月報 l 基準日 : 2024年9月30日

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
追加型投信／国内／株式
JPMザ・ジャパン
基準価額・純資産総額等の推移
(円)

(億円)

120,000

分配金再投資基準価額（左軸）

基準価額（左軸）

TOPIX（配当込み）（左軸）純資産総額（右軸）

3,500
3,000

100,000

2,500

80,0002,000
60,0001,500
40,0001,000

20,000500

01999/12/15(設定日)

2004/11/29

2009/11/14

2014/10/30

02024/9/30

2019/10/15

騰落率
1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

5年

設定来

ファンド

-1.2%

-3.9%

0.5%

19.7%

30.4%

90.8%

895.0%TOPIX（配当込み）

-1.5%

-4.9%

-3.3%

16.6%

40.5%

87.9%

159.7%

・ 基準価額は信託報酬控除後です。分配金再投資基準価額は、税引前分配金を分配時に再投資したものとして計算しています。信託報酬については、後記の「ファンドの費用」をご覧ください。
・ TOPIX（配当込み）は当ファンドのベンチマークです。
・ 「基準価額・純資産総額等の推移」におけるTOPIX（配当込み）は、設定日の前営業日を10,000として指数化しています。
・ 騰落率は、分配金再投資基準価額にて計算しています。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
・ ベンチマークの設定来の騰落率は、設定日の前営業日を基準値としています。

ファンド情報ポートフォリオ情報(マザーファンド）

基準価額

98,196円

銘柄数

純資産総額

762.8億円

資産構成比率

過去5期の分配金実績
63

第20期

2019年12月

0円

100.0%

第21期

2020年12月

0円

98.8%

第22期

2021年12月

0円

投資信託組入比率-

第23期

2022年12月

0円

先物等組入比率-

第24期

2023年12月

0円

株式組入比率現金等

1.2%

・ 投資信託には不動産投資信託（REIT）も含まれます。
・ 「ポートフォリオ情報」における比率は純資産総額比です。
・ 売買等の計上タイミングの影響や市場環境の急激な変動により、一時的に株式組入比率が100％を超える場合があります。

設定来累計

200円

・ 分配金は、1万口当たり、税引前です。
・ 上記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。また、必ず分配を行うものではありません。

本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

1 /14「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

月報 l 基準日 : 2024年9月30日

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
基準価額・純資産総額等の推移
(円)

(億円)

25,000

分配金再投資基準価額（左軸）

基準価額（左軸）

TOPIX（配当込み）（左軸）純資産総額（右軸）2,000

20,0001,500

15,0001,000

10,000500

5,000
2017/10/10(設定日)

2019/3/3

2020/7/24

2021/12/15

02024/9/30

2023/5/8

騰落率
1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

5年

設定来

ファンド

-1.3%

-4.0%

0.4%

19.6%

30.1%

89.6%

68.5%

TOPIX（配当込み）

-1.5%

-4.9%

-3.3%

16.6%

40.5%

87.9%

85.3%

・ 基準価額は信託報酬控除後です。分配金再投資基準価額は、税引前分配金を分配時に再投資したものとして計算しています。信託報酬については、後記の「ファンドの費用」をご覧ください。
・ TOPIX（配当込み）は当ファンドのベンチマークです。
・ 「基準価額・純資産総額等の推移」におけるTOPIX（配当込み）は、設定日の前営業日を10,000として指数化しています。
・ 騰落率は、分配金再投資基準価額にて計算しています。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
・ ベンチマークの設定来の騰落率は、設定日の前営業日を基準値としています。

ファンド情報ポートフォリオ情報(マザーファンド）

基準価額

10,598円

銘柄数

純資産総額

184.0億円

資産構成比率

過去5期の分配金実績
63

第24期

2023年9月

450円

100.0%

第25期

2023年12月

0円

98.8%

第26期

2024年3月

1,250円

投資信託組入比率-

第27期

2024年6月

650円

先物等組入比率-

第28期

2024年9月

0円

株式組入比率現金等

1.2%

・ 投資信託には不動産投資信託（REIT）も含まれます。
・ 「ポートフォリオ情報」における比率は純資産総額比です。
・ 売買等の計上タイミングの影響や市場環境の急激な変動により、一時的に株式組入比率が100％を超える場合があります。

設定来累計

5,200円・ 分配金は、1万口当たり、税引前です。
・ 上記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。また、必ず分配を行うものではありません。

本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

2 /14「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

月報 l 基準日 : 2024年9月30日

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
ポートフォリオの状況（マザーファンド）
市場別構成比率

業種別構成比率
電気機器

17.4%

化学
東証プライム99.6%

東証スタンダード 0.4%

11.9%

情報・通信業

7.8%

サービス業

6.9%

精密機器

6.7%

卸売業

6.5%

小売業

5.9%

銀行業

5.1%

輸送用機器

4.9%

建設業

4.2%

その他業種
0%

20%

40%

60%

80%

100%

0%

22.7%
5%

10%

15%

20%

25%

30%

時価総額別構成比率

500億円以上
1,000億円未満

1,000億円以上
3,000億円未満

3,000億円以上
1兆円未満

0.8%

6.4%

18.2%

1兆円以上

74.7%

0%

20%

40%

60%

80%

・市場別、業種別、時価総額別構成比率は組入有価証券を100%（先物は含まれません。）として計算しています。四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。
・業種は東証33業種をもとに分類しています。

本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

3 /14「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

月報 l 基準日 : 2024年9月30日

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
ポートフォリオの状況（マザーファンド）
組入上位10銘柄（2024年8月末現在）
銘柄
市場
1

6

4.3%

電気機器

4.0%
世界トップシェアを誇る塩ビ樹脂、半導体シリコンウエハを始め高付加価値製品を幅広く擁する大手
化学メーカー。強固な業界ポジションや収益力を評価。

化学

3.8%
半導体用マスクブランクス、ＨＤＤ用サブストレート、眼鏡レンズ、コンタクトレンズ専門店や内視鏡など幅広い事業を展開。半導体の微細化進展が追い風になると期待されること、高いキャッシュフロー創出力を評価。

精密機器

3.3%
販売促進メディア・人材メディア・人材派遣サービスなどを展開。国内での安定成長に加えて求人情報検索サイトを運営するIndeedは米国を始め世界各国で業界トップの地位を確立しており、成長性を
評価。

サービス業

3.0%
大手3大銀行の一角。海外連結子会社群が着実に成長。好財務を背景とした買収などでグローバル
での持続的成長や自社株買い・増配など株主還元強化が期待される｡世界的な金利上昇基調を背景に、業績成長及び株価バリュエーションの水準訂正を期待。

銀行業

3.0%
国内首位の総合リース会社｡法人リースに始まり､不動産、資産運用、コンシューマーファイナンス、
プライベート・エクイティ投資などを展開する総合金融サービス企業｡差別化された事業展開を評価。

オリックス
東証プライム

その他金融業2.9%

パン・パシフィック・インターナショナル
10 ホールディングス
東証プライム

保険持株会社であり、東京海上日動火災保険をはじめとした傘下の損害保険会社や生命保険会社などの経営管理や、保険業に関わる付帯業務を行う。海外における保険事業は､早期から大型M&Aによる拡大に注力した結果､これまでも好調な業績が連結決算を牽引し､中長期的にも成長ドライ
バーの位置づけ｡国内損害保険は､値上げによる収益性改善が継続｡財務の健全性や収益源の多様性による全社利益の安定性を評価｡
営業利益率50％超のFA（コンピューター導入による工場自動化）トップ企業。営業人員の増加、海外における一人当たり生産性向上、新製品投入などにより、持続的な二桁成長が可能と考える。先進国における労働人口の減少や新興国の賃金上昇を背景にFA化ニーズは構造的に拡大する見通し。

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
東証プライム9

保険業

リクルートホールディングス
東証プライム

8

5.3%

ＨＯＹＡ
東証プライム

7

電気機器

信越化学工業
東証プライム大手総合商社の一角。ファミリーマート、食品流通（Dole、伊藤忠食品等）、情報金融(CTC、ほけんの窓口等)を中心としたコンシューマービジネスに強み｡資源ビジネスでは、他社に先駆けて一般炭権益からの撤退を打ち出すなどサステナブル経営にも積極的。マネジメントの「1株当たりEPS成長」「累進配当」「資本コスト低減」に対するコミットメントを評価。株価指標面で割安と判断。
情報通信や重電・エネルギー、産業機器、鉄道、自動車部品など、幅広い分野で世界的に事業を展開している。資本効率の向上に対する意識や重点分野への投資、Lumadaを中心としたデジタルソ
リューションなどによる中長期的な成長性を評価。

キーエンス
東証プライム55.3%

東京海上ホールディングス
東証プライム

4

卸売業

日立製作所
東証プライム

3

業種

伊藤忠商事
東証プライム2

運用チームによる投資の視点
比率

小売業

ディスカウントストア「ドン・キホーテ」を全国展開する小売企業。差別化された店舗フォーマットで中期的にマーケットシェアの拡大は継続すると期待。

2.5%

・上記組入上位10銘柄は基準日の前月末の情報です。個別銘柄の推奨を目的として示したものではなく、当該銘柄の株価の上昇およびファンドへの組入れを保証するものではありません。
・比率は純資産総額比です。
・業種は東証33業種をもとに分類しています。

本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

4 /14「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

月報 l 基準日 : 2024年9月30日

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
3ヵ月前のポートフォリオの状況（マザーファンド）
組入上位20銘柄（2024年6月末現在）
銘柄

市場

業種

比率

1

伊藤忠商事

東証プライム

卸売業

5.4%

2

日立製作所

東証プライム

電気機器

5.3%

3

東京海上ホールディングス

東証プライム

保険業

4.5%

4

リクルートホールディングス

東証プライム

サービス業

4.4%

5

信越化学工業

東証プライム

化学

4.0%

6

キーエンス

東証プライム

電気機器

3.9%

7

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ

東証プライム

銀行業

3.6%

8

ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス

東証プライム

保険業

3.6%

9

三井住友フィナンシャルグループ

東証プライム

銀行業

3.4%

10

ソフトバンクグループ

東証プライム

情報・通信業

2.9%

11

ＨＯＹＡ

東証プライム

精密機器

2.9%

12

オリックス

東証プライム

その他金融業

2.7%

13

デンソー

東証プライム

輸送用機器

2.3%

14

大林組

東証プライム

建設業

2.3%

15

ソニーグループ

東証プライム

電気機器

2.3%

16

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス

東証プライム

小売業

2.1%

17

ＳＵＭＣＯ

東証プライム

金属製品

2.0%

18

ＳＭＣ

東証プライム

機械

2.0%

19

ミネベアミツミ

東証プライム

電気機器

1.9%

20

第一三共

東証プライム医薬品

1.8%

・ 上記組入上位20銘柄は基準日の3ヵ月前の情報です。
・ 比率は純資産総額比です。
・ 業種は東証33業種をもとに分類しています。

本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

5 /14「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

月報 l 基準日 : 2024年9月30日

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
運用状況等と今後の運用方針
市場概況
9月の株式市場は、上旬に米国景気への懸念から下落したものの、中旬から下旬にかけてはFRB（米連邦準備制度理事会）による利下げ、米国
経済の軟着陸期待、自民党総裁選を控えて円安・株高となりました。月末には、自民党総裁選で石破氏が勝利したことをうけて、それまでのポジション解消とみられる動きから円高・株安が進展しました。
東証33業種別株価指数を見ると、騰落率が上位となった業種は、主に繊維製品、空運業、倉庫･運輸関連業などで、下位となった業種は、主に医薬品、鉱業、証券･商品先物取引業などでした。

運用状況
JPMザ・ジャパンの基準価額（税引前分配金再投資）は前月末比で下落しましたが、ベンチマークの騰落率を上回りました。
JPMザ・ジャパン（年４回決算型）の基準価額（税引前分配金再投資）は前月末比で下落しましたが、ベンチマークの騰落率を上回りました。
個別銘柄においては、情報通信、重電・エネルギー、産業機器、鉄道、自動車部品など、幅広い分野で世界的に事業を展開するコングロマリット（複合企業）、機能性樹脂などを手掛ける大手化学メーカー、衣料用洗剤やヘアケア、化粧品などを展開する日用品メーカー、キャラクターのライセンス事業をグローバルに展開する会社、国内大手の産業ガス会社などがプラスに寄与しました。
一方で、国内大手の製薬会社、ミニチュアボールベアリングの世界最大手企業、国内大手の総合リース会社、国内大手の不動産会社、塩化ビニ
ル樹脂、半導体シリコンウエハや電子材料などを手掛ける化学メーカーなどがマイナスに寄与しました。

市場見通しと今後の運用方針
自民党総裁選で石破氏が勝利した結果をうけて、株式市場は下落しました。総裁選までの数日間は高市氏の勝利を見越して円安・株高が進展していたことに加え、石破氏が金融所得への課税強化を主張していたことなどに対する警戒感から総裁選後に円高・株安の展開となりました。ただし、石破氏の発言は軌道修正されつつあり、岸田首相の政策から急激に方向転換されることは想定しづらく、過度な懸念は不要と考えます。
銘柄選択の際には、引き続き企業の構造的な変化を重視しています。また、海外投資家は、日本企業が引き続き事業構造やガバナンス改革のス
ピードを維持できるかどうかに強い関心を示しており、各企業の対応状況にも注目が必要です。
投資の視点としては、引き続き中長期的な独自の成長ストーリーを有する銘柄に注目しており、重点的に投資している代表的なテーマは以下の通りです。
・IoT（モノのインターネット）やAI（人工知能）の普及によって成長が期待される半導体や電子部品などの分野
・ITを活用し既存の業界を変革することで成長が期待できるフィンテック（金融とITの融合）、リアルエステートテック（不動産とITの融合）、HRテック（人材・人事とITの融合）、i-Construction（建設とITの融合）関連の企業
・バイオテクノロジー、先進医療、医療機器に対する政策支援や市場拡大の恩恵を受けると期待される企業
・明確な競争優位性を確立し、市場シェア拡大により中期的な収益拡大が期待できる消費関連企業
・普及拡大が期待される自動車の自動運転技術や電装化関連分野
・新興国での需要拡大が見込まれる消費財、医療サービス、社会インフラ関連の企業
・通信インフラの拡張、ビッグデータやクラウドコンピューティング化、スマートフォンの普及率の上昇により新たな市場の成長が見込まれるインター
ネット、IT関連のビジネス分野
・社会インフラの老朽化に伴う都市機能の強化や更新需要の恩恵を受けると考えられる建設関連企業
・新興国における人件費の上昇やIoTを活用した製造現場での技術革新などが追い風となることが期待されるFA（工場自動化）関連企業
・グローバルで着実に拡大が見込める「コト消費」の恩恵を受けるコンテンツ・エンターテインメント関連銘柄
・脱炭素社会づくりに貢献するクリーンエネルギー、省エネ関連の企業
・コーポレート・ガバナンスの向上により資本効率や事業ポートフォリオの改善などが期待できる企業
その他、内外マクロ経済の動向に大きく左右されず、個別の成長ドライバー（駆動力）を有すると判断できる銘柄の新規発掘にも引き続き注力します。

※上記運用状況及び運用方針については、実質的な運用を行うマザーファンドに係る説明を含みます。
上記は、作成時点のJ.P.モルガン・アセット・マネジメントの見解であり、予告なく変更されることがあります。

6 /14「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
ファンドの特色*1を通じて日本の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産
1 ファンドは、マザーファンドの中長期的な成長を図ることを目的に、積極的な運用を行います。
●

日本の産業構造が変化していく中で、利益成長性が高く、株主を重視した経営を行っており、かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいないと考える企業に投資を行います。

※ファンドの運用はファミリーファンド方式により、マザーファンドを通じて行います。
*1 GIMザ・ジャパン・マザーファンド（適格機関投資家専用）。

2 銘柄の選定は、運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ・アプローチ方式で行います。
●●

運用チームが業種にこだわらず企業取材*2を行うことにより、業種間の比較が容易になります。企業取材においては、事業戦略の優位性や経営陣の質の見極めに重点を置いており、特に経営陣との対話を重視しています。これらを総合的に分析し、銘柄の選定に反映します。
運用チームによる横断的・多面的な企業取材に加えて、他の運用チームや調査部門との情報共有を積極的に行っている
ほか、J.P.モルガン・アセット・マネジメントのグローバルなネットワークを積極的に活用することで調査・運用能力を強化しています。

※ボトムアップ・アプローチとは、経済等の予測・分析により銘柄を選定するのではなく、個別企業の調査・分析から銘柄の選定を行う運用手法です。
※企業取材とは、企業訪問、企業来訪、電話取材等を通じて、企業の情報を得ることをいいます。
※J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。
*2 委託会社を含むJ.P.モルガン・アセット・マネジメント内の日本株式担当者による企業取材件数の合計は、年間延べ約5,000件（2023年実績）です。

3 ファンドのベンチマークは、TOPIX（配当込み）とします。
ファンドは、中長期的にベンチマークを上回る投資成果の実現を目指しますが、ベンチマークを上回ることを保証するもの●

ではありません。
※ベンチマークとは、ファンドの運用成果を測る際に比較の基準とする指標のことをいいます。

*3）の決算時
4 「JPMザ・ジャパン（年4回決算型）」は、年4回（3月、6月、9月、12月の各14日に、基準価額が1万円（1万口当たり）を超えている場合、分配対象額の範囲内で分配します。
※JPMザ・ジャパンは、年1回（12月14日*3）の決算時に、委託会社が分配額を決定します。
※ただし、必ず分配を行うものではありません。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
*3 14日が休業日の場合は翌営業日となります。

・資金動向、市況動向、経済情勢、投資環境等の変化に対応するために、やむを得ない事情がある場合には、上記にしたがった運用が行えないことがあります。

ご購入の際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。

7 /14「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
投資リスク
ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。
投資信託は元本保証のない金融商品です。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
ファンドは、主に国内の株式に投資しますので、以下のような要因の影響により基準価額が変動し、下落した場合は、損失を被ることがあります。下記は、ファンドにおける基準価額の変動要因のすべてではなく、他の要因も影響することがあります。
株価変動リスク株式の価格は、政治・経済情勢、発行会社の業績・財務状況の変化、市場における需給・流動性による影響を受け、変動することがあります。ファンドでは中小型株式に投資することがありますが、中小型株式は大型株式に比べ、株価がより大幅に変動することがあります。

銘柄選定方法に関するリスク銘柄の選定はボトムアップ・アプローチにより行います。したがって、ファンドの構成銘柄や業種配分は、日本の株式市場やベンチマークとは異なるものになり、ファンドの構成銘柄の株価もより大きく変動することがあります。

流動性リスクファンドでは中小型株式に投資することがありますが、中小型株式は大型株式に比べ、市場での売買高が少ない場合があり、注文が成立しないこと、売買が成立しても注文時に想定していた価格と大きく異なることがあります。

その他の留意点● クーリングオフ制度（金融商品取引法第37条の6）の適用はありません。
● ファンドの流動性リスクが顕在化した場合、ファンドの基準価額が下がること、ファンドが他の投資機会を活用できなくなること、またはファンドが所定の期間内に換金代金の支払いに応じられないことがあります。

8 /14「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）

9 /14「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。ただし、自動けいぞく投資コースにおいて収益分配金を再投資する場合は、1円以上1円
単位とします。

購

入

価

額

購入申込日の基準価額とします。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。

換

金

価

額

換金申込日の基準価額とします。換金時に手数料はかかりません。

換

金

代

金

原則として換金申込日から起算して4営業日目から、販売会社においてお支払いいたします。

申込締切時間原則として午後3時までとします。ただし、販売会社によっては、受付時間が異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
（2024年11月5日以降）原則として、購入・換金の申込みにかかる、販売会社所定の事務手続きが午後3時30分までに完了したものを当日の申込受付分とします。
なお、販売会社によっては対応が異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。

信間［JPMザ・ジャパン］無期限です。（設定日は1999年12月15日です。）［JPMザ・ジャパン（年4回決算型）］2017年10月10日から2044年12月14日（休業日の場合は翌営業日）までです。（設定日は2017年10月10日です。）

日［JPMザ・ジャパン］毎年12月14日（休業日の場合は翌営業日）です。
［JPMザ・ジャパン（年4回決算型）］毎年3月、6月、9月、12月の各14日（休業日の場合は翌営業日）です。

託

決

期

算

収

益

分

配

［JPMザ・ジャパン］毎年1回の決算時に委託会社が分配額を決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
［JPMザ・ジャパン（年4回決算型）］毎年4回の決算時に委託会社が分配額を決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

課

税

関係

課税上の取扱いは、「公募株式投資信託」となります。
「公募株式投資信託」は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。このファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
また、配当控除は適用されます。なお、益金不算入制度は適用されません。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
上記は2024年7月末現在のものです。税法が改正された場合等には変更される場合があります。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

手数料率は3.3%（税抜3.0%）を上限とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
（購入時手数料＝購入価額×購入口数×手数料率（税込））
自動けいぞく投資コースにおいて収益分配金を再投資する場合は、無手数料とします。

信託財産留保額

かかりません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信 託 報 酬）

ファンドの純資産総額に対して年率1.87%（税抜1.70%）がかかり、日々の基準価額に反映されます。
［JPMザ・ジャパン］信託財産に日々費用計上し、決算日の6ヵ月後（休業日の場合は翌営業日）、決算日および償還日の翌営業日に信託財産中から支払います。
［JPMザ・ジャパン（年4回決算型）］信託財産に日々費用計上し、決算日および償還日の翌営業日に信託財産中から支払います。

そ の 他 の 費 用 ・ ［JPMザ・ジャパン］
手数
料 「有価証券の取引等にかかる費用*」「信託財産に関する租税*」「信託事務の処理に関する諸費用、その他ファンドの運用上必要な費用*」「ファンド監査費用（純資産総額に対して年率0.022%（税抜0.02%）、上限年間330万円（税抜300万円））」［JPMザ・ジャパン（年4回決算型）］「有価証券の取引等にかかる費用*」「信託財産に関する租税*」「信託事務の処理に関する諸費用*」「ファンドに関し委託会
社が行う事務にかかる諸費用*」「その他ファンドの運用上必要な費用*」「ファンド監査費用（純資産総額に対して年率0.022%（税抜0.02%）、上限年間330万円（税抜300万円））」「目論見書、運用報告書等の開示資料にかかる事務費用等（純資産総額に対して上限年率0.088%（税抜0.08%））」*運用状況等により変動し、適切な記載が困難なため、事前に種類ごとの金額、上限額またはその計算方法等の概要などを具体的に表示することができないことから、記載していません。

ファンドの費用の合計額は、ファンドの保有期間等により変動し、表示することができないことから、記載していません。

ご購入の際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。

10/14 「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
ファンドの関係法人
委

託

会

社

JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社（ファンドの運用の指図）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第330号 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受

託

会

社

三井住友信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管および管理）

販

売

会

社

委託会社（am.jpmorgan.com/jp）までお問い合わせください。（ファンドの購入・換金の取扱い等、投資信託説明書（交付目論見書）の入手先）

ご購入の際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。

11/14 「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
JPMザ・ジャパン

取扱販売会社について●投資信託説明書（交付目論見書）は下記の販売会社で入手することができます。
●登録番号に「金商」が含まれているものは金融商品取引業者、「登金」が含まれているものは登録金融機関です。
●株式会社を除いた正式名称を昇順にして表示しています。
●下記には募集の取扱いを行っていない販売会社が含まれていることがあります。また、下記以外の販売会社が募集の取扱いを行っている場合があります。
●下記登録金融機関（登金）は、日本証券業協会の特別会員です。
2024年10月1日現在
登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

アイザワ証券株式会社

関東財務局長(金商)第3283号

○

○

○

株式会社 イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

関東財務局長(登金)第633号○

株式会社 池田泉州銀行

近畿財務局長(登金)第6号○

岩井コスモ証券株式会社

近畿財務局長(金商)第15号○

auカブコム証券株式会社

関東財務局長(金商)第61号○

金融商品取引業者等の名称

一般社団法人
金融先物取引業
協会

○
○

○
○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社 （ダイレク
関東財務局長(金商)第2251号
トコース専用）○○株式会社 SBI証券

関東財務局長(金商)第44号○○

株式会社 SBI新生銀行（委託金融
商品取引業者 株式会社SBI証券）

関東財務局長(登金)第10号○○

株式会社 SBI新生銀行（委託金融
商品取引業者 マネックス証券株式会 関東財務局長(登金)第10号
社）

○

○

株式会社 鹿児島銀行

九州財務局長(登金)第2号○

九州FG証券株式会社

九州財務局長(金商)第18号○

株式会社 熊本銀行

九州財務局長(登金)第6号○

クレディ・スイス証券株式会社

関東財務局長(金商)第66号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

関東財務局長(金商)第35号○

株式会社 十八親和銀行

○

○
○

○

○

福岡財務支局長(登金)第3号○

株式会社 常陽銀行 （委託金融商品
関東財務局長（登金）第45号
取引業者 めぶき証券株式会社）○株式会社 但馬銀行

近畿財務局長(登金)第14号○

東海東京証券株式会社

東海財務局長(金商)第140号○

株式会社 南都銀行

近畿財務局長(登金)第15号○

西日本シティTT証券株式会社

福岡財務支局長（金商）第75号○

野村證券株式会社

関東財務局長(金商)第142号

PWM日本証券株式会社

関東財務局長(金商)第50号

百五証券株式会社

東海財務局長(金商)第134号○

株式会社 百十四銀行

四国財務局長(登金)第5号○

株式会社 広島銀行

中国財務局長(登金)第5号○

フィデリティ証券株式会社

関東財務局長(金商)第152号○

株式会社 福岡銀行

福岡財務支局長(登金)第7号○○

PayPay銀行株式会社

関東財務局長(登金)第624号○○

松井証券株式会社

関東財務局長(金商)第164号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長(金商)第165号○

三井住友信託銀行株式会社

関東財務局長(登金)第649号○

株式会社 三菱UFJ銀行 （インターネットバンキング専用）

関東財務局長(登金)第5号○

三菱UFJ信託銀行株式会社

関東財務局長(登金)第33号

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

三菱UFJモルガン・スタンレー証券株
関東財務局長(金商)第2336号
式会社○

めぶき証券株式会社

関東財務局長(金商)第1771号○

UBS SuMi TRUSTウェルス・マネジメ
関東財務局長(金商)第3233号
ント株式会社○

楽天証券株式会社○

関東財務局長(金商)第195号○

12/14 「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

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○
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○

その他

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）
JPMザ・ジャパン（年4回決算型）

取扱販売会社について●投資信託説明書（交付目論見書）は下記の販売会社で入手することができます。
●登録番号に「金商」が含まれているものは金融商品取引業者、「登金」が含まれているものは登録金融機関です。
●株式会社を除いた正式名称を昇順にして表示しています。
●下記には募集の取扱いを行っていない販売会社が含まれていることがあります。また、下記以外の販売会社が募集の取扱いを行っている場合があります。
●下記登録金融機関（登金）は、日本証券業協会の特別会員です。
2024年10月1日現在
登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

アイザワ証券株式会社

関東財務局長(金商)第3283号

○

○

○

株式会社 イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

関東財務局長(登金)第633号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

関東財務局長(金商)第2251号

○

○

○

株式会社 SBI証券

関東財務局長(金商)第44号○○

株式会社 SBI新生銀行（委託金融
商品取引業者 株式会社SBI証券）

関東財務局長(登金)第10号○○

株式会社 SBI新生銀行（委託金融
商品取引業者 マネックス証券株式会 関東財務局長(登金)第10号
社）

○

○

東海東京証券株式会社

東海財務局長(金商)第140号○

株式会社 西日本シティ銀行

福岡財務支局長(登金)第6号○

西日本シティTT証券株式会社

福岡財務支局長（金商）第75号○

野村證券株式会社

関東財務局長(金商)第142号○

松井証券株式会社

関東財務局長(金商)第164号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長(金商)第165号

楽天証券株式会社

関東財務局長(金商)第195号

金融商品取引業者等の名称○

一般社団法人
金融先物取引業
協会

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○

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○

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○

○

○

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13/14 「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。

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○

その他

JPMザ・ジャパン／JPMザ・ジャパン（年4回決算型）

本資料で使用している指数について● TOPIX（東証株価指数）、東証33業種別株価指数は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など各指数に関するすべての権利・ノウハウ及び各指数に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、各指数の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。

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本資料はJPモルガン･アセット･マネジメント株式会社（以下、「当社」という。）が作成したものです。当社は信頼性が高いとみなす情報等に基づいて本資料を作成しておりますが、当該情報が正確であることを保証するものではなく、当社は、本資料に記載された情報を使用することによりお客さまが投資運用を行った結果被った損害を補償いたしません。本資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社および当社グループの判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではございません。また、当該意見・見通しは将来予告なしに変更されることがあります。本資料は、当社が設定・運用する投資信託について説明するものであり、その他の有価証券の勧誘を目的とするものではございません。また、当社が当該投資信託の販売会社として直接説明するために作成したものではありません。
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14/14 「投資リスク」「ファンドの費用」「本資料に関する注意事項」を必ずご覧ください。