本社・研究所

大阪
中央
環状線

長田北公園

②

阪神高速
長田出口

N

③

中央大通り

地下鉄中央線 長田駅
①

荒本交差点

④

本社・研究所〒577‑0012 大阪府東大阪市長田東3‑2‑27
TEL O6‑6748‑8880 FAX O6‑6748‑8887■地下鉄をご利用の場合
地下鉄『新大阪』駅 → 地下鉄御堂筋線『本町』駅 →
地下鉄中央線『長田』駅(新大阪駅より約30分)③番出口より徒歩約5分■お車をご利用の場合
阪神高速東大阪線長田出口より約600m
近畿自動車道東大阪北ICより約1.8km
近畿自動車道東大阪南ICより約3.8km

KOSOK EN

東口

牛込柳町駅

大久保通り
N

西口

外 苑東 通り

南東口

市ヶ谷春日ビル

防衛省
A3

A2

靖国通り

曙橋駅
A1

A4

Research & Development

東京事務所〒162‑0063 東京都新宿区市谷薬王寺町58
市ヶ谷春日ビル3F
TEL 03‑5946‑8897 FAX 03‑5946‑8898■地下鉄ご利用の場合
都営新宿線曙橋駅
A3出口より北へ徒歩6分
都営大江戸線牛込柳町駅
南東口より徒歩6分

http://www.kosoken.co.jp/

株式会社

構造総合技術研究所

確かな明日へ

構造物の調査・診断
構造物の耐久性調査
橋梁定期点検既存構造物の耐震診断
学校建物の耐力度測定
土木構造物の補修・補強設計
非破壊検査
委託実験研究未来を見すえて構造物調査・補修設計

SDGs「17の持続可能な開発目標」は全ての人々が豊かな生活を継続するための目標です。

■構造物の調査・診断

豊かな生活に欠かせない道路やダム、建築物等の構造物の維持保全は、社会インフラの材料はコンクリートや鉄であり、人体の健康診断や病気の治療に例えられます。

その生産過程において大量のCO2 が排出されるため、劣化の進行程度は社会インフラをできるだけ長く利用することが重要です。

材料や施行、環境等の条件によって構造物ごとに異なり、顕在化した段階で補修・補強を始めるのでは手遅れということもあります。

当社は社会インフラの維持・保全のため、したがって、事後保全ではなく調査や補修設計を通じて社会に貢献します。

予防保全的な対応が必要です。

同時に、SDGsの努力目標である「11.住み続けられるまちづくりを」「12.つくる責任、つかう責任」「13.気候変動に具体的な対策を」に対しても貢献していきます。

■土木構造物の補修設計
適切な補修･補強工事を行うためには､正確な調査･診断結果に基づいた補修設計が必要です｡
当研究所では調査・診断・補修設計をワンストップで行います。
これによってムダのないデータ連携が可能となる他、お客様の意向に調査段階から対応いたします。

調査・診断方法■小径コアによるコンクリート強度試験
φ20〜φ25mmの小径コアでも、換算式による補正で、■配筋探査従来のφ100mmのコアによる方法と同等の精度で圧縮強度を推定できます。
電磁波レーダや電磁誘導システムを用いて、小径コアによる試験は「ソフトコアリング」およびコンクリート内部の配筋状況を探査します。

「ソフトコアリングC+」として各種審査証明を得ています。

鉄筋間隔はもちろん、かぶり厚さやシース位置の測定も可能です。

■X線によるコンクリート内部探査■寸法調査コンクリート内部の鉄筋や埋設管、PC桁のシース位置をＸ線にる撮影で、スケールやレーザーメーターを用いて目視確認できます。

部材寸法を計測します。

対象部材を挟んでＸ線源（装置）と鋼材の場合は、フィルムを配置。

超音波を用いた計測も行います。

コンクリート内部に鉄筋や空洞等のような超音波による計測では、比重の異なるものが存在すると、溶接欠陥の有無およびＸ線透過率の差異で可視化されます。

腐食による断面減少も調査可能です。

赤外線サーモグラフィ試験■振動測定
赤外線サーモグラフィを用いて、温度変化の差異から製造機器や工事現場、構造物表面付近のコンクリートの空洞やタイル等のうきを可視化することができます。

車両の通行に伴う振動等を測定します。

当研究所では破壊・非破壊試験双方における従来の調査方法に加えて、数々の新技術を開発しています。

加速度センサーで連続測定したデータを、振幅や周波数について解析します。

■コンクリート厚さ・ひびわれ調査●既存コンクリートの基本性能試験（強度試験、中性化試験、アルカリ骨材反応試験、塩分濃度試験等）

弾性波レーダーシステムやこの他、コンクリート用超音波探査機を用いて、より精度の高い調査・診断を行える体制を確立させるなど、コンクリートの部材厚さやひびわれ深さを測定できます。

数々の実績を積んでおります。

また、内部欠陥やグラウトの充填不良の確認も可能です。

当研究所はクライアントの要請に的確にお応えしながら、常に新たな技術開発に取り組んでいます。

●アスベストの調査・分析●塗膜の有害物調査●床スラブの載荷試験●既設橋梁の耐荷力調査及び応力頻度測定●ドローンによる構造物ひびわれ調査●電磁波レーダ法による地中内部調査

耐震診断・耐力度調査
1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震以降、日本は地震活動期に入ったと言われています。

会社概要
会社名
代表取締役
設立年月日
資本金
本社・研究所

右の図は1995年以降に発生した震度5強以上の震度と震源地をまとめたものです。

東京事務所

2018年までの23年間で震度7の地震が6度も発生しており、地震調査委員会が発表したM7.0〜7.5クラス大規模地震の30年以内発生確率は全国的に非常に高い数値となっています。

さらに、登録許可

加盟団体最大瞬間風速58.1mを観測した2018年の台風21号の様に、地球規模の気候変動による災害もますます甚大となっています。

E-mailURL■既存構造物の耐震診断

株式会社 構造総合技術研究所
大久保 員良昭和61年1月21日
3,000万円〒577-0012
大阪府東大阪市長田東3-2-27
TEL O6-6748-8880
FAX O6-6748-8887〒162-0063
東京都新宿区市谷薬王寺町58
市ヶ谷春日ビル3F
TEL 03-5946-8897
FAX 03-5946-8898
一級建築士事務所
建設コンサルタント
建設業 とび・土工工事業(一社)大阪府建築士事務所協会(一社)関西建築構造設計事務所協会(一社)日本建築構造技術者協会(一財)日本建築防災協会(公社)日本コンクリート工学会(一社)日本非破壊検査協会(一社)iTECS技術協会(一社)日本コンクリート診断士会
京滋コンクリート診断士会
rd.osaka@kosoken.co.jp
http://www.kosoken.co.jp

沿 革
昭和61年
平成2年
平成13年

1月
3月
4月

平成16年

6月

平成18年

4月

平成21年

4月

平成24年

10月
3月

10月

1981年6月1日に施行された建築基準法に基づく現行の耐震基準、平成27年10月

平成28年4月

耐震診断を行っています。

平成29年
令和元年

※当社では建築設計を行いません。

令和2年

3月
5月
11月
8月

令和3年

2月

いわゆる「新耐震」以前の住宅ストックは全国にまだ相当数残されています。
当研究所では、このような旧い耐震基準で建築された建物の■学校建物の耐力度測定
耐力度調査は学校建物の老朽化を総合的に評価するもので、公立学校施設における建物の構造耐力、経年による耐力・機能の低下、立地条件による影響の3点の項目を総合的に調査し、耐力度点数を算出します。

設立
一級建築士事務所登録
ソフトコアリング協会加盟
技術者資格取得
iTECS技術協会加盟
技術者資格取得
道路橋点検士技術研修会修了者資格取得
コンクリート強度測定技術者資格取得
配筋探査技術者資格取得
日本赤外線サーモグラフィ協会
マスターコース（レベル１）
技術者資格取得
赤外線サーモグラフィ試験
技術者資格取得
道路橋点検士技術研修会修了者資格取得
iTECS技術協会
専門技術者資格（レベルⅡ）取得
建設業 とび・土工工事業登録
ERIグループ加盟
東京事務所開設
建設コンサルタント登録（鋼構造及びコンクリート部門）
建設コンサルタント登録（道路部門）