー
ファンドにて行う仕組みです。
＜ベビーファンド＞＜主な投資対象＞＜マザーファンド＞

国内外の公社債
申込金

投資者
（受益者）

投資

各マザー
ファンド

投資のソムリエ
分配金・
償還金等

損益

投資

国内外の株式損益

国内外のリート※当ファンドは、有価証券指数等先物取引等、指数に連動する投資成果をめざす上場している投資信託証券（ＥＴＦ）、短期金融資産に投資する場合もあります。

主な投資制限①各マザーファンドへの投資割合には制限を設けません。
②株式への実質投資割合には制限を設けません。
③マザーファンド以外の投資信託証券（上場投資信託証券を除きます。）
への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の５％以下とします。
④外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
⑤デリバティブ取引は、価格変動、金利変動および為替変動により生じるリスクを減じる目的ならびに投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。
⑥外国為替予約取引は、為替相場の変動により生じるリスクを減じる目的以外には利用しません。
■マザーファンドの概要
ファンド 名国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド

国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）
・マザーファンド

主要投資対象

わが国の公社債

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている（または採用予定の）
銘柄①主としてわが国の公社債に投資し、ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰ
Ｉ総合に連動する投資成果をめざして運用を行います。

②公社債（債券先物取引等を含みます。）の組入比率は、原則として高位を保ちます。ただし、市況動向・資金動向等により弾力的に変更を行う場合があります。

投 資 態 度③公社債の組入比率の調整には、債券先物取引等を活用する場合があります。

①主としてわが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている（または採用予定の）銘柄に投資し、東証株
価指数（TOPIX）（配当込み）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
②最適化法によるポートフォリオ構築を行い、運用コストの最小化と徹底したリスク管理を行います。

③株式（株価指数先物取引を含みます。）の組入比率は、原則として高位を保ちます。ただし、市況動向・資金動向等により弾力的に変更を行う場合があります。

④株式の組入比率の調整には、株価指数先物取引等を活用します。
⑤非株式割合は原則として信託財産総額の50％以下とします。また、外貨建資産割合は原則として信託財産総額の10％以下とします。

○各マザーファンドの主な投資制限については、請求目論見書または約款に記載しております。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

4ファンドの 目 的・特 色ファンド 名

為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド

外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド

主要投資対象海外の公社債

海外の株式①主に日本を除く世界主要国の公社債に投資し、FTSE世界国債イ
ンデックス（除く日本、円ベース、為替ヘッジあり）に連動する投資成果をめざして運用を行います。

①主に海外の株式に投資を行い、ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（円
換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）に連動する投資成果をめざして運用を行います。

③外貨建資産の為替リスクは原則フルヘッジとします。

③組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行いませんが、金利・為替状況によってはヘッジを実施する可能性があります。

投 資 態 度②外国債券への投資は原則として高位を維持します。ただし、市況
動向等により弾力的に変更を行う場合があります。

②株式への投資は原則として高位を維持します。ただし、市況動向等により弾力的に変更を行う場合があります。

ファンド 名Ｊ－ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックスファンド・マザーファンド

外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド

主要投資対象東京証券取引所に上場し、東証ＲＥ
Ｉ
Ｔ指数に採用されている（または採用予定の）
不動産投資信託証券（一般社団法人
投資信託協会規則に定める不動産投信等をいいます。）

日本を除く世界各国の不動産投資信託証券（＊）（＊）
海外の証券取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）
されている不動産投資信託証券とします。

①東京証券取引所に上場し、東証ＲＥ
Ｉ
Ｔ指数に採用されている（または採用予定の）不動産投資信託証券を主要投資対象とし、
東証
ＲＥ
Ｉ
Ｔ指数
（配当込み）の動きに連動する投資成果をめざして運用を行います。

①主に日本を除く世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対
象とし、Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックス（除く日本、円換算ベース、
配当込み、為替ヘッジなし）に連動する投資成果をめざして運用を行います。

投 資 態 度ファンド 名主要投資対象②不動産投資信託証券への投資は、原則として高位を維持することをめざします。ただし、市況動向・資金動向等により弾力的に変更を行う場合があります。

③外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。ただし、金利・為替状況によってはヘッジを行う場合があります。

エマージング債券パッシブ・マザーファンド

エマージング株式パッシブ・マザーファンド

新興国の公社債

海外の証券取引所に上場している株式（＊）（＊）
ＤＲ（預託証券）
もしくは株式と同等の投資効果が得られる権利を表示する証券及び証書等を含みます。

①主として新興国の債券に投資し、ＪＰモルガン・エマージング・マー
ケット・ボンド・インデックス・プラス（円換算ベース・為替ヘッジなし）の動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行います。
②原則として、新興国の債券の組入比率は高位を維持します。

投 資 態 度

②不動産投資信託証券への投資割合は、原則として高位を維持します。ただし、市況動向等により弾力的に変更を行う場合があります。

③組入債券は、当初組入時において、Ｓ＆ＰもしくはＭｏｏｄｙ’ｓの外貨建て長期格付がＢＢ－格もしくはＢａ３格以上を取得している債
券とします。ただし、両社が格付を付与している場合には、どちらか低い方の格付を基準とします。また、当ファンドが保有する債券の格付が上記基準未満となった場合は、当該債券を速やかに売却するものとします。

①主として海外の証券取引所に上場している株式に投資し、ＭＳＣＩ
エマージング・マーケット・インデックス（円換算ベース、配当込み、
為替ヘッジなし）の動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行います。
②原則として、株式の組入比率は高位を維持します。

③外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。

④外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。

○各マザーファンドの主な投資制限については、請求目論見書または約款に記載しております。
指数の著作権等●ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰ
Ｉ総合の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャ
リー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデュー
シャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
●東証株価指数（TOPIX）
および東証REIT指数の指数値ならびに東証株価指数（TOPIX）
および東証REIT指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社
（以下
「ＪＰＸ」
という。）
の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）
および東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウならびに東証株価指数（TOPIX）
および東証REIT
指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有しています。
ＪＰＸ
は、東証株価指数（TOPIX）
および東証REIT指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
●FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。FTSE Fixed Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このイ
ンデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income
LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。

5●ＭＳＣＩコクサイ・インデックスおよびＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス
に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、
MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥ
Ｉ
ＴインデックスはS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連
会社（「SPDJI」）の商品であり、
これの使用ライセンスがアセットマネジメントOne
株式会社（以下「アセットマネジメントOne」）に付与されています。S&P ®、S&P
US 500、The 500、
iBoxx®、
iTraxx®およびCDX®は、
S&P Global, Inc.
500®、
またはその関連会社(「S&P」)の商標です。Dow Jones ®は、Dow Jones
Trademark Holdings LLC(
「Dow Jones」)の登録商標です。
これらの商標の使
用ライセンスはSPDJIに付与されており、アセットマネジメントOneにより一定の目的でサブライセンスされています。本商品は、SPDJI、
Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではな
く、
これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、
Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックスのいかなる過誤、
遺漏、
または中断
に対しても一切責任を負いません。
●ＪＰモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はＪ．
Ｐ．
モルガン・セキュリティーズ・エルエル
シーに帰属します。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

投資のソムリエ

投 資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

資産配分
リスク

株価変動
リスク

金 利
リスク

リートの
価格変動
リスク

為 替
リスク

資産配分比率が高い資産の価値が下落した場合等は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドの実質資産配分において、収益率の悪い資産への配分比率が大きい場合、基準価額が下がる場合があります。
当ファンドは短期金融債等の保有比率を増加させることにより、基準価額の下落リスクの低減をめざして運用を行いますが、当手法が効果的に機能しない場合等により、基準価額の下落リスクを低減できない場合や、市場全体の上昇に追随できない場合があります。
投資する企業の株価の下落は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。

金利の上昇は、基準価額の下落要因となります。
一般的に金利が上昇すると債券、リートの価格は下落します。当ファンドは、実質的に債券、リートに投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。
リートの価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。
当ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。
為替相場の円高は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドは実質組入外貨建資産について、弾力的に対円での為替ヘッジを行います。
為替ヘッジを行わない場合、為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
為替ヘッジを行う場合、為替リスクの低減をめざしますが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。なお、実質組入通貨の直接ヘッジのほか、先進国通貨を用いた代替ヘッジを行う場合があり、その場合、通貨間の値動きが異なる場合が想定されますので、十分な為替ヘッジ効果が得られない可能性や、円と当該代替通貨との為替変動の影響を受ける可能性があります。また、為替ヘッジには円金利がヘッジ対象
通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。

6

投 資リスク
信 用
リスク

流動性
リスク

カントリー
リスク

投資する有価証券の発行者の財政難・経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、当ファンドが実質的に投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
投資資産の市場規模が小さいことなどで希望する価格で売買できない場合は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
投資する国・地域の政治・経済の不安定化等は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドの実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける可能性があり、基準価額が下がる要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

7

投資のソムリエ

投 資リスクその他の留意点● 当ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取
引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、す
でに受付けた換金のお申込みの受付が取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
● 有価証券の貸付等においては、
取引相手先の倒産等による決済不履行リスクを伴います。
● 収益分配金に関する留意点として、以下の事項にご留意ください。
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があります。
したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
● 当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
そのため、当ファンドが投資対象とするマ

ザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等があった場合、資金変動が起こり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響をおよぼす場合があります。

リスクの管理体制委託会社では、運用担当部署から独立したコンプライアンス・リスク管理担当部署が、運用リスクを把握、管理し、その結果に基づき運用担当部署へ対応の指示等を行うことにより、適切な管理を行います。また、
運用担当部署から独立したリスク管理担当部署が、ファンドの運用パフォーマンスについて定期的に分析を行い、結果の評価を行います。運用評価委員会はこれらの運用リスクの管理状況、
運用パフォーマンス評価等の報告を受け、総合的な見地から運用状況全般の管理・評価を行います。
なお、委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリング等を実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行います。運用評価委員会等
は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
※リスク管理体制は、今後変更になることがあります。

8

投 資リスク＜参考情報＞
ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（円）
15,00014,000

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率
（右軸）

（％）
100

（％）
100

80

80

60

13,000ファンドと他の代表的な資産クラスとの年間騰落率の比較

40

40

11,00020

20

10,000

0

0

9,000

-20

-20

-40

-40

2019/2

2020/22021/22022/22023/22024/159.8

60

12,000

8,000

最大値
62.7

平均値

最小値

42.1

8.3

16.8

9.1

7.6

-0.3
-13.1

-11.4

-12.4

ファンド

日本株

先進国株

5.4
-0.7
-5.5

14.8
3.9

日本国債

5.2

-6.1

-8.8

先進国債

新興国債

-19.4
新興国株

21.5

2019年２月～2024年１月＊ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されていますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。
＊ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年
間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落
率とは異なる場合があります。

＊上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、
ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
＊すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。

各資産クラスの指数
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）「東証株価指数（TOPIX）」
は、日本の株式市場を広範に網羅し、投資対象としての機能性を有するマー
ケット・ベンチマークです。同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研
または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社
（以下
「ＪＰＸ」
という。）
の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するす
べての権利はＪＰＸが有しています。

先 進 国 株MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIコクサイ・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の主要先進国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

新 興 国 株MSCIエマージング・マーケット・
インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、新興国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日 本 国 債NOMURA-BPI国債「NOMURA-BPI国債」
は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表すために開発した投資収益指数です。同指数の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

先 進 国 債FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）「FTSE世界国債インデックス（除く日本）」
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income
LLCが有しています。

新 興 国 債

JPモルガンGBI-EMグローバル・
ディバーシファイド（円ベース）「JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド」
は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー
が公表している新興国の現地通貨建ての国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。また、同社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日

本

株

（注）
海外の指数は為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

9

投資のソムリエ

運用実績

データの基準日：2024年１月31日

分配の推移（税引前）

基準価額・純資産の推移 《2014年１月31日～2024年１月31日》(円)
14,000(億円)
18,000

分配金再投資基準価額（左軸）13,00015,000

基準価額
（左軸）
純資産総額
（右軸）

12,00012,0002022年 １月

80円

2022年 ７月

80円

2023年 １月

80円

2023年 ７月

80円

11,0009,000

2024年 １月

80円

10,000

6,000

設定来累計

970円

9,000

3,000

※分配金は１万口当たりです。

8,000

0

2014年1月

2017年5月

2020年10月

2024年1月※基準価額は１万口当たり・信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、グラフの起点における基準価額に合わせて指数化しています。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
（設定日：2012年10月26日）

主要な資産の状況
■組入銘柄

※比率
（％）
は、純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

順位

銘柄名

比率
（％）

１

国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド

27.05

２

為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド

23.04

３

外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド

18.33

４

国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）
・マザーファンド

9.01

５

エマージング債券パッシブ・マザーファンド

7.04

６

Ｊ－ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックスファンド・マザーファンド

3.53

７

外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド

3.01

８

エマージング株式パッシブ・マザーファンド

2.56■国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

利率
（％）

償還日

比率
（％）

１

４５１回

利付国庫債券
（２年）

国債証券

日本

0.005

2025/8/1

2.35

２

１４５回

利付国庫債券
（５年）

国債証券

日本

0.1

2025/9/20

1.37

３

３５０回

利付国庫債券
（１０年）

国債証券

日本

0.1

2028/3/20

1.23

４

３４９回

利付国庫債券
（１０年）

国債証券

日本

0.1

2027/12/20

1.09

５

１４７回

利付国庫債券
（５年）

国債証券

日本

0.005

2026/3/20

1.08■国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）
・マザーファンド

※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

業種

比率
（％）

１

トヨタ自動車

株式

日本

輸送用機器

4.45

２

ソニーグループ

株式

日本

電気機器

2.81

３

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ

株式

日本

銀行業

2.26

４

キーエンス

株式

日本

電気機器

1.80

５

東京エレクトロン

株式

日本

電気機器

1.59

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

10

運用実績

データの基準日：2024年１月31日■為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

利率
（％）

償還日

比率
（％）

１

CHINA GOVERNMENT BOND 3.03 03/11/26

国債証券

中国

3.03

2026/3/11

0.86

２

US T N/B 4.125 11/15/32

国債証券

アメリカ

4.125

2032/11/15

0.53

３

US T N/B 0.875 11/15/30

国債証券

アメリカ

0.875

2030/11/15

0.52

４

US T N/B 5.0 10/31/25

国債証券

アメリカ

5

2025/10/31

0.52

５

CHINA GOVERNMENT BOND 3.02 10/22/25

国債証券

中国

3.02

2025/10/22

0.50■外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

業種

比率
（％）

１

APPLE INC

株式

アメリカ

コンピュータ・周辺機器

4.97

２

MICROSOFT CORP

株式

アメリカ

ソフトウェア

4.87

３

NVIDIA CORP

株式

アメリカ

半導体・半導体製造装置

2.62

４

AMAZON.COM INC

株式

アメリカ

大規模小売り2.49

５

ALPHABET INC-CL A

株式

アメリカ

インタラクティブ・メディアおよびサービス

1.52

■Ｊ－ＲＥ
Ｉ
Ｔインデックスファンド・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

比率
（％）

１

日本ビルファンド投資法人

投資証券

日本

6.60

２

ジャパンリアルエステイト投資法人

投資証券

日本

5.51

３

野村不動産マスターファンド投資法人

投資証券

日本

4.95

４

日本都市ファンド投資法人

投資証券

日本

4.55

５

ＫＤＸ不動産投資法人

投資証券

日本

4.37

■外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

１

PROLOGIS INC

投資証券

アメリカ

8.77

２

EQUINIX INC

投資証券

アメリカ

5.93

３

WELLTOWER INC

投資証券

アメリカ

3.61

４

REALTY INCOME CORP

投資証券

アメリカ

3.44

５

SIMON PROPERTY GROUP INC

投資証券

アメリカ

3.41

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

11

比率
（％）

投資のソムリエ

運用実績

データの基準日：2024年１月31日■エマージング債券パッシブ・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

利率
（％）

償還日

比率
（％）

１

ROMANIA 7.125 01/17/33

国債証券

ルーマニア

7.125

2033/1/17

2.25

２

BRAZIL 3.75 09/12/31

国債証券

ブラジル

3.75

2031/9/12

2.24

３

STATE OF QATAR 4.817 03/14/49

国債証券

カタール

4.817

2049/3/14

2.20

４STATE OF QATAR 4.0 03/14/29

国債証券

カタール

4

2029/3/14

1.91

５

SAUDI INTERNATIONAL BOND 4.375 04/16/29

国債証券

サウジアラビア

4.375

2029/4/16

1.76■エマージング株式パッシブ・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

業種

比率
（％）

１

TAIWAN SEMICONDUCTOR

株式

台湾

半導体・半導体製造装置

7.16

２

SAMSUNG ELECTRONICS CO LTD

株式

韓国

コンピュータ・周辺機器

3.77

３

TENCENT HOLDINGS LTD

株式

ケイマン諸島インタラクティブ・メディアおよびサービス

3.29

４

ALIBABA GROUP HOLDING LTD

株式

ケイマン諸島大規模小売り2.09

５

RELIANCE INDUSTRIES LTD

株式

インド

石油・ガス・消耗燃料

1.47

年間収益率の推移（暦年ベース）
30%

ファンド収益率

20%
10%

3.3%

0%
-10%

8.1%

3.7%

4.4%

0.3%

0.5%

0.3%

2023年

2024年

-3.0%

-3.3%

-13.1%

-20%
-30%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2024年については年初から基準日までの収益率を表示しています。
※当ファンドにはベンチマークはありません。

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

12

手 続・手 数 料 等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位（当初元本１口＝１円）

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は１万口当たりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換

金

代

金

原則として換金申込受付日から起算して５営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間
購入の申込期間

原則として営業日の午後３時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
2024年４月12日から2024年10月11日まで※申込期間は上記期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ロンドン証券取引所の休業日
・フランクフルト証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行の休業日
・ロンドンの銀行の休業日

換

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

金

制

限

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情がある

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中 止 お よび 取 消し

ときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込

信無期限（2012年10月26日設定）

託

期

間

みの受付を取り消す場合があります。

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）
することがあります。
繰

上

償

還

・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認める場合。
・マザーファンドのベンチマークである対象インデックスが改廃された場合。
・やむを得ない事情が発生した場合。

決

算

日

毎年１月および７月の各11日（休業日の場合は翌営業日）
年２回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。

収

益

分

配

※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金自動けいぞく投資コース」
があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社
までお問い合わせください。

信託金の限度額公

告運 用 報 告 書

2兆円
原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページ（https://www.am-one.
co.jp/）に掲載します。
ファンドの決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて交付します。
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）
の適用

課

税

関

係

対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

13

投資のソムリエ

手 続・手 数 料 等
ファンドの費用・税金■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.54％（税抜1.40％）
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※運用管理費用（信託報酬）
は、毎日計上(ファンドの基準価額に反映)され、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）

支払先

内訳
（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.65％

信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出
等の対価

販売会社

年率0.70％

購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

受託会社

年率0.05％

運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価※委託会社の信託報酬には、
当ファンドの投資顧問会社（アセットマネジメントOne U.S.A.・インク）に対する投資顧問報酬（当ファンドの信託財産の純資産総額に対して年率0.2925％）
が含まれ
ます。

そ
の
他
の
費 用・手 数 料

その他の費用・手数料として、
お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただ
きます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
・外国での資産の保管等に要する費用
・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用
等
監査費用は毎日計上(ファンドの基準価額に反映)され、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※上記手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※上場不動産投資信託（リート）
は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託（リート）の費用は表示しておりません。

■税金●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

税金

時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換 金（ 解 約 ）時
お よ び 償 還 時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

分

配※少額投資非課税制度「愛称：ＮＩＳＡ（ニーサ）」
をご利用の場合
少額投資非課税制度
「ＮＩ
ＳＡ
（ニーサ）
」
は、少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年１月末現在のものです。税法が改正された場合等には、上記の内容が変更になる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

14

手 続・手 数 料 等（参考情報）
ファンドの総経費率
総経費率
（①＋②）

運用管理費用の比率①1.56％

その他費用の比率②

1.54％

0.02％
（表示桁数未満を四捨五入）※対象期間：2023年７月12日～2024年１月11日※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当たり）
を乗じた数で除した総経費率（年率）です。
※総経費率には、ファンドにより購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税以外にも計算に含まれない費用が存在する場合があります。
※なお、当ファンドについては、入手し得る情報において計算に含まれていない費用はありません。
※費用の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

15