2021 年 11 ⽉ 22 ⽇

医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応ガイド
第4版

⼀般社団法⼈ ⽇本環境感染学会

はじめに2019 年 12 ⽉に中国に端を発した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は世界各地に拡散し、全世界の感染者数は 2 億 5 千万⼈、死者は約 500 万⼈を超えています。ワクチン接種によって状況の改善がみられてはいる
ものの、デルタ株など変異株の影響もありブレイクスルー感染が増加しています。国内でもようやく第 5 波を乗り越えましたが、今後の第 6 波に備えた準備も必要と考えます。
⽇本環境感染学会は「医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応ガイド 第１版」を 2020 年 2 ⽉
12 ⽇に公開し、その後も第３版まで改訂版を公開しました。その後、変異株の拡⼤やワクチンの接種、検査の積
極的な導⼊などにより、医療機関における対応も変化が⽣じてきておりますので、改めて現状を踏まえた改訂を⾏うことといたしました。
今回の主な改定項⽬は、①エアロゾル(微⼩⾶沫)による感染への対応、②新型コロナウイルスのワクチン接種
後の対応、③積極的な検査の導⼊を含めた対応、となります。
なお、検査や診療⾯のさまざまなガイドライン等が各団体や学会等から発表されておりますので、それらとの重複を避ける意味でも今回は感染対策を中⼼とした内容で改訂しました。
なお、本ガイドの内容は本学会が⽰したひとつの⽬安であり、それぞれの施設の対応を制限するものではありません。また、感染症の流⾏状況や各施設の事情に応じて適切な対応を決めて頂くことが重要と考えます。
各医療機関の職員の⽅々におかれましては、本ガイドを参考にしていただき、引き続き本感染症への対応にあたっていただくことを願っております。

新型コロナウイルスの感染経路
1）主な伝播様式

⽶国 CDC は 2021 年 5 ⽉ 7 ⽇のアップデートで新型コロナウイルスの伝播様式（SARS-CoV-2 Transmission）
について下記の内容を公開しました。
・感染は主に気道分泌物を介して起こる。
・ウイルスに曝露する主要な形式として、以下の３つが挙げられる。
①微⼩⾶沫あるいはエアロゾルの吸⼊、②⼝、⿐、⽬の粘膜への⾶沫の付着、③ウイルスが付着した⼿指による粘膜への接触、・⼤きな⾶沫は秒から分単位で地⾯に落下するが、微⼩⾶沫やエアロゾルは分あるいは時間単位で空気中を漂う。
2)⾶沫、微⼩⾶沫、エアロゾル、⾶沫核の概念について

上記アップデートで述べられている⾶沫（droplet）、微⼩⾶沫（very fine respiratory droplets）およびエアロゾ
ル（aerosol particles）については、まだ明確な定義はありません。⽶国 NIOSH はエアロゾルの定義を「tinyparticles or droplets in the air, such as dusts, mists, or fumes.」のように⾶沫も含む微粒⼦としています。⼀⽅でWHO は、「Respiratory droplets are >5-10 μm in diameter whereas droplets <5μm in diameter are referred toas droplet nuclei or aerosols」としています。WHO の考え⽅を参考にすると、⾶沫は径が５〜10μm の⼤きさを有し、それ以外のものは 5μm 未満の径を有する粒⼦と考えられます。さらに国内ではエアロゾル以外にマイクロ⾶沫という⽤語も使⽤されていますが、これも⾶沫よりも⼩さな浮遊しやすい粒⼦であり、基本的には上記の微⼩⾶沫と同じ概念と考えます。
1

⾶沫はその重みによって落下しやすいため、通常２m 程度の範囲内にいる⼈にしか感染は成⽴しません。⼀⽅、微⼩⾶沫やエアロゾルは軽いため、より遠くまで、さらに⻑時間の浮遊が可能と考えられます。医療現場における検証では、患者から 4〜6 メートル離れた距離においてサンプリングされた空気中からウイルスが検出されています。また、レストランでエアコンによる気流の影響下では 10 メートル程度まで到達する可能性が報告されています。
⾶沫核（droplet nuclei）は病原体周囲の⽔分が蒸発して病原体のみで浮遊できる状態となって感染するた
め、空間を共有している⼈全員が感染するリスクを有する状態となります。
表 1. 呼吸器から分泌される⾶沫、微⼩⾶沫、エアロゾルおよび⾶沫核の⽐較

3)空気感染の可能性について基本的に呼吸器系から排出される病原体の伝播は、接触によるものを除けば⾶沫（droplet）あるいは⾶沫核（droplet nuclei）のどちらかを介した感染に分けられ、⾶沫によるものは⾶沫感染（droplet infection）、⾶沫
核によるものは空気感染(airborne infection)として分類されてきました。
空気感染は⽔分を含まない病原体（⾶沫核）が空気中を広く浮遊し、空間を共有する⼈全員に感染させる可能性があります。空気感染を起こす病原体には結核菌、⿇疹ウイルス、⽔痘ウイルスがありますが、これらは単に病原体が空気中を浮遊できるだけでなく、少量の病原体でも体内に⼊った場合に感染を発症させる⼒があるために、空気感染が成⽴すると考えられます。
新型コロナウイルスについては、⾶沫感染に加えて、⾶沫が届く距離よりさらに遠くにいる⼈にもウイルスが伝播し、感染が成⽴する事例がしばしば報告されました。このような状況を踏まえると、⾶沫感染より広範
囲に感染が成⽴することから、状況によっては空気感染のリスクを考慮する必要があります。ただし、⽶国
CDC は上記のアップデートにおいて、微⼩⾶沫やエアロゾルは⾶沫核（droplet nuclei）に相当する、あるいはCOVID-19 患者に対して空気感染予防策を適応すべき、という⾒解は⽰していません。また、国内外の医療機2関において⼤半の COVID-19 患者は陰圧室内に収容されていませんが、それが原因で施設内クラスターが多く発⽣しているわけではありません。
WHO は、咳や会話でもエアロゾルが吐き出される可能性があり、換気が悪い室内では新型コロナウイルス
がエアロゾルとして広がる可能性を指摘しています。ただし⼤量の空気を採取して PCR 検査を実施してもウイ
ルスのコピー数は低く、感染⼒のある(viable)ウイルスは検出できなかったという検討結果も⽰しています。さらに WHO はエアロゾル産⽣⼿技(aerosol-generating procedures)を⾏った際に空気感染が起こり得ると指摘していますが、臨床現場での検討結果では、エアロゾル産⽣⼿技を伴わない場合、医療従事者がサージカルマス
クなど⾶沫感染予防策に⽤いる PPE を適切に使⽤していれば院内での伝播は起っていないことを紹介しています。WHO は⾶沫核（droplet nuclei）とエアロゾル（aerosols）を同等に扱っており、エアロゾルによる感染も空気感染に含めて考えていますが、医療機関においては⾶沫感染予防策と接触感染予防策を推奨し、空気感染予防策はエアロゾル産⽣⼿技が⾏われる場合に必要と説明していますので、患者全員に空気感染予防策が適⽤されるものではないと判断します。ただし、エアロゾル産⽣⼿技を⾏う際に実際に産⽣されるエアロゾルの量
は、⼿技の種類や、「やる、やらない」だけでなく、ウイルス量や呼気の量・排出の速度、患者との距離や換気など様々な条件で左右されるので、⼿技ごとにリスクの定量化は難しいと考えられます。ただし、臨床の現場
でエアロゾル産⽣量が増える可能性がある⼿技においては、慎重かつ適切な対応を⾏う必要があります。
以上、⽶国 CDC や WHO の考えを踏まえて判断すると、新型コロナウイルスは微⼩⾶沫やエアロゾルを介して、より広範囲に感染させる可能性がありますが、結核菌の排菌患者などと同様に COVID-19 患者全員を陰圧室で対応する必要はないと考えます。もちろん⼀部の事例において、空気感染に近い伝播が起こる可能性があることは否定できませんので、エアロゾル発⽣⼿技を頻回に⾏う必要がある患者は陰圧室に収容することが望ましいと思われますが、それが難しい場合は換気⾯の配慮や状況に応じた N95 マスクの着⽤など感染リスクを減らす追加策を講じることで対応が可能と判断します。
4)体液や排泄物のウイルスの存在について

WHO は COVID-19 患者の尿や便から感染⼒のある新型コロナウイルスが検出された報告があることを紹介しています。しかし、これまで尿や便を介して感染が起こった例の報告はないとしており、COVID-19 患者の尿や便の扱いについては標準予防策としての対応で可能と考えます。また、⾎清や⾎漿の検体からも新型コロナウイルスの遺伝⼦が検出されることも報告されていますが、そのウイルス量は低く、⾎清や⾎漿を介した感染のリスクは低いと WHO はコメントしています。
参考資料
1. CDC. The National Institute for Occupational Safety and Health (NIOSH). AEROSOLS.
https://www.cdc.gov/niosh/topics/aerosols/default.html
2. WHO. Transmission of SARS-CoV-2: implications for infection prevention precautions.
https://www.who.int/news-room/commentaries/detail/transmission-of-sars-cov-2-implications-for-infectionprevention-precautions
3. CDC. Scientific Brief: SARS-CoV-2 Transmission. https://www.cdc.gov/coronavirus/2019ncov/science/science-briefs/sars-cov-2-transmission.html
4. Guo ZD, et al. Aerosol and Surface Distribution of Severe Acute Respiratory Syndrome Coronavirus 2 in
Hospital Wards, Wuhan, China, 2020. https://wwwnc.cdc.gov/eid/article/26/7/20-0885_article3

5. Dbouk T. et al. On coughing and airborne droplet transmission to humans. Phys. Fluids 32, 053310 (2020);
https://doi.org/10.1063/5.0011960
6. Lu J. et al. COVID-19 Outbreak Associated with Air Conditioning in Restaurant, Guangzhou, China,
2020.https://wwwnc.cdc.gov/eid/article/26/7/20-0764_article
7. Durante-Mangoni E, Andini R, Bertolino L, Mele F, Bernardo M, Grimaldi M, et al. Low rate of severe acuterespiratory syndrome coronavirus 2 spread among health-care personnel using ordinary personal protection
equipment in a medium-incidence setting. Clin Microbiol Infect. 2020:S1198743X20302706.
8. Wong SCY, Kwong RTS, Wu TC, Chan JWM, Chu MY, Lee SY, et al. Risk of nosocomial transmission ofcoronavirus disease 2019: an experience in a general ward setting in Hong Kong. J Hosp Infect. 2020;105(2):119-

感染対策の基本的考え⽅
1）ユニバーサル・マスキング

COVID-19 患者は発症の 2 ⽇ほど前から他の⼈に感染させる可能性があります。また、発症せず無症状のまま経過する場合も同様に他の⼈に感染させることがあります。そのため、発熱や咳などの症状の有無に関わらず、すべての⼈が院内では常時マスクを着⽤すること（ユニバーサル・マスキング）が必要です。なお、マスクの素材については、不織布以外のものも市販されていますが、機能などを考慮して不織布またはサージカルマスクを推奨します。
2）標準予防策の徹底

新型コロナウイルスの感染者は無症状の⽅も多いため、誰もが感染している可能性があるという考えに基づいて、標準予防策を徹底することが極めて重要です。
⼿指衛⽣も重要な要素であり、全ての医療従事者が WHO の推奨する 5 つのタイミングを意識して確実に実施して下さい。SARS-CoV-2 はエンベロープを有するため、アルコール（エタノール濃度 60〜90％、イソプロパ
ノール 70％を推奨）を⽤いた⼿指消毒、⽯鹸と流⽔を⽤いた⼿洗いのいずれも有効です。また、必要な際に個⼈防護具(personal protective equipment, PPE)を選択して着⽤し、適切なタイミングと⽅法で取り外し廃棄してく
ださい3) COVID-19 疑い例への対応

COVID-19 を疑う患者に接触する医療従事者は、患者の症状に応じた個⼈防護具を着⽤します。
発熱のみを呈していて咳などの呼吸器症状が全くみられない患者に対応する際などは、サージカルマスクのみでも良いでしょう。ただし、患者がマスクをつけられない場合は、医療従事者は⽬の防護を推奨します。
⼀⽅、保健所が濃厚接触者と特定した⼈で COVID-19 を疑う症状が出現している者、発熱や呼吸器症状があり酸素飽和度が低下している患者、胸部 CT 検査で特徴的なすりガラス影が⾒られる患者などには、下記に述べる COVID-19 確定例への対応と同様の対応を⾏います。
どのような場合でも、診察や処置の際以外は、患者と可能な限り⼀定の距離（理想的には 2 メートル以上）を保つことを⼼がけます。また、⼿袋の着⽤の有無にかかわらず、⼿指衛⽣は極めて重要です。患者接触の前後、⼿袋を着⽤している場合は⼿袋を外した直後に必ず⼿指衛⽣を実施します。

44）COVID-19 確定例への対応

・ 患者と接する際にサージカルマスクを着⽤します。その他の PPE として⽬の防護（アイシールド・ゴー
グルまたはフェイスガード）、ガウン、⼿袋を装着します。
・ エアロゾル産⽣⼿技（気管挿管・抜管, 気道吸引, NPPV 装着, 気管切開術, ⼼肺蘇⽣, ⽤⼿換気, 上部消化管緊急内視鏡、気管⽀鏡検査、ネブライザー療法、誘発採痰など）においては、N95 マスクを装着します。N95 マスクの代わりに電動ファン付呼吸⽤保護具（PAPR）の使⽤も可能です。N95 マスクは装着のたびにユーザーシールチェック（着⽤者による密着性の確認）を実施します。
・ 多くの患者への対応、激しい咳を伴う患者への対応、換気が悪くウイルスが濃厚と考えられる空間においては、N95 マスクの着⽤を推奨します。
・ 患者がマスクを着⽤し、患者への密接な接触を伴わない場合は、N95 マスクの代わりにサージカルマス
クでも構いません。
・ 患者がマスクが着⽤できず⾶沫を浴びるリスクがある場合は⽬の防護を⾏います。その際、アイシールド
では⼗分に⽬を防護できない場合がありますので、ゴーグルかフェイスガードの使⽤を推奨します。
・ PPE を着⽤中また脱⾐時に眼・⿐・⼝の粘膜に触れないように注意し、図１に⽰すタイミングで⼿指衛⽣を実施します。
・ 髪に触れた際に⼿指に付着したウイルスによる粘膜汚染が懸念されるため、特に髪を触りやすい⽅はキ
ャップをかぶることを推奨します。
・ タイベックⓇ防護服などの全⾝を覆う着⾐の着⽤は必須ではありません。
・シューズカバーを脱ぐ際に⼿指が汚染するリスクを考慮すると、基本的に新型コロナウイルス感染症の予防を⽬的としたシューズカバーの使⽤は推奨しません。履物に⾎液・体液汚染が⽣じる恐れがある場
合は標準予防策の考え⽅に基づいて使⽤してください。

表 2 COVID-19 確定患者に対する様々な状況における PPE の選択
手袋

サージカルマスク

N95 マスク

ガウン

眼の防護

診察(飛沫曝露リスク大注 1)

△

○

△

△

○

診察(飛沫曝露リスク小注 2)

△

○

△

△

△

呼吸器検体採取

○

○

△

○

○

エアロゾル産生手技

○

○

○

○

環境整備

○

○

△

△

△

リネン交換

○

○

△

○

○

患者搬送注 3

△

○

△

△

△

○:必ず使⽤する △:状況により使⽤する
注 1） 飛沫リスク大患者がマスクの着用ができない、近い距離での処置が必要など、顔面への飛沫曝露のリスクが高い場合。
注 2） 飛沫リスク小患者はマスクを着用し、顔面への飛沫曝露のリスクが高くない場合。
注 3） 患者搬送
直接患者に触れない業務（ドライバーなど）ではタイベックⓇを含むガウンは不要です。
55）ネーザルハイフロー使⽤患者への対応

ネーザルハイフロー(High-flow nasal cannula：HFNC) は COVID-19 肺炎患者において⼈⼯呼吸器使⽤の抑制にも役⽴つ有⽤な⽅法として国内でも使⽤頻度が⾼まっています。その⼀⽅で、エアロゾルの発⽣に伴って感染リスクを⾼める懸念が指摘されています。
⽇ 本 呼 吸 器 学 会 は 、「 COVID

肺 炎 に 対 す る

HFNCの 使 ⽤ に つ い てVer. ２(https://www.jrs.or.jp/modules/covid19/index.php?content_id=16)」の中で、“通常の呼吸や酸素投与法に⽐較して HFNC のリスクが特に⾼いという根拠は⽰されていない。”としながらも、“COVID-19 の場合エアロゾルを発⽣させウイルスを⾶散させて院内感染を来す懸念が避けられない。”と述べており、HFNC によるエアロゾル
感染のリスクを否定していません。
⽇本呼吸器学会の提⾔では、「HFNC が考慮できるのは陰圧個室管理もしくは全体がレッドゾーンとなった病棟においてであり、 医療者が⼗分な個⼈防護具(ゴーグル、N95 マスク、ガウン、⼿袋)を装着し、 HFNC の使⽤に習熟していて(カニュラ側部からのリークがないよう適切に装着させられる)、医療従事者が同室内にいる
ときには咳嗽に備えてサージカルマスクを患者に着⽤させる必要がある。」と述べられており、基本的にはエアロゾル産⽣⼿技の対象と考えて対応することが望ましいと考えられます。
6) 外来患者への対応

全ての医療機関に COVID-19 患者が受診する可能性があります。そのため、新型コロナウイルス感染症を疑う症状（※）がみられる患者に対し、受診の⽅法（受付の場所、事前連絡の必要性や⽅法など）を病院ホームページや⼊⼝付近に掲⽰物等で案内するようにしてください。また、全ての外来受診患者に対して、病院⼊⼝や受付などで COVID-19 を疑う症状（※）の有無について、体温測定や問診票を⽤いるなどして確認することが望ましいでしょう。コロナを疑う症状の有無に関わらず、ユニバーサル・マスキングとして、年齢、病状が許す限り患者にも不織布またはサージカルマスクの着⽤を求めます。さらに COVID-19 を疑う症状（※）のある患者には他の患者とは⼀定の距離を保つことが可能な専⽤の待機場所に案内し、できるだけ早く診察を⾏います。
SARS-CoV-2 検査（抗原定性、抗原定量、核酸増幅など）が陽性の場合、本⼈および保健所に連絡します。保
健所に届け出る際には、発症⽇や⾎中酸素飽和度（Sat. O2）のデータは重要な判断材料となります。また、①重症化のリスク因⼦となる疾患、免疫の機能が低下しているおそれ、妊娠の有無、②重症度（軽症・中等症Ⅰ・中等症Ⅱ・重症）、③⼊院の必要性の有無、④COVID-19 のワクチン接種歴などについても確認や判断を⾏います。
※新型コロナウイルス感染症を疑う症状
発熱、咳、呼吸困難、全⾝倦怠感、咽頭痛、⿐汁・⿐閉、味覚・嗅覚障害、眼の痛みや結膜の充⾎、頭痛、関節・筋⾁痛、下痢、嘔気・嘔吐など
7）⼊院患者への対応（⼀般患者および COVID-19 疑い例）
・⼀般の⼊院患者

新規の⼊院、転院患者を受け⼊れる場合は、来院時および過去 10 ⽇以内に新型コロナウイルス感染症を疑う症状（上記※）が本⼈及び同居者に出現していないかを確認します。また、⼊院後も 14 ⽇間程度は症状の出現について注意深く観察を⾏います。症状が認められる場合は疑い例と判断し、必要な検査（抗原検査、PCR 検査など）と以下の対応を⾏います。
・COVID-19 疑い例
感染が確定していない疑い例については、原則として個室管理が勧められます。同時に多数の疑い例が発⽣した
場合はコホーティングも考慮せざるを得なくなりますが、疑い例の中には新型コロナウイルスの感染者と⾮感染
6

者が混在し、患者間の感染伝播が⽣じる可能性があるため安易なコホーティングの実施は勧められません。
8）COVID-19 確定例への⼊院対応・病室の割り当て

感染確定例は隔離の対象となります。個室での管理が望ましいですが、コホーティングや専⽤病室、専⽤病棟、陰圧空調設備などを含めた病棟における運⽤と管理は、地域の流⾏状況、医療機関の患者受け⼊れ状況、設備などを考慮して判断する必要があります。
・陰圧室の利⽤の対象

施設内に陰圧空調を備えた病室が設置されている場合には、エアロゾル産⽣⼿技（気管挿管・抜管、NPPV 装
着、気管切開術、⼼肺蘇⽣、⽤⼿換気、気管⽀鏡検査、ネブライザー療法、誘発採痰、⿐腔・咽頭からの検体採取など）が⾼頻度に実施される患者を優先的に収容することが勧められます。他⽅、陰圧空調設備を有しない施設では、エアロゾル産⽣⼿技の実施前後に病室内の換気を⾏うなどの対応が勧められます。陰圧空調設備の有無にかかわらず、エアロゾル産⽣⼿技を実施する医療者は N95 マスクを含めた適切な PPE（感染経路別予防策の項および図１参照）を着⽤する必要があります。
・変異株への対応

すでに国内では従来株はまれになっており、デルタ株などの変異株が主体になっています。今後も新たな変異株の出現、または国内では流⾏していない変異株の感染拡⼤が起こる可能性はありますが、異なる変異株同⼠をどのように区別して管理するかについては、明確な基準があるわけではありません。現ガイド作成時はデルタ株が⼤半を占めており、変異株を区別して病床を分ける意味はありません。ただし、今後、明らかに特徴が異なる変異株が出現した場合は、基本的に病床がひっ迫していない状況では、変異株を区別して感染患者は個室での管理を考慮すべき可能性があります。

院内における各種対応
1）ゾーニング

病棟全体あるいは病棟内の⼀部の区域に新型コロナウイルスの感染症者を集めて隔離する場合は、区域をレッ
ド、グリーンに分けるゾーニングを⾏います。具体的には、病室などの患者が滞在する区域をレッド、清潔区域
をグリーンとして区分します（さらに施設によっては PPE を脱ぐ区域をイエローゾーンとして設ける場合もあると思います）。
2) 環境消毒

新型コロナウイルスは、環境表⾯で⼀定期間⽣存することが知られています。環境表⾯を介した間接接触感染を予防するために、医療従事者が頻繁に⼿で触れる場所（⾼頻度接触⾯）を清掃、消毒することは有⽤な感染対策になります。具体的な⽅法としては、ドアの取⼿やノブ、⼿すり、スイッチ、蛇⼝などの⾼頻度接触⾯
を1⽇1回程度（利⽤の頻度や感染の流⾏状況に応じて、さらに回数を増やすことを考慮してください）、洗浄剤
もしくは消毒剤で拭き取り清掃することが勧められます。ただし、COVID-19患者が⼊院している病室内については、医療従事者が接触するとしてもPPE着⽤のもとに⾏われるため、消毒を⾏う必要はありません。
⼀般的な家庭⽤洗剤に含有される界⾯活性剤が、新型コロナウイルスを不活化することが報告されています
ので、患者周辺環境の清掃に必ずしも消毒が必要とは考えられていません。有効な界⾯活性剤の種類やそれを含有する具体的な製品名については、独⽴⾏政法⼈製品評価技術基盤機構（NITE）のホームページ（https://www.nite.go.jp/）に公表されていますので適宜ご確認ください。
7

環境表⾯のふき取り清掃に消毒剤を⽤いる場合は、アルコール（70％〜90％）もしくは次亜塩素酸ナトリウ
ム（0.05％、市販の家庭⽤塩素系漂⽩剤であれば20倍希釈）の利⽤が勧められます。消毒剤の噴霧について
は、消毒にムラが⽣じやすいことと作業者の吸⼊曝露の両⾯から、⼀般的には勧められていません。床や壁などを含む⼤掛かりかつ広範囲の消毒も不要です。拭き残しなどを補完する⽬的で紫外線照射や消毒剤噴霧を⾏う場合は、必ず作業員の安全を確保して実施してください。
3) COVID-19 患者の使用した食器について

⼀般的な家庭⽤洗剤に含有される界⾯活性剤によって、新型コロナウイルスを不活化できることが報告されています。患者が使⽤した⾷器については、⾷器⽤洗剤を使って擦り洗いを⾏い、⽔道⽔で洗い流した後に乾燥させていただければ再利⽤可能です。熱⽔洗浄（80℃、10 分間）を⾏っている医療施設は、そのままの⽅法で問題ありません。感染者の使⽤した⾷器と⾮感染者の使⽤した⾷器を⼀緒に洗浄していただいても問題ありません。⾷器⽤洗剤の有効な製品名については、独⽴⾏政法⼈製品評価技術基盤機構の（NITE）のホームペー
ジ（https://www.nite.go.jp/）をご確認ください。
医療施設内においては、隔離期間中の感染者が使⽤後の⾷器を病室外に持ち出してから洗浄を⾏うまで、運搬経路上の感染リスクに注意する必要があります。感染者の病室内で⾷器を回収する職員は、サージカルマス
ク、ゴーグル／フェイスシールド、ガウン、⼿袋を着⽤し、前後に⼿指衛⽣を⾏います。回収した⾷器をプラ
スチック袋に⼊れて運搬することで、回収・運搬作業者の安全を確保し、搬送経路の汚染を予防できます。このような対応が難しい施設にでは、使い捨て⾷器の活⽤も選択肢となります。
4) COVID-19 患者の使用したリネンについて
隔離期間中の感染者が使⽤したリネンについても⾷器と同様に、家庭⽤洗剤と洗濯機を⽤いた標準的な洗濯⽅法でウイルスを不活化できることが国⽴感染症研究所の調査結果として報告されています（https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/ka/corona-virus/2019-ncov/2488-idsc/iasr-news/10338-496p03.html）。リ
ネンの標準的な洗浄⽅法として熱⽔洗濯（80℃、10 分間）を⾏っている医療施設は、そのままの⽅法で問題ありません。患者が使⽤したリネンについて、特別な消毒や廃棄の必要はありません。
医療施設内においては、使⽤後のリネンを病室外に持ち出してから洗濯を⾏うまで、運搬経路上の感染リスクに注意する必要があります。感染者の病室内でリネンを回収する職員は、サージカルマスク、ゴーグル／フェイスシールド、ガウン、⼿袋を着⽤し、前後に⼿指衛⽣を⾏います。回収したリネンを⽔溶性ランドリーバ
ックやプラスチック袋に⼊れて運搬することで、回収・運搬作業者の安全を確保し、搬送経路の汚染を予防できます。
5) 透析患者への対応
新型コロナウイルスに感染した患者に透析が必要な状況となった場合も、標準予防策を徹底した上で、⾶沫感染予防策と接触感染予防策を⾏う対応に変わりはありません。透析に⽤いた排液については、HBV, HCV,HIV の場合と同様の取り扱いで対応していただいて良いと考えられます。
出張透析を⾏う場合、医療スタッフが病室内に⻑時間滞在しなくても安全に患者のモニタリングが⾏えるよう⼯夫することが勧められます。
6) 面会制限
感染者が増加している地域の医療機関では、⾯会の患者による感染症の持ち込みも懸念されるため、特別な事情がある場合は除いて、原則的に⾯会は制限することが望ましいと考えられます。ただし、ワクチン接種を8

完了した⽅や PCR 検査などで陰性が確認されている⽅が⾯会を希望される場合は、流⾏の状況を考慮した上で、⾯会の際の感染対策にも配慮しながら実施することも検討すべきと思われます。これについては、個々の施設の状況を踏まえて判断し、基準を決めてルール化することが望ましいと考えます。
7）お亡くなりになった場合の対応

隔離期間中に死亡した患者のご遺体からの感染リスクは接触感染を防ぐことで対処可能です。そのため、新型コロナウイルスの感染者が死亡した場合は、遺体を⾮透過性納体袋に収容し、移送前に袋を閉じて、袋の表⾯をアルコール（60％以上）、次亜塩素酸ナトリウム溶液（濃度 0.1％）または界⾯活性剤⼊りの環境清拭⽤ク
ロス等で消毒することが望ましいとされています。遺体の保存を⽬的としてドライアイスを使⽤される場合を含めて、納体袋が破損しないよう配慮していただく必要があります。
遺族がご遺体に⾯会を希望される場合、密封され、表⾯が消毒された納体袋に触れる際には、特別な感染対策は不要です。ただし、遺族が納体袋を開けてご遺体の顔や⼿に触れることを希望した場合は、⼿袋やサージ
カルマスク、ガウンを着⽤してもらい、終わったら適切に脱いで⼿指消毒を実施してもらいます。
厚⽣労働省は新型コロナウイルス感染症（疑い含む）で亡くなられた⽅の遺体を 24 時間以内に⽕葬することは可能ではあるものの、必須ではないとしています。

院内における医療従事者の感染リスク
1)患者からの感染院内において医療従事者が感染するケースは、COVID-19 の⼊院患者から感染する場合もありますが、むしろCOVID-19 を想定していなかった患者から感染する可能性も⾼いと考えられます。そのため、他の疾患で⼊院し、発熱など感染を疑う症状が無かったとしても、感染は否定されていないものとして標準予防策の考え⽅を意識しながら対応する必要があります。
また、COVID-19 患者との接触はウイルスに曝露するリスクを⾼めますので、リモートによる監視システム
やテレビ電話などを活⽤し、接触する機会を最⼩限にとどめる⼯夫を⾏います。
2) 職員同士の感染院内における医療従事者のクラスターの事例には、休憩室や昼食時などにおける職員同士の会話が原因となった例もあります。そのため、対面での飲食、会話をしながらの飲食や休憩室などでの長時間の会話は避けましょう。院内での会議などについても、狭い場所に多くの職員が集まって長時間話すことがないように心がけましょう。職員が集まりやすい
部屋はこまめに窓を開けて換気を行うか、窓がない場合はサーキュレーターなどを設置して換気を図りましょう。
医療従事者は日頃から体調管理に努め、出勤前に体温を測定し、発熱その他の症状の有無を確認する必要があります。多少でも気になる症状があれば、早めに申告して積極的に検査を受けるか、自宅での療養を行いましょう。なお、職員の健康観察状況は、部署内だけの把握にとどめず、管理部門でも確認する体制整備がのぞましいと思われます。
3) COVID-19 の針刺し切創リスク
本学会評議員を対象としたアンケート調査(職業感染制御委員会・臨床研究推進委員会報告、環境感染誌、Vol. 36
no. 3, 2021)では、7.4%(7/95)の施設で、針刺し切創事例が報告されています。医療者は、採⾎や侵襲的⼿技に伴う鋭利器材の使⽤に加えて、⻑時間の個⼈防護具の着⽤による疲労や操作性の低下などにより、針刺し切創のリスクがあります。安全器材の使⽤に努め、適切に鋭利器材を廃棄する必要があります。
無症状ならびに有症状の COVID-19 は、罹患後に⾎液から SARS-CoV2 が検出されます。⾎液媒介感染が懸念されるものの、現在のところ輸⾎による伝播事例の報告がないことから、感染成⽴の可能性は少ないと考えます。
9

COVID-19 患者の退院とその後の感染リスク
1）COVID-19 患者の退院基準

本ガイド公開時における退院基準は以下の通りです。適宜、厚⽣労働省の報告をご確認ください。
（１）⼈⼯呼吸器等による治療を⾏わなかった場合①

発症⽇から 10 ⽇間経過し、かつ、症状軽快後 72 時間経過した場合②

発症から 10 ⽇間経過以前に症状軽快し、症状軽快後 24 時間経過した後、PCR 検査または抗原定量検査で24 時間以上をあけ、2 回の陰性を確認した場合（２）⼈⼯呼吸器等による治療を⾏った場合①

発症⽇から 15 ⽇間経過し、かつ、症状軽快後 72 時間経過（発症⽇から 20 ⽇間経過までは退院後も適切な感染予防策を講じること）した場合した場合②

発症から 20 ⽇間経過以前に症状軽快し、症状軽快後 24 時間経過した後、PCR 検査または抗原定量検査で24 時間以上をあけ、2 回の陰性を確認した場合（３）無症状病原体保有者の場合①

検体採取⽇から 10 ⽇間経過した場合した場合②

検体採取⽇から 6 ⽇間経過後、PCR 検査または抗原定量検査で 24 時間以上をあけ、2 回の陰性を確認した
場合

2）COVID-19 患者退院後の感染リスク

COVID-19 患者が上記基準を満たした場合は、他者への感染⼒は有しないものとして対応します。感染リスクを評価するためにさらに PCR 検査等を追加して実施する必要はありません。しかし、いったん改善した症状が再燃するなど、通常の臨床経過を辿らないような症例において、PCR 検査の実施を否定するものではありません。なお、COVID-19 の感染リスクが無くなったと判断しても標準予防策は引き続き実施します。

感染者の把握と院内伝播の阻⽌
新型コロナウイルスによる院内感染は、①院外からのウイルスの持ち込み、および②院内での感染の広がり、の両⽅の可能性を考慮する必要があります。新型コロナウイルスの感染者は必ずしも有症者とは限りません。そのため、誰もがこのウイルスに感染している可能性があると仮定して対策を講じる必要があります。
1）院外からのウイルスの持ち込みの阻⽌
・患者による持ち込み

新型コロナウイルス感染症が疑われる症状を有する患者の場合、外来においては発熱外来など他の患者と動線を分けて診療を⾏い、PCR などの検査を⾏えば感染が確定できます。発熱が無くても咽頭の不快など軽微な症状でも PCR 陽性となる例もいるため、発熱の有無のみで鑑別することは感染者を⾒逃すリスクがあります。どこまで厳密に発熱外来の対象とするかは難しいわけですが、その地域の流⾏状況も踏まえて判断すべきと考えます。
⼊院患者の場合、注意すべきなのは COVID-19 以外の疾患で⼊院したのにもかかわらず新型コロナウイルスに感染している例があることです。そのため、予定⼊院の場合はできれば⼊院当⽇か前⽇（それが困難な場合は⼊院前数⽇以内に）PCR 検査を実施して感染の有無を確認しておくことを検討します。ただし、⼊院時の PCR検査が陰性であっても検査をすり抜ける可能性も否定できませんので、⼊院後に疑わしい症状があった場合には改めて検査を実施することを推奨します。感染の確認を⽬的として⼊院患者全例を対象に胸部 CT を実施することは推奨しません。
10なお、直近の感染者で軽快した患者が別疾患で再⼊院する際の PCR 検査では、陽性になる事例もあり、臨床症状、所⾒と併せて感染性を判断する必要があります。
・職員の院外での感染

医療従事者も院外で感染するリスクがありますので、外⾷など感染リスクを伴いやすい⾏為は慎重に判断しま
しょう。ただし、外⾷などを控えていても院外で感染するリスクはありますので、⽇常の健康チェックは継続しながら、もし体調不良などが発⽣した場合は、積極的に PCR 検査等を実施することが求められます。
2）院内でのウイルスの広がりの阻⽌

院内で⼊院患者あるいは医療従事者の感染が確定した場合、感染が拡⼤していないかどうかの確認を⾏う必要があります。対象となる範囲は確定例と濃厚接触があった⽅は当然ですが、基本的には濃厚接触が無くとも同⼀の病棟の患者や医療従事者まで拡⼤して調査を⾏うことが望ましいと考えられます。
3）クラスター発⽣の予防と対応

COVID-19の院内におけるクラスター発生の要因として、患者からの伝播は①個人防護具の不適切な使用、②PCR偽陰性者や無症状者による伝播、③吸引手技・リハビリ・食事介助などの近接した接触、④患者の転室・転棟・転院に伴う広がり、などが考えられます。また、職員同士の伝播については、ロッカー内や休憩時、昼食時などにおける会話、が主な要因として挙がっています。
院内でクラスターを発生させないためには、上記の要因を理解しながら、感染リスクを軽減させ、院内伝播を予防する日ごろからの対策が重要になり、①個人防護具の選択や着脱のトレーニング、②適切な検査体制の整備、③接触頻度の削減や時間の短縮、④院内の転室・転棟の制限や転院の際の情報共有、などが必要と考えられます。
もし院内でクラスターが発生した場合は、迅速にクラスター対策本部を設置する必要があります。その際、ある一定の部署のみが実働しているのではなく、役割分担、業務分担を行い、施設全体として取り組む体制を作り上げていくことが望ましいと考えられます。職員や入院患者の罹患者や濃厚接触者の増加に伴い、院内の人的資源の余力が乏しい場合は、院外搬送も検討すべきです。また、院内の対応だけで収束に向かわせることは難しい場合も多いため、日頃から保健所や都道府県の相談窓口や、平時に連携している医療機関との相談体制を構築しておくことも重要です。国や地域ではクラスター発生時の支援を行っており、本学会でも厚生労働省の委託を受けて専門家派遣事業をしていますので、必要に応じてご相談いただければと思います。
参考資料
・ 国立感染症研究所 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）医療施設内発生対応チェックリスト
https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/ka/corona-virus/2019-ncov/2484-idsc/9735-covid19-21.html
・ 日本感染症学会 COVID-19施設内感染アンケート調査を踏まえた施設内感染対策案
https://www.kansensho.or.jp/modules/topics/index.php?content_id=49
・ 新型コロナウイルス感染症 COVID-19 院内ラウンドチェックリスト, 感染者発生シミュレーション～机上訓練シナリオ～
http://www.tohoku-icnet.ac/covid-19/mhlw-wg/division/medical_institution.html#anc0211

検査の活⽤1）遺伝⼦診断・個々の症例の診断

現在、新型コロナウイルスの確定診断には主に PCR 法などの核酸増幅法が⽤いられます。すでに多くの検査法
が保険適⽤を認められており広く活⽤されていますが、遺伝⼦検査の感度は 100%ではありませんので、陰性であっても臨床的に可能性が⾼いと判断されれば、再検査が必要な場合もあります。特に胸部 CT などで疑わしい陰影を認める例や臨床的に可能性が⾼いと判断される場合は、検体を取り直して再検査の実施を推奨します。
検体としては、下気道由来検体(喀痰もしくは気管吸引液)がウイルス量が多く検出感度が⾼いと⾔えますが、
通常は⿐咽頭ぬぐいなどの上気道由来検体が⽤いられます。上気道由来検体としては、⿐咽頭ぬぐい以外に⿐腔
拭いや唾液も利⽤可となっています。
・退院時の検査

遺伝⼦検査が陽性であったとしても、必ずしもその患者が感染性を有することを意味するわけではありません。
感染者は⻑期間、感染性を有しなくなっても PCR 検査の陽性が持続する傾向にあります。そのため、厚⽣労働省の退院基準で⽰されているように重症患者以外は発症後 10 ⽇を経過すれば感染性が無くなることを踏まえ、PCR 検査など遺伝⼦検査の陰性化を退院の判断基準にすることは推奨しません（ただし、患者の状況に応じて検査の対象と判断する場合もあるため、全ての PCR 検査の必要性を否定するわけではありません）。
・Ct 値の評価

PCR の増幅サイクル、いわゆる Ct 値によるウイルス量の評価を⾏って感染対策にも活⽤する考え⽅もありま
すが、PCR の検査法によって Ct 値にはばらつきがあり、感染性の評価を明確に判定する数値の設定は難しいと考えます。ただし Ct 値が低く、かなりのウイルス量を保有していると推定される症例には微⼩⾶沫やエアロゾ
ル感染への慎重な対応が望まれます。
・変異株の確認

変異株に関する詳細は後述しておりますが、通常、変異株かどうかの確認は PCR 等の陽性例を対象として、検査⽬的の変異株が有する変異を対象としたプライマーを⽤いて PCR によるスクリーニングを⾏います。さらにスクリーニングによって変異株に該当すると考えられた場合は、全ゲノム解析によってどの変異株に相当するか調べます。
現在、デルタ株が国内の感染症例の多くを占めるようになっており、スクリーニング検査の意義は低くなっています。今後、新たな変異株による流⾏が懸念される場合は、状況に応じて検査による確認が推奨されます。
2）抗原検出抗原検出法は新型コロナウイルスに特異的な抗原を検出する⽅法であり、定量検査と定性検査に分けられます。
定量検査は感度が⾼く、空港検疫などでもスクリーニング検査として利⽤されていますが、専⽤の機器が必要であり、特定の施設でのみ使⽤されています。⼀⽅、定性検査はキットがあればどの施設でも実施可能であり、簡便性に優れ、30 分以内に判定が可能で迅速に診断できます。
抗原の定性検査については、感度は PCR に劣るため、抗原検査の結果が陰性であったとしても感染を否定することはできず、確定診断には PCR などの遺伝⼦検査を追加で実施する必要があります。ただし、抗原検出法
によって陰性となる場合の多くはウイルス量が少ない場合が多く、周囲への感染性も低いと考えられます。そのため、抗原検出法をうまく利⽤すれば感染対策⾯で活⽤することも可能です。すなわち、救急患者への対応など
迅速に COVID-19 の有無を判断すべき状況においては、抗原検査が陽性であれば感染例と判定、陰性の場合は感染は否定できないが感染させる可能性は低いと判断して、対応することも可能と考えます。ただし、同時に PCR 検査などの遺伝⼦検査もオーダーしておき、最終的にはその結果を踏まえて判断することが望ましいと考えます。
123）⾎清診断

⾎清診断すなわち抗体の検出については、通常の診断に利⽤することはほとんどありません。感染早期では抗体が検出されず、陽性と判定されるまで発症後 1〜2 週間を要することや感度・特異度の問題もあります。抗体価の評価はワクチン接種後の有効性の判断にも⽤いられますが、測定法によって異なる結果が出る可能性があることに注意が必要です。

ワクチンの接種と医療現場での対応
1）ワクチン接種の推奨

新型コロナウイルスのワクチンとしては、ファイザーやモデルナの mRNA ワクチン、およびアストラゼネカのアデノウイルスベクターワクチンが現在、国内でも承認されています。ファイザーは医療従事者の先⾏接種により国内での接種が進み、モデルナのワクチンは⼤規模接種に使⽤されています。その有効性はファイザー
95.0％、モデルナ 94.5%、アストラゼネカ 70.4％といずれも⾼い効果が報告されていました。しかし、時間経過に従ってワクチン接種後の抗体価が下がるため、⽇本国内でも 2 回のワクチン接種完了後、8 か⽉を経過した⼈を対象として、第 3 回⽬のワクチン接種が⾏われることになりました。このブースター接種により、抗体価の上昇が期待でき、感染予防効果の増強が期待できると思われます。
2）ブレイクスルー感染について

現在、医療従事者に接種されているファイザーのワクチンは有効性が⾼く、2 回⽬接種後 2 週間経過して免疫を獲得すれば感染リスクはかなり下げられると考えます。院内クラスターの減少をみても、その効果は明らかです。その⼀⽅で、ワクチン接種によって免疫を獲得した後の感染、すなわちブレイクスルー感染があるこ
とも課題となっています。
医療従事者におけるブレイクスルー感染は海外でも各種の報告がありますが、その特徴としては、軽症や無症状の例が多いこと、感染時の中和抗体価が低値の例が多いこと、感染源としては同僚や家族など患者以外からの感染が多いことが報告されています。
国内でも医療機関でのブレイクスルー感染の事例は報告されていますが、軽症や無症状者の割合も多いた
め、検査の実施が遅れる可能性指摘されています。ワクチン接種が完了していても、感染が⽰唆される症状を認めた場合は、積極的に PCR 等の検査を受けることを推奨します。
3)ワクチン接種後の医療従事者への対応

感染者への曝露機会があった医療従事者のその後の就業規制等に関して、ワクチン⾮接種者とワクチン 2 回接種完了者（あるいは 3 回接種完了者）を同等の扱いにするのは合理的とは⾔えません。
すでに厚⽣労働省は事務連絡において、医療従事者が家庭内感染等により濃厚接触者となった場合、無症状であり、毎⽇業務前に検査(核酸検出検査⼜は抗原定量検査やむを得ない場合は抗原定性検査）を⾏い陰性が確認されていることなどを条件に就労を認める判断を⽰しています。
参考⽂献
1) Bergwerk M, Gonen T, Lustig Y, et al. Covid-19 breakthrough infections in vaccinated health care workers. N
Engl J Med. DOI: 10.1056/NEJMoa2109072.
2) 厚⽣労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部、事務連絡（令和 3 年 8 ⽉ 13 ⽇）.
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000820153.pdf
13

図１

個⼈防護具の種類と着脱⼿順例【通常の場⾯】

N95 マスクを使⽤する場⾯※図ではアイシールド付きマスクを使⽤していますが、マスクとゴーグルまたはフェースシールドの組み合わせも同様です。
※⼿指衛⽣は最低限②、④のタイミングで実施しますが、⼿指の汚染リスクを考慮してそれ以外のタイミングでも必要に応じて追加してください。

【N95 マスクの着⽤を要する場⾯※】※エアロゾル産⽣⼿技の実施時

14医療従事者の濃厚接触と就業停⽌の判断
新型コロナウイルスの感染が検査により確定した例（以下、確定例）と接触した医療従事者について、表 3 を参考に就業停⽌の必要性を判断し、対応します。

表3

就業停⽌の必要性

曝露（A）と、その際の個⼈防護具の使⽤（B）について確認したうえで、就業停⽌の必要性（C）を判断します。
A. 曝露

B. 推奨される個⼈防護具の使⽤

C. 就業停⽌の必要

の有無

（注 2）

① 医療従事者はサージカルマス

⾼リスクの曝露があり（A）、推奨さ確定例との接触が下記①〜③を全

ク、N95 マスクのいずれも着れる個⼈防護具を使⽤していなかって満たす場合。

⽤していなかったた医療従事者（B①〜③のいずれかに【⾼リスク】①感染性期間内の接触② 確定例がマスクを着⽤してお該当）は、最終接触⽇を 0 ⽇として、感染者の発症 2 ⽇前から隔離開らず、かつ、医療従事者が⽬の始までの間に接触があった(注 1)。

防護具（ゴーグルやフェイス②⻑時間（15 分以上）の接触

シールド）を着⽤していなか

ただし下記のいずれかに該当し無症った状の場合は就業停⽌は不要と判断し

ただし、エアロゾルが発⽣する
⼿技を⾏った場合は時間の⻑さは③ 医療従事者がエアロゾル産⽣

14 ⽇間就業停⽌とします。

ます（注 3）。

考慮しない。

⼿技を実施した際に、推奨さ①ワクチン接種完了者（2 回⽬の接種③濃厚接触れる個⼈防護具（ガウン、⼿後 14 ⽇が経過した者）

推奨される個⼈防護具を着⽤せずに確定例から約 2 メートル以内

袋、⽬の防護具、N95 マスク） ②感染の既往例（過去 3 か⽉以内にを着⽤していなかった

COVID-19 の確定診断を受けた者）にいた、または確定例の分泌物や排泄物に直接触れた。
【低リスク】

就業停⽌は不要

上記以外の接触があった
注 1 新型コロナウイルス感染症の発症とみなす症状は以下のとおりです。発熱、咳、呼吸困難、全⾝倦怠感、咽頭痛、⿐汁・⿐閉、味覚・嗅覚障害、眼の痛みや結膜の充⾎、頭痛、関節・筋⾁痛、下痢、嘔気・嘔吐など
注 2 就業停⽌の有無にかかわらず、確定例との最終接触から 14 ⽇間は発熱やその他の COVID-19 を疑う症状の観察を実施します。もし、症状が出現した場合は直ちに定められた部⾨（職員健康管理など）に連絡し、診察と検査を受けるための調整を⾏います。
注 3 厚⽣労働省事務連絡に基づく検査の実施は、各施設の状況に応じた判断に委ねます。
参考資料
1）国⽴感染症研究所. 新型コロナウイルス感染症患者に対する積極的疫学調査実施要領（2021 年 1 ⽉ 8 ⽇暫定版）．
https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/ka/corona-virus/2019-ncov/2484-idsc/9357-2019-ncov-02.html
2）CDC. Interim U.S. Guidance for Risk Assessment and Work Restrictions for Healthcare Personnel with Potential
Exposure to SARS-CoV-2. Updated Mar 11, 2021. https://www.cdc.gov/coronavirus/2019-ncov/hcp/guidance-riskassesment-hcp.html

3) 厚⽣労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部、事務連絡（令和 3 年 8 ⽉ 13 ⽇）.
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000820153.pdf
15

医療従事者の曝露後の対応と検査
医療従事者が医療施設内で新型コロナウイルスに曝露した場合、基本的には前述の「表 3 就業停⽌の必要性」
を参考に曝露の程度を評価し、状況やリスクに応じて速やかに検査及び就業制限等を含めた対応を実施します。
特にワクチンに関しては、接種歴の有無やその状況によっても感染するリスクが異なるため、個別の判断が必要になります。
・就業制限について

新型コロナウイルス感染症の未罹患者であって、ワクチン未接種者及び未完了者（1 回のみの接種、あるいは2 回⽬の接種後 14 ⽇間経過していない場合）は、⼗分な免疫が獲得できていないものと判断し、特にリスクが⾼
いと考えられる「⾼リスクの曝露があり、推奨される個⼈防護具を使⽤していなかった」濃厚接触者に対しては、直ちに業務を停⽌し⾃宅等で曝露後 14 ⽇間の隔離待機とします。隔離中は保健所の指⽰に従って健康観察を継続し、発症した場合は⾏政検査の対象となりますが、発症しなければ 15 ⽇⽬から通常の業務を再開することが可能で、その際に検査を実施する必要はありません。
ワクチン接種完了者（2 回⽬の接種後 14 ⽇間経過している場合）は、ある程度の免疫を獲得し⼆次感染が抑えられている状況と考えられるため参考資料 1）、勤務外や院外を含めて曝露の機会があったとしても、必ずしも濃厚接触者とする必要はありません。ワクチン接種完了者であっても新型コロナウイルス感染症を発症するブレイク
スルー感染が散⾒されますが、施設や医療機関においてはブレイクスルー感染からの⼆次感染者はほぼ⾒られていないため参考資料 2）3）、基本的な感染対策を実施した上での勤務の継続は可能と考えられます。ただし、後述の健康観察は厳重に実施し、適切なタイミングでの検査の実施が必須です。
また、家族内感染など⾼リスクの曝露であり期間も⻑い場合には、Index case の感染⼒が発症 2 ⽇前から発症
後 3 ⽇⽬までが特に強いことを考慮して参考資料 4）、発症の可能性が⾼いと考えられる期間のみ⾃宅待機とし、検査を実施しながら勤務の再開を検討する⽅法もあります。
・接触者の特定と検査の実施

医療施設においては、感染が拡⼤した際の影響を考慮して、可能であれば⾼リスクに該当しない接触者を含めて幅広く検査を実施し、感染源となり得る陽性者を早期に特定してさらなる感染を未然に防ぐことが望ましいと考えられます。この場合は感染を強く疑って検査を⾏うわけではないため、検査対象となった医療従事者は濃厚接触者として取り扱われることはなく、保健所により義務付けられた 14 ⽇間の健康観察の対象とはなりません
参考資料 5）。検査は「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）病原体検査の指針参考資料 6）」を参考に、各種検査の特徴を理解した上で適切な採取検体と検査⽅法を⽤いて⾏い、結果を総合的に判断します。臨床症状が不明確あ
るいは無症状の場合などは、特に核酸増幅検査や抗原定量検査を⾏うことが推奨されます。
・健康観察の実施

健康観察は、発熱または呼吸器症状の有無（場合によっては味覚嗅覚異常の有無、強い倦怠感などを含む）に着⽬して、⾃宅待機者についてはメールや電話を利⽤して 1 ⽇ 1 回、勤務継続者については所属部署で出勤前、休憩時、退勤前など複数回の確認を⾏います。異常があった際には速やかに業務を中断して医療機関の担当部⾨に報告し、必要に応じて受診や検査を実施できるように、記録による確認や管理者が把握できる体制を整備し、平時から実施しておくことが推奨されます。

16

・検査のタイミング

接触者等に検査を実施するタイミングは、潜伏期間と発症間隔に基づいて検討します。発症 2 ⽇前よりウイル
スの排出量が増加することを考慮すると、曝露⽇と感染源の発症⽇が⼀致している場合（図参考資料 7）8））の初回検査のタイミングは曝露後 2-5 ⽇頃が適当と考えられますが、曝露時点で既に感染源が発症している場合は、点線⽮印のように、より早いタイミングで検査を実施することで、発症前の感染者や無症状病原体保有者を効率的に検知することができます。初回検査で陰性であった場合でも、その後発症することも考えて健康観察を⼗分に⾏いながら、感染予防策を講じた上で業務を継続します。曝露から 11.5 ⽇までに 97.5%が発症したとの報告参考
資料 9）と平均潜伏期間が⻑い場合参考資料 8）を考慮して、曝露 8-10 ⽇⽬頃に 2 回⽬の検査を実施し陰性を確認することで、感染の可能性をさらに低減することができると考えられます。いずれにしても曝露から 14 ⽇間は⼗分な健康観察を⾏い、少しでも症状が出現する場合は直ちに検査を実施して感染の有無を確認することが重要です。
概ね 5.2日
感染源の
発症日

3.95日

7.5日

平均発症間隔

曝露

1

2

3

感染源の発症日を考慮し、曝露判明早期から、遅くとも4-5日目くらいまでに初回
検査を実施

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

14

曝露8-10日目頃に検査で陰性を確認
4.8日

平均潜伏期間

9.0日

11.5日
97.5%がこの時点までに発症との報告あり（CDC）

概ね 6.51日

参考資料 7),8),9) に基づいて作成

図 潜伏期間と発症間隔を考慮した検査のタイミング
参考資料
１）R. J. Harris, et al. Effect of Vaccination on Household Transmission of SARS-CoV-2 in England. N Engl J
Med 2021; 385:759-760
２）R. A. Teran, et al. Postvaccination SARS-CoV-2 Infections Among Skilled Nursing Facility Residents andStaff Members ̶ Chicago, Illinois, December 2020‒March 2021. MMWR Weekly 70(17);632-638
３）B. Lange, et al. Breakthrough Infections in BNT162b2-Vaccinated Health Care Workers. N Engl J Med 2021;
385:1145-1146
４）Yang Ge, et al. COVID-19 Transmission Dynamics Among Close Contacts of Index Patients With COVID-19.
JAMAInternal

Medicine

PublishedonlineAugust23,

2021

https://jamanetwork.com/journals/jamainternalmedicine/fullarticle/2783099
５）厚⽣労働省事務連絡 医療機関、⾼齢者施設等の検査について（令和 2 年 12 ⽉ 8 ⽇発出）
６）新型コロナウイルス感染症（COVID-19）病原体検査の指針第 4 版
https://www.mhlw.go.jp/content/000790468.pdf
７）B. Rai, et al. Clinical Epidemiology and Global Health 9 (2021) 157‒161
８）Alene rt al. Serial interval and incubation period of COVID-19: a systematic review and meta-analysis. BMC
Infectious Diseases (2021)21:257
９）CDC: Interim Clinical Guidance for Management of Patients with Confirmed Coronavirus Disease(COVID19).

Updated

Feb.

16,

2021

https://www.cdc.gov/coronavirus/2019-ncov/hcp/clinical-guidance-

management-patients.html
17変異株について2021 年 11 月現在、4 つの変異株が世界保健機関によって「懸念される変異ウイルス（VOC:Variant ofConcern）」に指定されています。
アルファ株 VOC202012/01（B.1.1.7）は 2020 年後半にイギリス南東部で初めて確認されましたが、現在は世界中に拡大しています。N501Y 変異を有しており、感染性が 43〜90%強くなること 1、重症化リスクが 64%高くな
る 2 ことなどが報告されています。南アフリカ由来のベータ株 501Y.V2（B.1.351）は、アルファ株と同様にN501Y 変異を持ち、感染性増加が懸念されています 3。また、免疫逃避と呼ばれる E484K 変異を持っており、新型コロナウイルス感染症の回復者の血清から得られた中和抗体の活性低下やワクチンの有効性低下が報告されています 4。ブラジルを起源とするガンマ株 P.1（B.1.1.28.1）は世界で最初に日本で報告されました 5。ベー
タ株と同様に N501Y 変異、E484K 変異を持ち、感染性増加と免疫逃避の特性を持つと考えられています。2021
年 5 月 10 日に世界保健機関はインドを起源とするデルタ株（B.1.617）を VOC に指定しました。その後、世界各地に広がり、2021 年後半の世界各地における流行の大半はデルタ株が主体で起こっています。デルタ株は感染者の体内のウイルス量が高くなりやすく、感染力も従来株の 2 倍程度に高まっています。入院リスクや死亡リスクも従来株よりも 2 倍以上とする報告もあり病原性も高まっていると考えられます 6。
表 4. VOC に指定されている変異株の特徴 7
イギリス変異株

南アフリカ変異株

ブラジル変異株

インド変異株（アルファ）

（ベータ）

（ガンマ）

（デルタ）

VOC 202012/01

501Y.V2

P.1

B.1.61725〜40％増加

50%増加

1.4-2.2 倍増加

2 倍程度

死亡率 64%増加

不明

不明

2 倍以上

再感染や

不明（⼀部の株で可

ワクチン効果従来のウイルスより可能性あり

ワクチン効果低下

能性あり）

低下

25〜61％再感染リス

感染性の強さ（従来株と⽐較）
重症化リスク（従来株と⽐較）ク増

参考資料
1. Davies NG, Abbott S, Barnard RC, et al. Estimated transmissibility and impact of SARS-CoV-2 lineage B.1.1.7 inEngland. Science 2021; 372(6538).
2. Challen R, Brooks-Pollock E, Read JM, Dyson L, Tsaneva-Atanasova K, Danon L. Risk of mortality in patients infectedwith SARS-CoV-2 variant of concern 202012/1: matched cohort study. Bmj 2021; 372: n579.
3. Mahase E. Covid-19: What new variants are emerging and how are they being investigated? Bmj 2021; 372: n158.
4. Madhi SA, Baillie V, Cutland CL, et al. Efficacy of the ChAdOx1 nCoV-19 Covid-19 Vaccine against the B.1.351
Variant. The New England journal of medicine 2021.
5. Fujino T, Nomoto H, Kutsuna S, et al. Novel SARS-CoV-2 Variant in Travelers from Brazil to Japan. Emerging

infectious diseases 2021; 27(4): 1243-5.
6. Fisman DN, et al. Progressive Increase in Virulence of Novel SARS-CoV-2 Variants in Ontario, Canada. medRxiv. doi:
https://doi.org/10.1101/2021.07.05.21260050
7. World Health Organization. Weekly epidemiological update on COVID-19 - 11 May 2021.

18

ＰＰＥが不足している状況下における感染管理の考え方
現状として以前のような深刻な PPE の供給不足が起こる可能性は低いと考えられますが、可能性がないとは言えません
ので、改めてこの内容に関しても記載しておくことにいたします。
新型コロナウイルス感染症に関わる医療従事者および関連職員の安全確保は、すべてに優先する極めて重要な対策です。このウイルスは、飛沫および接触により伝播するため、呼吸器衛生/咳エチケットを含めた標準予防策、接触予防策を実施し、エアロゾルが発生する手技(気管挿管・抜管、NPPV 装着, 気管切開術, 心肺蘇生, 用手換気, 気管支鏡検査など)を行う場合は N95 マスクを装着する必要があります。大量に個人防護具を要するなかで、適切な個人防護具の選択が必要不可欠です。
表 5 COVID-19 確定患者に対する様々な状況における PPE の選択（再掲、表２）
手袋

サージカルマスク

N95 マスク

ガウン

眼の防護

注5

注6

注7

注8

注9

診察(飛沫曝露リスク大注 1)

△

○

△

△

○

診察(飛沫曝露リスク小注 2)

△

○

△

△

△

呼吸器検体採取注 3

○

○

△

○

○

エアロゾル産生手技

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環境整備

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リネン交換

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患者搬送注 4

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○:必ず使⽤する △:状況により使⽤する
注 1） 飛沫リスク大患者がマスクの着用ができない、近い距離での処置が必要など、顔面への飛沫曝露のリスクが高い場合。
注 2） 飛沫リスク小患者はマスクを着用し、顔面への飛沫曝露のリスクが高くない場合。
注 3） 呼吸器検体採取
・PPE が不足している状況下において、N95 マスクの使用は限定的に行う必要があります。
・患者が咳などを認めず、換気を十分に行える環境下で、ゴーグル/フェースシールド、手袋、ガウンを装着していれば、N95 マスクでなくてもサージカルマスクの着用で鼻咽頭ぬぐいの検体採取は可能と判断します。ただし、検体採取においては、患者の正面から採取せず、遮蔽物を用いるなど、感染リスクを減らす工夫が必要です。
・下気道検体採取時においては、曝露リスクを考慮して N95 マスクの利用を考慮します。
注 4） 患者搬送
・直接患者に触れない業務（ドライバーなど）ではタイベックⓇを含むガウンは不要です。
注 5） 手袋・手袋は外科的手技を除き、二重にする必要はありません。手袋は単回使用を必須とします。手袋が使用できな
い状況では、手指衛生で代用します。
注 6） サージカルマスク
・医療従事者はサージカルマスクまたは不織布マスクを着用します。患者は再利用できる布またはガーゼマスク
でも良いと判断します。院内を移動する際にはできるだけ、不織布マスクを着用させます。なお、マスクを二重に19着用する必要はありません。
・消毒・洗浄による再利用は、透過率が低下する可能性があるため望ましくありません。
注 7） N95 マスク
・医療従事者がエアロゾル産生手技を行う場合にのみに使用します。
・PPE 不足時は後述する方法で、再処理や再利用を検討します。
・N95 マスクの同等以上の性能の呼吸用保護具の利用も検討します。日本の防じんマスク規格 DS2 以上のマス
ク、電動ファンつき呼吸用保護具(PAPR)等。
注 8） ガウン・患者と直接、接触する場合に着用する。吸水性の布製は望ましくありません。レインコートなど撥水性の物品での代用は可能です。
・ゴミ袋の底に１カ所と側面の２カ所に穴を開けて、レインコートのように被ることでも代用できます。ただし、腕の部分が露出するため、汚染されても洗浄できるように、肘から下は衣類を含めて何も身につけないことが望ましいと考えられます。
・タイベックⓇスーツはエアロゾル発生手技など、侵襲性が高い手技を行う際に限定して使用します。
注 9） 目の防護・通常はゴーグルまたはフェイスシールドを使用します。
・目を覆うものであれば、スキーのゴーグルなどでも代用可とします。ただし、眼鏡による防御効果は不十分だと考えます。透明なクリアファイルを帽子等に装着することで、顔面を覆うこともできます。なお、再利用のものは使用後に適切に消毒を行います。

PPEの再利⽤
医療現場においてN95マスクを始めPPEの不⾜は深刻な状況では、厚⽣労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部からN95マスク等を含めたPPEの例外的取扱いについて以下の通知が出されています。
「N95 マスクの例外的取扱いについて」
https://www.mhlw.go.jp/content/000621007.pdf「サージカルマスク、⻑袖ガウン、ゴーグル及びフェイスシールドの例外的取扱いについて」
https://www.mhlw.go.jp/content/000622132.pdf
1） N95マスク

複数の患者を診察する場合でも継続して使⽤し、名前を記載し、交換は1⽇1回とすることや、滅菌器活⽤等による再利⽤に努めることが提案されています。また、新型コロナウイルスはマスク上でも72 時間しか⽣存できないと考えられるため、1⼈に5枚のN95 マスクを配布し、5 ⽇間のサイクルで毎⽇取り替える再利⽤法も⽶国
CDCより提案されていました。しかし現在は緊急時対応から変更となり、再利⽤が停⽌されています。
サージカルマスクの表⾯でも7⽇間感染⼒が認められたという報告がありますので、５⽇間経過しても表⾯にはウイルスが付着している可能性も考えられます。
なお、再処理や再利⽤を⾏うにしても限度があり、明らかな損傷や汚染、ゴムの劣化などが⽣じた場合は廃棄する必要があります。また、エタノールによる消毒はフィルター機能を劣化させるという指摘もあります。N95
マスクの再利⽤によって⼗分にその性能を担保できない可能性があります。
N95 マスクの⼊⼿が平時に近い状況になっている施設は再利⽤の中⽌も検討します。海外では N95 マスクが⼊⼿できないといった危機的な状況から脱したため、滅菌器を利⽤した N95 マスクの再利⽤を不許可にするな
ど対応が⾏われています。
202) その他の PPE

再利用できる個人防護具（ゴーグルなど）は、使用後に消毒用アルコールや次亜塩素酸ナトリウムで消毒します。一部の消毒薬や熱水消毒に適さないものもあるので、メーカーの推奨に従います。
⻑袖ガウンは状況に応じてエプロンの使⽤に切り換えたり、カッパの代替が提案されています。また、ゴーグ
ルやフェイスシールドの代わりに⽬を覆うことができるものでも代替は可能です。
⾮滅菌使い捨て⼿袋が危機的に不⾜している場合には、①使⽤期間が切れた⾮滅菌⼿袋の使⽤を考慮する、②
⾮滅菌⼿袋を使⽤する作業に優先順位をつける、③病原体に触れない作業では医療⽤以外の⾮滅菌⼿袋の使⽤を考慮します。また、④コホーティングされた患者間では同⼀の⼿袋使⽤も検討します。
参考⽂献
1. Strategies for Optimizing the Supply of N95 Respirators
https://www.cdc.gov/coronavirus/2019-ncov/hcp/respirators-strategy/index.html
2. 「N95 マスクの例外的取扱いについて」
https://www.mhlw.go.jp/content/000621007.pdf
3. 「サージカルマスク、⻑袖ガウン、ゴーグル及びフェイスシールドの例外的取扱いについて」
https://www.mhlw.go.jp/content/000622132.pdf
4. ⼀般社団法⼈職業感染制御研究会「医療従事者のための使い捨て⾮滅菌⼿袋の使⽤の⼿引き（初版）」
http://jrgoicp.umin.ac.jp/ppewg/im/ppeguide_glove_v1.pdf
5．医療環境で使⽤する『⾮滅菌使い捨て⼿袋（以下⼿袋）』に関する Q&A 集
http://jrgoicp.umin.ac.jp/ppewg/im/ppeguide_glove_faq1.pdf

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