厚生労働科学研究費補助金（障害者政策総合研究事業）
総 括 研 究 報 告 書
補装具費支給制度等における適切なフォローアップ等のための研究
研究代表者

高岡徹

横浜市総合リハビリテーションセンター長

研究要旨
身体障害者更生相談所（以下、更生相談所）、医療機関、補装具製作事業者における補装具や治療用装具の支給とフォローアップの現状を調査し、課題を明らかにするとともに、補装具のフォローアップ体制構築のための具体的手段を提案することが目的である。更生相談所の調査では、補装具のフォローアップの実施経験のある更生相談所は、そのほとんどが効果や今後の必要性、地域連携の重要性を認識していた。北九州市では補装具管理手帳の配布を実施し、補装具管理手帳およびフォローアップに関するアンケート調査と支援者向けの講習会を実施した。アンケート調査では、医療従事者の大多数が補装具のフォローアップの必要性を認識していた。
千葉県内の地域リハビリテーション広域支援センターを対象としたアンケート調査では、広域支援センターにおける在宅での装具のフォローアップの実施率が低かった。ユニークな試みを行っている補装具製作事業者へのヒアリング調査では、意欲的な事業者も多かったが、マンパワーやコストの問題が避けられない障壁となっていた。義手利用者に対する「義手オンラインミーティング」を開催し、利用者の情報や交流への需要の高さがうかがえた。利用者と多職種の支援者によるワークショップを開催し、補装具フォローアップシステムに関わる課題について意見を出し合った結果、情報アクセスや利用者自身の意識に対する方策が必要であることがわかった。補装具のフォローアップに関する更生相談所、地域の医療機関、補装具製作事業者、市町村、リハ専門職等の地域の社会資源との連携、システム作りなどの課題に対し、更生相談所が主体となった支援者への教育やフォローアップの実施、利用者交流の場の設定などの具体的方策を提案できたことは意義があると考える。次の段階で必要とされるのは、これらの方策を利用した地域レベルでの仕組みを構築することである。

継続的に使用されることは、利用者の利便性向上に直結する。さらには、公費の効率的な運用にもつながるため重要である。
しかし、不適切な補装具や破損したものを使用し続けている、相談する場所がわからない、支給された高機能な補装具の機能を有効利用できていない、といった方等がいる状況が生じている。また、とくに筋萎縮性側索硬化症などの神経難病の利用者における上肢装具や重度障害者用意思伝達装置、車椅子などは病状の変化により補装具の調整や変更を適時行う必要があるが、実際には誰がどのような方法でモニタリングすべきなのか不明確である。
１年目の調査により、治療用装具や補装具の支給とフォローアップの現状として種々の取り組みが各地でなされていることは明らかとなったが、仕組みとしてのフォローアップが確立している状況とは言

研究分担者
樫本 修

宮城県リハビリテーション支援セン
ター・宮城県保健福祉部技術参事

菊地 尚久 千葉県千葉リハビリテーションセン
ター・センター長中村隆

国立障害者リハビリテーションセン
ター研究所・義肢装具士長

芳賀 信彦 国立障害者リハビリテーションセン
ター・自立支援局・自立支援局長

Ａ．研究目的障害のある方にとって、義肢装具や車椅子、重度障害者用意思伝達装置などの補装具は日々の生活を送るうえで欠かせない用具である。したがって、障害者総合支援法で支給された補装具が適切に、かつ1えなかった。
支給段階での評価を適切に行うために、評価用の補装具や評価のための人材・機器を判定機関（身体障害者更生相談所等）において準備しておくことは必須である。また、完成時に補装具管理手帳、あるいは修理や再作製時の留意点が書かれた用紙を利用者に配布するなどの方策は有用と考えるが、有効性を検討する必要がある。
令和 3 年度の本研究においては、障害者総合支援法により補装具費支給を行う身体障害者更生相談所（以下、更生相談所）、健康保険制度を用いて義肢装具処方を行う病院、実際に補装具を提供する製作事業者などにおける補装具や治療用装具の支給とフォローアップの現状分析を継続し、課題を明らかにするとともに、補装具のフォローアップ体制構築のための具体的手段を提案することを目的とする。

調査項目は①施設における下肢装具処方の有無と処方内容、②在宅での装具フォローの有無とした。
③補装具製作事業者によるフォローアップの現状調査
令和 2 年度に行った全国 270 カ所の義肢・装具製作所が所属する一般社団法人日本義肢協会の正会員を対象にアンケートの結果を分析した。調
査内容は、①製作所の規模、連携医療機関、義肢装具等の製作数、②義肢装具等のフォローアップ体制の現状、③義肢装具等のフォローアップに関する意見とした。さらに、6 カ所の事業者を選び追加のヒアリング調査を実施し、取り組みの詳細な内容や課題について把握した。

Ｂ．研究方法(2)先行研究の精査・検証(1)補装具支給とフォローアップの実態把握、及び過去の研究成果を文献検索し、補装具支給に関具体的手段の策定わる課題や提案をまとめた。

①身体障害者更生相談所における現状調査とモデ(3)障害当事者による有効利用の促進

ル事業の実施①義手に関する情報基盤の構築

令和 2 年度に行った全国の更生相談所 78 カ所

先行研究で行った交流会のアンケート結果より、にアンケート調査結果から、フォローアップを行

情報共有には利用者同士が直接対面し、補装具をったことのある 18 カ所の更生相談所の回答の分目の前にしながら情報交換することが効果的であ析および補装具判定専門委員会へのアンケート調ることがわかった。しかし、新型コロナ感染拡大査を実施した。さらに 2017 年度より実施していの影響を受け、今年度もインターネットを利用しる宮城県更生相談所による補装具フォローアップ

た Web ミーティングを行った。

事業に関する実績分析を実施した。

②当事者と多職種によるワークショップの開催

また、北九州市において補装具管理手帳の配布

2021 年 10 月に補装具利用者、補装具製作事業者、および研修会の実施を通して普及、啓発を図ると更生相談所職員、補装具利用者向けアプリ開発者、ともに、アンケート調査を実施した。対象者は北ケアマネージャー、福祉用具専門相談員を参加者

九州リハビリテーション医会に所属している北九としてアイデア検討ワークショップを開催した。

州市内の医療機関であった。研修会は、Web 形式(4)シンポジウムの開催の実施形式とし計 2 回実施した。

年度終了時にシンポジウムを開催し、調査研究内②地域リハビリテーション広域支援センターにお容の報告を行った。

ける装具処方とフォローアップ
千葉県内の地域リハビリテーション広域支援セ（倫理面への配慮）ンター（9 施設）を対象にアンケート調査を行っ

各アンケート調査の調査結果の公表に際しては、た。対象は外来で装具に関する対応を行った脳卒

回答結果を集計して公表することにより回答者が特中患者とした。

定できないための配慮を行うこととした。回答には患者や障害者の個人情報は含まれない。
また直接のヒアリング調査においても具体的な患

2

者や障害者の個人情報は含んでいない。公表に際しる」と回答した。補装具支給に関する研修会の開ては、各対象者からの了解を得た。その他情報の取催は、「支援者向け研修会」、「医療機関向け研り扱いは、各調査対象施設の情報の取り扱い規定に修会」の 2 回実施し、外部講師と、研究責任者で準じ、必要あれば各施設の倫理審査委員会の承認をある高岡が講師を務めた(別添資料)。

へて、対象者に説明を行い、同意を得るものとする。

②地域リハビリテーション広域支援センターにおける装具処方とフォローアップ

Ｃ．研究結果下肢装具処方を行っている施設は 85.7％、長下(1)補装具支給とフォローアップの実態把握、及び具肢装具と短下肢装具の両方を作製している施設は体的手段の策定

28.6％、在宅での装具フォローを行っている施設①身体障害者更生相談所における現状調査とモデル

は 28.5％で、うち更生用装具での作製を利用して事業の実施いるのは 50％、治療用装具での作製を行っている補装具のフォローアップを現在、あるいは以前のは 50％であった。に実施している更生相談所は全国で 18 カ所（25％）③補装具製作事業者によるフォローアップの現状に過ぎなかった。しかしながらフォローアップを調査行っている 18 カ所の更生相談所に対する追加調査

164 事業者より回答を得た（回収率 60.7%）。義の結果から、フォローアップを実施している多く肢装具等のフォローアップへの取り組みについて、の更生相談所が効果を実感し、継続の必要性や地164 製作事業者のうち、96 事業者が「義肢装具製域連携の重要性を認識していた。

作所として取り組んでいる」、60 事業者が「所属補装具判定専門委員会へのアンケートでは、する義肢装具士が個人的に取り組んでいる」、40（ア）フォローアップにかかる経費の担保や責任事業者（24.4％）が「取り組んでいない」と回答の所在などを明確にしないとシステムの構築は難した。フォローアップの体制については、回答のしい。

あった 125 事業者のうち 90 事業者が「義肢装具製（イ）補装具制度の啓発は重要であるが，利用者，作所が単独で行っている」、85 事業者が「医療機補装具事業者，市町村，更生相談所等がフォロー関等と協力して行っている」と回答した。義肢装アップにおいてどのような役割で機能するかなど具等の状態について、積極的に義肢装具製作所側を具体化する必要ある。

から利用者に問いかけをしているか、については、(ウ)システム化にあたっては各機関の役割を厚生

回答のあった 129 事業者中 54 事業者（41.9％）が労働省の補装具費支給事務取扱指針に明記するこ「問いかけている」と回答した。ユニークな取りとが必要である，などの意見があった。

組みを行っている事業者調査から様々なフォロー

2017 年度より実施している宮城県更生相談所のアップ体制の工夫がなされていることがわかった。

補装具フォローアップでは、宮城県更生相談所で意欲的な事業者も多いが、マンパワーやコストの直接判定が行われた義肢装具に対し、判定後 5～6問題が避けられない問題として障壁となっていた。

か月後にはがきを送付し状況を確認するフォロー(2)先行研究の精査・検証アップが行われている。これまで 1253 通の往復は過去の研究成果を文献検索し、補装具支給に関がきを送付し、返信は 916 通（回収率 73％）であわる課題や提案をまとめた。系統的レビュー及びった。返答のあった補装具支給対象者のうち、2

メタ解析では、補装具は一定の割合で不使用が生割程度に対応の必要があると判断された。

じていた。満足度調査ではデバイスの満足度より

北九州市更生相談所における補装具手帳に関すサービスに対する満足度が低い傾向であった。国るアンケートでは、回答者のうち 90％以上が補装内と国外ともに類似した傾向が認められた。各国

具のフォローアップの必要性に対して「必要であのガイドラインの比較では、イギリスやオースト

3ラリアではフォローアップ活動に対する費用負担限し、ウェブ参加も可能なハイブリッド形式でのを実施しており、オランダ、フランスでは保証期開催とした。現地とウェブを合わせて約 200 名の間と耐用年数を同じ期間に設定していた。

参加があり、関心の高さがうかがえた。

(3)障害当事者による有効利用の促進

発表は、高岡が研究代表として本研究の概要説①義手に関する情報基盤の構築

明、続いて研究協力者 4 名が「義肢・装具・車椅子のフォローアップに関わる文献的考察」、「装義手利用当事者を講師として招き、以下のオン具フォローアップの取り組み：補装具製作事業者ラインミーティングを実施した。
開催内容：第 3 回義手オンラインミーティングの立場から」「装具フォローアップの取り組み：テーマ「ほんとうの義手」

補装具製作事業者の立場から」「適切な補装具利開催日：2022 年 2 月 13 日

用に向けたアイデア検討ワークショップについて」

参加者の医療従事者の占める割合が高かった。という演題で発表を行い、続けて発表に関するデ開催後のアンケートでは、回答者（93 名）の 95％ィスカッションを行った。さらに、樫本、菊地、がミーティングの内容に満足・まあまあ満足と答

中村、芳賀、4 名の分担研究者による今年度の研究えた。個別の意見としては、交流の場が少ないた成果を踏まえた効果的なフォローアップに関するめ貴重であった、勉強になったという好意的な回ディスカッションを行った。

答を多数いただいた。

Ｄ．考察②当事者と多職種によるワークショップの開催

更生相談所において、補装具のフォローアップを2021 年 11 月に実施した。先行して実施した当事

実施している自治体は少ないものの、実施したこと者に対するアンケート結果をもととして設定したのある自治体においては効果が実感され継続の必要課題に関して、① 「不具合が生じたらメンテナン性も認識されている傾向にあった。同時にフォロース」という考え方が浸透していない、② 補装具メアップには地域との連携が必要であることが共通認

ンテナンスへのアクセスが悪い、③ 制度上、求め識されていた。補装具判定専門委員会のアンケートられたタイミングで修理を行うことが困難な場合

では、更生相談所においてフォローアップが行われがある、④ 補装具の修理期間中に利用する代わりるためには、利用者、行政、補装具事業者等それぞの補装具が身体に合わない、⑤ 利用者自身の補装れの役割の整理や具体的な手順の作成などが今後の具に対する理解が深くなく、有事の際に説明が難課題として考えられた。実際にフォローアップを行しい、という 5 つの課題を設定し、当事者を含むっている宮城県では、利用者のうち 2 割程度に対応多職種間で解決策を検討した。ワークショップでを行っており、フォローアップの意義が認識される挙がった案は、チェックリストや事例冊子の配布、結果となっていた。

アプリを通じた定期的なフォローアップや情報管

地域リハビリテーション広域支援センターの調査

理、情報共有を行える全国的なプラットフォーム

では在宅でのフォローアップの実施率は 30％未満との構築、定期メンテナンスの義務化、Web 相談を行低い実施率となっており、在宅でのフォローアップえる機能の設置、メンテナンスに係る費用を含めの実施が課題として浮き彫りとなった。

た補装具費の支給、利用者自身や関係者の意識変義手利用者のオンラインミーティングではオンラ革、などであった。

イン開催ということもあり全国から多くの参加が得(4)シンポジウムの開催られ、当事者および医療従事者にとって情報や交流

2022 年 2 月 26 日土曜日に、TKP ガーデンシティに対する需要の高さがうかがえた。当事者と多職種

PREMIUM 京橋を会場として「第 2 回補装具の効果的によるワークショップでは利用者への情報の提供やなフォローアップに関するシンポジウム」を開催教育の必要性が課題として挙がった。

した。感染症対策のため、会場への来場人数を制

4

Medicine. Vol.57. Supplement 号,S1382,2021.

昨年度からの課題に対し、補装具手帳やチラシの配布、研修会、更生相談所によるフォローアップを

菊地尚久，吉永勝訓：回復期頚髄損傷患者の上肢痙

具体的な方策として実施し、アンケート結果からは縮に対するボツリヌス治療効果．日本脊髄障害医学

これらの方策の有効性が示されていた。

会誌 33；134-135，2020．

しかしながら、個別単発な方法を施行しての問題

菊地尚久：関節リウマチ患者の ADL 向上に向けた装点と、それらをシステムとして運用する場合で生じ具．The Japanese Journal of Rehabilitation

る問題点は異なる可能性がある。補装具のフォロー
アップを、更生相談所、市町村、医療機関、補装具

Medicine57；699-703,2020．

製作事業者、リハビリテーション専門職等の各社会

菊地尚久：脊髄損傷と老化．Journal of Clinical

資源が単独で実施するには限界がある。効果的かつRehabilitation29；725-732,2020．

持続可能性のあるサービスの組み合わせ、地域の実

菊地尚久：治療効果判定に役立つ病的歩行の診かた情に応じた他機関との連携、システム作りが必要で脳卒中痙性片麻痺．総合リハビリテーション 49；ある。また、補装具制度への情報アクセスや判定場

483-487，2021.

所への交通アクセス等の問題も課題であった。今回

菊地尚久：痙縮に対する内服薬．MEDICAL

はこれらの体制を整えるうえで利用可能なツールを作成・提示することができた。次の段階で必要とさ

REHABIRITATION261；27-34，2021.

れるのは、これらの方策を利用した地域レベルでの中村隆，矢野綾子，野月夕香理，山﨑伸也．先天性仕組みを構築することと考える。

四肢形成不全児・者に対する義手について．日本義肢装具学会誌. 2021, 37, 3, 181-186.
中村隆，阿久根徹. 筋電電動義手の使用状況と情報Ｅ．結論取得に関する調査. 日本義肢装具学会誌. 2022, 38,

補装具フォローアップの必要性は認識されている
ものの、マンパワーやコスト等の問題や責任の所在

2, 171-176.

が明確でないことなどから、有効な方策をとること

Mano H, Fujiwara S, Takamura K, Kitoh H, Takayamaができていない現状が明らかとなった。特定の機関

S, Ogata T, Haga N: Treatment approaches forだけでなく、利用者本人を含めた多職種・多機関にcongenital transverse limb deficiency: Data

よる多層的な仕組みの構築が必要であり、本研究でanalysis from an epidemiological nation survey in

具体的手段を提案できたことは意義があると考える。

Japan. J Orthop Sci. 2021, Vol. 26, P. 650-654.

今後はこれらを実際に施行・運用しモデルのブラッManoシュアップや効果判定を行うことが課題である。そRelationship

うした中で給付事務を担う更生相談所や市町村にはusefulness of assistive devices, and daily use

中核的役割を期待したい。

duration: An investigation in children withH,

NoguchiS,

betweenFujiwaradegreeofS,

Haga

N:

disability,

congenital upper limb deficiencies who use upper
limb prostheses. Assist Technol. 2021, Online

Ｆ．健康危険情報

ahead of print.

特になし芳賀信彦. 先天性四肢形成不全・小児切断と診療のＧ．研究発表

考え方. 日本義肢装具学会誌. 2021, Vol. 37, No.

1. 論文発表

3, P. 176-180.

高岡徹,樫本修,西嶋一智,横井剛：身体障害者更生相

藤原清香、野口智子、柴田晃希、越前谷務、大西謙

談所における補装具フォローアップの現状に関する

吾、西坂智佳、真野浩志、芳賀信彦. 先天性四肢形

全国調査, The Japan Journal of Rehabilitation

成不全児・者および小児切断に対するリハビリテー

5

ション診療の実際：東京大学医学部附属病院の取り医学会学術集会. 京都, 2021.6.10-13, 第58回日本組み. 日本義肢装具学会誌. 2021, Vol. 37, No. 3,リハビリテーション医学会学術集会プログラム・抄

P. 194-199.

録集, (WEB) 2-13-2-8, 2021
滑川可奈子、藤原清香、西坂智佳、芳賀信彦: 日常2.

学会発表

的な義手の使用に至った片側尺骨形成不全の一例.

高岡徹,樫本修,西嶋一智,横井剛：身体障害者更生相

第58回日本リハビリテーション医学会学術集会. 京談所における補装具フォローアップの現状に関する

都, 2021.6.10-13, 第58回日本リハビリテーション

全国調査,第58回日本リハビリテーション医学会学術

医学会学術集会プログラム・抄録集, (WEB) 2-14-9

集会，京都，2021-6-11.

-6, 2021

菊地尚久：シンポジウム 義肢診療における多職種連

芳賀信彦. 下肢装具の過去・現在から未来を考える.

携 ～何を考えてどう連携するのか？-医師の立場か

第5回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会.
名古屋, 2021.11.12-14, 第5回日本リハビリテーシら-．第 57 回日本リハビリテーション医学会学術集

ョン医学会秋季学術集会プログラム・抄録集, P. S会，京都，2020 年 8 月．
菊地尚久，浅野由美，中山

152, 2021
一，赤荻英理，近藤美柴田晃希、藤原清香、真野浩志、西坂智佳、芳賀信

智子，吉永勝訓：頚髄損傷回復期の痙縮に対するボ

彦: 先天性四肢形成不全児のリハビリテーション診

ツリヌス治療効果．第 57 回日本リハビリテーション療. 第5回日本リハビリテーション医学会秋季学術集

医学会学術集会，京都，2020 年 8 月．

会. 名古屋, 2021.11.12-14, 第5回日本リハビリテ

菊地尚久：シンポジウム ‐脊髄障害者の痙縮治療-ーション医学会秋季学術集会プログラム・抄録集,
P. S215, 2021

痙縮治療のバリエーションとその選択のポイント．

藤原清香、西坂智佳、真野浩志、小林美香、緒方徹、

日本リハビリテーション医学会秋期学術集会，
神戸，

梅崎成子、芳賀信彦: 先天性上肢形成不全乳幼児の2020 年 11 月．

筋電義手における超音波画像診断を活用した電極位

菊地尚久：シンポジウム 障害者支援施設における支置の設定. 第5回日本リハビリテーション医学会秋季

援効果判定に有効な評価方法の検討．第 58

学術集会. 名古屋, 2021.11.12-14, 第5回日本リハ回日本リハビリテーション医学会学術集会，京都，ビリテーション医学会秋季学術集会プログラム・抄録集, P. S429, 2021

2021 年 6 月．

芳賀信彦. 四肢形成不全と多職種によるリハビリテ

菊地尚久：シンポジウム 生活期における地域での義ーション診療. 令和3年度埼玉県リハビリテーション

肢装具の多職種連携-その課題と展望- 生活期にお医会特別講演会. オンライン, 2021.12.25.

ける義肢装具の多職種連携の現状．第58回日本リハ
Ｈ．知的財産権の出願・登録状況

ビリテーション医学会学術集会，京都，2021年6月．

1. 特許取得

芳賀信彦. 小児の希少難病診療を通じて学ぶこと.

無第58回日本リハビリテーション医学会学術集会. 京

2. 実用新案登録

都, 2021.6.10-13, 第58回日本リハビリテーション

無医学会学術集会プログラム・抄録集, P. S170, 202

3.その他

1

無山本英明、藤原清香、岡田慶太、芳賀信彦: 下肢関節術後の装具療法により速やかに独歩を獲得したLa
rsen症候群の一例. 第58回日本リハビリテーション6