タイトル「新人文主義」に期待するもの

著者

郡司, 淳; GUNSHI, Jun

引用

年報新人文学(14): 2‑7

発行日

2017‑12‑25

﹇巻頭言﹈﹁新人文主義﹂に期待するもの

現在︑私たちは時代の転換点に立っている︒

郡司淳

日本の総人口は︑二〇〇八年の一億二八〇八万人をピークに減少に転じた︒それは︑二〇四八年に九九一三万人と一億人を割り込み︑二一〇〇年には四九五九万人にまで減少すると見込まれている︒ただし︑この数字は︑出生・死亡中位の中位推計に基づくもので︑出生低位・死亡高位の低位推計では三七九五万人となり︵﹁日本の将来推計人口︵二〇一二年一月推計︶﹂︶︑明治政府が一八七二年︑同年の戸籍法施行をふまえて初めて行った全国戸籍調査による三四八一万人にほぼ匹敵するものとなる︒いわば日本は︑今後一〇〇年足らずの間に近代の初めの水準にまで人口が減少するのである︒

この減少は︑いうまでもなく出生率の低下によるものである︒歴史人口学の知見によれば︑それは︑二〇世紀初頭の都市部ではじまり︑一九二〇年代半ば以降は農村部でもみられるようになり︑五〇年代以降加速化する︒日本の人口が二一世紀初頭まで増加し続けたのは︑その一方で︑乳幼児死亡率をはじめとする死亡率が一九二〇年代以後着実に低下していったためである︒こうして一九六〇年代には︑﹁多002

産多死﹂から﹁多産少死﹂を経て﹁少産少死﹂へ至るという﹁第一次人口転換﹂が完了した︒現在は︑さらに人口置換水準を下回る少子化の進行による﹁第二次人口転換﹂時代にあたっている︒

一 人 の 女 性 が 一 生 に 産 む 子 ど も の 平 均 数 で あ る 合 計 特 殊 出 生 率 は︑ 統 計 を 求 め う る 最 も 古 い 年 で ある一九二五年が五・一人で︑四七年から四九年にかけての第一次ベビーブームのような例外的な時期を除き︑一・二六人を記録した二〇〇五年まで一貫して低下した︒出生力の低下は︑とくに二〇歳未満と三五歳以上の女性において顕著で︑前者は進学率の上昇と就職率の上昇による晩婚化︑後者は産児制限による出生抑制がその主たる要因として挙げられている︒

このような出生率の低下は︑すでにふれたように都市に始まった︒一九世紀までの都市は︑劣悪な住環境と過酷な労働によって高い死亡率および低い有配偶率と出生率を特徴とし︑農村からの流入者が家族を形成することなく︑したがって人口の再生産を行うことなく︑一代限りで死んでいく場であった︒

こうした状況は︑明治維新後も変わりなく︑﹁都市下層﹂がようやく家族を形成し︑都市に定着するのは︑日本が産業革命に成功したのちの日露戦争後を待たなくてはならなかった︵中川清﹃日本の都市下層﹄
一九八五年︶
︒﹁都市下層﹂や労働者︑さらには一九一〇年代から二〇年代にかけて成立する新中間層は︑都市生活に対応するため︑農山漁村とは異なる生計を営むことになった︒これらの人々が都市に定住するためには︑家業・家産を持たない以上︑まず家賃が必要となるし︑プレ学歴社会の成立を背景として︑それまで﹁雑費﹂と目されていた︑子どもの養育・教育・保健衛生費をはじめとする費目の支出が増加せざるをえない︒第二次世界大戦後には︑持ち家志向が強くなった結果︑住宅ローンがさらに家計を圧迫する

003 「新人文主義」に期待するものことになった︒

このような都市生活者のあり方は︑当然︑産児制限を必然化した︒従来の﹁家﹂＝戸籍では把握困難であった都市に住む家族を﹁世帯﹂として初めて把握した第一回国勢調査︵一九二〇年︶における普通世帯︵﹁住居及家計ヲ共ニスル者﹂など︶の平均員数は四・八九人で︑都市部では︑世帯数一〇〇〇あたり︑三人世帯が一九〇世帯で最も多く︑二人世帯と四人世帯が一六六世帯でこれに次ぐ︒新中間層の家庭をはじめとして︑子どもを養育・教育し︑月給制や年功賃金によって可能となった﹁家族計画﹂の下で家計を管理するため︑専業主婦が登場したのもこの時期からである︒

一九世紀後半から一九一〇年代にかけて︑実質賃金が上昇しなかったにもかかわらず︑労働者の家庭でエンゲル係数が六〇％ から四〇％ に低下する現象がみられたという中鉢正美の生活構造論の有名な指摘は︑以上のような都市生活のあり方に由来するもので︑エンゲル係数がもはや貧困指標として役に立たなくなったことを意味していた︒﹁豊かな生活﹂を求めようとするなら︑食費は可能な限り切り詰められなくてはならないからである︒こうして︑ごく一部の富裕層を除けば︑収入の如何を問わず︑﹁生活難﹂に追われる歴史が始まった︒﹁生活難﹂という相対的貧困の登場は︑戦時体制による国民生活の徹底した平準化を経て︑ナショナル・ミニマムの保障を国家の義務として当然視する社会の成立を促した︒日本国憲法は︑第二五条第一項に﹁すべて国民は︑健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する﹂との生存権を定めているが︑この﹁健康で文化的な最低限度の生活﹂とは生存権を史上初めて掲げた一九一九年のワイマール憲法第一五一条第一項の﹁人間たるに値する生活﹂との文言を置き換えたものである︒しかし︑何をもって﹁人004

間たるに値する生活﹂とみなすかは︑結局のところ︑国家財政や生活水準の上昇︑国民世論などによって決定される︒確かに戦後︑日本人は︑右肩上がりの経済成長に支えられることで︑物質的に﹁豊かな﹂生活を手にしてきた︒しかし︑﹁世間並みの暮らし﹂を求める民衆の切実な願いは︑当初は慎ましいものであったとしても︑生活水準の上昇によって従来奢侈品とみなされてきた商品が次々に必需品に加えられていけば︑﹁生活難﹂から自由になることは困難だった︒過去の時点からみてそれを﹁贅沢﹂というのは︑非歴史的な考え方である︒しかし人口が減少する一方で︑国の借金が増え続けている以上︑そのような消費生活は曲がり角に来ている︒

実際︑一九七〇年代の﹁一億層中流﹂はもはや遠い過去のものとなりつつある︒厚生労働省の国民生

活基礎調査によれば︑国民の相対貧困率は︑調査が始まった一九八五年以来︑上昇を続け︑二〇一二年には一六・一％ を記録し︑一五年には一五・六％ とやや回復したものの︑六人から七人に一人が貧困線を下回る生活を余儀なくされている現状にある︒このことは︑子どもがいる現役世帯のうち︑一人親世帯の貧困率が五〇・八％ ときわめて高い問題と合わせ︑国民生活に全責任を負うべき政治家がその責任を果たしてこなかった結果である︒にもかかわらず︑政府は︑昨年来二度にわたって生活保護基準＝﹁人間に値する生活﹂の最低水準を切り下げることで応じた︒それにしても︑こうもやすやす︑と︒政治家の矜恃を疑う︒とくに︑労働能力を持つ者の貧困を怠惰ゆえの個人責任とみなし︑﹁犯罪﹂と宣言した

一八三四年のイギリス新救貧法のような︑古典的自由主義に基づく言説が政治家のみならず︑ネットなどでまかり通っている事実には暗澹たる思いがする︒

だから︑﹁私たち一人一人の小さい家は簡素でありたい︒そして私たちの住む社会という大きな家庭005 「新人文主義」に期待するもの

は︑実にゆきとどいた豊富なものでありたい﹂︵羽仁もと子案﹃家計簿﹄一九〇四年創案︶と切に願う︒

大学では︑学生が将来︑自らが置かれた状況を把握し︑自分を苦しめているものの正体を突きとめることができるように︑﹁書き言葉﹂を是非とも身につけさせたい︒そのうえで︑﹁人間にふさわしい生き方﹂﹁人間のあるべき姿﹂とは何かを追求する構えとそれを可能にする知的基盤を自ら育んでほしいと念じている︒

日本の将来に楽観はしていないものの︑期待も持っている︒たとえば家族のあり方をはじめとする人間関係についてである︒

私たちは︑自分の身の回りに現に存在するものがあたかも普遍的なものと思い込み︑そうした存在が変化することに対して不安を感じ︑否定的な態度を取りがちである︒子どもの﹁孤食﹂を家族崩壊の兆しとみなし︑その責任を一方的に働く母親に負わせるような物言いは︑こうした思い込みに乗じている︒

しかし家族の﹁共食﹂も︑それが団欒の場になったのも︑近代になってからのことである︒夫婦同姓もまた然り︒そもそも家族とは歴史的なものなのである︒

今後︑日本の人口が減少する過程では︑女性差別を構造化して出発した近代という時代に︑資本制を不可欠の前提とした成立した家父長的な家族が別の家族に生まれ変わるものと認識している︒昨今の家事や育児に従事する夫の増加や︑改姓義務がないことを理由に︑あるいは対等な関係を求めて事実婚が増えているのは︑そうした兆候を示すものであろう︒

歴史は繰り返さない︒﹁いかに生きるべきか﹂という問いは人文学の普遍的なテーマであるが︑新しい時代にはそれにふさわしい生き方が存在するはずである︒学生が自覚的であると否とにかかわらず︑

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﹁新人文主義﹂に求めているものとは︑そのような生き方を創造する手かがりではないだろうか︒︵ ぐ ん し じゅん・北海学園大学人文学部教授︶

007 「新人文主義」に期待するもの