【販売用資料】マンスリー・レポート

みらいコネクトファンド
当初設定日： 2021年7月13日
作成基準日： 2024年9月30日

追加型投信／内外／株式◆ 基準価額・純資産総額の推移◆ 基準価額・純資産総額

12,000500

10,000

400

8,000

300

6,000200

4,000

100

当月末前月末比

基準価額

7,637 円+ 408 円

純資産総額

131.70 億円+ 6.64 億円◆ 期間別騰落率
騰落率

2,0002021/72022/52023/2

純資産総額（億円）：右目盛

02024/9

2023/12

基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛

基準価額（円）：左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。

1ヵ月

5.64%

3ヵ月-2.23%

6ヵ月-1.46%

1年24.50%

3年-20.34%

設定来-23.63%※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したもの※ として計算しており、実際の投資者利回りとは異なります。

◆ 分配の推移（1万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額

0円

決算期

2022年3月

分配金02023年3月円

02024年3月円

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

◆ 組入投資信託証券の状況
投資信託証券比率

グローバル・イノベーション株式ファンド（適格機関投資家向け）

98.32%

FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）

0.00%

その他

1.68%
合計

100.00%※ 対純資産総額比です。

◆ 各戦略の寄与額（概算）126

ゼロ・コンタクト戦略

107

フィンテック戦略
マース戦略

117
98

スペース戦略
ゲノム戦略
その他-100※ 寄与額は、月間寄与額の概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
※ その他には信託報酬が含まれます。また、寄与額算出上、現金保有の影響等によりプラスになることがあります。

-28-120100200（円）＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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みらいコネクトファンド
当初設定日： 2021年7月13日
作成基準日： 2024年9月30日

追加型投信／内外／株式

グローバル・イノベーション株式ファンド（適格機関投資家向け）の資産の状況◆ マザーファンド組入状況
戦略

マザーファンド

基本組入比率

資産構成比

ゼロ・コンタクト戦略

グローバル・デジタル・トランスフォーメーション株式マザーファンド

20.00%

20.48%

フィンテック戦略

グローバル・フィンテック株式マザーファンド

20.00%

20.31%

マース戦略

グローバル・モビリティ・サービス株式マザーファンド

20.00%

20.07%

スペース戦略

グローバル・スペース株式マザーファンド

20.00%

20.27%

ゲノム戦略

グローバル全生物ゲノム株式マザーファンド

20.00%

18.65%-0.22%

100.00%100.00%その他
合計※ 対純資産総額比です。

◆ 組入上位５通貨
通貨◆ 組入上位５ヵ国・地域
国・地域

比率

◆ 組入上位５業種比率

業種比率90.91%

1 米国

79.45%

12 ユーロ

2.84%

2 カナダ

3.34%

2 資本財

14.96%

3 日本円

1.93%

3 スイス

2.43%

3 ソフトウェア・サービス

14.17%

4 香港ドル

1.18%

4 日本

1.93%

4 金融サービス

12.17%

5 台湾ドル

0.64%

5 オランダ1.76%

5 メディア・娯楽

11.62%

1 米国ドル※ 対純資産総額比です。

◆ ファンドマネージャーのコメント

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

16.05%※ 対純資産総額比です。
※ 対純資産総額比です。
※ 国・地域は、先進国・新興国株式（日本含む） ※ 業種はGICS分類（産業グループ）によるものです。
GICSに関する知的所有権等はS&PおよびMSCIとも発行企業のリスク所在国による分類です。
Inc.に帰属します。

◎市場環境
９月の主要株式市場は、米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が0.5％の大幅利下げを行い、米国経済のソフトランディング期待が高まるなか、前月末比で上昇しました。セクター別では、一般消費財・サービス、素材、公益などのセクターが好調となる一方、エネルギー、ヘルスケア、生活必需品などのセクターは出遅れました。
◎運用概況
当月のグローバル・イノベーション株式ファンド（適格機関投資家向け）の基準価額は、前月末比で上昇しました。
組み入れている５本のファンドのうち、「グローバル全生物ゲノム株式マザーファンド」が下落しましたが、「グローバル・デジタル・トランスフォーメーション株式マザーファンド」、「グローバル・モビリティ・サービス株式マザーファンド」、「グローバル・フィンテック株式マザーファンド」、「グローバル・スペース株式マザーファンド」が上昇しました。

※ 「グローバル・イノベーション株式ファンド（適格機関投資家向け）の資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントが日興アセットマネジメントからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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みらいコネクトファンド
当初設定日： 2021年7月13日
作成基準日： 2024年9月30日

追加型投信／内外／株式

グローバル・イノベーション株式ファンド（適格機関投資家向け）の資産の状況◆ 組入上位10銘柄
銘柄

国・地域

業種

比率

銘柄解説

半導体・半導体
製造装置

テラダインは、半導体検査装置メーカー。同社製品・サービスは、半導体検査装置のほか、航空宇宙関連の検査機器や、自動車診断テスト装置
3.33%なども含まれている。また、産業用オートメーション事業として自律型産業ロボットも提供している。

資本財

小型ドローンを米軍向けに提供している。米空軍と共同で、有人航空機のそばを飛行する自動操縦ドローンを開発した。同社はまた、衛星用の3.28%地上機器も提供しており、同事業は低軌道衛星や中軌道衛星が増える
ことにより、年間10～20％の成長が期待される。

米国

金融サービスアプリベースのオンライン証券会社で、投資家が無料で株式や暗号資産の取引を行うことができる。個人投資家にとって革新的なサービスであ
3.06% り、高いブランド力を構築し、新たな顧客を速いペースで獲得している。
顧客基盤をもとに、暗号資産など新たな金融商品を販売することが可能である。

4 パランティア・テクノロジーズ 米国

ソフトウェア・サービス

3.04%

5 ショッピファイ

ソフトウェア・サービス

ショッピファイは、eコマース会社で、カナダ、米国、英国、オーストラリアなど各国の中小事業者に対してクラウドベースのマルチチャネル・プラッ
3.00%
トフォームを提供している。同社プラットフォームは、販社および顧客に対して、様々な販売チャネルでの商品販売・購入を可能にする。

米国

資本財

小型無人航空機の大手であり、米国軍に使われている小型ドローンでは最大のシェアを有している。また、米国で、初めて商業用ドローンの運営2.71% 許可を得た会社でもある。小型ドローンで培った技術は、今後成長が期待される商業用ドローン市場においても高い市場シェアを獲得することにつながるものと思われる。

米国

テクノロジー・ハードウェアおよび機器

米国の計測機器メーカー。ソフトウェア、データ、センサーを組み合わせたドローンプラットフォームを提供するほか、建設や物流業界向けにフ2.62% リート管理サービスも提供する。こうしたサービスを通じて、同社は、物流や建設における自動運転プラットフォームにおける非常に重要な要素と見られる大規模な蓄積データにアクセスすることが可能。

イリジウム・コミュニケーション
米国
8 ズ

電気通信サービス

米国の衛星通信会社。低軌道周回衛星の一群からなるイリジウム通信網を有している。極地を含め陸・海・空をカバーする同社のソリューション
2.54%
は、海事、航空、政府・軍事、緊急・人道的サービス、鉱業、林業、石油・ガス、重機、運輸、公益事業などの業界に適している。

9 コインベース・グローバル

金融サービス

暗号資産の規制企業で2012年に設立。最も信頼される暗号資産取引所
2.24% の1つである。同社は暗号資産に関連する各種サービスを提供していることから、市場の拡大と連動して成長することができると見られる。

メディア・娯楽

同社が運営するオンライン・プラットフォームでは、ユーザーが、様々な仮想空間に入り、個人が開発し配信したゲームでプレイすることができる。
2.15% 個人向けのデジタル・エンターテイメントにおいてリーダー的存在で、ゲーム内での購入などの魅力的な収入機会などから、今後も成長が期待される。

1 テラダイン米国

クラトス・ディフェンス＆セキュ
米国
2 リティー

3 ロビンフッド・マーケッツ

6 エアロバイロンメント

7 トリンブル

10 ロブロックス

カナダ

米国

米国

情報分析ソフトウエアを開発するソフトウエア開発会社で世界各地で事業を展開。政府機関や大企業向けにデータ統合とアナリティクスを提供。

※ 対純資産総額比です。
※ 国・地域は、先進国・新興国株式（日本含む）とも発行企業のリスク所在国による分類です。
※ 業種はGICS分類（産業グループ）によるものです。GICSに関する知的所有権等はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。

組入銘柄数 ： 133※ 「グローバル・イノベーション株式ファンド（適格機関投資家向け）の資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントが日興アセットマネジメントからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

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当初設定日： 2021年7月13日
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追加型投信／内外／株式ファンドの特色
1. 主に、世界の上場株式の中から、破壊的イノベーションを起こし得るビジネスをおこなう企業の株式を実質的な投資対象とします。
2. 個別銘柄の選定において、アーク社の調査力を活用します。

投資リスク《基準価額の変動要因》● ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
● 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
● 投資信託は預貯金とは異なります。
【株価変動リスク】
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【為替変動リスク】
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
【信用リスク】
有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【カントリーリスク】
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。
【流動性リスク】
時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
《その他の留意点》● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● ファンドは、大量の換金申込みが発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止・取消となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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追加型投信／内外／株式

お申込みメモ
購購入入単価位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
額 ・・・ 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）
換金 単 位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換
金 価 額 ・・・ 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
換金 代 金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。
申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、販売会社の営業日の午後3時※までとします。
※2024年11月5日受付分からは午後3時30分までとなる予定です。なお、販売会社により受付時限が異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購 入 ・ 換 金
申込日当日または申込日の翌営業日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないも・・・申込受付不可日のとします。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行休業日
換金 制 限 ・・・ ファンドの規模および商品性格などにもとづき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間および金額の制限をおこなう場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購 入 ・ 換 金 申 込 受 付 ・・・ 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、投資対象国における非常事態による市場の中止および取消し
閉鎖、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。
信
託 期 間 ・・・ 無期限（2021年7月13日設定）
繰
上 償 還 ・・・ 主要投資対象ファンドが償還される場合には、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させます。
次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。
・受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合
決算
日 ・・・ 毎年3月12日（休業日の場合は翌営業日）です。
収
益 分 配 ・・・ 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市場動向などを勘案して分配金額を決定します。
課
税 関 係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA)の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に 3.3％（税抜3.0％）を上限 として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額ありません。
《投資者が信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
・当ファンド：純資産総額に対して年率0.946％（税抜0.86％）
・投資対象とする投資信託証券：純資産総額に対して年率0.913％（税込）※ファンドが投資対象とする投資信託証券のうち信託報酬が最大のものを表示しています。
・実質的な負担：純資産総額に対して 年率1.859％程度（税込）※この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。
■ その他の費用・手数料
有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します（投資対象ファンドにおいて負担する場合を含みます。）。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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追加型投信／内外／株式

委託会社・その他の関係法人の概要【● 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図をおこなう者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2831号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会
ホ ー ム ペ ー ジ ： https://www.soam.co.jp/
サポートデスク ： 045-225-1651 受付時間 9：00～17：00 [土日・祝日等は除く]

行幅が標● 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理をおこなう者）

販売会社
商号等

登録番号

加入協会

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号

日本証券業協会

株式会社京都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライ
フデザイン証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

きらぼしライフデザイン証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3198 号

日本証券業協会

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号

日本証券業協会

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第673号

日本証券業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第36号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社京都銀行（委託金融商品取引業者 京銀証券株式会社）株式会社きらぼし銀行

株式会社ＵＩ銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）（オンラインサービス専用）

株式会社横浜銀行

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によっては、新規のお申込みを停止している場合があります。
＜当資料の取扱いに関する留意事項＞◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
◆ ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。
また、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
◆ 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
また、今後予告なく変更される場合があります。
◆ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

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