ISSN 1349-8436

JGSS Research Series No.18

文 部 科 学 省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業 機能強化支援 JPMXP0620335833」
日本学術振興会「科学研究費補助金・基盤研究 A JP20H00089」「人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推進事業 JPJS00218077184」

日本版総合的社会調査共同研究拠点

研究論文集 [21]編集・発行
文部科学大臣認定日本版総合的社会調査共同研究拠点
大阪商業大学 JGSS 研究センター
2023 年 3 月

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

はじめに
本書は、JGSS データの分析に基づく論文を中心として収録した研究論文集である。2002 年に創刊した『日本版 General Social Surveys 研究論文集』の第 21 集にあたる。「JGSS Research Series」としては、2005 年の第 1 巻から数えて第 18 巻にあたる。
本書には、本拠点がこれまでに実施した 20 の社会調査のうち、JGSS-2018、JGSS-2015/2017/2018/
2021、JGSS-2003 と EASS 2012 のデータに基づく論文を収録している。執筆者は、JGSS 研究センターの専属研究員、奨励プログラムに採択された院生と、公募論文 2021 に応募し優秀論文として採択された学部生である。
第 1 論文の孟・岩井論文は、JGSS-2018 の回収状況のデータを用いて、大都市に注目して、住居形
態およびカメラ付きインターフォンの影響について分析した。また、カメラ付きインターフォンの効
果を明らかにするために、全国の一戸建てを対象とした分析を行った。分析の結果、大都市の場合、オートロック式の集合住宅では、一戸建てやオートロック式でない集合住宅に比べて接触成功率が低
いが、カメラ付きインターフォンは接触成功率を向上させること、また、カメラ付きインターフォンがあれば接触成功率は高まるが、協力獲得率は変わらないことが示唆された。
第 2 論文の佐野論文は、女性の就業拡大と階層形成との関連に焦点を当てて作成された、Daniel
Oesch（2006, 2022）による職業階層分類について、実証分析への応用可能性を検討している。比較の対象として Erikson and Goldthorpe （1993）が提示した EGP 分類、ならびに SSM 職業 8 分類を取り上げ、近年の女性の階層構造がどのように表されるのかを、JGSS-2015/2017/2018/2021H のデータを用いた分析により比較研究している。分析の結果、スキルレベルによるタテの序列と、仕事ロジックによるヨコの区分からなる Oesch16 分類により、ホワイトカラー対ブルーカラーの区分線を重視する
EGP 分類や SSM8 分類では曖昧な位置付けにあった、対人サービスのロジックに属する職業集団の特徴が描き出される
第 3 論文の Kim・片桐論文は、JGSS-2018 データの 60～89 歳を対象に、高齢者の社会的ネットワー
クの多様性と心理的ウェルビーイングとの関連を検討している。分析の結果、生活満足度に関して、男性では家族との交流頻度と正の関連、女性では姉妹がいることと負の関連がみられたこと、精神的健康に関して女性においてのみ、離別より配偶者がいる層、親と同居より親と別居している層の方が、精神的健康が良いこと、近隣関係の良好さが男女ともに、生活満足度と精神的健康において正の関連がみられたことが示唆された。
第 4 論文の浅野論文は、JGSS 公募論文 2021 の優秀論文である。JGSS-2003 と EASS 2012 に基づき、加入者と非加入者で動員の受けやすさや政治参加水準がどれほど異なるかを、団体間および東アジア
各国・地域間で比較検討している。分析の結果、日本では政治団体・ボランティア団体・宗教団体に所属すると、投票や選挙活動への参加を依頼されやすいこと、そうした動員を受けやすい団体に所属する人ほど選挙運動に携わりやすいこと、政治団体への所属効果は日本でのみ確認されたが、ボラン
ティア団体への所属効果は東アジア各国・地域に共通する傾向であることが示された。
各論文の執筆者は、本拠点が主催する「JGSS 研究発表会」での報告ならびに JGSS 研究センターの専属研究員とのやり取りを通して、論文に磨きをかけた。コメントしてくださったセンターの運営委
員のご尽力によるところが大きい。本書の編集作業には、JGSS 研究センター主任研究員の孟哲男氏とPD 研究員の林萍萍氏が尽力された。
以下では、本拠点の設立の経緯とプロジェクトのあゆみについて簡単に紹介する。
本拠点設立までの経緯と JGSS プロジェクトの歩み
JGSS プロジェクトは、1999 年度～2003 年度、そして 2004 年度～2008 年度までの 2 期 10 年間にわたり、文部科学省「私立大学学術研究高度化推進事業（学術フロンティア推進事業）」に選定されてきi日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

た。この 10 年間の実績の蓄積と共同研究・共同利用の参加者に対する支援体制の整備が評価され、2008
年 6 月に文部科学省「人文学及び社会科学における共同研究拠点の整備の推進事業」の拠点に採択された。この事業は、人文学及び社会科学分野の研究者だけではなく、異分野の知を集結した共同研究・共同利用を促進し、人文学及び社会科学分野の研究水準の向上と、異分野融合による新たな学問領域の創出を図ることを目指して、2008 年度にスタートしたものである。2010 年度からは、「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」として、研究水準の向上と異分野融合による新たな学問領域の創出を担う研究拠点としての役割を期待された。この事業は 2013 年 3 月末に終了した。
JGSS プロジェクトは、1999 年から大阪商業大学比較地域研究所の下位組織である JGSS 部門が遂行してきたが、2008 年 6 月に共同研究拠点に採択されたことを受けて、2008 年 7 月に比較地域研究所から独立し、「日本版総合的社会調査共同研究拠点 大阪商業大学 JGSS 研究センター」として新たなスタートを切った。
さらに文部科学省の審査を経て、2008 年 10 月に文部科学大臣より「共同利用・共同研究拠点」に認定された。「共同利用・共同研究拠点」の制度は、我が国全体の学術研究のさらなる発展のために、
国立公立私立大学を問わず、高いポテンシャルをもつ研究施設を共同利用・共同研究拠点として整備することを目指して、2008 年 7 月に学校教育施行規則を改正し、新たに創設された制度である。本センターは、共同研究拠点としての研究体制をさらに充実・強化し、国内外の研究機関・研究者との共同研究を推進している。「共同利用・共同研究拠点」については、2013 年 4 月の再認定に続き、2019
年 4 月に再々認定された。
JGSS プロジェクトの経過については、後掲の付表に示すとおりであるが、1999 年以来、社会科学の多岐に亘る分野の研究者の研究課題を集約して、数千人規模の全国調査を 20 回実施し、63 冊に上る研究論文集・研究書・統計テキスト・報告書・コードブックを刊行している。収集したデータは、調査を企画した研究者だけのものとするのではなく、東京大学社会科学研究所 SSJ データアーカイブ（SSJDA）やミシガン大学の ICPSR（Inter-university Consortium for Political and Social Research）なら
びにドイツのデータ・アーカイブ（German Social Science Infrastructure Services: GESIS）から速やかに公開しており、これまでに国内外ののべ 38 万人（SSJDA・ICPSR・GESIS 経由）を超える研究者と学生に利用されている。JGSS を利用する研究者の分野は、社会学、経済学、人口学、統計学、政治学、心理学、教育学、言語学、公衆衛生学、農学と多彩である。巻末に掲載した「JGSS／EASS 関連の文
献」リストは、これまでの研究発表を内容で分類したものである。このリストを見ても、JGSS データ
がいかにさまざまな分野の多くの研究者に利用されているかがおわかりいただけるはずである。
JGSS-2005 以降は、調査で検証する研究課題を公募している。この公募と、2003 年に始めた公募論
文の募集を通して、可能性のある若手研究者を見出し、その育成を図る「JGSS 調査研究奨励プログラ
ム」を 2005 年にスタートさせた。
JGSS 研究センターは、2018 年 10 月より、人文学・社会科学研究に係るデータを分野や国を超えて共有・利活用する総合的な基盤を構築することにより、研究者がともにデータを共有しあい、国内外の共同研究等を促進することを目指す、独立行政法人日本学術振興会「人文学・社会科学データイン
フラストラクチャー構築推進事業」を受託している。同事業の一環として、本センターは、JGSS と
EASS（East Asian Social Survey）のデータおよびデータ整備の支援を求める外部研究者・研究機関のデータの共有化を効率的に行うために、国立情報学研究所（NII）と連携して JGSS データダウンロード
システム（JGSSDDS）を開発している。本センターはさらに、オンライン分析アプリケーションが利用できる環境の構築を進めた。JGSSDDS は 2022 年 4 月頃に、オンライン分析は 2022 年 4 月に稼働した。同事業の詳細は https://www.jsps.go.jp/j-di/index.html を参照されたい。
本センターでは、個票データの寄託を随時受け付けている。また、調査データの寄託を検討している研究者および機関に対して、寄託に向けてのデータの再整備や資料の準備などを支援している。

ii

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EASS プロジェクトの開始
JGSS-2006 からは、台湾・韓国・中国との共同研究「東アジア社会調査（East Asian Social Survey: EASS）
プロジェクト」を開始した。共通設問群を、4 つの国と地域の全国調査に組み込むものであり、EASSの第 1 回モジュールのテーマ（2006 年）は「家族」、第 2 回（2008 年）は「文化とグローバリゼーシ
ョン」、第 3 回（2010 年）は「健康と社会」、第 4 回（2012）は「社会的ネットワークと社会関係資本」、
第 5 回（2014/2015 年）は「仕事と生活」、第 6 回（2016 年）は再び「家族」、第 7 回（2018 年）は再び「文化とグローバリゼーション」、第 8 回（2021 年）は再び「健康と社会」、第 9 回（2023 年）は再び「社会的ネットワークと社会関係資本」である。「文化とグローバリゼーション」（2018）モジュー
ルまでの 4 チームの統合データは、EASS のデータ・アーカイブ（EASSDA）、ICPSR と JGSSDDS から公開されている。EASS 2021「健康と社会」のデータは、クリーニング中である。
JGSS プロジェクトの革新性
JGSS 研究センターのモットーの 1 つである「革新性」は、調査デザインへのあくなき挑戦に表れている。JGSS は、1 人の調査対象者に対して、面接調査と留置調査を本格的に併用した日本で最初の全国調査である。また、社会調査全般で、回収率の低下に悩んでいる状況の改善を目指して、回収率を向上させるさまざまな工夫を重ね、その成果は JGSS-2006 に現れた。
「個人情報保護法」が施行された 2005 年には、「閲覧と抽出に関する調査」を行い、閲覧制度をめぐる自治体の動きを把握し、複雑化した名簿の配列に対応できる抽出要領を作成した。
JGSS-2003 では、調査対象者のネットワークについて、「悩みの相談」、「仕事の相談」、「政治の話」の 3 つの分野の重なりを全国調査でとらえるという世界でも初の試みを行った。
EASS 2006 では、意識設問に関して、意見への賛否が明確な社会とそうではない社会で共通して用いることができる選択肢を採用した。
2009 年 1 月に実施した JGSS-2009 ライフコース調査（JGSS-2009LCS）では、多様化する就業の実態を現実に即してとらえる試みを行った。
JGSS-2010 では医学分野で広く用いられている「Medical Outcomes Study 12-item Short Form（SF-12）」を組み込んだ。
JGSS-2012 には、EASS 2012 の「社会関係資本」モジュールに加えて、2011 年 3 月に起きた東日本
大地震と 9 月の台風災害をうけて、震災や災害関連の設問を入れている。
JGSS-2013LCSwave2 は、2009 年に実施した JGSS ライフコース調査の対象者に対して実施した追跡調査である。4 年間における職業経歴や家族歴、社会意識の持続と変化を詳細に調べている。近年の社会構造激変の中で、同じ調査対象者の職業経歴や家族歴がどのように変化したのかを調査し、過去の経歴とそれ以後の経歴との関係を検討できるように設計されている。
2015 年 2 月から 5 月にかけて、JGSS 研究センターは、JGSS-2015 を実施した。EASS プロジェクト
開始後の４つの調査(JGSS-2006/2008/2010/2012)に比べて、サンプルが半減し、EASS モジュールもすべてを組み込むことはできなかった。しかし、東アジアのワークライフバランスと社会持続可能性について、多様な角度から日本社会の現状と変容をとらえ、東アジアにおける日本社会の位置づけを分析することができる調査票となっている。JGSS-2015 には、JGSS-2012 に引き続き、東日本大震災・原発事故発生後の人々の行動と意識についての設問も組み込まれている。
JGSS-2015で回収された2,079票では、若年中年層の就業者については詳細な統計分析を行うことが厳しかった。そこで、京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座が企画し（JSPS科研費JP15H03485）、
JGSS研究センターが協力して、2016年2～4月に、JGSS-2015の調査地点300のうち140地点において、25～49歳男女2,100人を対象として、JGSS-2016を実施した。JGSS-2016では、JGSS-2015の調査結果を基に、学歴関連の設問についてのみ内容と順序を変更した。
JGSSは、2016 年4月に文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業機能強化支援」の助成を得たことにより、EASS 2006の10年後の変化をとらえるために、EASS 2016 Family Moduleを組み込んiii

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だJGSS-2017を2017年1～3月に実施した。ただし、予算の制約から、サンプル規模は全国の20～89歳
男女1,500人（101地点）に留まった。個票データを基に家族を分析する場合は、回答者の性別・年齢・
婚姻状況・子どもの有無・就業の有無・親との同別居状況など、コントロールすべき変数が多く、より大きなサンプルを必要とする。そこで、JGSSチームは、JGSS-2017の実施準備と並行して、JGSS-2017の拡大調査をJGSS-2018として実施する研究計画を作成した。2017年4月に、「科学研究費補助金基盤（A）東アジアにおける家族の変容と社会の持続可能性に関する総合的研究（JP17H01007：研究代表 岩井紀子）が採択され、2018年2～4月に全国の20～89歳男女4,000人（267地点）を対象に、JGSS-2017とほぼ同じ調査票を用いて、JGSS-2018を実施した。
2017 年 11 月～12 月には、平成 29 年度「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業 機能強化支援」
により、EASS 2008 の 10 年後の変化をとらえるために EASS 2018 Culture and Globalization Module を組み込んだ JGSS-2017G を留置調査法で実施した。予算の制約から、サンプル規模は全国の 20～89 歳
男女 1,500 人（101 地点）に留まった。JGSS-2017G の有効回収数は 860 ケースであり、これは EASS 2008のモジュールを組み込んだ JGSS-2008 留置 B 票の有効回収数（2,160 ケース）の半数よりも少ない。
そこで、平成 30 年度「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業 機能強化支援」の助成を受けて、計画標本 1,200 人（82 地点）の JGSS-2018G を 2018 年 11 月～12 月に実施した。
JGSS-2019LCSwave3 は、2009 年に実施した JGSS-2009LCS の調査対象者に対して 2013 年に行ったパネル調査に続き、2013 年からの 6 年間における職業経歴や家族歴、社会意識の持続と変化を詳細に調べることによって、近年の日本社会における男女の人生パターンの実像を解明することを目的として実施された。
2021 年 1 月～3 月には、全国の 20～89 歳男女 6,600 人（440 地点）を対象に、JGSS-2021 を実施した。具体 的には 、 令和 2 年度「 特色あ る共同 研 究拠点の 整備の 推進事 業 ～機能強 化支援 ～」(JPMXP0620335833)の助成を得て「日本版総合的社会調査 JGSS-2021H -A 票」を、「科学研究費補助金・基盤研究（A）東アジアにおける健康と社会の持続可能性に関する総合的研究（JP20H00089：研究代
表 岩井紀子）の助成を得て「日本版総合的社会調査 JGSS-2021H -B 票」を留置調査法で実施した。
JGSS-2021H には、EASS 2010 の「健康」モジュール（主に B 票）に加えて、COVID-19 の予防行動（ESSと比較可能な設問含む）、感染リスクの認知、COVID-19 への対応などの設問を入れている。
2022 年 1 月～2 月には、全国の 20～89 歳男女 6,000 人（400 地点）を対象に、JGSS-2022H を実施した。JGSS-2021H と同様に、令和 3 年度「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業～機能強化支援～」(JPMXP0620335833)の助成を得て「日本版総合的社会調査 JGSS-2022H-A 票」を、「科学研究費補
助金・基盤研究（A）東アジアにおける健康と社会の持続可能性に関する総合的研究（JP20H00089：
研究代表 岩井紀子）の助成を得て「日本版総合的社会調査 JGSS-2022H-B 票」を留置調査法で実施した。JGSS-2022H では、JGSS-2021H の B 票に組み込んだ COVID-19 を含む健康への意識と行動（ESSと比較可能な設問含む）が、1 年後にどのように変化するかをとらえるために、JGSS-2021H（留置 A票）の設問の多くを残した。設問の公募を再度行い、新たな設問（性交渉、デジタル格差、レジリエ
ンス、社会寛容性）も組み込んでいる。
2023 年 1 月～2 月には、全国の 20～89 歳男女 2,700 人（181 地点）を対象に、JGSS-2023D を実施した。JGSS-2023D は、令和 4 年度「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業～機能強化支援～」(JPMXP0620335833)の助成を得て、留置調査法で実施した。JGSS-2023D の調査票は、JGSS-2022H の A
票と多くの設問は同じ内容で、新たに設問を追加・修正したものである。主な質問項目は、JGSS 継続
設問、European Social Survey（Round 10）との比較設問（民主主義の関連設問）、公募設問（コロナ後の人とのつながり、市民としての在り方）から構成されている。JGSS の過去の設問の復活設問として、政治的有効性感覚、憲法 9 条改正、過去 5 年間の政治的経験など、新たな設問として、防衛費、防災費の増額、政治の民意反映度、再生可能エネルギー、過去 1 年間における住まいの地域でのお祭り・行事参加に関する設問などを組み込んでいる。

iv

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JGSS データの公開と利用状況
このように、JGSS プロジェクトは着実に進展してきた。これまでに東京大学社会科学研究所 SSJ データ・アーカイブ（SSJDA）から、2022 年 3 月末時点で JGSS データを利用した研究者および学生の数は延べ 21,723 名、データセットの利用数は延べ 32,764 件である。SSJDA では、2005 年 10 月からリモート集計システムを導入し、JGSS データはそのシステムで活用され、大学に所属する研究者や学生は、オンラインでいくつかの統計分析を実施することができるようになった。SSJDA はさらに、2013
年 1 月に Nesstar システムを導入して、オンラインで利用できる統計分析の種類は大きく拡大した。
利用した研究者や学生数は、2015 年度の約 1400 人から 2022 年 3 月時点には約 5 万人に達して飛躍的に増加した。
2022 年度から、JGSS-2000 から JGSS-2017/2018 までの本調査のデータと JGSS-2017G/2018G のデータは、国内では、本センターが日本学術振興会の「人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推進事業」の拠点機関の一つとして、日本学術振興会と国立情報学研究所と共同で構築して運用している JGSS データダウンロードシステム（JGSSDDS）で公開している。なお、本センターでは
JGSSDDS からダウンロードしたデータを、統計ソフトがなくてもウェブ上で分析できる「JGSS オン
ライン分析アプリケーション」を開発し、公開している。
前述したように、JGSS のデータセットは、国内のアーカイブだけではなく、アメリカの ICPSR とドイツの GESIS に寄託している。2005 年 3 月に、英語版のデータセットを日本語版とセットで、寄託し始めたところ、海外の研究者によるデータの利用が飛躍的に増大した。ICPSR を通したデータセッ
トの利用数は、2022 年 3 月末時点で延べ 34,834 件に上る。ただし、GESIS のシステムは、2020 年に外部からアタックを受け、約 4 か月間システムを停止し、その後、データ利用者についての情報を提供しない方針に変更したため、JGSS-2015 以降のデータ寄託を見合わせている。ICPSR には、これまでと同様にデータを寄託しており、公開準備中の JGSS-2017/2018 統合データを除くデータを入手できる。
1999 年に実施した 2 回の予備調査、JGSS-2009LCS、JGSS-2013LCS wave2、JGSS-2016、JGSS-2019LCS
wave3 のデータと、JGSS-2012 以降の地域ブロックデータ、JGSS-2008 以降の都道府県データ、EASS
2006/2016 統合データ、EASS 2008/2018 統合データは、JGSSDDS だけで公開している。
SSJDA と ICPSR を通して JGSS を利用した研究者などが所属する機関は、2022 年 3 月末時点で表 1のように、国内の国公私立大学や研究機関・行政機関のみならず、アメリカ、カナダ、イギリス、韓国、中国、ドイツ、オーストラリア、スウェーデン、オランダ、フランス、台湾、シンガポール、スペイン、ベルギー、イタリア、インド、オーストリアなど世界各国の大学や研究機関において利用されている。JGSS データを利用した機関の累計は、JGSS 研究センターが共同研究拠点となった 2008 年
度末には、国内大学 133、海外大学 30、国内研究機関 30、海外研究機関 6 であったが、2022 年 3 月には、国内 269 大学、海外 416 大学、国内研究機関 52、海外研究機関 27 にのぼり、大幅に増えた。海外で利用できる日本の最新のデータが非常に限られている中で、本プロジェクトは、海外の研究者に分析の機会を提供し、国際比較研究を促進する役割を果たしている。
JGSS の各調査のメタデータ(データセットの内容など)は、独立行政法人日本学術振興会が実施している「人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推進事業」の一環として構築された、「人
文学・社会科学総合データカタログ（JDCAT）」に掲載されている。
JGSS プロジェクトは、このようにして、「公開性・継続性・国際性・革新性」をモットーにして、
前向きにかつ堅実に研究実績、調査についての知識・学術資料・データベース、他大学との共同研究・共同利用の実績を蓄積してきた。
謝辞
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学 JGSS 研究センター（文部科学大臣認定日本
版総合的社会調査共同研究拠点）が、大阪商業大学の支援を得て実施している研究プロジェクトです。

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JGSS-2015 の実施とデータの作成に際しては、JSPS 科研費 JP26245060、JP15H03485、JP24243057、大阪商業大学アミューズメント産業研究所、日本経済研究センター研究奨励金（岩井紀子）、労働問題に関する調査研究助成金 2015 年度（岩井八郎ほか）の助成を受けました。JGSS-2015 の拡張版として、京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座が企画し、JGSS 研究センターが協力した JGSS-2016 の実施とデータの作成は、JSPS 科研費 JP15H03485、JP26245060､労働問題に関する調査研究助成金（岩井八郎ほか）の助成を受けました。JGSS-2017 は、文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事
業 機能強化支援」、JSPS 科研費 JP17H01007 の助成を受けました。JGSS-2018 は、JSPS 科研費
JP17H01007 の助成を受けて実施し、データの整備は JSPS 人文学・社会科学データインフラストラク
チャー構築推進事業 JPJS00218077184 の助成を受けました。JGSS-2017G と JGSS-2018G は、文部科学
省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業 機能強化支援」の助成を受けて実施し、データの整備は「JSPS 人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推進事業 JPJS00218077184」の助成を受けました。京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座が企画し、JGSS 研究センターが協力した
JGSS-2019LCSwave3 は、JSPS 科研費 JP18H00985 の助成を受けて実施し、データ整備にあたっては、「JSPS 人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推進事業 JPJS00218077184」の支援を受けました。JGSS-2021H と JGSS-2022H は、文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業
JPMXP0620335833」と JSPS 科研費 JP20H00089 の助成を受けて実施し、データの整備は JSPS 人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築 推進事業 JPJS00218077184 の助成を受けました 。
JGSS-2023D は文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業 JPMXP0620335833」の助成を受けて実施しました。大阪商業大学からは、さまざま形の支援を受けています。これらの支援に心より感謝いたします。
JGSS 研究センターの運営にあたっては、多忙な時間を割いて運営委員会に駆けつけて、公募論文の審査をはじめ共同研究事業の展開について審議を尽くして下さる運営委員の皆様に、厚く御礼申し上げます。最後に何よりも、センターの実施する調査に協力してくださった調査対象者の皆様に心からの謝意を申し述べたいと存じます。
2023 年 3 月
文部科学大臣認定
日本版総合的社会調査共同研究拠点
大阪商業大学 JGSS 研究センター
センター長

vi

岩井 紀子

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

表 1 JGSS 公開データ利用者の所属機関一覧（SSJDA と ICPSR を通した利用；2022 年 3 月末）

国内の大学（269 大学）
1 お茶の水女子大学
2 ﾃﾝﾌﾟﾙ大学ｼﾞｬﾊﾟﾝｷｬﾝﾊﾟｽ
3 ﾋﾞｼﾞﾈｽ･ﾌﾞﾚｰｸｽﾙｰ大学
4 ﾌｪﾘｽ女学院大学
5 ルーテル学院大学
6 亜細亜大学
7 愛知みずほ大学
8 愛知医科大学
9 愛知教育大学
10 愛知淑徳大学
11 愛知大学
12 青山学院大学
13 青森公立大学
14 青森大学
15 青森中央学院大学
16 芦屋大学
17 一橋大学
18 茨城キリスト教大学
19 茨城大学
20 宇都宮大学
21 羽衣国際大学
22 横浜国立大学
23 横浜市立大学
24 岡山商科大学
25 岡山大学
26 沖縄国際大学
27 下関市立大学
28 嘉悦大学
29 開智国際大学
30 学習院大学
31 関西学院大学
32 関西国際大学
33 関西大学
34 関西福祉科学大学
35 関東学院大学
36 岩手医科大学
37 岩手県立大学
38 岩手大学
39 岐阜聖徳学園大学
40 畿央大学
41 久留米大学
42 宮崎学園短期大学
43 宮崎大学
44 宮城教育大学
45 宮城大学
46 京都学園大学
47 京都光華女子大学
48 京都工芸繊維大学
49 京都産業大学
50 京都女子大学
51 京都精華大学
52 京都大学
53 京都府立医科大学
54 京都府立大学
55 近畿大学
56 金城学院大学
57 金沢学院大学
58 金沢大学
59 九州産業大学
60 九州女子大学
61 九州大学
62 駒澤大学
63 熊本県立大学
64 熊本大学
65 群馬医療福祉大学
66 群馬県立女子大学
67 群馬大学
68 慶應義塾大学
69 敬愛大学
70 県立広島大学

71 県立高知短期大学
72 呉大学73 広島県立大学
74 広島国際大学
75 広島大学
76 弘前大学
77 江戸川大学
78 甲子園大学
79 甲南大学
80 香川大学
81 高崎商科大学
82 高千穂大学
83 高知大学
84 国学院大学
85 国際基督教大学
86 国際短期大学
87 埼玉大学
88 桜美林大学
89 札幌医科大学
90 札幌学院大学
91 三重大学
92 山形大学
93 山口大学
94 山梨英和大学
95 山梨学院大学
96 山梨大学
97 四国学院大学
98 四国大学
99 四日市大学
100 事業創造大学院大学
101 滋賀県立大学
102 滋賀大学
103 鹿児島大学
104 実践女子大学
105 芝浦工業大学
106 東京都立大学
107 十文字学園女子大学
108 淑徳大学
109 尚絅学院大学
110 昭和女子大学
111 松阪大学
112 松山大学
113 樟蔭東女子短期大学
114 湘南工科大学
115 上智大学
116 上智短期大学
117 城西大学
118 常葉大学
119 情報セキュリティ大学院大学
120 信州大学
121 新潟医療福祉大学
122 新潟県立大学
123 新潟国際情報大学
124 新潟大学
125 神戸学院大学
126 神戸国際大学
127 神戸山手大学
128 神戸市外国語大学
129 神戸女子大学
130 神戸松蔭女子学院大学
131 神戸大学
132 神奈川大学
133 水産大学校
134 椙山女学園大学
135 成城大学
136 成蹊大学
137 政策研究大学院大学
138 聖カタリナ大学
139 清泉女子大学
140 西南学院大学

141 西武文理大学
142 静岡県立大学
143 静岡大学
144 跡見学園女子大学
145 千葉商科大学
146 千葉大学
147 専修大学
148 創価大学
149 早稲田大学
150 相模女子大学
151 総合研究大学院大学
152 多摩大学
153 大妻女子大学
154 大阪学院大学
155 大阪経済大学
156 大阪国際大学
157 大阪市立大学
158 大阪歯科大学
159 大阪商業大学
160 大阪産業大学
161 大阪大学
162 大阪府立大学
163 大正大学
164 大東文化大学
165 大分県立芸術文化短期大学
166 拓殖大学
167 筑波大学
168 中央大学
169 中京大学
170 中部学院大学
171 中部大学
172 朝日大学
173 長崎国際大学
174 長崎大学
175 鳥取大学
176 追手門学院大学
177 帝京大学
178 帝塚山大学
179 電気通信大学
180 都留文科大学
181 島根県立大学
182 島根大学
183 高崎経済大学
184 東亜大学
185 東海学園大学
186 東海大学
187 東京医療保健大学
188 東京外国語大学
189 東京学芸大学
190 東京経済大学
191 東京工業大学
192 東京女子体育短期大学
193 東京女子大学
194 東京大学
195 東京福祉大学
196 東京未来大学
197 東京理科大学
198 東邦大学
199 東北学院大学
200 東北大学
201 東洋英和女学院大学
202 東洋大学
203 桃山学院大学
204 同志社大学
205 同朋大学
206 徳島大学
207 徳島文理大学
208 奈良県立大学
209 奈良女子大学
210 奈良大学

vii

211 鳴門教育大学
212 南山大学
213 日本橋学館大学
214 日本社会事業大学
215 日本女子体育大学
216 日本女子大学
217 日本赤十字広島看護大学
218 日本大学
219 日本福祉大学
220 比治山大学
221 浜松医科大学
222 富山国際大学
223 富山大学
224 武蔵大学
225 武蔵野大学
226 福井県立大学
227 福岡教育大学
228 福岡県立大学
229 福岡工業大学
230 福岡大学
231 福島大学
232 仏教大学
233 文教大学
234 兵庫教育大学
235 平成国際大学
236 放送大学
237 法政大学
238 防衛大学校
239 北海道教育大学
240 北海道大学
241 北海道武蔵女子短期大学
242 北九州市立大学
243 北里大学
244 北陸学院大学
245 名古屋工業大学
246 名古屋産業大学
247 名古屋市立大学
248 名古屋商科大学
249 名古屋大学
250 名城大学
251 明海大学
252 明治学院大学
253 明治大学
254 明星大学
255 藍野大学
256 立教大学
257 立正大学
258 立命館大学
259 流通経済大学
260 琉球大学
261 龍谷大学
262 麗澤大学
263 和光大学
264 和洋女子大学
265 獨協大学
266 津田塾大学
267 佐賀大学
268 神戸女学院大学
269 環太平洋大学

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

海外の大学（416 大学）
1 Aberystwyth University（イギリス）
2 Academia Sinica（台湾）
3 American University(アメリカ）
4 Appalachian State University
5 Arizona State University
6 Ateneo de Manila University（フィリピン）7 Auburn University at Auburn
8 Australian National University（オーストラリア）
9 Baruch College
10 Bates College
11 Baylor University
12 Belmont University
13 Boise State University
14 Boston College
15 Boston University
16 Bowling Green State University
17 Brandeis University
18 Brigham Young University
19 Brown University
20 Bryn Mawr College
21 California State University at Bakersfield
22 California State University at Fresno
23 California State University at Long Beach
24 California State University at Los Angeles
25 California State University at Monterey Bay
26 California State University at Northridge
27 California State University at Sacramento
28 California State University at San Bernardino
29 California State University at Stanislaus
30 California State University Channel Islands
31 Cardiff University（イギリス）
32 Carleton College
33 Carleton University（カナダ）
34 Case Western Reserve University
35 Catholic University of Korea（韓国）
36 Central Cniversity of Finance and Economics（中国）
37 Central Michigan University
38 Chapman University
39 Chinese University of Hong Kong（香港）
40 Chonnam National University（韓国）41 Christopher Newport University
42 Chung Ang University（韓国）43 City University of New York44 Claremont Colleges
45 Clark University
46 Clemson University
47 Cleveland State University
48 Colby College
49 Colgate University
50 College of New Jersey
51 College of William and Mary
52 College of Wooster
53 Columbia University
54 Complutense University of Madrid（スペイン）
55 Concordia University（カナダ）
56 Cornell College
57 Cornell University
58 Creighton University
59 Curtin University(オーストラリア)
60 Dartmouth College
61 Davidson College
62 Deakin University（オーストラリア）
63 Denison University
64 DePaul University
65 Dickinson College
66 Dongguk University（韓国）67 Drew University
68 Duke University
69 East Carolina University
70 East China Normal University（中国）71 East Tennessee State University
72 Eastern Illinois University
73 Eastern Michigan University
74 Ecole des Hautes Etudes en Sciences Sociales（フランス）
75 Ecole Normale Superieure de Paris（フランス）
76 Elon University
77 Emory University
78 Erasmus University Rotterdam（オランダ）
79 Ewha Womans University（韓国）80 Florida Atlantic University
81 Florida International University
82 Florida State University
83 Fordham University
84 Franklin and Marshall College
85 Free University Berlin（ドイツ）
86 Fudan University（中国）87 Fu-Jen Catholic University（台湾）
88 Furman University
89 Gachon University（韓国）90 George Mason University
91 George Washington University
92 Georgetown University
93 Georgia Institute of Technology
94 Georgia Southern University
95 Georgia State University
96 Gettysburg College
97 Goethe University Frankfurt am Main（ドイツ）
98 Grinnell College
99 Hamilton College
100 Hamline University
101 Hankuk University of Foreign Studies（韓国）102 Hanyang University（韓国）103 Hartwick College
104 Harvard University
105 Haverford College
106 Hebrew University of Jerusalem(イスラエル)
107 Hertie School of Governance(ドイツ）108 Hobart and William Smith Colleges
109 Honam University （韓国）
110 Hong Kong Baptist University（香港）111 Hong Kong University of Science and Technology（香港）112 HSE University(ロシア)113 Humboldt State University
114 Hunter College
115 Indiana University
116 Inha University（韓国）117 Institut D`Etudes Politiques（フランス）
118 Iowa State University
119 Jackson State University
120 James Madison University
121 John Carroll University
122 John Jay College of Criminal Justice123 Johns Hopkins University
124 Kansas State University
125 Keele University（イギリス）
126 Keimyung University（韓国）127 Kent State University
128 Kenyon College
129 King's College London（イギリス）
130 Korea University（韓国）131 Kyung Hee University（韓国）132 Kyungbok University（韓国）133 La Trobe University（オーストラリア）
134 Lake Forest College
135 Laval Universite（カナダ）
136 Lawrence University
137 Lehigh University
138 Leiden University
139 Lewis and Clark College
140 Illinois State Universityviii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

141 London School of Economics（イギリス）
142 Louisiana State University
143 Lund University（スウェーデン）144 Manchester Business School（イギリス）
145 Massachusetts Institute of Technology
146 McGill University（カナダ）
147 McMaster University（カナダ）
148 Memorial University of Newfoundland
149 Michigan State University
150 Middlebury College
151 Minnesota State University Mankato(アメリカ)
152 Monash University（オーストラリア）
153 Morehouse College
154 Morgan State University
155 Mount Holyoke College
156 Mount Saint Marys University
157 Mount St. Mary's College Los Angeles
158 Nanjing University（中国）159 Nanyang Technological University（シンガポール）
160 National Chengchi University（台湾）
161 National Sun Yat-sen University（台湾）
162 National Taiwan University（台湾）163 National University of Singapore（シンガポール）
164 National Yang-Ming University（台湾）
165 New Jersey City University
166 New York University
167 North Carolina State University
168 Northeastern University
169 Northern Arizona University
170 Northern Illinois University
171 Northwestern University
172 Oberlin College
173 Occidental College
174 Ohio State University
175 Ohio University
176 Oklahoma State University
177 Old Dominion University(アメリカ)
178 Oregon State University
179 Peking University（中国）180 Pennsylvania State University
181 Pepperdine University
182 Philipps-University of Marburg（ドイツ）
183 Portland State University
184 Princeton University
185 Purdue University
186 Pusan National University（韓国）187 Queens College
188 Qufu Normal University（中国）
189 Reed College(アメリカ)
190 Renmin University（中国）
191 Rhodes College
192 Rice University
193 Rollins College
194 Rutgers-The State University of New Jersey
195 Saginaw Valley State University
196 Saint Louis University
197 Saint Olaf College
198 San Diego State University
199 San Francisco State University
200 Santa Clara University
201 Schreiner University
202 Seoul National University（韓国）203 Shandong University(中国）204 Shanghai Jiaotong University（中国）
205 Sichuan University（中国）206 Siena College
207 Simon Fraser University（カナダ）
208 Singapore Management University（シンガポール）
209 Skidmore College
210 Smith College

211 Sogang University（韓国）212 Soka University of America
213 Sonoma State University
214 Sookmyung Women's University（韓国）215 Southeast University（中国）216 Southern Illinois University at Carbondale
217 Southern Illinois University at Edwardsville
218 Stanford University
219 State University of New York at Albany
220 State University of New York at Binghamton
221 State University of New York at Buffalo
222 State University of New York at Stony Brook
223 Stockholm School of Economics（スウェーデン）224 Stockholm University（スウェーデン）225 Stony Brook university (アメリカ）
226 Sun Yat-Sen University（中国）227 Sunchon University（韓国）228 Sungkyunkwan University（韓国）229 Swarthmore College
230 Syracuse University
231 Tarleton State University （アメリカ）
232 Temple University
233 Texas A&M University
234 Texas Christian University
235 Texas Tech University
236 Texas Woman's University
237 Towson University
238 Trinity University
239 Tufts University
240 Union College Schenectady
241 United States Air Force Academy
242 United States Military Academy
243 United States Naval Academy
244 Universita Commerciale L. Bocconi（イタリア）
245 Universita degli Studi di Bologna（イタリア）
246 Universita degli Studi di Milano-Bicocca（イタリア）
247 Universita degli Studi di Trento（イタリア）
248 Universitat Autonoma de Barcelona（スペイン）
249 Universita Ca' Foscari di Venezia
250 Universite De Paris I（フランス）
251 Universiteit Maastricht（オランダ）
252 University Catholique de Louvain（ベルギー）
253 University College London（イギリス）
254 University Duisburg-Essen（ドイツ）
255 University of Alabama at Birmingham
256 University of Alberta（カナダ）
257 University of Amsterdam（オランダ）
258 University of Arizona
259 University of Auckland（ニュージーランド）
260 University of Birmingham（イギリス）
261 University of Bristol（イギリス）
262 University of British Columbia（カナダ）
263 University of Calgary（カナダ）
264 University of California at Berkeley
265 University of California at Davis
266 University of California at Irvine
267 University of California at Los Angeles
268 University of California at Riverside
269 University of California at San Diego
270 University of California at Santa Barbara
271 University of California at Santa Cruz
272 University of Cambridge（イギリス）
273 University of Central Florida
274 University of Chicago
275 University of Cincinnati
276 University of Colorado, Boulder
277 University of Colorado, Denver
278 University of Colorado at Colorado Springs
279 University of Connecticut
280 University of Delawareix

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

281 University of Denver
282 University of Essex（イギリス）
283 University of Edinburgh（イギリス）
284 University of Florida
285 University of Geneva（スイス）
286 University of Georgia（イギリス）
287 University of Granada（スペイン）
288 University of Groningen（オランダ）
289 University of Hawaii at Manoa
290 University of Hong Kong（香港）
291 University of Houston
292 University of Illinois at Chicago
293 University of Illinois at Urbana-Champaign
294 University of Iowa
295 University of Kansas
296 University of Kentucky
297 University of Konstanz（ドイツ）
298 University of Leeds（イギリス）
299 University of Lethbridge（カナダ）
300 University of London（イギリス）
301 University of Louisville
302 University of Luxembourg
303 University of Manchester（イギリス）
304 University of Manitoba
305 University of Mannheim
306 University of Mary Washington
307 University of Maryland Baltimore County(アメリカ)
308 University of Maryland College Park
309 University of Massachusetts at Amherst
310 University of Massachusetts at Boston
311 University of Massachusetts Medical School(アメリカ)
312 University of Memphis
313 University of Miami
314 University of Michigan
315 University of Minnesota
316 University of Mississippi
317 University of Missouri at Columbia
318 University of Montana
319 University of Montreal（カナダ）
320 University of Mount Union
321 University of Nebraska at Lincoln
322 University of Nebraska at Omaha
323 University of Nevada at Las Vegas
324 University of Nevada at Reno
325 University of New Hampshire
326 University of New Haven
327 University of New Mexico
328 University of Nijmegen（オランダ）
329 University of North Bengal, India (Dinhata College)（インド）
330 University of North Carolina at Chapel Hill
331 University of North Carolina at Charlotte
332 University of North Dakota
333 University of North Texas
334 University of Northern Colorado
335 University of Notre Dame
336 University of Nottingham（イギリス）
337 University of Oklahoma
338 University of Oregon
339 University of Osnabrueck（ドイツ）
340 University of Ottawa（カナダ）
341 University of Oxford（イギリス）
342 University of Pennsylvania
343 University of Pittsburgh
344 University of Queensland（オーストラリア）
345 University of Redlands
346 University of Regina（カナダ）
347 University of Richmond
348 University of Rochester
349 University of Saskatchewan（カナダ）
350 University of Seoul（韓国）351 University of Sheffield（イギリス）
352 University of Siegen（ドイツ）
353 University of South Carolina
354 University of South Florida
355 University of Southampton（イギリス）
356 University of Southern California
357 University of Tübingen（ドイツ）
358 University of Tampa(アメリカ）
359 University of Tennessee at Chattanooga
360 University of Tennessee at Knoxville361 University of Texas at Arlington
362 University of Texas at Austin
363 University of Texas at Dallas
364 University of Texas at El Paso
365 University of Texas at San Antonio
366 University of Texas Health Science Center at San Antonio
367 University of the Witwatersrand（南アフリカ）
368 University of Tilburg（オランダ）
369 University of Toronto（カナダ）
370 University of Turku（トルコ）
371 University of Utah
372 University of Victoria（カナダ）
373 University of Vienna（オーストラリア）
374 University of Virginia
375 University of Warwick（イギリス）
376 University of Washington
377 University of West Florida
378 University of Western Australia, The（オーストラリア）
379 University of Western Ontario（カナダ）
380 University of Wisconsin at Eau Claire
381 University of Wisconsin at La Crosse
382 University of Wisconsin at Madison
383 University of Wisconsin at Milwaukee
384 University of Wisconsin at Oshkosh
385 University of Wisconsin at Whitewater
386 University of Zurich（スイス）
387 Utah State University
388 Utrecht University（オランダ）
389 Vanderbilt University
390 Victoria University(オーストラリア)
391 Villanova University
392 Virginia Polytechnic Institute and State University
393 Vrije Universiteit of Amsterdam（オランダ）
394 Wake Forest University
395 Washigton and Lee University
396 Washington State University
397 Washington University in St. Louis
398 Wayne State University
399 Wellesley College(アメリカ)
400 Wesleyan University
401 West Chester University
402 Western Kentucky University
403 Western Michigan University
404 Western University（カナダ）
405 Western Washington University
406 West Virginia University(アメリカ)
407 Whitman College
408 Widener University
409 Wilfrid Laurier University（カナダ）
410 Williams College
411 Wittenberg University
412 Xavier University of Louisiana
413 Yale University
414 Yeungnam University（韓国）415 Yonsei University（韓国）416 Zhejiang University（中国）x日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

国内の研究機関（52 機関）
1 一般財団法人 ゆうちょ財団（旧 郵政総合研究所）
2 一般財団法人 医療経済研究機構 (IHEP)
3 一般財団法人 電力中央研究所
4 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会（旧 日本情報処理開発協会）
5 科学警察研究所 - 警視庁
6 海上保安庁 総務部
7 株式会社 モデリスト
8 株式会社 三菱総合研究所
9 株式会社 第一生命経済研究所
10 株式会社 日本リサーチセンター
11 株式会社 日本総合研究所
12 金融庁 総務企画局市場課
13 経済産業省 大臣官房政策企画室
14 経済産業省 中小企業庁事業環境部企画課調査室
15 公益財団法人 ひょうご震災記念21世紀研究機構
16 公益財団法人 家計経済研究所
17 公益財団法人 東京財団
18 公益財団法人 日本興亜福祉財団 社会老年学研究所
19 公益財団法人 未来工学研究所
20 公益財団法人 連合総合生活開発研究所
21 公益社団法人 日本経済研究センター
22 厚生労働省
23 国立教育政策研究所
24 国立研究開発法人 国立精神・神経センター精神保健研究所
25 国立研究開発法人 国立長寿医療センター研究所
26 国立研究開発法人 産業技術総合研究所
27 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構
28 国立社会保障・人口問題研究所
29 国立保健医療科学院
30 衆議院調査局
31 総務省
32 財務総合政策研究所
33 総合地球環境学研究所
34 大学共同利用機関法人 国際日本文化研究センター
35 大学共同利用機関法人 国立情報学研究所
36 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構
37 大学共同利用機関法人 統計数理研究所
38 独立行政法人 ジェトロ・アジア経済研究所
39 独立行政法人 国際協力機構 (JICA)
40 独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所 （東京都老人総合研究所）
41 独立行政法人 労働政策研究・研修機構
42 独立行政法人経済産業研究所
43 内閣府 経済社会総合研究所
44 内閣府 国民生活局総務課調査室
45 内閣府 男女共同参画局
46 日本銀行
47 日本政策金融公庫 (JFC)
48 農林水産省 農林水産政策研究所
49 文部科学省
50 文部科学省 科学技術・学術政策研究所
51 兵庫県こころのケアセンター
52 名古屋少年鑑別所xi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

海外の研究機関（27 機関）
1 China Population and Development Research Center（中国）
2 Chinese Academy of Social Sciences（中国）3 Dutch Ｉnstitute for Social and Cultural Research（オランダ）
4 Finnish National Membership（フィンランド）
5 German Institute for Japanese Studies（ドイツ）
6 German National Federation - Hosted by GESIS(ドイツ)
7 ICF International（アメリカ）
8 IIASA（International Institute for Applied Systems Analysis）（オーストリア）
9 Institute of Psychology, Chinese Academy of Sciences（中国）
10 Instituto Juan March de Estudios e Investigaciones(スペイン）
11 Japanese National Membership（アメリカ）
12 Korea Labor Institute（韓国）
13 Korean Institute for Health and Social Affairs（韓国）
14 Korean Social Science Data Center（韓国）
15 Max Planck Institute for Demographic Research（ドイツ）
16 National Centre for Scientific Research（フランス）
17 National Library of Korea（韓国）
18 Observatoire Pharos（フランス）
19 Pew Research Center（アメリカ）
20 Sejong Institute（韓国）21 Sweden National Institute for working life（スウェーデン）22 Swedish National Data Service（スウェーデン）23 Swedish National Membership（スウェーデン）24 Swiss Foundation for Research in the Social Sciences (FORS)（スイス）
25 UC Riverside Economics（アメリカ）
26 WHO健康開発総合研究センター (WHO神戸センター）
27 World Bank（アメリカ）

xii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

付表1999.3

プロジェクトの経過

第１回予備調査実施

調査地域：大阪府下と首都圏（各２０地点）
調査対象：２０歳代から６０歳代の男女個人抽出方法：大阪府―層化２段無作為抽出法
首都圏―２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：大阪府１５１（４３．３％）；首都圏１５９（４３．８％）
特徴：split-ballot により
１）留置票を２種類用いて調査項目を検討
２）面接票と留置票の実施順序を検討

1999.10.10

日本社会学会でセッションを組み報告

テーマ：日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査
方法論上の問題上智大学

1999.10.20

JGSS 研究発表会 1999

JGSS の研究計画と第１回予備調査の結果報告
大阪商業大学

1999.11

第１回予備調査データ公開

SSJDA（http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/）

第２回予備調査実施

調査地域：全国（８１地点）
調査対象：１８歳以上の男女個人１，２００人抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：７９０（６５．０％）
特徴：split-ballot により
１）留置票を２種類用いて調査項目を検討
２）謝礼を渡すタイミングが回収率に与える影響を検討

2000.3
2000.11

第１回予備調査 基礎集計表・コードブ 『日本版 General Social Surveys（JGSS）第１回予備調ック発行

査 基礎集計表・コードブック』

JGSS-2000 実施

調査地域：全国（３００地点）
調査対象：２０～８９歳の男女個人４，５００人
抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：２，８９３（６４．９％）

2000.11.11

日本社会学会でセッションを組み報告

テーマ：日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査
方法論上の問題広島国際大学

2000.11.29

JGSS 研究発表会 2000

JGSS の背景と第 2 回予備調査の結果報告
大阪商業大学

2001.3.2

第２回予備調査データ公開

SSJDA

2001.3

第２回予備調査基礎集計表・コードブッ 『日本版 General Social Surveys（JGSS）第２回予備調ク発行

査 基礎集計表・コードブック』

xiii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2001.11JGSS の HP 開設

http://jgss.daishodai.ac.jp

JGSS-2001 実施

調査地域：全国（３００地点）
調査対象：２０～８９歳の男女個人４，５００人
抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：JGSS-2000 を一部改変
有効回収数（率）：２，７９０（６３．１％）

2001.11.24

日本社会学会でセッションを組み報告

テーマ：社会調査データの保存と 2 次分析への公開に関する現状と課題
一橋大学

2002.3

JGSS-2000 データ公開

SSJDA

JGSS-2000 基礎集計表発行『JGSS-2000 基礎集計表・コードブック』

JGSS 研究論文集発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000
で見た日本人の意識と行動』

2002.4

JGSS-2000 解説本発行『日本人の姿JGSS にみる意識と行動』岩井紀子･佐藤博樹編（有斐閣）
2002.5.15

JGSS 研究発表会２００２

JGSS-2000 の分析例の報告
大阪商業大学

2002.11

JGSS-2002 実施

調査地域：全国（３４１地点）
調査対象：２０～８９歳の男女個人５，０００人
抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：基本設問を残して改変
有効回収数（率）：２，９５３（６２．３％）

2002.11.16

日本社会学会でセッションを組み報告

テーマ：公開データを活用した社会調査―データ分析に関する教育の方法と課題
大阪大学

2003.3

JGSS-2001 データ公開

SSJDA

JGSS-2001 基礎集計表発行『JGSS-2001 基礎集計表・コードブック』

JGSS 研究論文集[２]発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集［２］』JGSS 公募論文 2003 募集
2003.6.21-22
2003.11JGSS 国際シンポジウム 2003－Birth of

優秀論文５本表彰

JGSS and its Fruit－

大阪商業大学

JGSS-2003 実施

調査地域：全国（４８９地点）
調査対象：２０～８９歳の男女個人７，２００人抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は２種類
調査内容：基本設問を残して改変；留置Ｂ票はネット
ワーク設問中心有効回収数（率）：
留置Ａ票１，９５７（５５．０％）；留置Ｂ票１，７
０６（４８．０％）

xiv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2003.11.21-22

Thematic Lecture Series で報告／

成均館大学社会学部・Survey Research Center（ソウル）Workshop on East Asian Studies で EASSについて協議2003.11.28

統計活動奨励賞受賞（財）日本統計協会（http://www.jstat.or.jp/activity）

2003.12.24

Thematic Lecture on Japanese and Korean 中央研究院社会学研究所・調査研究工作室（台北）Social Surveys で報告
EASS General Meeting

2004.2.5

JGSS-2000 データ公開

ICPSR（http://www.icpsr.umich.edu/）

2004.3

JGSS-2002 データ公開

SSJDA

JGSS-2002 基礎集計表発行『JGSS-2002 基礎集計表・コードブック』

JGSS 研究論文集[３]発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集［３］』

国際シンポジウム 2003 報告書発行『JGSS 国際シンポジウム 2003 報告書』

JGSS 公募論文 2004 募集
2004.6.19

JGSS 研究発表会 2004

優秀論文２本表彰
大阪商業大学

2004.7.7-11

第３６回世界社会学機構で EASS のセッ 中国社会科学院（北京）
ションを組み報告
EASS General Meeting

2004.9JGSS-2005 設問募集
EASS 2006 設問募集

2004.11.18-19

EASS Conference 2004

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）

EASS General Meeting

2005.1

ポスト・ドクトラル研究員募集

2005.3

JGSS-2000/2001/2002/2003 データ（日 SSJDA/ICPSR/ZA（Zentralarchiv fur Empirische
本語版･英語版）の寄託

Sozialforschung：http://www.gesis.org/en/za/）

JGSS-2000/2001/2002/2003 調査票（日 SRDQ（質問紙法にもとづく社会調査データベース：
本語版･英語版）の寄託

http://srdq.hus.osaka-u.ac.jp/）

JGSS-2003 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2003』

JGSS Research Series No.1 発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集［４］』JGSS 公募論文 2005 募集
2005.4-5

EASS 2006 第１回プリテスト実施

TSCS は無作為抽出、KGSS と JGSS は有意抽出2005.4.20

JGSS-2003 データ公開

SSJDA

2005.6

Women's Worlds 2005：International

Asian Center for Women's Studies, Ewha Womans

Interdisciplinary Congress on Women でUniversity（ソウル）

EASS のセッションを組み報告

2005.7-8

EASS General Meeting

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）

EASS 2006 第２回プリテスト実施

調査地域：東大阪市（２５地点）
調査対象：２０～８９歳の男女個人１，０００人
抽出方法：２段無作為抽出法

xv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

調査方法：郵送法
調査内容：EASS-2006 のうち「家族に関する意識の設問」
有効回収数（率）：５４４（５４．８％）
2005.8-11

JGSS-2005 実施

調査地域：全国（３０７地点）
調査対象：２０～８９歳の男女個人４,５００人
抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：基本設問とモジュール（公募設問を含む）
有効回収数（率）：２，０２３（５０．５％）

2005.8.18

JGSS-2001 データ公開

ICPSR

2005.9JGSS-2006 設問募集

2005.9.30

JGSS-2003 データ公開

ICPSR

2005.10.22

日本社会学会でセッションを組み報告

テーマ：ソーシャル・ネットワークの調査方法と分析
法政大学

2005.10.26

JGSS-2002 データ公開

ICPSR

2005.10.30-31

JGSS 研究発表会 2005／EASS 国際会議

優秀論文２本表彰

2005

大阪商業大学EASS General Meeting2006.2

ポスト・ドクトラル研究員募集

2006.3JGSS 累積データ 2000-2003（日本語版・ SSJDA/ICPSR
英語版）の寄託
JGSS 累積データ 2000-2003 基礎集計表 『基礎集計表・コードブック JGSS 累積データ
発行

2000-2003』

JGSS Research Series No.2 発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集［５］』JGSS Colloquium 2005 報告書発行『JGSS Colloquium 2005 報告書－東アジアの社会調査－』

JGSS 公募論文 2006 募集
2006.4

EASS 2008 設問募集

2006.5.30

JGSS 累積データ 2000-2003 公開

SSJDA

2006.6.17

JGSS 研究発表会 2006

優秀論文３本表彰
大阪商業大学

2006.7

２次分析の発展に対する感謝状

東京大学社会科学研究所より2006.10.28

日本社会学会でセッションを組み報告

テーマ：国際比較調査の課題
立命館大学

2006.10

JGSS-2006 実施（EASS 2006「家族」モ 調査地域：全国（５２６地点）
ジュールを含む）

調査対象：２０～８９歳の男女個人８，０００人
抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は２種類
調査内容：留置Ａ票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；留置Ｂ票：KGSS-2006、TSCS-2006、
CGSS-2006 と共通する EASS「家族」モジュールを組
み込む

xvi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

有効回収数（率）：留置Ａ票２，１２４（５９．８％）；
留置Ｂ票２，１３０（５９．８％）
2006.11.21-24

EASS Conference 2006

中央研究院社会学研究所（台北）

EASS General Meeting 2006

2007.2

ポスト・ドクトラル研究員募集

2007.3JGSS 統計テキストの刊行『調査データ分析の基礎－JGSS データとオンライン集計の活用』岩井紀子・保田時男（有斐閣）

JGSS-2005 データ（日本語版・英語版） SSJDA/ICPSR/ZAの寄託
JGSS-2005 調査票（日本語版・英語版） SRDQの寄託
JGSS-2005 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2005』

JGSS Research Series No.3 発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集［６］』JGSS 公募論文 2007 募集
2007.5.3-4

EASS 2008 Drafting Group Meeting

中央研究院社会学研究所（台北）2007.5.8

JGSS-2005 データ公開

SSJDA

2007.6.30

JGSS 研究発表会 2007

優秀論文３本表彰
大阪商業大学

2007.7

２次分析の発展に対する感謝状

東京大学社会科学研究所より2007.7.17-19

EASS Conference 2007

香港科技大学（香港）

EASS General Meeting 20072007.8-9

EASS 2008 第１回プリテスト実施

調査地域：藤井寺市（１５地点）
調査対象：２０～８９歳の男女個人３００人
抽出方法：２段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：文化とグローバリゼーションに関する設問
有効回収数（率）：１４１（４８．１％）

2007.8.13

JGSS-2005 データ公開

ICPSR

2007.8.20-24

専門社会調査士取得希望者のための講

社会調査士資格認定機構（現：一般社団法人 社会調査

習会

協会）主催
講師：岩井紀子・保田時男
大阪商業大学

2007.9JGSS-2008 設問募集

2007.9.3-4

JGSS 統計分析セミナー2007

テーマ：ログリニア回帰モデル・潜在クラスモデル
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学

2007.11.10-12

JGSS 国際会議 2007

大阪商業大学EASS 2008 Drafting Group Meeting2008.1JGSS 研究書刊行『日本人の意識と行動』谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編（東京大学出版会）

xvii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2008.2

ポスト・ドクトラル研究員募集

2008.2-3

EASS 2008 第２回プリテスト実施

調査地域：藤井寺市（１５地点）
調査対象：２０～８９歳の男女個人３００人
抽出方法：２段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：文化とグローバリゼーションに関する設問
有効回収数（率）：１７０（５７．０％）

2008.3.14-15

東アジアのデータアーカイブに関する

東京大学社会科学研究所

国際シンポジウム－Collaborative Data
Collection, Dissemination, and Data
Sharing－
EASS 2008/2010 Drafting Group Meeting2008.3.7

JGSS リサーチ・セミナー（１）

テーマ：The Democratic Mind: Mapping Policy Conceptsof Political Leaders
講師：Ekkehard Mochmann [Administrative Director of theCentral Archive for Empirical Social Research at the
University of Cologne (ZA) and Director of GESIS (German
Social Science Infrastructure Services)]
大阪商業大学

2008.3

JGSS-2006 調査票（日本語版・英語版） SRDQの寄託
JGSS-2006 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2006』JGSS Research Series No.4 発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集［７］』JGSS Colloquium 2007 報告書発行『JGSS Colloquium 2007 報告書－東アジアの家族－』

JGSS 公募論文 2008 募集
2008.4

研究課題の募集：EASS 2010

８月締切

調査結果速報の作成：JGSS-2006／EASS 各新聞社へ郵送
20062008.5.10

EASS 2010 研究会（１）

大阪商業大学

2008.6.7-8

JGSS 国際シンポジウム 2008－Families in 優秀論文２本表彰
East Asia－

大阪商業大学

2008.6.9

EASS 2008/2010 Drafting Group Meeting

大阪商業大学

2008.6.25

文部科学省「平成２０年度人文学及び社 平成２２年度より「特色ある共同研究拠点の整備の推会科学における共同研究拠点整備の推進事業」に移行進事業」に採択
2008.7.1

JGSS 研究センター発足

2008.7.5

第１回運営委員会

2008.7

研究課題の募集：JGSS-2009 ライフコー ８月締切

大阪商業大学ス調査
分析研究課題の募集：JGSS-2006

２００９年２月締切主任研究員の募集
2008.8.1-4

アメリカ社会学会で JGSS-2006 分析報
告

xviii

ボストン

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2008.8.8

第２回運営委員会

大阪商業大学

2008.8.25

JGSS ライフコース研究会（１）

大阪商業大学

2008.8.26-27

JGSS 統計分析セミナー2008

テーマ：イベントヒストリー分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学

2008.9.6-7

日本家族社会学会の国際セッションで

大正大学

EASS 2006 報告
2008.9.9-13

国際社会学会 Family Research（RC06） リスボン（ポルトガル）で報告

2008.9.14-18

専門社会調査士取得希望者のための講

社会調査士資格認定機構（現：一般社団法人 社会調査

習会

協会）主催
講師：岩井紀子・保田時男・宍戸邦章
大阪商業大学

2008.9.28

JGSS ライフコース研究会（２）大阪商業大学

2008.10.1

文部科学大臣より「共同利用・共同研究
拠点」の認定2008.10

JGSS-2008 実施（EASS 2008「文化」モ 調査地域：全国（５２９地点）
ジュールを含む）

調査対象：２０～８９歳の男女個人８，０００人
抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は２種類
調査内容：留置Ａ票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；留置Ｂ票：日韓中台で共通の EASS「文化」
モジュールを組み込む
有効回収数（率）：留置Ａ票 ２，０６０（５８．２％）；
留置Ｂ票 ２，１６０（６０．６％）

2008.10.11

JGSS-2009 ライフコース調査プリテスト 調査地域：大阪府
実施

調査対象：２８～４２歳の男女個人３０名
抽出方法：割当法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：学歴・職歴・結婚歴・ワークライフバラン
スなど

2008.11.1

第３回運営委員会

大阪商業大学JGSS 分析研究会（１）EASS 2010 研究会（２）JGSS ライフコース研究会（３）2008.11.2

JGSS リサーチ・セミナー（１）

テーマ：New Directions in Life-course Research
講師：Karl Ulrich Mayer（イェール大学教授、Max Planck
Institute for Human Development 所長）
大阪商業大学

2008.11.19-21

EASS Conference 2008

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）

EASS General Meeting2008.12

研究課題の募集：JGSS-2010

２００９年２月締切

EASS 2006 国際統合データの公開

EASSDA2008.12.21

JGSS 分析研究会（２）大阪商業大学

2008.12.22

JGSS 研究センター開所式

大阪商業大学xix

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

第４回運営委員会

2009.1JGSS-2006 データ（日本語版・英語版） SSJDAの寄託
EASS 2010 プリテスト実施

調査地域：東大阪市
調査対象：２０～８９歳の男女個人３００人
抽出方法：２段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：EASS「健康」モジュール
有効回収数（率）：１７０（５７．４％）

JGSS-2009 ライフコース調査実施

調査地域：全国（３９６地点）
調査対象：２８～４２歳の男女個人６，０００人
抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：職歴・結婚歴・ワークライフバランス
有効回収数（率）：２，７２７（５１．１％）

2009.2

分析研究課題の募集：EASS 2006

２００９年８月まで継続募集

ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS-2006 データ（日本語版・英語版） ICPSR/GESIS（旧 ZA）の寄託
EASS2006 国際チーム統合データ公開

EASSDA2009.2.17

JGSS-2006 データ公開

SSJDA

2009.2.25

JGSS-2010 研究会（１）

大阪商業大学2009.2.27

JGSS リサーチ・セミナー（２）

テーマ：世界価値観調査の概要と蓄積
講師：山崎聖子（電通総研研究企画室スーパーバイザー）
大阪商業大学EASS 2010 研究会（３）大阪商業大学第５回運営委員会
2009.3.4

JGSS-2010 研究会（２）大阪商業大学2009.3

EASS 2006 解説本発行『データで見る東アジアの家族観－東アジア社会調査による日韓中台の比較―』岩井紀子・保田時男編（ナカニシヤ出版）JGSS Research Series No.5 発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集［８］』JGSS Research Series No.6 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集［９］』

EASS 2006 国際チーム統合データ基礎集 『East Asian Social Survey: EASS 2006 Family Module
計表発行

Codebook』

国際シンポジウム 2008 報告書発行『JGSS Symposium 2008 報告書－Development of East
Asian Social Surveys:Results of EASS 2006 Family Module－』

JGSS 公募論文 2009 募集
2009.4.16

第１回運営委員会

東京大学社会科学研究所

xx日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2009.4.14-17

職業・産業コーディング研究会（国内コ 東京大学社会科学研究所
ード）

2009.5

調査結果速報の作成：JGSS-2008

各新聞社へ郵送

2009.5.10

JGSS 分析研究会（１）

大阪商業大学EASS 2010 研究会（１）JGSS-2010 研究会（１）2009.5.25-27

EASS 2010 Drafting Group Meeting

人民大学（北京）

2009.6.21

JGSS 研究発表会 2009

優秀論文１本表彰
大阪商業大学EASS 2008 研究会（１）

大阪商業大学

JGSS-2008 研究会（１）EASS 2010 研究会（２）JGSS-2010 研究会（２）
第２回運営委員会
2009.7

分析研究課題の募集：JGSS-2008

２０１０年１２月まで継続募集

2009.8.1-6

職歴コーディング研究会（１）

大阪商業大学2009.8

JGSS-2010（EASS 2010「健康」モジュー 調査地域：東大阪市
ルを含む）プリテスト実施

調査対象：２０～８９歳の男女個人４００人
抽出方法：２段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：モジュール（公募設問を含む）、EASS「健康」モジュール
有効回収数（率）：１９６（４９．０％）

2009.8.8-11

アメリカ社会学会で EASS 2006 分析報告 サンフランシスコ

2009.8.24-26

職歴コーディング研究会（２）大阪商業大学2009.8.26

JGSS ライフコース研究会（１）

大阪商業大学2009.8.27-28

JGSS 統計分析セミナー2009

テーマ：カテゴリー従属変数の回帰モデルと傾向スコアを用いる因果分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学2009.10.25

JGSS 分析研究会（２）大阪商業大学EASS 2010 研究会（３）JGSS-2010 研究会（３）第３回運営委員会
ポスト・ドクトラル研究員募集
2009.10.31

計量分析セミナー（１）

テーマ：Mplus を用いたマルチレベル分析
講師：赤枝尚樹（大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程）
大阪商業大学2009.11.14

JGSS 分析研究会（３）大阪商業大学2009.11.18-20

EASS Conference 2009

中央研究院社会学研究所（台北）

EASS General Meeting2009.11.23

計量分析セミナー（２）

テーマ：Stata と R を用いた Negative Binominal Logitxxi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

分析講師：宮田尚子（大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程）
大阪商業大学2009.11.29

JGSS 分析研究会（４）大阪商業大学2009.12.17-18

JGSS リサーチ・セミナー（１）

テーマ：中国におけるグローバリゼーションと社会関係の変容
講師：邊燕杰（ミネソタ大学教授・西安交通大学人文社会科学学院長）
大阪商業大学2009.12

研究課題の募集：EASS 2012

２０１０年２月締切

2010.1.11-14

JGSS リサーチ・セミナー（２）

テーマ：台湾と中国におけるグローバル化と社会関係
資本
講師：蔡明璋（國立臺北大學教授／社会科学学院長）、
王衛東（中国人民大学社会学系准教授）
大阪商業大学

2010.2JGSS-2010（EASS 2010「健康」モジュー 調査地域：全国（６００地点）
ルを含む）実施

調査対象：２０～８９歳の男女個人９，０００人
抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は２種類
調査内容：留置Ａ票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；留置Ｂ票：KGSS-2010、CGSS-2010 と共通する EASS「健康」モジュールを組み込む
有効回収数（率）：留置Ａ票２，５０７（６２．２％）；
留置Ｂ票２，４９６（６２．１％）

ポスト・ドクトラル研究員募集

2010.2.28

分析研究課題の募集：EASS 2008

２０１０年１２月まで継続募集

第４回運営委員会

大阪商業大学JGSS リサーチ・セミナー（３）テーマ：沖縄と青森における GSS 型社会調査
報告：安藤由美（琉球大学法文学部教授）、鈴木規之（琉球大学法文学部教授）、野入直美（琉球大学法文学部准教授）、白井こころ（琉球大学法文学部准教授）、
吉村治正（青森大学社会学部准教授）、澁谷泰秀（青森大学社会学部教授・社会学科長）
大阪商業大学

2010.3

JGSS-2008 調査票（日本語版･英語版） SRDQの寄託
JGSS-2008 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2008』

EASS 2008 国際チーム統合データ基礎集 『East Asian Social Survey:EASS 2008 Culture Module
計表発行

Codebook』

JGSS Research Series No.7 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集［１０］』JGSS 公募論文 2010 募集
2010.4

調査結果速報の作成：JGSS-2009LCS

各新聞社へ郵送

xxii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2010.4.17

EASS 2012 研究会（１）

大阪商業大学

2010.5

JGSS-2006 データの公開

ICPSR

2010.5.20-22

EASS Conference Spring 2010

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）

EASS 2010 Drafting Group Meeting2010.6.5

JGSS 研究発表会 2010

優秀論文２本表彰

第１回運営委員会

大阪商業大学JGSS 分析研究会（１）2010.7.11-17

国際社会学会 2010 で EASS のセッション Integrative Session 11: Globalization and changing East
を組み報告

Asian societies: China, Japan, South Korea, and Taiwan
Research Committee on Family Research (RC06): East
Asian families in comparative perspective
イエテボリ（スウェーデン）2010.8.23-24

JGSS 統計分析セミナー2010

テーマ：社会的ネットワーク分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学

2010.8EASS 2012 研究会（２）東京大学

JGSS 分析研究会（２）大阪商業大学

ポスト・ドクトラル研究員募集
2010.9.12

日本家族社会学会のシンポジウムで報JGSS-2000～2010 からみた家族の変化と現状

告

ゼロ年代のライフコース

ライフコース調査についての一連の報

成城大学

告2010.9.18

日本教育社会学会でライフコース調査

ゼロ年代の教育と初期キャリア－JGSS-2009 ライフコについての一連の報告

ース調査の分析－関西大学

2010.10.17

第２回運営委員会

大阪商業大学JGSS リサーチ・セミナー（１）

テーマ：JGSS データを用いた学際的な研究
報告：會田陽久（農林水産政策研究所国際領域上席主任研究官）
大阪商業大学

2010.11.6
2010.11.14

日本社会学会でライフコース調査につJGSS-2009 ライフコース調査の設計・実施・分析

いての一連の報告

名古屋大学

社会調査協会特別シンポジウムで報告「日本の全国調査の系譜－JGSS（日本版総合的社会調
査）」
如水会館（東京）

2010.11

EASS Conference 2010

大阪商業大学EASS General Meeting
EASS 2012 研究会（３）
ポスト・ドクトラル研究員募集
2010.12JGSS 分析研究会（３）大阪商業大学JGSS 分析研究会（４）EASS 2008 グローバリゼーションと文化 EASSDA
モジュール国際統合データの公開

xxiii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2011.1JGSS-2008 データ（日本語版･英語版） SSJDA/ICPSR/GESISの寄託
研究課題の募集：JGSS-2012
JGSS-2012（EASS 2012 モジュールを含 調査地域：東大阪市
む）第１回プリテスト実施

調査対象：２０～８９歳の男女個人４００人
抽出方法：２段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：モジュール（公募設問を含む）、EASS「社会関係資本」モジュール
有効回収数（率）：１９６（４９．０％）

2011.2.11

JGSS リサーチ・セミナー（２）

テーマ：日本人の宗教意識と墓問題
報告：岩井紀子（大阪商業大学総合経営学部教授）、
木村雅文（大阪商業大学総合経営学部教授）、大岡頼光（中京大学現代社会学部准教授）、渡辺秀樹（慶應
義塾大学文学部教授）
大阪商業大学2011.2

第３回運営委員会

大阪商業大学

ポスト・ドクトラル研究員募集
2011.2.17

JGSS-2008 データ公開

SSJDA

2011.3JGSS Research Series No.8 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集［１１］』JGSS-2009 ライフコース調査基礎集計表 『基礎集計表・コードブック JGSS-2009LCS』
発行
JGSS-2010 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2010』

EASS Conference 2010 報告書発行『East Asian Social Survey:EASS Conference 2010 報告書』

JGSS-2009 ライフコース調査 調査票（日 SRDQ
本語版･英語版）の寄託
JGSS-2010 調査票（日本語版･英語版）の寄託
JGSS 公募論文 2011 募集
分析研究課題の募集：JGSS-2009 ライフ ２０１２年１２月まで継続募集
コース調査
EASS 2008 解説本発行『データで見る東アジアの文化と価値観―東アジア社
会調査による日韓中台の比較２―』岩井紀子・上田光
明編（ナカニシヤ出版）

2011.3.31-4.3

Joint Conference of the Association of

ハワイ・コンヴェンションセンター（ホノルル）

Asian Studies & International Conventionof Asian Scholars で報告
2011.5.19-21

EASS Conference Spring 2011

大阪商業大学EASS Drafting Group Meeting2011.5.29

関西社会学会 第６２回大会シンポジウ 「社会調査とデータ・アーカイブ：公開調査データのムで報告作成と寄託―JGSS（日本版総合的社会調査）の経験―」

xxiv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

甲南女子大学2011.6.22

JGSS リサーチ・セミナー（１）

テーマ：世界価値観調査に基づく長期志向・放縦と節制・ビジネスモデルの比較・文化のエボリューション
報告：ヘールト・ホフステード（Emeritus Professor at
Maastricht University）
大阪商業大学2011.6.25

第１回運営委員会

大阪商業大学JGSS 分析研究会（１）JGSS 研究発表会 2011

優秀論文１本表彰
大阪商業大学2011.8.29

JGSS 分析研究会（２）大阪商業大学2011.9.1-2

JGSS 統計分析セミナー2011

テーマ：線形従属変数の場合の傾向スコアを用いるセ
ミ・パラメトリックな統計的因果分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学2011.9.12-14

ISA RC06 (CFR) Workshop on

Special Session 1: EASS & GCOE: Asian Families in[Reconstruction of Intimate and Public

Transition: Based on East Asian Social Survey 2006 and its

Spheres in a Global Perspective]で EASS の Expansion
セッションを組み報告
2011.9.21-23
2011.10

京都大学

WAPOR 2011 で EASS のセッションを組 East Asian Panel
み報告

アムステルダム大学（アムステルダム）

EASS 2006 解説本（英語版）発行『Family Values in East Asia: A Comparison among Japan,
South Korea, China, and Taiwan based on East AsianSocial Survey 2006』岩井紀子・保田時男編（ナカニシ
ヤ出版）

JGSS-2012（EASS 2012 モジュールを含 調査地域：全国
む）第２回プリテスト実施

調査対象：２０～６９歳の男女個人３００人
抽出方法：割当法
調査方法：郵送法
調査内容：モジュール（公募設問を含む）、EASS「社会関係資本」モジュール
有効回収数（率）：１６２（５４．０％）

2011.10.30

第２回運営委員会

大阪商業大学2011.11.4-5

カリフォルニア社会学会で報告バークレー

2011.11.11

日本世論調査協会研究大会のシンポジ

長期継続調査の現状と課題－JGSS（日本版総合的社会

ウムで報告調査）の経験－中央大学

2011.11.17-19

EASS Conference 2011

中央研究院社会学研究所（台北）

EASS General Meeting2012.2JGSS-2012（EASS 2012 NSC モジュール 調査地域：全国（600 地点）を含む）実施調査対象：２０～８９歳の男女個人 9,000 人
抽出方法：層化２段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は２種類

xxv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

調査内容：留置Ａ票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；留置Ｂ票：KGSS-2012、TSCS-2012、
CGSS-2012 と共通する EASS モジュールを組み込む
有効回収数（率）：留置Ａ票 2,332（59.1％）；留置Ｂ
票 2,335（58.8％）
ポスト・ドクトラル研究員募集
2012.2.17

JGSS 分析研究会（３）大阪商業大学2012.2.25

第３回運営委員会

大阪商業大学2012.2.27

JGSS 分析研究会（４）大阪商業大学2012.2.29

JGSS リサーチ・セミナー（２）

テーマ：経済学研究と JGSS の融合
報告：野崎華世（大阪商業大学 JGSS 研究センターPD
研究員）、大橋正彦（大阪商業大学総合経営学部教授）、
佐野晋平（神戸大学大学院経済学研究科准教授）、川口大司（一橋大学大学院経済学研究科准教授）、小塩隆士（一橋大学経済研究所教授）
大阪商業大学2012.3JGSS Research Series No.9 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集［１２］』JGSS 累積データ 2000-2010 基礎集計表 『基礎集計表・コードブック JGSS 累積データ
発行

2000-2010』

EASS 2010 国際チーム統合データ基礎集 『East Asian Social Survey: EASS 2010 Health Module
計表発行

Codebook』

EASS Conference 2011 報告書発行『East Asian Social Survey: EASS Conference 2011 報告書』

EASS 2008 解説本（英語版）発行『Culture and Values in East Asia: A comparison among
Japan, South Korea, China, and Taiwan based on East
Asian Social Survey 2008』岩井紀子・上田光明編（ナカニシヤ出版）JGSS 公募論文 2012 募集
2012.3

JGSS-2008 データの公開

ICPSR

2012.3.12

JGSS 分析研究会（５）大阪商業大学2012.3.17-18

日本行動計量学会「春の合宿セミナー」 大阪商業大学
共催：大阪商業大学 JGSS 研究センター

2012.6.9

第１回運営委員会

大阪商業大学2012.6.9-10

JGSS 国際シンポジウム 2012－JGSS 累積データ 2000-2010 の分析報告

Development of JGSS and EASS－EASS 2010 健康モジュールのの分析報告
優秀論文１本表彰
大阪商業大学2012.6.11-12

EASS Drafting Group Meeting

大阪商業大学2012.6.14-16

WAPOR 2012 で EASS のセッションを組 East Asian Social Survey Panel
み報告2012.7

香港

分析研究課題の募集：JGSS-2010、EASS ２０１２年１０月まで継続募集
2010

2012.8.1-4

世界社会学会 Forum of Sociology で報告 ブエノスアイレス大学（ブエノスアイレス）

2012.9.3-4

JGSS 統計分析セミナー2012

テーマ：パネルデータ分析

xxvi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学2012.9.7

JGSS 分析研究会（１）

大阪商業大学2012.9.14

日本行動計量学会で EASS 特別セッショ East Asian Social Survey の概要と成果―EASS 2008 グン

ローバリゼーションモジュールと EASS 2010 健康モ
ジュール
新潟県立大学2012.10

調査結果速報の作成：JGSS-2012

各新聞社へ郵送

2012.11

調査結果速報の作成：JGSS-2012 震災記
事

2012.11.15-16

EASS 2012 General Meeting

西安交通大学（西安）2012.12.7

JGSS 分析研究会（２）大阪商業大学2012.12.11

JGSS 分析研究会（３）大阪商業大学2012.12.14

JGSS 分析研究会（４）大阪商業大学2012.12.21

JGSS 分析研究会（５）大阪商業大学2012.12.31

EASS 2010 健康モジュール国際統合デー EASSDA
タの公開

2013.2JGSS-2013 ライフコース調査実施

調査企画：京都大学大学院教育学研究科教育社会学講（JGSS-2009 ライフコース調査のパネル 座第２波）

調査地域：全国
調査対象：JGSS-2009LCS の回答者のうち、継続調査に協力の意思を示した 922 人
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：718（86.1％）

ポスト・ドクトラル研究員募集
2013.2.9

JGSS リサーチ・セミナー（１）

テーマ：幸福度（well-being）の指標化：International
Well-being Group の研究から
報告：デイヴィッド・ウェッブ（西オーストラリア大
学准教授）
大阪商業大学2013.2.23

JGSS リサーチ・セミナー（２）テーマ：アジアの高学歴化と家族の変容：EASS 2006と２０１０年バンコク・ハノイ調査の分析
報告：岩井八郎（京都大学大学院教育学研究科教授）、
柴田悠（同志社大学政策学部准教授）、溝口佑爾（京都大学大学院人間・環境学研究科）、伊達平和（京都大学大学院教育学研究科）、竹内麻貴（立命館大学大学院社会学研究科）、鍛治致（大阪成蹊大学准教授）
大阪商業大学2013.3JGSS 公募論文 2013 募集

2013.3.1

JGSS-2010 データ（日本語版･英語版） SSJDA/ICPSR/GESISの寄託

2013.3.10

第２回運営委員会

大阪商業大学2013.3.28

JGSS-2012 調査票（日本語版･英語版） SRDQ

xxvii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18の寄託
2013.3.31

JGSS Research Series No.10 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集［１３］』JGSS-2012 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2012』JGSS 国際シンポジウム 2012 報告書発行 『JGSS 国際シンポジウム 2012 報告書』
EASS 2010 解説本発行『データで見る東アジアの健康と社会―東アジア社会調査による日韓中台の比較３―』岩井紀子・埴淵知哉
編（ナカニシヤ出版）

2013.4.1

文部科学大臣より「特色ある共同利用・共同研究拠点」再認定

2013.5.14-16

WAPOR 2013 で報告

ボストン大学2013.5.23-25

EASS Conference 2013

成均館大学（ソウル）

EASS Drafting Meeting2013.6.2

第１回運営委員会

大阪商業大学JGSS 研究発表会 2013

優秀論文２本表彰
大阪商業大学2013.6.26

EASS 2006 家族モジュール国際統合デー ICPSR
タの公開

2013.7.12

EASS 2010 健康モジュール国際統合デー ICPSR
タの公開

2013.7.12-15

International Association for Social

Panel of East Asian Network Social Capital, to present

Network Analysis (INSNA) Conference でセ initial analyses

西安交通大学（西安）ッションを組み報告
2013.8.9

分析研究課題の募集：JGSS-20122014 年 12 月まで継続募集

2013.9.2-3

JGSS 統計分析セミナー2013

テーマ：傾向スコアを用いた因果分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学2013.9.8

JGSS 分析研究会（１）

大阪商業大学2013.10.2

EASS 2008 グローバリゼーションと文化 ICPSR
モジュール国際統合データの公開

2013.10.21『多文化世界』（原著第３版）刊行

JGSS 研究センター編集協力2013.10.22

JGSS 分析研究会（２）大阪商業大学2013.10.25-26

EASS 2013 General Meeting

中国人民大学（北京）2014.3.12

日本学術会議 提言「第２２期学術の大 「学術大型研究計画」社会学委員会

学術研究領域４型計画に関するマスタープラン（マスタ －７社会調査：「大規模社会調査のデータ創出・管理・ープラン２０１４）」において「学術大 提供に関するシステム開発と基盤整備―連携型大規模型研究計画」（ヒアリング対象６６件） 社会調査基盤研究機構の構築―」（申請者：大阪商業に選定
2014.3.24

JGSS 分析研究会（３）2014.3.29

JGSS 分析研究会（４）2014.3.30

EASS 2010 解説本（英語版）発行

大学総合経営学部教授谷岡一郎）『Health and Society in East Asia: A comparison among
Japan, South Korea, China, and Taiwan based on Eastxxviii日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

Asian Social Survey 2010』岩井紀子・埴淵知哉編（ナカニシヤ出版）
2014.3.31

JGSS Research Series No.11 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[14]』

JGSS-2013 ライフコース調査 wave2 基礎 『基礎集計表・コードブック JGSS-2013LCSwave2』
集計表発行
EASS 2012 国際統合データ基礎集計表発 『East Asian Social Survey: EASS 2012 Network Social
行
2014.4.1

科学研究費補助金

Capital Module Codebook』
基盤研究（A)「東ア JGSS-2015（EASS 2014/2015)の実施

ジアにおけるワークライフバランスと社会の持続可能性に関する総合的研究」
JSPS26245060
2014.4.8

アメリカ地理学会で報告

フロリダ州タンパ

2014.6.17

EASS 2015 調査設計研究会（１）

大阪商業大学2014.6.24

EASS 2015 調査設計研究会（２）大阪商業大学2014.7.1

EASS 2015 調査設計研究会（３）大阪商業大学2014.7.5

EASS 2015 調査設計研究会（４）東京2014.7.11

EASS 2015 調査設計研究会（５）大阪商業大学2014.7.13

EASS 2015 調査設計研究会（６）横浜教育会館（横浜）2014.7.13-19

国際社会学会 2014 で EASS のセッション Integrative Session
を組み報告

20:

Social Network and Social Capital in East Asian Societies:
China, South Korea, Taiwan, and Japan横浜国際社会学会で大阪商業大学と EASS の パシフィコ横浜（横浜）ブースを設置2014.7.14

EASS 2015 Drafting Meeting

横浜市社会福祉センター（横浜）2014.8.10

JGSS-2015 調査設計研究会（１）高槻2014.8

JGSS-2015（EASS 2015 Work Life モジュ 調査地域：全国
ールを含む）第１回プリテスト実施

調査対象：20～89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：マスターサンプルを用いた割当抽出法（性別・年齢・地域）
調査方法：郵送法
調査内容：基本設問・モジュール・EASS 2015 Work Life
モジュールの一部
有効回収数（率）：168（56.0％）

ポスト・ドクトラル研究員募集
2014.10.1

JGSS-2015 調査設計研究会（２）大阪商業大学2014.10.2-3

EASS 2014 General Meeting

成均館大学（ソウル）2014.11.11

JGSS-2015 調査設計研究会（３）大阪商業大学2014.11.14

JGSS-2015 調査設計研究会（４）大阪商業大学2014.11.18

JGSS-2015 調査設計研究会（５）大阪商業大学2014.11.26-12.16 JGSS-2015（EASS 2015 Work Life モジュ 調査対象：大阪商業大学および京都大学の学部生・院ールを含む）第 2 回プリテスト実施
2014.11.29

生とその家族

Asian Network for Public Opinion Research 新潟xxix

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

で報告
2014.12JGSS 公募論文 2014 募集

2014.12.2

JGSS-2015 調査設計研究会（６）大阪商業大学2014.12.26

JGSS-2009LCS データの一般公開開始

JGSS 研究センター

2015.1.9

JGSS-2015 調査設計研究会（７）大阪商業大学2015.1.27

JGSS-2015 調査設計研究会（８）大阪商業大学2015.2.13

第 1 回運営委員会

大阪商業大学JGSS 研究発表会 2014

優秀論文 1 本表彰
大阪商業大学2015.2.16

JGSS 分析報告研究会（１）

大阪商業大学2015.2.18

JGSS 分析報告研究会（２）大阪商業大学2015.2JGSS-2015（EASS 2015 Work Life モジュ 調査地域：全国（300 地点）
ールを含む）実施

調査対象：20～89 歳の男女個人 4,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：留置票：基本設問・モジュール・EASS 2014
Work Life モジュールの一部（TSCS-2015 と CGSS-2015と共通するモジュール）・ISSP 2015 Work Orientation
モジュールの一部・時事設問
有効回収数（率）：2,079（52.6％）

ポスト・ドクトラル研究員募集
2015.3JGSS Research Series No.12 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[15]』2015.4

EASS 2012 社会的ネットワークと社会関 EASSDA
係資本モジュール国際統合データの公開2015.4.10

JGSS データ作成研究会（1）

大阪商業大学2015.4.27

JGSS データ作成研究会（2）大阪商業大学2015.5.12

JGSS データ作成研究会（3）大阪商業大学2015.5.15

JGSS データ公開研究会（1）

大阪商業大学2015.6.18

JGSS データ公開研究会（2）大阪商業大学2015.6.19

JGSS 分析研究会（1）

大阪商業大学2015.6.23

JGSS 分析研究会（2）大阪商業大学2015.7.3

JGSS データ作成研究会（4）大阪商業大学2015.7.15

ESRA (European Survey Research

アイスランド大学（アイスランド）

Association) で報告
2015.7.24

JGSS データ公開研究会（3）大阪商業大学2015.8.5

JGSS データ作成研究会（5）大阪商業大学2015.8.7

JGSS データ作成研究会（6）大阪商業大学2015.8.22

国際社会学会 RC06 セミナーで報告

ユニバーシティ・カレッジ・ダブリン（アイルランド）

2015.9.1

JGSS データ作成研究会（7）大阪商業大学xxx

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2015.9.3

JGSS データ作成研究会（8）大阪商業大学2015.9.6

日本家族社会学会で報告

追手門学院大学

2015.9.17

日本音響学会で報告

会津大学

2015.9.19

日本社会学会で報告

早稲田大学

2015.9.24-25

EASS Symposium 2015

中央研究院(台湾）

EASS General Meeting2015.10.15

JGSS データ公開研究会（4）大阪商業大学2015.10.31

ISESEA-5 (The 5th International

東北大学

Symposium on Environmental Sociology inEast Asia) で報告
2015.12.8

JGSS データ公開研究会（5）大阪商業大学2015.12.11

JGSS-2016 調査設計研究会(1)

大阪商業大学2015.12.15

JGSS-2016 調査設計研究会(2)大阪商業大学2015.12.17

JGSS-2016 調査設計研究会(3)大阪商業大学2015.12JGSS 公募論文 2015 募集

2016.1.8

JGSS データ作成研究会（9）大阪商業大学2016.1.19

JGSS-2016 調査設計研究会(4)大阪商業大学2016.1.21

JGSS-2016 調査設計研究会(5)大阪商業大学2016.1.22

JGSS-2016 調査設計研究会(6)大阪商業大学2016.1.29

JGSS データ作成研究会（10）大阪商業大学2016.2.4

JGSS データ作成研究会（11）大阪商業大学2016.2.11

第 1 回運営委員会

大阪商業大学JGSS 研究発表会 2015
2016.2JGSS-2016（JGSS-2015 の拡張版）実施 調査企画：京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座
調査地域：全国（JGSS-2015 の 300 地点から、層化表に従い 140 地点を抽出し、その隣接地域）
調査対象：25～49 歳の男女個人 2,100 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：留置票：基本設問・モジュール・時事設問；
JGSS-2015 とほぼ同一の調査票（学歴設問の一部の順
番変更）
有効回収数（率）：968（50.8％）

2016.2

ポスト・ドクトラル研究員募集

2016.2.12

EASS 2012 社会的ネットワークと社会

ICPSR

関係資本モジュール国際統合データの公開
2016.3JGSS Research Series No.13『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[16]』 JGSS 研究センターウェブサイト（2016 年 5 月
刊行）

JGSS-2015 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2015』JGSS 研究セxxxi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

ンターウェブサイト（2016 年 5 月刊行）
2016.4.1

JGSS データ作成研究会(1)

大阪商業大学2016.4.8

JGSS データ作成研究会(2)大阪商業大学2016.4.12-14

EASS General Meeting

中国人民大学（北京）2016.5.6

JGSS データ公開研究会(1)

大阪商業大学2016.5.10

JGSS データ公開研究会(2)大阪商業大学2016.5.13

JGSS データ公開研究会(3)大阪商業大学2016.5.26

文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業(日本版総合的社会調査共同研究拠点)機能強化支援」に採択

2016.5.27

JGSS データ作成研究会(3)大阪商業大学2016.6.1

JGSS データ作成研究会(4)大阪商業大学2016.6.3

JGSS データ作成研究会(5)大阪商業大学2016.6.7

JGSS データ作成研究会(6)大阪商業大学2016.6.24

JGSS データ作成研究会(7)大阪商業大学2016.7.10-14

国際社会学会フォーラム 2016 で報告

ウィーン大学（ウィーン）

2016.7

第 22 回同志社社会学研究学会で講演

同志社大学

2016.8.1

JGSS データ作成研究会(8)大阪商業大学2016.8.10

JGSS-2012 データ（日本語版･英語版） SSJDA/ICPSR/GESISの寄託

2016.9.11

日本家族社会学会大会で EASS のセッシ 国際セッション (2)ョンを組み報告

Changes and Current Issus on Families in East Asia:
Toward the East Asian Social Survey 2016早稲田大学

2016.10.10

JGSS-2012 データの公開

GESIS

2016.10.11

JGSS-2013LCS データの一般公開開始

JGSS 研究センター

2016.10.12

JGSS-2012 データの公開

SSJDA

2016.10.21

JGSS-2012 データの公開

ICPSR

2016.11.10-11

EASS 国際シンポジウム 2016

成均館大学（ソウル）

EASS Drafting Group Meeting2017.1JGSS-2017 の実施

調査地域：全国（101 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 1,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：留置票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；KGSS-2016、TSCS-2016、CGSS-2017 と共通する EASS「家族」モジュールを組み込む
有効回収数（率）：744（55.6％）

2017.1JGSS 公募論文 2016 募集

2017.2

ポスト・ドクトラル研究員募集

xxxii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2017.2.19

第１回運営委員会

大阪商業大学JGSS 研究発表会 2016

優秀論文２本表彰
大阪商業大学2017.3JGSS Research Series No.14『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17]』 JGSS 研究センターウェブサイト（2017 年 10 月
刊行）

2017.3

JGSS-2016 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2016』JGSS 研究セ
ンターウェブサイト（2017 年 10 月刊行）

2017.4.1

科学研究費補助金 基盤研究（A)「東ア JGSS-2018（EASS 2016)の実施
ジアにおける家族の変容と社会の持続可能性に関する総合的研究」
JSPS17H01007

2017.4.3

JGSS データ作成研究会(1)

大阪商業大学2017.4.18

JGSS データ作成研究会(2)大阪商業大学2017.4.25

JGSS-2017G/2018 調査設計研究会(1)

大阪商業大学2017.4.26

JGSS データ作成研究会(3)大阪商業大学2017.5.20

日本学術会議社会学委員会社会統計調

嘉ノ雅 茗渓館

査アーカイヴ分科会と社会調査協会共催のシンポジウムで講演
2017.5.24

JGSS データ作成研究会(4)大阪商業大学2017.6.16-17

EASS General Meeting

大阪商業大学EASS Conference 20172017.6.29

SASE(Society for the Advancement of

リヨン第 1 大学（リヨン）Socio-Economics)第 29 回大会で報告
2017.7.19

JGSS-2017G/2018 調査設計研究会(2)大阪商業大学2017.7.21

JGSS データ作成研究会(5)大阪商業大学2017.7.28

JGSS データ作成研究会(6)大阪商業大学2017.8.2

JGSS-2017G/2018 調査設計研究会(3)大阪商業大学2017.8.4

JGSS データ作成研究会(7)大阪商業大学2017.8.22

JGSS-2017G/2018 調査設計研究会(4)大阪商業大学2017.8.29

JGSS-2017G/2018 調査設計研究会(5)大阪商業大学2017.9.8

JGSS-2017G/2018 調査設計研究会(6)大阪商業大学2017.9.10

日本家族社会学会大会公開シンポジウ

京都大学

ム（共催：日本学術会議社会学委員会社
会理論分科会）で講演
2017.9.11-14

国際社会学会 The 1st RC33 Regional

中央研究院(台湾）

Conference on Social Science
Methodology: Asia で EASS のセッションを組み報告
2017.9.26

JGSS データ作成研究会(8)大阪商業大学2017.10.11-12

国際会議 Survey Research and the Study Pew Research Center（ワシントン）
of Religion in East Asia で EASS のセッシ
ョンを組み報告2017.10.17

JGSS-2017G/2018 調査設計研究会(7)大阪商業大学xxxiii日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2017.11

JGSS-2017 Globalization の実施

調査地域：全国（101 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 1,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：留置法
調査内容：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；
KGSS-2018、TSCS-2018、CGSS-2018 と共通する EASS
「文化とグローバリゼーション」モジュールを組み込む
有効回収数（率）：860（64.0％）

2017.11.28

国際社会学会 RC06 とメキシコ国立自治 メキシコ国立自治大学（メキシコシティ）大学経済学部共催のシンポジウムで講演2017.11.29-12.1 国際社会学会 RC06 とメキシコ国立自治 メキシコ国立自治大学（メキシコシティ）大学経済学部共催のセミナーで報告
2017.12JGSS 公募論文 2017 募集

2017.12.27

JGSS-2017G/2018 調査設計研究会(8)2018.1

変わりゆく日本人の結婚. 結婚応援に関 内閣府

大阪商業大学する全国連携会議で基調講演
2018.2

東大阪市公開講座で講演

2018.2

ポスト・ドクトラル研究員募集

2018.2-4

JGSS-2018 の実施

東大阪市立男女共同参画センター・イコーラム

調査地域：全国（267 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 4,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：留置票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；KGSS-2016、TSCS-2016、CGSS-2017 と共通する EASS「家族」モジュールを組み込む
有効回収数（率）：1,916（54.3％）

2018.2.23

JGSS-2017G/2018 調査設計研究会(9)大阪商業大学2018.2.27

第 1 回運営委員会

大阪商業大学JGSS 研究発表会 2017

優秀論文１本表彰
大阪商業大学2018.3

第 2 回集いの場・居場所づくりサミット 希来里 6 階研修室
で講演

2018.3.23

第 4 回震災問題研究交流会で報告

早稲田大学

2018.4.25

JGSS データ作成研究会(1)

大阪商業大学2018.5.30

JGSS-2017G/2018G 調査設計研究会(1)

大阪商業大学2018.6.5

JGSS データ作成研究会(2)大阪商業大学2018.6.6

EASS 2015 統合データ完成

2018.6.8

JGSS リサーチ・セミナー2018

テーマ：ベトナムと日本の家族の変容
報告：
Trinh Duy Luan （ベトナム社会科学院）
Dang Thi Hoa （ベトナム社会科学院）

xxxiv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

Nguyen Chien Thang （ベトナム社会科学院）
佐々木尚之（大阪商業大学）
岩井紀子（大阪商業大学）
大阪商業大学2018.6.22

JGSS データ作成研究会(2)大阪商業大学2018.6.26

JGSS データ作成研究会(3)大阪商業大学2018.7.3

JGSS-2017G/2018G 調査設計研究会(2)大阪商業大学2018.7.15-21

国際社会学会の Family Research (RC06) トロント（カナダ）
および Environment and Society （RC24）
で報告

2018.9.7

JGSS データ作成研究会(4)大阪商業大学2018.9.10

JGSS-2017G/2018G 調査設計研究会(3)大阪商業大学2018.10

ポスト・ドクトラル研究員募集

2018.10.12

JGSS データ作成研究会(5)大阪商業大学2018.10.26-27

EASS General Meeting

大阪商業大学EASS Conference 20182018.10.27

第 1 回運営委員会

大阪商業大学2018.11.1

JGSS データ作成研究会(6)大阪商業大学2018.11

JGSS-2018 Globalization の実施

調査地域：全国（82 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 1,200 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：留置法
調査内容：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；
KGSS-2018、TSCS-2018、CGSS-2018 と共通する EASS
「文化とグローバリゼーション」モジュールを組み込む
有効回収数（率）：678（62.7%）

2018.11.16

国際会議 Changes in Family Structure and ソウル大学校（ソウル）
Quality of Life in East Asia で報告

2018.11.27

JGSS データ作成研究会(7)大阪商業大学2018.12JGSS 公募論文 2018 募集

2018.12.18

JGSS-2019LCS 調査設計研究会

大阪商業大学2019.1.18

JGSS データ作成研究会（8）大阪商業大学2019.1.22

GESIS で Department of Data Archive forLeibniz Institute for the Social Sciences、ケルン

the Social Sciences（社会科学データアー
カイブ部門）にインタビュー
2019.1.23-24

Symposium “Fieldwork Monitoring

University of Mannheim、マンハイム

Strategies for Interviewer –Administered
Surveys”（社会調査の調査員のモニタリングに関するシンポジウム）に出席
2019.2JGSS-2019 ライフコース調査実施

調査地域：全国（JGSS-2009 ライフコース調査のパネル 調査対象：JGSS-2013LCS の回答者のうち、2019 年 1
第３波）

月の実施告知兼住所確認までに調査不能となった 35

xxxv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

名を除いた 683 名
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：549（86.2％）
ポスト・ドクトラル研究員募集
2019.2.13

データ寄託準備に関する説明会(1)大阪商業大学2019.2.16

データ寄託準備に関する説明会(2)大阪商業大学2019.2.18

第 2 回運営委員会

大阪商業大学JGSS 研究発表会 2018

優秀論文１本表彰
大阪商業大学2019.2.20

データ寄託準備に関する説明会(3)大阪商業大学2019.2.23

データ寄託準備に関する説明会(4)大阪商業大学2019.3.18

第 5 回震災問題研究交流会で報告

早稲田大学

2019.3.22

日本学術振興会と FSD 共催のフィンランドのタンペレ大学の Finnish Social Science

International Cooperation Seminar on

Data Archive（FSD）

Metadata, Data Catalogues and Tools for
Findability への参加
2019.3.29【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 弘済会館
ストラクチャー構築推進事業】連絡協議会

2019.32018 年度養成講座で講演

五条老人センター

2019.3

日本発達心理学会受賞者講演

早稲田大学

2019.3JGSS Research Series No.15 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18]』

EASS 2014/2015 国際チーム統合データ 『East Asian Social Survey EASS 2014/2015 Work Life

2019.4.1

基礎集計表発行

Module Codebook』

JGSS-2017 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2017』

JGSS-2017G 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2017G』

文部科学大臣より「特色ある共同利用・共同研究拠点」再々認定

2019.4.2

JGSS データ調査設計研究会（1）

大阪商業大学2019.4

研究課題の公募：JGSS-2020/EASS 2020 2019 年 7 月締切

2019.5.16【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】NII デー
タカタログ共通システムについての打
ち合わせ2019.5.21【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(1)2019.6.4【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(2)2019.6.11【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(3)xxxvi日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2019.6.12【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(4)2019.6.19【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(5)2019.6.21【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(6)2019.6.24【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(7)2019.6.24【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(8)2019.6.25【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(9)2019.6.25

JGSS データ作成研究会（1）

大阪商業大学2019.7.1【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(10)2019.7.7

国際社会学会 Family Research（RC06） エーゲ大学（ロードス、ギリシャ）の Economic, Political and Cultural
Change Session XII で報告

2019.7

The 6th Korean Inequality Research

忠南大学校 (韓国)

Network Symposium で報告
2019.7.10

地域ブロックと都道府県に関するデー
タの利用申請の受付開始

2019.7

分析研究課題の募集：JGSS-2015

2020 年 11 月まで継続募集

2019.7.12

JGSS 公募論文 2019 の募集

2019.7.12【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議

大阪商業大学

ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(11)2019.7.12

JGSS データ作成研究会（2）大阪商業大学2019.7.19

国際会議 2019 European Survey Research ザグレブ大学（クロアチア）
Association Conference で報告

2019.7.22

JGSS 分析方法研究会（1）

大阪商業大学2019.7.27

国際会議 2019 East Asian Society for the 北海道大学
Scientific Study of Religion(EASSSR) で報
告2019.8.23

JGSS 分析方法研究会（2）大阪商業大学2019.8.27

EASS General Meeting

中国人民大学2019.8.28

EASS Conference 2019 で報告

鄭州大学（中国）

2019.8.29

JGSS 分析方法研究会（3）大阪商業大学xxxvii日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2019.9.4

JGSS 分析方法研究会（4）大阪商業大学2019.9.13

JGSS 分析方法研究会（5）大阪商業大学2019.9The British Psychological Society

ストーク・オン・トレント イギリス

Cognitive Psychology Section &Developmental Psychology Section Joint
Conference で基調講演
2019.9.20【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議(12)2019.9.20

JGSS データ作成研究会（3）大阪商業大学2019.9.24

JGSS 調査設計研究会（2）大阪商業大学2019.9.26【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 国立情報学研究所
ストラクチャー構築推進事業】メタデー
タに関する説明及び意見交換会

2019.10.1

JGSS 分析方法研究会（6）大阪商業大学2019.10.4

JGSS 追加データ・追加情報のオンサイ 大阪商業大学
ト利用申請の受付開始

2019.10.11【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議

大阪商業大学

ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築キックオフミーティング2019.10.11

JGSS 分析方法研究会（7）大阪商業大学2019.10

International Conference of Comparative

中央研究院 （台湾）

Well-being in East and Southeast Societiesで報告
2019.10.18

国際社会学会 RC06-VSA International

Vietnam Academy of Social Sciences（ベトナム）

Conference Ha Noi 2019: Vietnam
Academy of Social Sciences で報告
2019.10.23【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関するヒアリング2019.10.24

国際会議 2019 11th IAGG Asia / Oceania 台北国際会議中心（台湾）
Regional Congress で報告

2019.10.26

国際会議 7TH International Symposium on ソウル大学校
Environmental Sociology in East Asia
(ISESEA)で報告

2019.11.8【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議

大阪商業大学

ストラクチャー構築推進事業】定例ミー
ティング
2019.11.29

JGSS 分析報告研究会

大阪商業大学JGSS 分析方法研究会（8）2019.11.29

分析研究課題の公募：JGSS-20162020 年 11 月まで継続募集

2019.12.4

JGSS データ作成研究会（4）大阪商業大学2019.12.6【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】定例ミー
ティング

xxxviii

大阪商業大学日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2019.12

日本情動学会第 9 回大会で招待講演

昭和大学上條記念館

2019.12.12

JGSS-2015（日本語版・英語版）の寄託 ICPSR

2019.12.18【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 日本学術振興会
ストラクチャー構築推進事業】連絡協議会

2019.12.19

JGSS データ作成研究会（5）大阪商業大学

2020.1.11

運営委員会

大阪商業大学

2020.1.11-12「JGSS 国際シンポジウム 2020」大阪商業大学

Part I: 人社データインフラストラクチャーシンポジウム
Part Ⅱ: JGSS シンポジウム
Part Ⅲ: EASS シンポジウム（英語）2020.1.13

EASS General Meeting

大阪商業大学JGSS 調査設計研究会（3）2020.1.17【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議

大阪商業大学

ストラクチャー構築推進事業】定例ミー
ティング
2020.1.28

JGSS データ作成研究会（6）大阪商業大学JGSS 調査設計研究会（4）2020.1.31

JGSS 調査設計研究会(5)大阪商業大学

2020.2

EASS 2015（日本語版・英語版）の寄託 ICPSR

2020.2

ポスト・ドクトラル研究員募集

2020.2.26【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 国立情報学研究所
ストラクチャー構築推進事業】実務者ミーティング2020.32020.4.1

JGSS-2018 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2018』

JGSS-2018G 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2018G』

文部科学省「令和 2 年度『特色ある共同研究拠点の整備の推進事業～機能強化
支援（単独拠点）～』」に採択

2020.4.1

科学研究費補助金

基盤研究（A)「東ア JGSS-2021（European Social Survey の設問と EASS 2020

ジアにおける健康と社会の持続可能性を含む)の実施

に関する総合的研究」JSPS20H00089
2020.4.1

データ作成研究会（1）

大阪商業大学

2020.4

研究課題の公募：JGSS-2021

2020 年 7 月締切

2020.4.13

データ作成研究会（2）大阪商業大学

2020.4.21

データ作成研究会（3）大阪商業大学

2020.5.15【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討会議（1）2020.5.23-24

情報知識学会第 28 回年次大会で報告

オンライン開催xxxix

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2020.5.24

分析方法研究会（1）

大阪商業大学

2020.6.1【JSPS 人文学・社会科学データインフラ 大阪商業大学
ストラクチャー構築推進事業】外部機関の寄託データの整備に関する検討（1）2020.6.26

データ作成研究会（4）大阪商業大学

2020.7.1【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討（2）2020.7.1【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】外部機関の寄託データの整備に関する検討（2）2020.7.8

データ作成研究会（5）2020.7【JSPS 総合データカタログ】

大阪商業大学

JGSS/EASS/整備支援のメタデータを提供2020.8.5

JGSS 調査設計研究会（1）

大阪商業大学

2020.8EASS 2016 国際チーム統合データ基礎集 『East Asian Social Survey EASS 2016 Family Module
計表発行

Codebook』 JGSS 研究センターウェブサイト（2020 年
11 月刊行）

2020.8.24【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討（3）2020.8.31【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討（4）2020.9.2

JGSS 調査設計研究会（2）大阪商業大学

2020.9.4

JGSS 調査設計研究会（3）大阪商業大学

2020.9.8

JGSS 調査設計研究会（4）大阪商業大学

2020.9.10

2020 年度 統計関連学会連合大会で富山国際会議場、富山県民会館【JSPS 人文学・社会科学データインフラ
ストラクチャー構築推進事業】を受託した 5 拠点が「人文学・社会科学分野におけるデータインフラストラクチャー―
データの保存と共有―」のセッションをもち、報告
2020.9.18【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討（5）2020.9.26

国際会議 The International Conference on オンライン開催（台湾）Changing Family Life in East Asia で報告

2020.11.6

日本学術振興会「第 22 回図書館総合展 オンラインセミナー
フォーラム」の「機関リポジトリについて考えよう！アーカイビングポリシー
データベース連携と制限公開からみる将来像」のセッションで講演

2020.11

EASS 2015 Work Life モジュル国際統合 EASSDA

xl日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

データの公開2020.12JGSS 公募論文 2020 の募集
分析研究課題の募集：JGSS-2017/2018

JGSSDDS からデータが一般公開されるまで継続募集

分析研究課題の募集：

JGSSDDS からデータが一般公開されるまで継続募集

JGSS-2017G/2018G
2020.12.16【JSPS 総合データカタログ】
JSPS メタデータハーベスト試験

2021.1.5【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討（6）2021.1.12

JGSS 調査設計研究会（5）Web 会議2021.1.12

European Social Survey と Covid-19 に関 Web 会議
する共通設問とデータ利用についての協議

2021.1.20【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討（7）2021.1.28【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討（8）2021.1-3

JGSS-2021H 実施

調査地域：全国（440 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 6,600 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：留置法
調査内容：留置 A 票:基本設問と European Social Surveyとの共通設問（公募設問を含む）； 留置 B 票：
KGSS-2021、CGSS-2021、TSCS-2021 と共通する EASS2020 Health and Society モジュール（公募設問を含む）
有効回収数（率）：留置 A 票 1,722（57.5％）；留置 B
票 1,800（59.2％）

2021.1JGSS-2017/2018 統合データ（日本語・ ICPSR
英語）の寄託2021.2JGSS-2017G/2018G 統合データ（日本

ICPSR

語・英語）の寄託
2021.2.16【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】SSJDA で公開している JGSS データについての検討会議

2021.2.19【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】JGSS シ
ステム構築に関する検討（9）2021.2.23-28

IV ISA FORUM OF SOCIOLOGYオンライン開催 （ブラジル）

2021.2.26

分析方法研究会（2）オンライン開催xli

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2021.3.4

運営委員会

オンライン開催

JGSS 研究発表会 2021

優秀論文１本表彰
オンライン開催

2021.3.11

大阪商業大学
大阪商業大学

JGSS-2015 データ（日本語版・英語版） ICPSRの公開

2021.3.15【JSPS 人文学・社会科学データインフラ Web 会議
ストラクチャー構築推進事業】連絡協議会

2021.3

JGSS-2019 ライフコース調査 wave3 基礎 『基礎集計表・コードブック JGSS-2019LCSwave3』
集計表発行
EASS 2018 国際チーム統合データ基礎集 『East Asian Social Survey EASS 2018 Culture and計表発行

Globalization Module Codebook』

EASS 2006/2016Family 統合データ基礎『East Asian Social Survey EASS 2006/2016 Integrated

集計表

Variable Description and Frequencies： Family Module』
JGSS 研究センターウェブサイトJGSS Research Series No.16 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[19]』

EASS 2012 解説本発行『データで見る東アジアの社会的ネットワークと社会関係資本―東アジア社会調査による日韓中台の比較4―』岩井紀子・宍戸邦章編（ナカニシヤ出版）

2021.4.1

データ公開研究会（1）オンライン

2021.4.7

データ分析研究会（1）

大阪商業大学

2021.4.14

データ公開研究会（2）オンライン

データ分析研究会（2）オンライン

2021.4.21

データ分析研究会（3）大阪商業大学

2021.4.28

データ分析研究会（4）大阪商業大学

2021.5.12

データ分析研究会（5）大阪商業大学

2021.5.13

データ分析研究会（6）大阪商業大学

2021.5.26

データ分析研究会（7）大阪商業大学

2021.6.2

データ分析研究会（8）大阪商業大学

2021.6.4

データ公開研究会（3）オンライン【JSPS 人文学・社会科学データインフラ
ストラクチャー構築推進事業】JGSSDDS構築に関する検討
2021.6.7

データ分析研究会（9）大阪商業大学

2021.6.16

データ分析研究会（10）大阪商業大学

2021.6.23

データ分析研究会（11）大阪商業大学

2021.6

European Social Survey と研究協力協定（MOU: Memorandum of Understanding）
を締結（～2025.5 まで）

2021.7.7

データ作成研究会

大阪商業大学

2021.7.14

データ公開研究会（4）

オンライン

xlii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2021.7.15

データ公開研究会（5）オンライン

2021.7.21

調査設計研究会（1）

大阪商業大学

2021.7.28

調査設計研究会（2）大阪商業大学

2021.7【JSPS 総合データカタログ】
本格運用（一般公開）
EASS 2016 家族モジュール国際統合デ

EASSDA

ータの公開
EASS 2016 家族モジュール国際統合デ

ICPSR

ータの寄託
2021.8.2

研究課題の募集：JGSS-2022

2021 年 9 月 6 日締切

データ公開研究会(6)オンライン

データ分析研究会（12）大阪商業大学

データ公開研究会（7）オンライン

2021.8.24

データ分析研究会（13）大阪商業大学

2021.9.1

データ分析研究会（14）大阪商業大学

2021.9.7

国際会議 RC33 Logic and Methodology in オンライン開催（キプロス）

2021.8.17

Sociology で報告
2021.9.8

調査設計研究会（3）大阪商業大学

2021.9.14

データ分析研究会（15）大阪商業大学

2021.9.15

研究課題の募集：JGSS-2022 Network /2021 年 9 月 24 日締切

EASS 2022
2021.9.16

データ公開研究会（8）オンライン【JSPS 人文学・社会科学データインフラ
ストラクチャー構築推進事業】今後の業
務計画等に関する協議
2021.9.21

調査設計研究会（4）大阪商業大学

2021.9.24

調査設計研究会（5）大阪商業大学

2021.9.25

調査設計研究会（6）Web 開催EASS 2022 Drafting Meeting2021.9.28

調査設計研究会（7）大阪商業大学

2021.10.5

データ分析研究会（16）大阪商業大学

調査設計研究会（8）大阪商業大学

2021.10.11

データ活用社会創成シンポジウム 2021 オンライン開催（東京大学）
で報告

2021.10.12

調査設計研究会（9）大阪商業大学

2021.10.19

オンライン分析システムの構築に関す

大阪商業大学る研究会（1）2021.10.22

オンライン分析システムの構築に関す

大阪商業大学る研究会(2)2021.10.26

オンライン分析システムの構築に関す

大阪商業大学る研究会(3)2021.10.27

データ分析研究会(17)大阪商業大学

2021.11.2

データ分析研究会(18)大阪商業大学xliii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2021.11.13-14

日本社会学会での一連の報告

・テーマ：新型コロナウイルス感染症による日本人の生活と意識への影響――JGSS-2021 調査の結果概要
・テーマ：大規模災害発生のリスク認知と原子力政策に対する態度の変化――JGSS-2008/2010/2012/2015/2018/ 2021 の比較を通して・テーマ：「JGSS データダウンロードシステム」の開発――新しいデータアーカイブの構築について
・テーマ：日本人の対外意識の構造――JGSS-2017G/2018G を用いた社会的距離のパター
ン分析・テーマ：職業構造の変化と女性の中スキル職
オンライン開催（東京都立大学）

2021.11.29

データ公開研究会(9)オンライン【JSPS 人文学・社会科学データインフラ
ストラクチャー構築推進事業】連絡協議会
2021.12.22

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会(4)2021.12.27

データ公開研究会(10)大阪商業大学

2021.12.28

データ公開研究会(11)大阪商業大学

2021.12JGSS 公募論文 2021 の募集

2022.1.26

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会(5)2022.1-2

JGSS-2022H 実施

調査地域：全国（400 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 6,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：留置法
調査内容：留置 A 票:基本設問と European Social Surveyとの共通設問（公募設問を含む）； 留置 B 票：
KGSS-2021、CGSS-2021、TSCS-2021 と共通する EASS2020 Health and Society モジュール（公募設問を含む）
有効回収数（率）：留置 A 票 1,564（57.1％）；留置 B
票 1,581（57.9％）

2022.2

EASS 2016 家族モジュール国際統合デー ICPSR
タの公開

2022.2.4

データ公開研究会(12)大阪商業大学2022.2.14

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会(6)2022.2.25

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会(7)2022.3.2

分析報告研究会(1)オンライン

2022.3.8

運営委員会

オンライン開催

分析報告研究会（2）

優秀論文１本表彰

xliv

大阪商業大学日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2022.3.16

JGSS 研究発表会 2022

オンライン開催

オンライン分析システムの構築に関す

オンライン

大阪商業大学る研究会(8)2022.3

EASS 2015 Work Life 国際統合データの ICPSR
公開

2022.3.23

JGSS-2017G/2018G 統合データの公開

ICPSR

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会(9)2022.3.28

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会(10)2022.3.30

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会(11)
データ公開研究会(13)オンライン【JSPS 人文学・社会科学データインフラ
ストラクチャー構築推進事業】JGSSDDS構築に関する検討
2022.3

JGSS-2021H 基礎集計表

JGSS 研究センターウェブサイトEASS 2008/2018Globalization 統合データ 『East Asian Social Survey EASS 2008/2018 Integrated
基礎集計表

Variable Description and Frequencies： Culture andGlobalization Module』JGSS 研究センターウェブサイトJGSS Research Series No.17 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[20]』2022.3.25

JGSS-2019LCS データの一般公開開始

JGSS 研究センター【JGSS データダウンロードシステム】
試験運用開始（特別利用デー タ限定公開）2022.4.5

JGSS-2015 データの一般公開開始

JGSS 研究センター

JGSS-2016(JGSS-2015 の拡張版)データ

JGSS 研究センターの一般公開開始
JGSS-2017/2018 データの一般公開開始 JGSS 研究センター
JGSS-2017G/2018G 統合データの一般公 JGSS 研究センター
開開始
2022.4.13

データ公開研究会（1）オンライン

2022.4.15

データ公開研究会（2）オンライン【JSPS 人文学・社会科学データインフラ
ストラクチャー構築推進事業】JGSSDDS構築に関する検討
2022.4.25

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究（1）
2022.5.11

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究（2）
2022.5

EASS 2018 国際統合データの公開

JGSSDDSEASS 2018（日本語版・英語版）の寄託 ICPSR
2022.5.31【JGSS データダウンロードシステム】

xlv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

一般ユーザ向けの JGSSDDS の稼働開始【JGSS オンライン分析システム】稼働開始
2022.62022.6.8

EASS 2018 国際統合データの公開

EASSDA

研究課題の募集：JGSS-2023

2022 年 7 月 31 日締切

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会（3）2022.6.21

JGSS 調査設計研究会（1）

大阪商業大学2022.6.28

JGSS 調査設計研究会（2）大阪商業大学2022.7.14

データ公開研究会（3）オンライン【JSPS 人文学・社会科学データインフラ
ストラクチャー構築推進事業】JGSSDDS構築に関する検討
2022.8.25

データ公開研究会（4）オンライン【JSPS 人文学・社会科学データインフラ
ストラクチャー構築推進事業】JGSSDDS構築に関する検討
2022.9.6

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会（4）2022.9.7

調査設計研究会(3)大阪商業大学2022.9.12

調査設計研究会（4）大阪商業大学2022.9.16

調査設計研究会（5）大阪商業大学2022.9.20

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会（5）2022.9.27

調査設計研究会（6）大阪商業大学2022.10.4

調査設計研究会（7）大阪商業大学2022.11

EASS 2018 国際統合データの公開

ICPSR

2022.11.12-13

日本社会学会での一連の報告

・テーマ： 21 世紀の職業変動とライフチャンス
・テーマ： 大規模災害からの復興の地域的最適解に関する総合的研究2022（4）——JGSS-2021/2022 による被災経験と避難への準備
・テーマ： COVID-19 に関する意識と行動の変化——JGSS-2021/2022 を基に・ポスターセッション： 「JGSS データダウンロード
システム（JGSSDDS）」と「JGSS オンライン分析アプ
リケーション」の開発
2022.11.15

オンライン分析システムの構築に関す

オンラインる研究会（6）2022.11.26

社会調査協会シンポジウム「国際比較調 「東アジア社会調査 20 年の歩みから見える課題と今査の現在」で報告後の可能性」

2022.12.7

調査設計研究会（8）大阪商業大学2022.12.20

データ分析研究会（1）

大阪商業大学2022.12.23

データ分析研究会（2）大阪商業大学2022.12JGSS 公募論文 2022 の募集

xlvi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[21] JGSS Research Series No.18

2023.1.13

データ分析研究会（3）大阪商業大学

2023.1

ポスト・ドクトラル研究員募集

2023.1.30【JSPS 人文学・社会科学データインフラ オンライン
ストラクチャー構築推進事業】連絡協議会

2023.1-2

JGSS-2023D 実施

調査地域：全国（181 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 2,700 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：留置法
調査内容：基本設問と European Social Survey と比較可
能な設問（デジタルコンタクト、デジタル格差、民主主義にかかわる設問；公募設問を含む）

2023.2.7-8

EASS 国際シンポジウム 2023

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）

EASS General Meeting2023.2.9「新時代のデータ利用環境とオープン

オンライン開催（一橋大学経済研究所、東京大学社会サイエンス

科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究セン～データインフラストラ

クチャー整備公開シンポジウム 2023～」ター主催）
で講演
2023.3.13

2022.3

運営委員会

大阪商業大学JGSS 研究発表会 2023

対面・オンライン開催

JGSS-2021H 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2021H』

JGSS Research Series No.18 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集
[21]』

xlvii

大阪商業大学