スパークス・アセット・マネジメント株式会社
お客様向け資料

スパークス・少数精鋭・⽇本株ファンド

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年5⽉31⽇現在）【運⽤実績】※1

過去1ヶ⽉間5.07 %
3.62 %

ファンド
参考指数

過去3ヶ⽉間7.67 %
8.22 %

過去6ヶ⽉間4.69 %
8.87 %

参考指数︓TOPIX（配当込み）
過去3年間
設定来
14.37 %
37.48 % 183.90 %14.47 %
46.44 % 138.22 %過去1年間

27,104 円
27,023 円
6.63 億円

基準価額
換⾦価額
純資産総額

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第5期
18/08/27
250 円
第6期
19/08/26
0 円
第7期
20/08/25
0 円
第8期
21/08/25
0 円
第9期
22/08/25
0 円
設定来累計
750 円

https://note.sparx.co.jp/

独⽴系投資会社スパークス・アセット・マネジメントの公式noteです。
「もっといい投資をしよう︕」を合⾔葉に、投資への思いを語ります。

【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2013年8⽉29⽇）〜2023年5⽉31⽇※ 設定⽇前営業⽇（2013年8⽉29⽇現在）を10,000として指数化しています。
（円）

35,00030,000（億円）

400

純資産総額（右軸）参考指数（左軸）
基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）

350
300

25,000250
200

20,000150

15,000100
10,000
5,000
13/08

50
0
14/08

15/08

16/08

17/08

18/08

19/08

20/08

21/08

22/08

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、参考指数の過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX（配当込み）」です。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年5⽉31⽇現在）【資産別構成】※3
資産■ 株式■ 投資信託証券■ その他証券■ 現⾦その他【株式︓市場別構成】※3

⽐率

97.9
0.0
0.0
2.1

%
%
%
%

市場
プライム市場■■ スタンダード市場■ グロース市場■ その他市場【株式︓業種別構成】※3

⽐率

93.9
2.1
1.9
0.0

%
%
%
%

業種
ガラス・⼟⽯製品
■
■ 機械
■ 化学
■ ⼩売業
■ 陸運業
■ その他

27.5
12.7
9.0
7.5
5.7
35.5
27.5%

35.5%

資産別

市場別

業種別
5.7%
7.5%

93.9%

97.9%

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

%
%
%
%
%
%

2.1% 1.9%

2.1%【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓33銘柄

⽐率

銘柄

ＭＡＲＵＷＡ
京成電鉄
マックス
東洋炭素
トーセイ
フジミインコーポレーテッド
⼭洋電気
全国保証
⽵内製作所
ニチハ

⽐率

8.4
5.2
5.0
4.9
4.7
3.9
3.7
3.4
3.4
3.2

%
%
%
%
%
%
%
%
%
%

市場
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム

12.7%
9.0%

基準⽇︓2023年4⽉28⽇現在
業種
ガラス・⼟⽯製品
陸運業
機械
ガラス・⼟⽯製品
不動産業
ガラス・⼟⽯製品
電気機器
その他⾦融業
機械
ガラス・⼟⽯製品（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■上記は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。■「⽐率」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する⽐率です。■組⼊上位10銘柄については、ファンドの特性を鑑み、開⽰基準⽇を前々⽉末として開⽰を⾏っております。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年5⽉31⽇現在）

株式市場の状況2023年5⽉、⽇本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前⽉末⽐3.62％の上昇となりました。
当⽉の⽇本株式市場は、⽉前半に開催された⽶国FOMC（連邦公開市場委員会）の結果を受け、⼀時円⾼ドル安が進んだことで⼀進⼀退の動きで推移しました。⽉半ばには海外投資家による資⾦流⼊が続き、TOPIXと⽇経平均株価ともに約33年ぶりの⾼値を更新しました。東京証券取引所の市場改⾰への期待や、⽇銀の⾦融緩和継続姿勢もサポート材料となりました。⼀⽅で、⽉後半には中国の低調なPMI（製造業購買担当者景気指数）や、市場予想を下回る国内の4⽉の鉱⼯業⽣産指数の結果が懸念され、弱含みで推移しましたが、最終的に前⽉末を上回る⽔準で⽉を終えました。

ファンドの運⽤状況
2023年5⽉、当ファンドのパフォーマンスは前⽉末⽐5.07％の上昇となりました。参考指数のTOPIX（配当込み）は同3.62％の上昇となりました。
当⽉、当ファンドのパフォーマンスにプラスに寄与した企業は東洋炭素、フジミインコーポレーテッドなどでした。⼀⽅、マイナスに影響した企業はエフピコ、ダイレクトマーケティングミックスなどでした。
東洋炭素は5⽉に2023年12⽉期第1四半期決算を発表し、前年同期⽐42.3％の営業増益と好調でした。パワーデバイス向けが好調を維持しています。また⽇系⼤⼿証券会社が「買い」でレーティングを開始したことも株式市場に好感されました。フジミインコーポレー
テッドは5⽉に2023年3⽉期決算を発表しました。2022年度実績は半導体業界の減速を受け、会社の業績予想を下振れて着地しました。2023年度の通期連結業績予想は、前年⽐5.6％の営業減益となっており、引き続き半導体業界の調整を受けておりますが、株式市場が懸念したほど悪い数値ではなかったと当ファンドは考えています。加えて、同社が1株を3株にする株式分割を発表したことも好感されました。エフピコは、前⽉末に2023年3⽉期決算を発表しました。2022年度実績にサプライズはありませんでした。2023年度の通期連結業績予想は、前年⽐3.9％の営業増益に留まり、値上げ効果が発現すると期待していた株式市場に嫌気されたと思われます。
ただ、当ファンドは、エフピコの⽣産・物流ネットワークの強みは変わっていないと判断しております。
当⽉は、当ファンドでの組み⼊れ上位である「トーセイ」について、投資の魅⼒をコメントしたいと思います。
トーセイは、1950年創業の不動産企業です。現社⻑である⼭⼝社⻑の⽗が創業者ですが、⼭⼝社⻑が就任してから本格的に業容拡⼤しておりますので、⼭⼝社⻑が実質的創業者と⾔っても過⾔ではありません。事業内容は、マンション・⼾建・オフィス・物流施設の開発、中古物件の転売、不動産賃貸、ホテル運営、不動産ファンド運営など、中堅規模の不動産会社でありながら、扱う物件のタイプ・事
業が⾮常に幅広く、総合的に事業展開しています。
⾜元の⽇本株式市場において、不動産セクター全体は新型コロナウイルス感染拡⼤を経て普及した在宅勤務・リモートワークによるオ
フィス需要に対する懸念や、加えて⽶国の⼀部の⾦融機関の経営不安を契機に商業⽤不動産向け融資の縮⼩なども懸念されているため、嫌気されていると当ファンドは考えております。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・少数精鋭・⽇本株ファンド

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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年5⽉31⽇現在）

⼀⽅、当ファンドではトーセイの先⾏きに対し強気の姿勢を維持しています。同社は各事業ともに成⻑を維持できると思いますが、中でも不動産ファンド運営が中期的に成⻑を牽引していくと思われます。また短期的にはホテル事業の拡⼤も期待出来ます。
同社の不動産ファンドの残⾼は2023年2⽉時点で約2兆2,556億円まで拡⼤しています。残⾼増加の多くは外国⼈投資家によるものです。世界で⾦融引き締めが⾏われている中、⽇本は⾦融緩和の姿勢が続いており、結果、⽇本の不動産のイールドギャップは主要国の中では⾼位を維持しており、引き続き投資妙味が⾼いと⾔えます。また円安も海外投資家にとって、⽇本の不動産を割安に感じさせる要因となっており、同社の不動産ファンドの投資家は欧⽶系に加えアジア系にも広がりつつあるようです。
ホテル事業は2016年から参⼊し、⾃社でホテル物件の開発、および運営を⼿掛けています。新型コロナウイルス感染拡⼤を受け、同社のホテル事業も苦戦し、2020年11⽉期には⼀部の物件の評価損計上を余儀なくされましたが、2023年以降は訪⽇客の回復もあり客数、室料ともに上昇傾向にあります。
同社の収益構造は、従来の不動産の売買によるフロー利益から、ファンドの残⾼に応じたストック型利益、また訪⽇客増加の恩恵を受けることができる利益も加わり、過去とは⼤きく変化しています。
同社の株価は堅調に推移していますが、株価指標はフローを中⼼とした収益構造をベースとした評価に留まっており、今後の利益成
⻑の持続性に対し、割安であると当ファンドでは考えています。

今後の運⽤⽅針
当ファンドでは、前述のトーセイのように、中⻑期的に事業拡⼤が想定されながらも、短期的には事業環境が厳しいと思われている企業が投資のターゲットの⼀例となります。特に、企業の収益構造が変化しているにも関わらず、株式市場が過去の収益構造をベースに株価評価をしている場合、投資を通じて取るリスクに対し、⾼いリターンが狙える状況であると⾔えます。個別企業を丹念に調査すること
で、株式市場が⾒落としている価値を発⾒できることがボトムアップ・リサーチの醍醐味です。引き続き投資魅⼒のある企業の発掘を徹底していきます。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
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ファンドの⽬的･特⾊ファンドの⽬的
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・⽇本株マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、⽇本の株式に投資し、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬標に積極的な運⽤を⾏うことを基本とします。

ファンドの特⾊
1 株価と実態価値が⼤幅に乖離（バリューギャップ）している⽇本企業を中⼼に20〜40社程度に、集中投資いたします。
◆ 主として、中⼩型株への投資を中⼼に⾏います。また、株式市場の状況を勘案し、⼤型株により多くの投資機会があると考えられる場合には、⼤型株にも投資を⾏います。
◆ 中⻑期的視点に基づいて実態価値を計測し、投資判断いたします。
2 逆張り的発想で徹底した調査から銘柄を選別し、市場参加者の悲観・無視によって広がったバリューギャップを探し出します。
◆ 下落リスクが⼩さく、上昇余地が⼤きいと考えられる銘柄を選別します。
3 ⽇本の中⼩型株の集中投資戦略で、⻑期の経験を有するスパークス・アセット・マネジメントが運⽤いたします。
◆ 当戦略は、1999年からの⻑期の運⽤実績があります。また、スパークス創業以来の中⼩型株の運⽤経験が活⽤されます。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。
株価変動リスク
⼀般に株価は、個々の企業の活動や⼀般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組⼊れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
集中投資リスク当ファンドは、分散投資を⾏う⼀般的な投資信託とは異なり、銘柄数を絞り込んだ運⽤を⾏うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は⾮常に⼤きくなる可能性があります。
流動性リスク当ファンドは、中⼩型株式等に集中投資することを想定しています。こうした株式は、⽐較的新興であり、発⾏済株式時価総額が⼩さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ(価格変動率)が⽐較的⾼く、また流動性の⾼い株式に⽐べ、市況によっては⼤幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より⼤きなリスクを伴います。
また、⼤⼝の解約及び設定が発⽣し、有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に⼗分な需要や供給がない場合や取引規制等により⼗分な流動性の下で取引を⾏えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。その結果として、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
信⽤リスク
組⼊れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期⾦融商品は、発⾏体に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資⾦を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項● システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク
関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、⼀時的に換⾦等ができないこともあります。また、これらにより、⼀
時的にファンドの運⽤⽅針に基づく運⽤ができなくなるリスクなどもあります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

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投資リスク（続き）
その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
・ 収益分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の⽔準を⽰すものではありません。
収益分配は、計算期間に⽣じた収益を超えて⾏われる場合があります。
投資者の購⼊価額によっては、収益分配⾦の⼀部または全部が、実質的な元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況
により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
収益分配の⽀払いは、信託財産から⾏われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部⾨ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部⾨
から独⽴した管理担当部⾨によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。
・ 委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組⼊資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを⾏います。
・ 取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

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⼿続・⼿数料等
お申込みメモ
購⼊単位
購⼊価額
購⼊代⾦
換⾦単位
換⾦価額
換⾦代⾦
申込締切時間換⾦制限
購⼊・換⾦申込受付の中⽌及び取消し販売会社が別に定める単位※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の基準価額
販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。
販売会社が別に定める単位
換⾦申込受付⽇の基準価額から信託財産留保額を控除した額
原則として換⾦申込受付⽇から起算して5営業⽇⽬からお⽀払いします。
原則として午後3時までに販売会社所定の事務⼿続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。
信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。
委託会社は、⾦融商品取引所における取引の停⽌、決済機能の停⽌その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦申込
受付を中⽌することおよびすでに受付けた購⼊・換⾦申込受付を取り消すことができます。

信託期間
繰上償還
決算⽇

2033年8⽉25⽇まで（2013年8⽉30⽇設定）
受益権⼝数が10億⼝を下回った場合等には、償還となる場合があります。
毎年8⽉25⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）

収益分配

年1回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
ただし、分配対象額が少額の場合等は、分配を⾏わないこともあります。

信託⾦の限度額
公告
運⽤報告書
課税関係

※ 販売会社との契約によっては、収益分配⾦の再投資が可能です。
600億円を上限とします。
原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https︓//www.sparx.co.jp/】に掲載します。
ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。
課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資⾮課税制度及び未成年者少額投資⾮課税制度の適⽤対象です。
原則として配当控除の適⽤が可能です。
税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・少数精鋭・⽇本株ファンド

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⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤購⼊申込受付⽇の基準価額に3.85％（税抜3.5％）を上限として販売会社が定める⼿数料率を乗じて得た額とします。
購⼊時⼿数料※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊時⼿数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。
換⾦申込受付⽇の基準価額に対して0.3％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。
信託財産留保額
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）

信託報酬の配分

監査費⽤
印刷費⽤

その他の費⽤・⼿数料

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率2.035％（税抜1.85％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇および毎計
算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
⽀払先内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率1.00％ファンドの運⽤、開⽰書類等の作成、基準価額の算出等の対価

販売会社

年率0.80％

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務⼿続き等の対価

受託会社

年率0.05％ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等の対価

監査費⽤、印刷費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産
から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、⽬論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤組⼊有価証券の売買委託⼿数料、信託事務の諸費⽤、マザーファンドの換⾦に伴う信託財産留保額等は、その都度信託財
産から⽀払われます。これらの費⽤は運⽤状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を⽰すことができません。
※ 組⼊有価証券の売買委託⼿数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う⼿数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該⼿数料等の合計額については、ファンドの購⼊⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの関係法⼈について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加⼊協会）⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運⽤指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の⼀部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記⼀覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、⼀部解約請求の受付、⼀部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加⼊協会
販売会社

登録番号

⽇本証券業
協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資
顧問業協会

〇

〇
〇

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号〇

Ｊトラストグローバル証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第35号〇

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第2251号

〇

〇
〇

※1

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号〇

ＦＦＧ証券株式会社

⾦融商品取引業者

福岡財務⽀局⻑（⾦商）第5号〇

岡三証券株式会社※2

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号〇〇

関東財務局⻑（登⾦）第10号〇〇

関東財務局⻑（登⾦）第10号〇〇

⾦融商品取引業者 東海財務局⻑（⾦商）第140号〇〇

株式会社ＳＢＩ証券

株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏

登録⾦融機関（委託⾦融商品取引業者︓株式会社ＳＢＩ証券）
株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏

登録⾦融機関（委託⾦融商品取引業者︓マネックス証券株式会社）
東海東京証券株式会社※1

登録⾦融機関〇〇〇関東財務局⻑（登⾦）第624号〇〇

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第165号〇〇

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第164号〇〇

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第195号〇〇

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号〇

ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

〇

〇

〇
〇
〇

〇

〇

〇

※1 株式会社ＳＢＩ証券、東海東京証券株式会社は、⼀般社団法⼈⽇本STO協会に加⼊しています。
※2 岡三証券株式会社は、⼀般社団法⼈⽇本暗号資産取引業協会に加⼊しています。

お問い合わせ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電話番号
03-6711-9170（受付時間︓営業⽇9︓00〜17︓00）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委
託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また
記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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