日本グリース株式会社 J4560006 2023 年 4 月 1 日 1/6

安全データシート (SDS)
改定日： 2023年4月1日
1. 化学品及び会社情報
製品名
推奨用途
使用上の制限
会社名
住所
担当部門
緊急連絡先
整理番号
2. 危険有害性の要約
GHS分類

ラスファイター CS乾性 Y
防錆油剤
上記以外の用途日本グリース株式会社
横浜市鶴見区末広町1-12-4
営業本部
電話番号 045-501-0781
技術研究所
電話番号 078-731-8147
J456000600

FAX番号 045-504-2217

引火性液体: 区分2
皮膚腐食性/刺激性: 区分2
生殖毒性: 区分2
特定標的臓器毒性(単回ばく露): 区分3(麻酔作用)
特定標的臓器毒性(反復ばく露): 区分2(中枢神経系）
誤えん有害性: 区分1

GHSラベル要素
絵表示

注意喚起語
危険有害性情報

注意書き【安全対策】【応急措置】【保管】

危険H225: 引火性の高い液体及び蒸気H315: 皮膚刺激
H361: 生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い
H336: 眠気又はめまいのおそれH373: 長期にわたる、又は反復ばく露による中枢神経系の障害のおそれ
H304: 飲み込んで気道に侵入すると生命に危険のおそれP201: 使用前に取扱説明書を入手すること。
P202: 全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
P210: 熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
P233: 容器を密閉しておくこと。
P241: 防爆型の電気機器/換気装置/照明機器等を使用すること。
P242: 火花を発生させない工具を使用すること。
P243: 静電気放電に対する措置を講ずること。
P260: 粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーを吸入しないこと。
P261: 粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーの吸入を避けること。
P264: 取扱後は手をよく洗うこと。
P271: 屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
P280: 保護手袋/保護衣/保護眼鏡/保護面を着用すること。
P301+P310: 飲み込んだ場合: 直ちに医師に連絡すること。
P304+P312: 吸入した場合: 気分が悪いときは医師に連絡すること。
P308+P313: ばく露又はばく露の懸念がある場合: 医師の診断/手当てを受けること。
P332+P313: 皮膚刺激が生じた場合: 医師の診断/手当てを受けること。
P314: 気分が悪いときは、医師の診断/手当てを受けること。
P301+P331: 飲み込んだ場合: 無理に吐かせないこと。
P304+P340: 吸入した場合: 空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
P302+P352: 皮膚に付着した場合: 多量の水と石鹸で洗うこと。
P303+P361+P353: 皮膚(又は髪)に付着した場合: 直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水で洗うこと。
P362+P364: 汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
P370+P378: 火災の場合: 消火するために適切な消火剤等を使用すること。
P403+P235: 換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。

日本グリース株式会社 J4560006 2023 年 4 月 1 日 2/6【廃棄】P405: 施錠して保管すること。
P501: 内容物/容器を国際/国/都道府県/市町村の規則に従って廃棄すること。具体的には、都道府県知事等の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。

※GHS分類から導かれる上記注意書きに記載がない場合でも、本SDS4～8章を参考にし安全対策/応急措置/保管/廃棄に関し充分な配慮を行うこと。

国・地域情報国内外の情報に関しては「14. 輸送上の注意」「15. 適用法令」を参照すること。

3. 組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別
化学名又は一般名
成分及び含有量

化学特性 (化学式)
官報公示整理番号
CASナンバー
危険有害成分
化学物質管理促進法(PRTR法)

労働安全衛生法

毒物劇物取締法

混合物
防錆油剤
樹脂 50-60％
溶剤(トルエン) 30-40％
添加剤 10％未満(鉱物油潤滑油基油を含む場合IP346法によるDMSO抽出物量3％未満の高度精製基油である)
特定できない企業秘密なので記載できない
企業秘密なので記載できない
2023年3月31日まで
第1種指定化学物質 エチルベンゼン 9.8％
第1種指定化学物質 キシレン 9.8％
第1種指定化学物質 トルエン 38％
2023年4月1日以降
第1種指定化学物質 エチルベンゼン 9.8％
第1種指定化学物質 キシレン 9.8％
第1種指定化学物質 トルエン 38％
表示対象物(通知対象物)：トルエン 30-40％、エチルベンゼン 1-10％、キシレン 110％、メタノール 1％未満
通知対象物：鉱油 1％未満
特定化学物質障害予防規則 特定化学物質 第2類(エチルベンゼンを1％以上含む)
有機溶剤中毒予防規則 第2種有機溶剤(キシレン、トルエンを5％以上含む)
危険物 引火性の物
対象物ではない

4. 応急措置
吸入した場合1. 新鮮な空気の場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させる。体を毛布等でおおい、保温して安静を保ち、直ちに医師の手当てを受ける。
2. 呼吸が止まっている場合及び呼吸が弱い場合は、衣類をゆるめ、呼吸気道を確保した上で人工呼吸を行う。
皮膚(または髪)に付着した場 ・ 直ちに汚染された衣服を脱ぎ、皮膚を大量の水と石鹸で洗う。汚染された衣服を再使用す合る場合には洗濯する。
眼に入った場合・ 清浄な水で数分間注意深く洗う。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外す。その後も洗浄を続け、最低15分間洗浄した後、医師の手当てを受ける。
飲み込んだ場合・ 無理に吐かせないで、医師の手当てを受ける。口の中が汚染されている場合は、水で十分洗う。
急性症状及び遅発性症状・ 誤飲した場合、胃の粘膜を刺激し、吐くことがある。嘔吐中に、飲み込んだ本品が肺に吸入の最も重要な徴候症状されると、化学性肺炎を起こし、致命的となることがある。
応急措置をする者の保護・ 現在のところ有用な情報なし
医師に対する特別な注意 ・ 現在のところ有用な情報なし
事項

5. 火災時の措置
適切な消火剤

1. 霧状の強化液、粉末、炭酸ガス、泡が有効である。
2. 初期の火災には、粉末、炭酸ガス消火剤を用いる。
3. 大規模火災の際には、泡消火剤を用いて空気を遮断することが有効である。
使ってはならない消火・ 棒状水の使用は、火災を拡大し危険な場合がある。
火災時の措置に関する特有 1. 高温の金属表面等に接触したり、燃料管から漏洩した場合、発生した蒸気によって燃焼やの危険有害性爆発が起きる可能性がある。

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特有の消火方法
消火を行う者の保護

6. 漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置
環境に対する注意事項

封じ込め及び浄化の方法・機材

二次災害の防止策

7. 取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策

注意事項
安全取扱い注意事項
保管
安全な保管条件

適切な技術的対策
注意事項
安全な容器包装材料

8. ばく露防止及び保護措置
設備対策
管理濃度
許容濃度
保護具
呼吸器用保護具
手の保護具
眼，顔面の保護具
皮膚及び身体の保護具
特別な注意事項
9. 物理的及び化学的性質

2. 燃焼の際は、煙、一酸化炭素、亜硫酸ガス等が生成される。
1. 周囲の設備等に散水して冷却する。
2. 火災発生場所の周辺に関係者以外の立入りを禁止する。
・ 消火作業の際は、風上から行い必ず保護具を着用し、皮膚への接触が想定される場合は、不浸透性の保護具及び手袋を着用する。

・ 消火用器材を準備する。作業の際には消火用保護具を着用する。
1. 下水道・河川等に流出し、二次災害・環境汚染を起こさないよう注意する。
2. 海上の場合、展張船によるオイルフェンスの展張は危険防止のため蒸気の及ばない範囲で行う。止むを得ず危険範囲に近づく場合は蒸気の拡散状況を把握し(風向、風速、ガス濃度等)安全を確認する。
1. 蒸発しやすいので、速やかに全ての着火源を取り除き、漏洩箇所の漏れを止める。
2. 危険地域より人を退避させる。危険地域の周辺には、ロープを張り、人の立入りを禁止する。
3. 少量の場合は、土、砂、おがくず、ウエス等に吸収させ回収する。
4. 大量の場合は、盛り土で囲って流出を止めた後、液面を泡で覆い容器等に回収する。
5. 室内で漏出した場合は、窓・ドアを開け十分に換気を行う。
1. 漏洩時は事故の未然防止及び拡大防止を図る目的で、速やかに関係機関に通報する。
2. 付近の着火源となるものを速やかに除くとともに消火剤を準備する。
3. 下水道・河川等に流出し、二次災害・環境汚染を起こさないよう注意する。

1. 指定数量以上の量を取扱う場合には、法で定められた基準に満足する製造所、貯蔵所、取扱所で行う。
2. 熱、火花、炎、高温体等との接触を避けるとともに、みだりに蒸気を発散させないこと。禁煙。
3. 静電気対策を行い、作業衣、靴等も導電性の物を用いる。
4. 口で油を吸い上げるようなことは(サイホン)はしない。
5. 皮膚に触れたり、眼に入る可能性のある場合は保護具を着用する。
6. 容器を転倒や落下させたり、衝撃を加える等の乱暴な取り扱いはしない。
・ 室内で取り扱いを行う場合は、十分な換気を行う。
・ 換気装置をつける場合は、防爆タイプを用いる。
・ ハロゲン類、強酸類、アルカリ類、酸化性物質と接触しないよう注意する。
1. 直射日光を避け、涼しく換気の良い場所に保管すること。
2. 容器を密閉し、保管場所に施錠すること。
3. 危険物の表示をして保管する。
4. 熱、スパーク、火炎並びに静電気蓄積を避ける。
・ 保管場所で使用する電気器具は防爆構造とし、器具類は接地する。
・ ハロゲン類、強酸類、アルカリ類、酸化性物質との接触並びに同一場所での保管を避ける。
1. 空容器に圧力をかけない。圧力をかけると破裂することがある。
2. 容器は、溶接、加熱、穴あけ又は切断しない。爆発を伴って残留物が発火することがある。

・ 屋内作業場は、防爆タイプの排気装置を設置する。
・ 取扱い場所の近くに眼の洗浄及び身体洗浄のための設備を設置する。
・ トルエン 20ppm
・ 日本産業衛生学会1) (2018年度版) 50ppm(188mg/m3)(トルエン)
・ ACGIH2) (2009年度版)
時間加重平均 (TWA)値 20ppm
・ 状況に応じて呼吸用保護具等を使用する。
・ 状況に応じて耐油性保護手袋等を使用する。
・ 状況に応じて保護眼鏡等を使用する。
・ 状況に応じて保護衣等を使用する。
・ 現在のところ有用な情報なし

日本グリース株式会社 J4560006 2023 年 4 月 1 日 4/6

物理状態
色
臭いpH
融点／凝固点
沸点又は初留点及び沸騰範囲
引火点
可燃性
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界
蒸気圧
密度
溶解度
n-オクタノール／水分配係数
自然発火点
分解温度
動粘性率
相対ガス密度
粒子特性10. 安定性及び反応性
化学的安定性：
危険有害反応可能性：避けるべき条件：
避けるべき材料：
混触危険物質：
危険有害な分解生成物：
11. 有害性情報【揮発油として】
急性毒性

皮膚腐食性／刺激性眼に対する重篤な損傷性／
眼刺激性
呼吸器感作性又は皮膚感作性
生殖細胞変異原性
発がん性
生殖毒性

液体
赤褐色
臭気あり
データなし
データなし
データなし
10℃以下(TAG)あり
爆発限界 下限：1容量％(推定値)／上限：7容量％(推定値)
データなし
約0.961g/cm３ (15℃)
水に対する溶解性：ほとんど不溶
データなし
データなし
データなし
11.77mm2/s (40℃)
データなし
データなし

・ 常温で暗所に貯蔵・保管された場合、安定である。
・ 強酸化剤との接触を避ける。
・ 静電放電、衝撃、振動などを避ける。
・ 現在のところ有用な情報なし
・ ハロゲン類、強酸類、アルカリ類、酸化性物質と接触しないよう注意する。
・ 燃焼の際は、煙、一酸化炭素、亜硫酸ガス等が生成される。
(3)
混合物としての有害性情報はないため、ここでは主たる溶剤について記載する。製品としては「2.
危険有害性の要約」を参照すること。
・経口 LD50
5000mg/kgより大きい・経皮 LD50
5000mg/kgより大きい・吸入(蒸気) LC50(4H) 20mg/Lより大きい
・皮膚刺激性(24時間)が指摘されている。
・眼刺激性は指摘されていない。
・有用な情報なし。

・一部陽性を示す試験結果はあるが、総合評価としては陰性となっている。
・IARCではグループ3に分類されている。
・胎児への毒性が指摘されている。
・ラット試験により父性影響として精子形成に関する毒性のほか、胎芽又は胎児毒性が指摘されており、経験的に雌雄いずれに対しても毒性があると考えられる。
特定標的臓器毒性(単回ばく ・有用な情報なし。
露、反復ばく露)
誤えん有害性・40℃の動粘性率が20.5mm2/s以下の炭化水素であり区分1。
12. 環境影響情報【揮発油として】
生態毒性

残留性・分解性
生態蓄積性(3)
混合物としての環境影響情報はなく、ここでは主たる成分である溶剤について記載する。製品としては「2. 危険有害性の要約」を参照すること。
・魚類
ニジマス LC50 7.63mg/L(96h)
ファットヘッドミノー NOEC 5.44 mg/L(7d)・無脊椎動物 オオミジンコ EC50 8.00mg/L(24h)
オオミジンコ 遊泳阻害 EC50 6mg/L(48h)・藻類
クロレラ EC50 245.00 mg/L(24h)
緑藻類 EC50 10.00 mg/L(24h)・容易に生分解される。
・魚類(コイ) 0.05 mg/L(3d)、生体濃縮係数(BCF)：90

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土壌中の移動性
オゾン層への有害性

・有用な情報なし。
・情報なし

13. 廃棄上の注意
残余廃棄物

1 事業者は産業廃棄物を自ら処理するか、又は都道府県知事の許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
2 投棄禁止。
3 埋立処分を行う場合には、あらかじめ焼却設備を用いて焼却し、その燃えがらについては、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令」に定められた基準以下であることを確認しなければならない。
4 燃焼する場合は、安全な場所で、かつ、燃焼又は爆発によって他に危害又は損害を及ぼす恐れのない方法で行うと共に、見張り人をつける。
・ 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

汚染容器及び包装

14. 輸送上の注意
国際規制
国連分類、品名等
国連番号
国内規制
陸上輸送

消防法
容器

海上輸送
航空輸送
輸送又は輸送手段に関する特別の安全対策

・ 引火性液体類(クラス3)／その他の引火性液体(他の危険性を有しないもの)／容器等級Ⅱ・ UN1993
・ 下記、輸送に関する国内法規制に該当するので、各法の規定に従った容器、積載方法により輸送する。
危険物 第4類 第1石油類 危険等級Ⅱ
危険物に該当する場合、危険物の規制に関する規則別表第3の2項 に定めたものを使用すること。(注)容器は、危険物の規則に関する技術上の基準の細目を定める告示第68条の5に定める容器試験基準に適合していることを確認すること。
・ 船舶安全法：UN1993 引火性液体類(クラス3)／その他の引火性液体(他の危険性を有しないもの)／容器等級Ⅱ・ 航空法：UN1993 引火性液体類(クラス3)／その他の引火性液体(他の危険性を有しないもの)／容器等級Ⅱ
1 引火性がある場合は「火気厳禁」
2 容器が著しく摩擦または動揺を起こさないように運搬する。
3 指定数量以上の危険物を車両で運搬する場合は、総務省令で定めるところにより、当該車両に標識を掲げる。また、この場合、当該危険物に該当する消火設備を備える。運搬時の積み重ね高さは3m以下とする。
4 第1類及び第6類の危険物及び高圧ガスと混載しない。
5 その他関係法令の定めるところに従う。

15. 適用法令
国内法令
消防法
化学物質管理促進法(PRTR法)

労働安全衛生法

毒物劇物取締法
船舶安全法

危険物 第4類 第1石油類 危険等級Ⅱ
2023年3月31日まで
第1種指定化学物質 エチルベンゼン 9.8％
第1種指定化学物質 キシレン 9.8％
第1種指定化学物質 トルエン 38％
2023年4月1日以降
第1種指定化学物質 エチルベンゼン 9.8％
第1種指定化学物質 キシレン 9.8％
第1種指定化学物質 トルエン 38％
表示対象物(通知対象物)：トルエン 30-40％、エチルベンゼン 1-10％、キシレン
1-10％、メタノール 1％未満
通知対象物：鉱油 1％未満
特定化学物質障害予防規則 特定化学物質 第2類(エチルベンゼンを1％以上含む)
有機溶剤中毒予防規則 第2種有機溶剤(キシレン、トルエンを5％以上含む)
危険物 引火性の物
対象物ではない危険物(引火性液体類)

日本グリース株式会社 J4560006 2023 年 4 月 1 日 6/6

航空法
海洋汚染防止法
水質汚濁防止法
廃棄物の処理及び清掃に関する法律

危険物(引火性液体)
危険物、有害液体物質(Y類)
指定物質
産業廃棄物規則(拡散、流出の禁止)

16. その他の情報※本書類中の％表示については、特に指定のない限り「質量％」を表す。

【引用文献】
1) 許容濃度等の勧告、日本産業衛生学会(2018)
2) ACGIH Threshold limit values and biological exposure indices. (2009)3) SDS of upstream supplier【参考資料】
・日本規格協会 JIS Z 7253：2019 「GHSに基づく化学品の危険有害性情報の伝達方法－ラベル，作業場内の表示及び安全データシート(SDS)」・同上 JIS Z 7252：:2019 「GHSに基づく化学品の分類方法」
・独立行政法人 製品評価技術基盤機構(nite) 「GHS関連情報」
・経済産業省 化学物質排出把握管理促進法サイト
・厚生労働省 医薬食品局 「GHS対応ラベルおよびSDSの作成マニュアル」
・厚生労働省 職場のあんぜんサイト 「GHS対応モデルラベル・モデルSDS情報」
安全データシート(SDS)は、危険有害な化学製品について、安全な取扱いを確保するための参考情報として取扱事業者に提供されるものです。取扱事業者は、これを参考として、自らの責任において、個々の取扱い等の実態に応じた適切な処置を講ずることが必要であることを理解した上で、活用されるようお願いします。
従って本データシートそのものは安全の保証書ではありません。また本データシートはJIS Z7253：2019に沿って、潤滑油協会にて作成したSDSモデル及び改定日時
点で弊社のサプライチェーンを通じ上流メーカーから得られた情報を基に作成したものであり、その内容やデータについて弊社製品そのものを反映しているわけではなく、すべてを保証するものでもありません。各種法令改正や製品情報の改定により今後も内容が変更されますので、販売・流通事業者は、取扱事業者に対し、常に最新の安全データシートを提供するようにお願いします。