議事１．編修長あいさつ
１．編修長あいさつ

深尾編修長
深尾編修長

２．査読マニュアルについて
２．査読マニュアルについて 深尾編修長
深尾編修長
３．論文投稿・掲載状況
３．論文投稿・掲載状況

井出D3主査井出D3主査４．電子査読システムの運用状況について
４．電子査読システムの運用状況について
井出D3主査井出D3主査５．論文委員意見と回答
５．論文委員意見と回答

井出D3主査井出D3主査６．フリーディスカッション
６．フリーディスカッション

D部門論文委員会 幹事団（H18年度）
編修長
編修長補佐

深尾 正
大石 潔（長岡技科大）D1グループ（パワーエレクトロニクス）
主 査 上田 茂太（苫小牧高専） ほか幹事5名
副主査 佐藤 之彦（千葉大）
D2グループ（産業システム）
主 査 泉井 良夫（三菱電機）
副主査 岩路 善尚（日立製作所）

ほか幹事6名D3グループ（電気機器）
主 査 井出 一正（日立製作所）
副主査 水野 勉 （信州大）

ほか幹事5名1１．編修長あいさつ
深尾 正 編修長◆論文をよりよいものにしよう！
◆編修作業をより透明にしよう！
論文の著者と査読者に共通認識を持っていただくことが重要→ ＷＧによる査読マニュアルの作成
論文委員会のホームページ作成
ニュースレターの積極的な活用

2２．査読マニュアルについて
深尾 正 編修長

査読マニュアルの目的
・論文査読の基準を明確にすること。
・論文投稿者と査読者が論文に対して共通の認識を持つこと。
↓・査読期間を短縮すること。
・査読に対する不公平感をなくすこと。
・読みやすい理解しやすい論文を論文誌に掲載すること。

3

部門誌論文･査読の基本的考え方・論文の内容に対する全責任は投稿者にある。
・論文の査読は論文指導ではない。
・論文の価値の評価をするのは査読者ではなく，読者である。
投稿者は評価に耐えられる論文を作るよう，査読者は論文を早く取り上げるよう努力をすべき。

・次の論文を出したくなるような査読をすべきである。
何でも掲載すればよいというのでは勿論ない。
論文誌のレベルが下がれば投稿する魅力がなくなる。

査読の要点(論文が備えるべき要件)
・電気学術または技術に寄与するか。
・新規性，創意性，有用性のいずれかが認められるか。
・明白な誤り，矛盾点がないか。論旨が一貫しているか。まえがきで指摘した問題点が，むすびで結論付けられているか。
・同一内容，類似内容が発表されていないか。
・論文の完成度は掲載可能な水準に達しているか。

4

判定の基準・判定は４段階とし，以下の基準による。
1)エディトリアルな修正のみ：掲載(A判定)
2)修正内容が推奨項目(Suggested change)のみ：照会後掲載(B判定)
3)修正内容に必須項目(Mandatory change)を含む：
照会後判定(C判定)
4)論文の要件を具備していない：返送(D判定)
・完成度が低く内容が分かり難い等で照会後判定(C)の従来ケースは，返送(D)で再投稿を促す。
したがって，返送(D)は，必ずしも新規性，創意性，有用性を否定する場合だけでない。
・照会後掲載(B)，照会後判定(C)は1回のみ。

照会文の書き方(A，B，C判定)
・1)必須修正項目(Mandatory change)，2)推奨修正項目(Suggested change)，3)エディトリアルな修正項目(Editorialchange)に分け，判定の根拠を明確に記載する。
・1)の必須項目のある論文は，照会後判定(C)とする。
・2)の推奨項目と3)の項目のみの論文は照会後掲載(B)とする。
・3)の項目のみの論文は掲載(A)とする。

5

返送文の書き方(D判定)
・理由を具体的に，明確に記載する。
既に発表されている論文＊＊との違い，優位性が明らかでない，あるいは，同一内容である。
論文の目的･主張･効果などが，論文記載のデータ，実験方法では確認できず，創造性等が認められない。
理論式の展開の＊＊部分に誤りがある。
シミュレーション，実験で用いている変数，定数の値が理論式の仮定の範囲を外れ，理論の検証になっていない，等。

・客観的な証拠に欠けていると判断された論文については，再投稿を勧める。

その他
・掲載決定論文の内容の変更は，原則として誤字，脱字，フォントの不一致など，editorialな修正を除いて一切認められない。
・掲載決定後，最終原稿を作成する過程で意図的に論文として不適切な文言を追加したことが明らかになった場合には，掲載の決定を取り消す場合がある。
・本マニュアルの内容は常に改善ができるように，定期的に見直しを行うこととする。

6

３．論文投稿・掲載状況

論文誌Ｄ
D部門
論文投稿・掲載件数の推移
400

平成17年

350

投稿293 掲載147

300

293

276
264 255

投稿

250

227

200
150

157

203

174

151
147

144

掲載

100

198
181

206

173

128

50
0
H1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

111213

14

15

16

177

論文誌Ｄ研究開発レター投稿・
D部門
掲載件数の推移
80

平成17年

70
60

71
投稿24
掲載15

投稿

50

47

40

46

45

41

掲載

30

34

3235

392323201724212015

100H1234567891011121314151617

D論文誌の発行ページ数の推移
2500

平成17年

論文1205

解説269

2000

合計
1500

論文

1000

500

解説など

0
H1 2

34567891011 12 13 141516 178

論文掲載決定までの所要月数（論文誌Ｄ）
200

平成12年
平成13年
平成14年
平成15年
平成16年
平成17年

180
160
140
120
100
80

6.40ヵ月6.90ヵ月6.80ヵ月6.32ヵ月
8.37ヵ月8.70ヵ月60
40
20
0
H11.1‑12H12.1‑12H13.1‑12H14.1‑12H15.1‑12H16.1‑12H17.1.12

123456789101112131415161718392425102
66166156160153113
15873985572

524223242121172576485332204231271350
43123116

149
112

143
10994
100

66
8051503534183222171395107761131510103917114
37138
91

130
155

115
145

85
128

5366

48593630

1734

19241213111186616268173123690

98

137

82

724935312119857617

最近の傾向
・ＡＡ，ＡＢ，ＢＢなど，早期掲載可能な論文査読結果が少なくなっている。
・１回目の査読の戻りが遅い。
・査読の早い委員に負荷が集中。
・督促を掛けるのが遅い（２〜３ヶ月以降）。
対策
・電子査読システムの導入。
・査読ポリシーをマニュアル化し，査読側の意識を統一する。
・会員に論文の書き方に関する啓蒙を行う。

9

４．電子査読システムの運用状況について

運用状況
・平成17年後半の仮運用依頼，5/31時点でWebシステムによる登録論文103件（内レター4件），代理投稿35件。
課題（改善要望点）
・電気学会が各論文の担当幹事情報を把握できない。
・メール見落とし時に情報が欠落。
・担当幹事から査読依頼に2週間以上要しているケースあり。
・査読者が査読依頼を認識した確認機能なし。
・Web上の論文並べ替え機能なし。

10５．論文委員意見と回答

Ｑ．査読基準に判断例が示されないと、査読者毎のバラツキが懸念される。暗黙の了解・常識で運用されているのでは？
Ａ．
・従来は，査読者に対して査読基準の明確な説明がなく，論文を投稿者との間にも学会論文に対する共通の認識がなかった。
・上記を鑑みて，査読マニュアルを策定。

11

Ｑ：有用なら新しくなくても良い？ 有用性
は他の条件と「or」で扱うべきでは？
Ａ．
・「電気学術または技術に寄与する」，すなわち有用な内容であることが大前提。
・その上で「従来技術からの改良，延長であり，新規性，創意性を評価することは難しいが，データから効果は明らかで，未発表である」，「技術紹介的な論文であるが，整理の観点，仕方に工夫が認められ，技術の理解に有用」などの論文は取り上げるべき。
・新規性，創意性についても，具体的な評価尺度を正確に定めることは困難である。

Ｑ２：香川での意見交換会で「外国で論文になっていても国内で知られていなければ電気学会論文誌に論文として紹介されて良い」との発言あり。これもおかしい。
Ａ．
・二重投稿は罪であり，全く同一内容の論文を認めることはできない。
・研究は常に進んでいるのであるから，例えば，前に掲載になった論文の理論の展開の仕方を変えたことによってより分かりやすく，将来の展開の見通しよくなったような論文の場合，特に，前論文が海外誌に掲載の場合には，電気学会論文誌に取り上げてよいのではないか。

12

Ｑ．論文の詳細な部分について（例えば，式１つについて）専門性の高い査読者に部分的に確認してもらうことは、行われているか？
稀に，それを希望したくなることがある。
Ａ．
・内容についての全責任は著者にあり，査読者は答えの確認や論文指導をするわけではない。
・論理の展開，式の変形，仮定の設定などでの明らかな誤り，矛盾点に指摘は，同じ分野の査読者であれば可能であろうから，可能な範囲での確認が期待できる。

Ｑ．査読を催促するメールが送信され，システムをみると査読委員になっていた。査読依頼の連絡を受けた覚えがない。担当幹事からの査読依頼後，受諾クリックボタンが必要。
Ａ．
・論文委員会幹事会からも同種の要望あり。
・既に処理の手続きを検討中であり，対応できるところから実行していく。

13

Ｑ．査読が非常に長期にわたり，また査読者のエゴを感じらた体験があった。査読者のモラルについて，なかなか改善は見込めないかもしれないが，期間厳守については制度として徹底できるのではないか？
Ａ．
・査読マニュアルの徹底による査読基準の明確化により，また，電子査読システムの改良によるチェック，催促機能により，改善を期待している。
・査読者のご協力をよろしくお願いします。

Ｑ．
（1）電子投稿に移行して査読が迅速になった。投稿者が論文処理状況を確認ができ，透明性が高まってよい。
（2）投稿時に著作権譲渡書を提出するが，掲載決定後に行うべき。他学会の多くは，掲載決定後。投稿時に著作権譲渡書を提出する
意味を投稿者に明確化すべき。
（3）著作権譲渡書を郵送しているが，電子化（Fax含む）を検討いただきたい。
Ａ．(2)，(3)については編修会議に提案，このようにした理由などを確認する。

14

Ｑ．用語について的確に指摘できないことがある。電気学会としての指針があれば，Web上などに明示いただきたい。
Ａ．
・論文の用語については，学術用語集，電気学会専門用語集，電気工学ハンドブックなどを参考にして使用するようになっている筈である。
・査読者各位には，それらを参照いただくよう，お願いしたい。

６．フリーディスカッション

15