ISSN 1349-8436

JGSS Research Series No.14

文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業 機能強化支援」
科学研究費補助金・基盤研究 A（26245060）(17H01007)・基盤研究 B（15H03485）

日本版総合的社会調査共同研究拠点

研究論文集 [17]編集・発行
日本版総合的社会調査共同研究拠点 大阪商業大学 JGSS 研究センター
京都大学大学院教育学研究科 教育社会学講座
2017 年 10 月

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

はじめに
本書は、JGSS データの分析に基づく論文を中心として収録した研究論文集である。2002 年に創刊した『日本版 General Social Surveys 研究論文集』の第 17 集にあたる。「JGSS Research Series」としては、2005 年の第 1 巻から数えて第 14 巻にあたる。
本書には、本拠点がこれまでに実施した 14 の社会調査のうち、JGSS-2000 から JGSS-2013 ライフコ
ース調査までの 11 のデータに基づく論文と、JGSS-2017 調査票設計の論文を収録している。執筆者は、
JGSS 研究センターの運営委員、専属研究員、嘱託研究員および公募論文 2017 に応募し優秀論文として採択された大学院生である。
一つ目の岡太論文は、JGSS-2009/2013LCS のデータを元に、支持政党の変化と政党間の競合関係を分析している。第 16 集に掲載された論文に続く第 2 弾である。JGSS-2009LCS が実施された 2009 年 1
月は、自由民主党と公明党が連立した麻生内閣（2008 年 9 月～2009 年 9 月）の時代であったが、その後、民主党などの鳩山由紀夫内閣、菅内閣、野田内閣を経て、JGSS-2009LCS の回答者に追跡調査を実施した 2013 年 1 月には、再び自由民主党と公明党が連立した、第 2 次安倍内閣の時代になった。岡太論文は、このように国民の支持政党が大きく変化した時代における政党間の類似度に注目している。
二つ目と三つ目の論文は、JGSS 公募論文 2016 の優秀論文である。原田論文は、JGSS-2000 から
JGSS-2012 までのデータを積み重ねた累積データを用いて、日本人の排外主義における年齢・時代・
世代効果を検証している。一方、打越論文は、職歴や子ども生年月、育児休業の取得の有無を詳細に尋ねた JGSS-2009LCS を用いて、女性の就業継続が、結婚・出産だけでなく育児休業の取得の影響を受けていることを検証しようとしている。
四つ目の西川・角野・岩井論文は、2017 年 1 月に実施した JGSS-2017 の調査票作成の経緯と検討課
題をまとめている。JGSS-2017 は、韓国・中国・台湾のチームと実施している East Asian Social Surveyの最初のモジュールである EASS 2006 Family Module から 10 年後の EASS 2016 Family Module を組み込んでいる。JGSS-2017 では、社会の持続可能性にかかわる人々の意識と行動についても引き続き掘り下げている。また、同性の結婚の設問を新たに加え、学業達成や社会的達成と関連するパーソナリテ
イ特性として注目を集めている Grit（根気や一貫性）の尺度を、EASS 2018 東アジアの文化とグロー
バリゼーション・モジュールに組み込む方法を探るために、split-ballot の方法で検討している。
各論文の執筆者は、本拠点が主催する「JGSS 研究発表会」での報告ならびに JGSS 研究センターの専属研究員とのやり取りを通して、論文に磨きをかけた。コメントしてくださったセンターの運営委
員のご尽力によるところが大きい。本書の編集作業には、JGSS 研究センター主任研究員の孟哲男氏とPD 研究員の吉野智美氏が尽力された。
以下では、本拠点の設立の経緯とプロジェクトのあゆみについて簡単に紹介する。
本拠点設立までの経緯と JGSS プロジェクトの歩み
JGSS プロジェクトは、1999 年度～2003 年度、そして 2004 年度～2008 年度までの 2 期 10 年間にわたり、文部科学省「私立大学学術研究高度化推進事業（学術フロンティア推進事業）」に選定されてきた。この 10 年間の実績の蓄積と共同研究・共同利用の参加者に対する支援体制の整備が評価され、2008
年 6 月に文部科学省「人文学及び社会科学における共同研究拠点の整備の推進事業」の拠点に採択された。この事業は、人文学及び社会科学分野の研究者だけではなく、異分野の知を集結した共同研究・共同利用を促進し、人文学及び社会科学分野の研究水準の向上と、異分野融合による新たな学問領域の創出を図ることを目指して、2008 年度にスタートしたものである。2010 年度からは、「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」として、研究水準の向上と異分野融合による新たな学問領域の創出を担う研究拠点としての役割を期待された。この事業は 2013 年 3 月末に終了した。
JGSS プロジェクトは、1999 年から大阪商業大学比較地域研究所の下位組織である JGSS 部門が遂行

i日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

してきたが、2008 年 6 月に共同研究拠点に採択されたことを受けて、2008 年 7 月に比較地域研究所から独立し、「日本版総合的社会調査共同研究拠点 大阪商業大学 JGSS 研究センター」として新たなスタートを切った。
さらに文部科学省の審査を経て、2008 年 10 月に文部科学大臣より「共同利用・共同研究拠点」に認定された。「共同利用・共同研究拠点」の制度は、我が国全体の学術研究のさらなる発展のために、
国立公立私立大学を問わず、高いポテンシャルをもつ研究施設を共同利用・共同研究拠点として整備することを目指して、2008 年 7 月に学校教育施行規則を改正し、新たに創設された制度である。本センターは、共同研究拠点としての研究体制をさらに充実・強化し、国内外の研究機関・研究者との共同研究を推進している。「共同利用・共同研究拠点」については、2014 年 4 月に再認定された。
JGSS プロジェクトの経過については、後掲の付表に示すとおりであるが、1999 年以来、社会科学の多岐に亘る分野の研究者の研究課題を集約して、数千人規模の全国調査を 14 回実施し、52 冊に上る研究論文集・研究書・統計テキスト・報告書・コードブックを刊行している。収集したデータは、調査を企画した研究者だけのものとするのではなく、東京大学社会科学研究所 SSJ データアーカイブ（SSJDA）やミシガン大学の ICPSR（Inter-university Consortium for Political and Social Research）なら
びにドイツのデータ・アーカイブ（German Social Science Infrastructure Services: GESIS）から速やかに公開しており、これまでに国内外ののべ 10 万人（SSJDA・ICPSR・GESIS 経由）を超える研究者と学生に利用されている。JGSS を利用する研究者の分野は、社会学、経済学、人口学、統計学、政治学、心理学、教育学、言語学、公衆衛生学、農学と多彩である。巻末に掲載した「JGSS／EASS 関連の文
献」リストは、これまでの研究発表を内容で分類したものである。このリストを見ても、JGSS データ
がいかにさまざまな分野の多くの研究者に利用されているかがおわかりいただけるはずである。
JGSS-2005 以降は、調査で検証する研究課題を公募している。この公募と、2003 年に始めた公募論
文の募集を通して、可能性のある若手研究者を見出し、その育成を図る「JGSS 調査研究奨励プログラ
ム」を 2005 年にスタートさせた。
EASS プロジェクトの開始
さらに、JGSS-2006 からは、台湾・韓国・中国との共同研究「東アジア社会調査（East Asian Social
Survey: EASS）プロジェクト」を開始した。共通設問群を、4 つの国と地域の全国調査に組み込むものであり、EASS の第 1 回モジュールのテーマ（2006 年）は「家族」、第 2 回（2008 年）は「グローバリゼーションと文化」、第 3 回（2010 年）は「健康と社会」、第 4 回（2012）は「社会的ネットワークと社会関係資本」、第 5 回（2014/2015 年）は「仕事と生活」、第 6 回（2016 年）は再び「家族」である。「家族」から「社会的ネットワークと社会関係資本」モジュールまでの 4 チームの統合データは、
EASS のデータ・アーカイブ（EASSDA）から公開されている。また、ミシガン大学の ICPSR にも寄託するようになり、2013 年 6 月以降、順次公開されている。EASS 2012「ネットワーク・社会関係資本」
は、2015 年 1 月から EASSDA より、2016 年 2 月から ICPSR より公開された。EASS 2014/2015 「仕事と生活」は、韓国チームは実施できなかったが、JGSS は台湾と中国チームと連携して統合データの作成を進めている。EASS 2016「家族」については 4 チームが統合データの作成準備を進めている。
JGSS プロジェクトの革新性
JGSS 研究センターのモットーの 1 つである「革新性」は、調査デザインへのあくなき挑戦に表れている。JGSS は、1 人の調査対象者に対して、面接調査と留置調査を本格的に併用した日本で最初の全国調査である。また、社会調査全般で、回収率の低下に悩んでいる状況の改善を目指して、回収率を向上させるさまざまな工夫を重ね、その成果は JGSS-2006 に現れた。
「個人情報保護法」が施行された 2005 年には、「閲覧と抽出に関する調査」を行い、閲覧制度をめぐる自治体の動きを把握し、複雑化した名簿の配列に対応できる抽出要領を作成した。
JGSS-2003 では、調査対象者のネットワークについて、「悩みの相談」「仕事の相談」「政治の話」のii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

3 つの分野の重なりを全国調査でとらえるという世界でも初の試みを行った。
EASS 2006 では、意識設問に関して、意見への賛否が明確な社会とそうではない社会で共通して用いることができる選択肢を採用した。
2009 年 1 月に実施した JGSS-2009 ライフコース調査（JGSS-2009LCS）では、多様化する就業の実態を現実に即してとらえる試みを行った。
JGSS-2010 では医学分野で広く用いられている「Medical Outcomes Study 12-item Short Form
（SF-12）」を組み込んだ。
JGSS-2012 には、EASS 2012 の「社会関係資本」モジュールに加えて、2011 年 3 月に起きた東日本
大地震と 9 月の台風災害をうけて、震災や災害関連の設問を入れている。
JGSS-2013LCS では、2009 年に実施した JGSS ライフコース調査の対象者に対して、追跡調査を行った。4 年間における職業経歴や家族歴、社会意識の持続と変化を詳細に調べている。近年の社会構造激変の中で、同じ調査対象者の職業経歴や家族歴がどのように変化したのかを調査し、過去の経歴とそれ以後の経歴との関係を検討できるように設計されている。
2015 年 2 月から 5 月にかけて、JGSS 研究センターは、科学研究費補助金基盤（A）の助成を受けて、JGSS-2015 を実施した。EASS プロジェクト開始後の４つの調査(JGSS-2006/2008/2010/2012)に比べて、サンプルが半減し、EASS モジュールもすべてを組み込むことはできなかった。しかし、東アジアのワークライフバランスと社会持続可能性について、多様な角度から日本社会の現状と変容をとらえ、東アジアにおける日本社会の位置づけを分析することができる調査票となっている。
JGSS-2015 には、新規変数として「外国人の受入・外国人増加による地域への影響」、「公的年金の給付と負担のバランス」、「消費税率への意見」，「先祖の墓」、「技能を高めるための教育・訓練・研修を受けた経験」、「仕事に関する女性の扱い」、「老後の不安感」、「地域問題」、「仕事の意識と現在の仕事の状況」、「家庭と仕事の意識」「会社・事業の開始」「勤め先の評価」を加えた。なお、JGSS-2012に引き続き、東日本大震災・原発事故発生後の人々の行動と意識についての設問も組み込まれている。
JGSS-2015で回収された2,079票では、若年中年層の就業者については詳細な統計分析を行うことが厳しかった。そこで、京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座が企画し（JSPS科研費（B）15H03485）、
JGSS研究センターが協力して、2016年2～4月に、JGSS-2015の調査地点300のうち140地点において、25～49歳男女2,100人を対象として、JGSS-2016を実施した。JGSS-2016では、JGSS-2015の調査結果を基に、学歴関連の設問についてのみ内容と順序を変更した。
JGSSは、2016 年4月に「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業機能強化支援」の助成を得たこと
により、EASS 2006の10年後の変化をとらえるために、EASS 2016 Family Moduleを組み込んだJGSS-2017
を2017 年1～3月に実施した。ただし、予算の制約から、サンプル規模は、全国の20～89 歳男女1,500人（101地点）に留まった。個票データを基に家族を分析する場合は、回答者の性別・年齢・婚姻状況・子どもの有無・就業の有無・親との同別居状況など、コントロールすべき変数が多く、より大きなサ
ンプルを必要とする。そこで、JGSSチームは、JGSS-2017の実施準備と並行して、JGSS-2017の拡大調査をJGSS-2018として実施する研究計画を作成した。2017年4月に、「科学研究費補助金基盤（A）東ア
ジアにおける家族の変容と社会の持続可能性に関する総合的研究（17H01007：研究代表 岩井紀子）
が採択され、2018年2～4月に全国の20～89歳男女4,000人（267地点）を対象に、JGSS-2017とほぼ同じ
調査票を用いて、JGSS-2018を実施することになった。
JGSS データの公開と利用状況
このように、JGSS プロジェクトは着実に進展してきた。これまでに東京大学社会科学研究所 SSJ データ・アーカイブ（SSJDA）から、2017 年 3 月末時点で JGSS データを利用した研究者および学生の数は延べ 14,894 名、データセットの利用数は延べ 73,988 件である。SSJDA が所蔵する 1,900 以上（2016年度センターパンフレットより）のデータで最も利用が多く、H26 年度（4～12 月）の利用件数 1,828
件の 28.1％は JGSS データであった。SSJDA では、2005 年 10 月からリモート集計システムを導入し、iii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

JGSS データはそのシステムで活用され、大学に所属する研究者や学生は、オンラインでいくつかの統計分析を実施することができるようになった。SSJDA はさらに、2013 年 1 月に Nesstar システムを導入して、オンラインで利用できる統計分析の種類は大きく拡大した。利用した研究者や学生数は、2015
年度の約 1400 人から 2017 年度には 1 万 9 千人を超えて飛躍的に増大した。
上述したように、JGSS のデータセットは、国内のアーカイブだけではなく、ミシガン大学の ICPSR
およびドイツの GESIS にも寄託している。2005 年 3 月に、英語版のデータセットを日本語版とセットで、寄託し始めたところ、海外の研究者によるデータの利用が飛躍的に増大した。ICPSR を通したデータセットの利用数は、2017 年 3 月末時点で延べ 24,428 件に上る。ICPSR が所蔵する 8000 のデータのうち、最もよく利用されるデータの 10 位以内に常に位置しているとのことである（ICPSR の Director
からの文書）。
SSJDA と ICPSR を通して JGSS を利用した研究者などが所属する機関は、2017 年 1 月末時点で表 1のように、国内の国公私立大学や研究機関・行政機関のみならず、アメリカ、カナダ、イギリス、韓国、中国、ドイツ、オーストラリア、スウェーデン、オランダ、フランス、台湾、シンガポール、スペイン、ベルギー、イタリア、インド、オーストリアなど世界各国の大学や研究機関において利用されている。国内 236 大学、海外 336 大学、国内研究機関 44、海外研究機関 21 にわたり、本センターの設立翌年に比べて大幅に増えた（2009 年 1 月末には国内大学 133、海外大学 30、国内研究機関 30、
海外研究機関 6）。海外で利用できる日本の最新のデータが非常に限られている中で、本プロジェクト
は、海外の研究者に分析の機会を提供し、国際比較研究を促進する役割を果たしている。
JGSS の調査票（日本語版と英語版）は、大阪大学大学院人間科学研究科 SRDQ 事務局の運営する「質問紙法による社会調査データベース（Social Research Database on Questionnaires）」にも収録されており、SRDQ のホームページにおいても閲覧することができる。
JGSS プロジェクトは、このようにして、「公開性・継続性・国際性・革新性」をモットーにして、
前向きにかつ堅実に研究実績、調査についての知識・学術資料・データベース、他大学との共同研究・共同利用の実績を蓄積してきた。
謝辞
JGSS-2015 の実施とデータの作成に際しては、JSPS 科研費 26245060（研究代表：岩井紀子）、大阪商業大学アミューズメント産業研究所（研究代表：谷岡一郎）、日本経済研究センター研究奨励金（岩井紀子）、労働問題に関する調査研究助成金（研究代表：岩井八郎）、JSPS 科研費 15H03485(研究代表：岩井八郎)、JSPS 科研費 24243057（研究代表：加藤眞義）の助成を受けました。JGSS-2015 の拡張版として、京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座が企画し、JGSS 研究センターが協力した
JGSS-2016 の実施とデータの作成は、JSPS 科研費 15H03485（研究代表：岩井八郎）、JSPS 科研費 26245060(研究代表:岩井紀子)､労働問題に関する調査研究助成金（研究代表：岩井八郎）の助成を受けました。
JGSS-2017 の実施は、「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業機能強化支援」の助成を受けました。
大阪商業大学からは、さまざま形の支援を受けています。これらの支援に心より感謝いたします。
JGSS 研究センターの運営にあたっては、多忙な時間を割いて運営委員会に駆けつけて、公募論文の審査をはじめ共同研究事業の展開について審議を尽くして下さる運営委員の皆様に、厚く御礼申し上げます。最後に何よりも、センターの実施する調査に協力してくださった調査対象者の皆様に心からの謝意を申し述べたいと存じます。
2017 年 10 月
文部科学大臣認定
日本版総合的社会調査共同研究拠点
大阪商業大学 JGSS 研究センター
センター長

iv

岩井 紀子

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

表 1 JGSS 公開データ利用者の所属機関一覧（SSJDA と ICPSR を通した利用；2017 年 3 月末）

国内の大学（236 大学）
1 お茶の水女子大学
2 神戸市外国語大学
3 ﾃﾝﾌﾟﾙ大学ｼﾞｬﾊﾟﾝｷｬﾝﾊﾟｽ
4 東京経済大学
5 ﾋﾞｼﾞﾈｽ･ﾌﾞﾚｰｸｽﾙｰ大学
6 ﾌｪﾘｽ女学院大学
7 ルーテル学院大学
8 亜細亜大学
9 愛知医科大学
10 愛知教育大学
11 愛知淑徳大学
12 愛知大学
13 芦屋大学
14 一橋大学
15 茨城キリスト教大学
16 茨城大学
17 宇都宮大学
18 羽衣国際大学
19 横浜国立大学
20 横浜市立大学
21 岡山商科大学
22 岡山大学
23 沖縄国際大学
24 下関市立大学
25 嘉悦大学
26 開智国際大学
27 学習院大学
28 関西学院大学
29 関西国際大学
30 関西大学
31 関西福祉科学大学
32 関東学院大学
33 岩手医科大学
34 岩手県立大学
35 岩手大学
36 岐阜聖徳学園大学
37 久留米大学
38 宮城教育大学
39 宮城大学
40 京都学園大学
41 京都光華女子大学
42 京都工芸繊維大学
43 京都産業大学
44 京都女子大学
45 京都精華大学
46 京都大学
47 京都府立医科大学
48 京都府立大学
49 近畿大学
50 金城学院大学
51 金沢大学
52 九州産業大学
53 九州女子大学
54 九州大学
55 駒澤大学
56 熊本県立大学
57 熊本大学
58 群馬医療福祉大学
59 群馬大学
60 慶應義塾大学

61 敬愛大学
62 県立広島大学
63 県立高知短期大学
64 呉大学65 広島県立大学
66 広島国際大学
67 広島大学
68 弘前大学
69 江戸川大学
70 甲子園大学
71 甲南大学
72 高崎商科大学
73 高千穂大学
74 国学院大学
75 国際基督教大学
76 国際短期大学
77 埼玉大学
78 桜美林大学
79 札幌学院大学
80 三重大学
81 山形大学
82 山口大学
83 山梨英和大学
84 山梨学院大学
85 四国学院大学
86 四日市大学
87 事業創造大学院大学
88 滋賀県立大学
89 鹿児島大学
90 実践女子大学
91 芝浦工業大学
92 首都大学東京
93 十文字学園女子大学
94 淑徳大学
95 尚絅学院大学
96 昭和女子大学
97 松阪大学
98 樟蔭東女子短期大学
99 湘南工科大学
100 上智大学
101 上智短期大学
102 情報セキュリティ大学院大学
103 信州大学
104 新潟医療福祉大学
105 新潟県立大学
106 新潟国際情報大学
107 新潟大学
108 神戸学院大学
109 神戸国際大学
110 神戸山手大学
111 神戸女子大学
112 神戸松蔭女子学院大学
113 神戸大学
114 神奈川大学
115 水産大学校
116 椙山女学園大学
117 成城大学
118 成蹊大学
119 政策研究大学院大学
120 聖カタリナ大学

121 西南学院大学
122 西武文理大学
123 青山学院大学
124 青森公立大学
125 青森大学
126 静岡県立大学
127 静岡大学
128 千葉商科大学
129 千葉大学
130 専修大学
131 創価大学
132 早稲田大学
133 相模女子大学
134 総合研究大学院大学
135 多摩大学
136 大分県立芸術文化短期大学
137 大妻女子大学
138 大阪学院大学
139 大阪経済大学
140 大阪国際大学
141 大阪市立大学
142 大阪歯科大学
143 大阪商業大学
144 大阪大学
145 大阪府立大学
146 大正大学
147 大東文化大学
148 拓殖大学
149 筑波大学
150 中央大学
151 中京大学
152 中部学院大学
153 中部大学
154 朝日大学
155 長崎国際大学
156 長崎大学
157 鳥取大学
158 追手門学院大学
159 帝京大学
160 帝塚山大学
161 電気通信大学
162 都留文科大学
163 島根県立大学
164 島根大学
165 東亜大学
166 東海学園大学
167 東海大学
168 東京外国語大学
169 東京学芸大学
170 東京工業大学
171 東京女子体育短期大学
172 東京女子大学
173 東京大学
174 東京福祉大学
175 東京未来大学
176 東京理科大学
177 東北学院大学
178 東北大学
179 東洋大学
180 桃山学院大学

v

181 同志社大学
182 同朋大学
183 徳島大学
184 徳島文理大学
185 奈良県立大学
186 奈良女子大学
187 奈良大学
188 南山大学
189 日本橋学館大学
190 日本社会事業大学
191 日本女子体育大学
192 日本女子大学
193 日本赤十字広島看護大学
194 日本大学
195 日本福祉大学
196 比治山大学
197 浜松医科大学
198 富山国際大学
199 富山大学
200 武蔵大学
201 武蔵野大学
202 福井県立大学
203 福岡教育大学
204 福岡県立大学
205 福岡大学
206 福島大学
207 仏教大学
208 文教大学
209 兵庫教育大学
210 平成国際大学
211 放送大学
212 法政大学
213 北海道教育大学
214 北海道大学
215 北里大学
216 北陸学院大学
217 名古屋工業大学
218 名古屋産業大学
219 名古屋市立大学
220 名古屋商科大学
221 名古屋大学
222 名城大学
223 明海大学
224 明治学院大学
225 明治大学
226 明星大学
227 藍野大学
228 立教大学
229 立正大学
230 立命館大学
231 流通経済大学
232 琉球大学
233 龍谷大学
234 麗澤大学
235 和光大学
236 和洋女子大学

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

海外の大学（336 大学）
1 Aberystwyth University（イギリス）
2 Academia Sinica（台湾）
3 American University, The
4 Appalachian State University
5 Arizona State University
6 Ateneo de Manila University（フィリピン）7 Auburn University at Auburn
8 Australian National University（オーストラリア）
9 Baruch College
10 Bates College
11 Baylor University
12 Belmont University
13 Boston College
14 Boston University
15 Bowling Green State University
16 Brandeis University
17 Brigham Young University
18 Brown University
19 Bryn Mawr College
20 California State University at Bakersfield
21 California State University at Fresno
22 California State University at Long Beach
23 California State University at Northridge
24 California State University at Sacramento
25 California State University at San Bernardino
26 California State University at Stanislaus
27 California State University Channel Islands
28 Cardiff University（イギリス）
29 Carleton College
30 Carleton University（カナダ）
31 Case Western Reserve University
32 Central Michigan University
33 Central Cniversity of Finance and Economics（中国）34 Chapman University
35 Chinese University of Hong Kong（香港）
36 Chonnam National University（韓国）37 Christopher Newport University
38 Chung Ang University（韓国）39 City University of New York40 Clark University
41 Claremont Colleges
42 Clemson University
43 Cleveland State University
44 Colgate University
45 College of William and Mary
46 College of Wooster
47 Columbia University
48 Complutense University of Madrid（スペイン）
49 Concordia University（カナダ）
50 Cornell College
51 Cornell University
52 Creighton University
53 Danish Data Archives（オランダ）
54 Dartmouth College
55 Davidson College
56 Deakin University（オーストラリア）
57 DePaul University
58 Dongguk University（韓国）59 Duke University
60 East Carolina University

61 Eastern Illinois University
62 Eastern Michigan University
63 Elon University
64 Emory University
65 Erasmus University Rotterdam（オランダ）
66 Ewha Womans University（韓国）67 Florida Atlantic University
68 Florida International University
69 Florida State University
70 Fordham University
71 Free University Berlin（ドイツ）
72 Fudan University（中国）73 Fu-Jen Catholic University（台湾）74 George Mason University
75 Georgetown University
76 George Washington University
77 Georgia Institute of Technology
78 Georgia State University
79 Georgia Southern University
80 Gettysburg College
81 Goethe University Frankfurt am Main（ドイツ）
82 Grinnell College
83 Hankuk University of Foreign Studies（韓国）84 Hanyang University（韓国）85 Hartwick College
86 Harvard University
87 Haverford College
88 Honam University （韓国）
89 Hong Kong Baptist University（香港）
90 Hong Kong University of Science and Technology（香港）
91 Hong Kong University, The（香港）
92 Humboldt State University
93 Hunter College
94 Indiana University
95 Institut D`Etudes Politiques（フランス）
96 Jackson State University
97 James Madison University
98 John Carroll University
99 John Jay College of Criminal Justice
100 Johns Hopkins University
101 Keimyung University（韓国）102 Keele University（イギリス）
103 Kent State University
104 Kenyon College
105 King's College London（イギリス）
106 Korea University（韓国）107 La Trobe University（オーストラリア）
108 Lake Forest College
109 Lawrence University
110 Laval Universite（カナダ）
111 Lehigh University
112 Lewis and Clark College
113 London School of Economics（イギリス）
114 Louisiana State University
115 Lund University（スウェーデン）116 Manchester Business School（イギリス）
117 Massachusetts Institute of Technology
118 McGill University（カナダ）
119 McMaster University（カナダ）
120 Memorial University of Newfoundlandvi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

121 Michigan State University
122 Middlebury College
123 Morehouse College
124 Morgan State University
125 Mount Holyoke College
126 Mount Saint Marys University
127 Mount St. Mary's College Los Angeles
128 Nanjing University（中国）129 Nanyang Technological University（シンガポール）
130 National Chengchi University（台湾）131 National Taiwan University（台湾）132 National University of Singapore（シンガポール）
133 National Yang-Ming University（台湾）
134 New Jersey City University
135 New York University
136 North Carolina State University
137 Northeastern University
138 Northern Illinois University
139 Northwestern University
140 Oberlin College
141 Occidental College
142 Ohio State University
143 Ohio University
144 Oklahoma State University
145 Oregon State University
146 Peking University（中国）147 Pennsylvania State University
148 Pepperdine University
149 Philipps-University of Marburg（ドイツ）
150 Portland State University
151 Princeton University
152 Purdue University
153 Pusan National University（韓国）154 Queens College
155 Renmin University（中国）156 Rice University
157 Rollins College
158 Rutgers-The State University
159 Saginaw Valley State University
160 Saint Louis University
161 Saint Olaf College
162 San Diego State University
163 San Francisco State University
164 Santa Clara University
165 Schreiner University
166 Seoul National University（韓国）167 Shandong University(中国）
168 Shanghai Jiaotong University（中国）
169 Siena College
170 Simon Fraser University（カナダ）
171 Singapore Management University（シンガポール）
172 Smith College
173 Soka University of America
174 Sookmyung Women's University（韓国）175 Southern Illinois University at Carbondale
176 Southern Illinois University at Edwardsville
177 Stanford University
178 State University of New York at Albany
179 State University of New York at Binghamton
180 State University of New York at Buffalo

181 State University of New York at Stony Brook
182 Stockholm School of Economics（スウェーデン）183 Stockholm University（スウェーデン）184 Sunchon University（韓国）185 Sungkyunkwan University（韓国）186 Sun Yat-Sen University（中国）
187 Syracuse University
188 Temple University
189 Texas Christian University
190 Texas Tech University
191 Towson University
192 Trinity University
193 United States Air Force Academy
194 Universita Commerciale L. Bocconi（イタリア）
195 Universita degli Studi di Bologna（イタリア）
196 Universita degli Studi di Milano-Bicocca（イタリア）
197 Universitat Autonoma de Barcelona（スペイン）
198 Universite De Paris I（フランス）
199 University Catholique de Louvain（ベルギー）
200 University College London（イギリス）
201 University Duisburg-Essen（ドイツ）
202 University of Alabama at Birmingham
203 University of Alberta（カナダ）
204 University of Amsterdam（オランダ）
205 University of Arizona
206 University of Auckland（ニュージーランド）
207 University of Birmingham（イギリス）
208 University of Bristol（イギリス）
209 University of British Columbia（カナダ）
210 University of Calgary（カナダ）
211 University of California at Berkeley
212 University of California at Davis
213 University of California at Irvine
214 University of California at Los Angeles
215 University of California at Riverside
216 University of California at San Diego
217 University of California at Santa Barbara
218 University of California at Santa Cruz
219 University of Central Florida
220 University of Chicago
221 University of Cincinnati
222 University of Colorado, Boulder
223 University of Colorado, Denver
224 University of Connecticut
225 University of Delaware
226 University of Florida
227 University of Georgia（イギリス）
228 University of Granada（スペイン）
229 University of Groningen（オランダ）
230 University of Hawaii at Manoa
231 University of Houston
232 University of Illinois at Chicago
233 University of Illinois at Urbana-Champaign
234 University of Iowa
235 University of Kansas
236 University of Kentucky
237 University of Leeds（イギリス）
238 University of Lethbridge（カナダ）
239 University of London（イギリス）
240 University of Louisvillevii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

241 University of Manitoba
242 University of Maryland College Park
243 University of Massachusetts at Amherst
244 University of Memphis
245 University of Michigan
246 University of Minnesota
247 University of Mississippi
248 University of Missouri at Columbia
249 University of Montana
250 University of Montreal（カナダ）
251 University of Mount Union
252 University of Nebraska at Lincoln
253 University of Nebraska at Omaha
254 University of Nevada at Las Vegas
255 University of Nevada at Reno
256 University of New Hampshire
257 University of New Mexico
258 University of Nijmegen（オランダ）
259 University of North Bengal, India (Dinhata College)（インド）
260 University of North Carolina at Chapel Hill
261 University of North Carolina at Charlotte
262 University of Northern Colorado
263 University of North Dakota
264 University of North Texas
265 University of Notre Dame
266 University of Nottingham（イギリス）
267 University of Oklahoma
268 University of Oregon
269 University of Osnabrueck（ドイツ）
270 University of Ottawa（カナダ）
271 University of Oxford（イギリス）
272 University of Pennsylvania
273 University of Pittsburgh
274 University of Redlands
275 University of Richmond
276 University of Regina（カナダ）
277 University of Rochester
278 University of Saskatchewan（カナダ）
279 University of Seoul（韓国）280 University of Sheffield（イギリス）
281 University of Siegen（ドイツ）
282 University of Southampton（イギリス）
283 University of South California
284 University of South Florida
285 University of Southern California
286 University of Tennessee at Chattanooga
287 University of Tennessee at Knoxville288 University of Texas at Arlington
289 University of Texas at Austin
290 University of Texas at El Paso

291 University of Texas at San Antonio
292 University of the Witwatersrand（南アフリカ）
293 University of Tilburg（オランダ）
294 University of Toronto（カナダ）
295 University of Tübingen（ドイツ）
296 University of Turku（トルコ）
297 University of Utah
298 University of Victoria（カナダ）
299 University of Vienna（オーストラリア）
300 University of Virginia
301 University of Warwick（イギリス）
302 University of Washington
303 University of West Florida
304 University of Western Australia, The（オーストラリア）
305 University of Western Ontario（カナダ）
306 University of Wisconsin at Eau Claire
307 University of Wisconsin at La Crosse
308 University of Wisconsin at Madison
309 University of Wisconsin at Milwaukee
310 University of Wisconsin at Oshkosh
311 University of Wisconsin at Whitewater
312 Utah State University
313 Utrecht University（オランダ）
314 Villanova University
315 Virginia Polytechnic Institute and State University
316 Wake Forest University
317 Washigton and Lee University
318 Washington State University
319 Washington University in St. Louis
320 Wayne State University
321 Wesleyan University
322 West Chester University
323 Western Kentucky University
324 Western Michigan University
325 Western University（カナダ）
326 Western Washington University
327 Whitman College
328 Widener University
329 Wilfrid Laurier University（カナダ）
330 Williams College
331 Wittenberg University
332 Xavier University of Louisiana
333 Yale University
334 Yeungnam University（韓国）335 Yonsei University（韓国）336 Zhejiang University（中国）viii日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

国内の研究機関（44 機関）（海外 21／国内 44）
1 一般財団法人 ゆうちょ財団（旧 郵政総合研究所）
2 一般財団法人 医療経済研究機構 (IHEP)
3 一般財団法人 電力中央研究所
4 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会（旧 日本情報処理開発協会）
5 科学警察研究所 - 警視庁
6 株式会社 モデリスト
7 株式会社 三菱総合研究所
8 株式会社 第一生命経済研究所
9 株式会社 日本リサーチセンター
10 株式会社 日本総合研究所
11 金融庁 総務企画局市場課
12 経済産業省 大臣官房政策企画室
13 経済産業省 中小企業庁事業環境部企画課調査室
14 公益財団法人 ひょうご震災記念21世紀研究機構
15 公益財団法人 家計経済研究所
16 公益財団法人 東京財団
17 公益財団法人 日本興亜福祉財団 社会老年学研究所
18 公益財団法人 未来工学研究所
19 公益財団法人 連合総合生活開発研究所
20 厚生労働省
21 国立研究開発法人 国立精神・神経センター精神保健研究所
22 国立研究開発法人 国立長寿医療センター研究所
23 国立研究開発法人 産業技術総合研究所
24 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構
25 国立社会保障・人口問題研究所
26 国立保健医療科学院
27 衆議院調査局
28 総務省29 大学共同利用機関法人 国際日本文化研究センター
30 大学共同利用機関法人 国立情報学研究所
31 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構
32 大学共同利用機関法人 統計数理研究所
33 独立行政法人 ジェトロ・アジア経済研究所
34 独立行政法人 国際協力機構 (JICA)
35 独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所 （東京都老人総合研究所）
36 独立行政法人 労働政策研究・研修機構
37 内閣府 経済社会総合研究所
38 内閣府 国民生活局総務課調査室
39 内閣府 男女共同参画局
40 日本銀行
41 日本政策金融公庫 (JFC)
42 農林水産省 農林水産政策研究所
43 文部科学省
44 兵庫県こころのケアセンターix

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

海外の研究機関（22 機関）
1 Academia Sinica（台湾）
2 China Population and Development Research Center（中国）
3 Chinese Academy of Social Sciences（中国）
4 Dutch Ｉnstitute for Social and Cultural Research（オランダ）
5 Ecole des Hautes Etudes en Sciences Sociales（フランス）
6 Finnish National Membership（フィンランド）
7 German Institute for Japanese Studies（日本）
8 ICF International（アメリカ）
9 IIASA（International Institute for Applied Systems Analysis）（オーストリア）
10 Institute of Psychology, Chinese Academy of Sciences（中国）
11 Instituto Juan March de Estudios e Investigaciones(スペイン）
12 Korea Labor Institute（韓国）
13 Korean Intitute for Health and Social Affairs（韓国）
14 Max Planck Institute for Demographic Research（ドイツ）
15 National Centre for Scientific Research（フランス）
16 Pew Research Center（アメリカ）
17 Sweden National Institute for working life（スウェーデン）18 Swedish National Data Service（スウェーデン）19 The Graduate Center, The City University of New York（アメリカ）
20 UC Riverside Economics（アメリカ）
21 WHO健康開発総合研究センター (WHO神戸センター）
22 World Bank（アメリカ）x

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

付表 プロジェクトの経過
1999.3

第 1 回予備調査実施

1999.10.10

日本社会学会でセッションを組み報告

1999.10.20

JGSS 研究発表会 1999

1999.11

第 1 回予備調査データ公開
第 2 回予備調査実施

2000.3

第 1 回予備調査 基礎集計表発行

2000.11

JGSS-2000 実施

2000.11.11

日本社会学会でセッションを組み報告

2000.11.29

JGSS 研究発表会 2000

2001.3

第 2 回予備調査データ公開
第 2 回予備調査基礎集計表発行

2001.11

調査地域：大阪府下と首都圏（各 20 地点）
調査対象：20 歳代から 60 歳代の男女個人抽出方法：大阪府―層化 2 段無作為抽出法；首都圏―2
段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：大阪府 151（43.3％）；首都圏 159（43.8％）
特徴：split-ballot により
1）留置票を 2 種類用いて調査項目を検討
2）面接票と留置票の実施順序を検討
テーマ：日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題
上智大学
JGSS の研究計画と第１回予備調査の結果報告
大阪商業大学SSJDA（http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/）
調査地域：全国（81 地点）
調査対象：18 歳以上の男女個人 1,200 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：790（65.0％）
特徴：split-ballot により
1）留置票を 2 種類用いて調査項目を検討
2）謝礼を渡すタイミングが回収率に与える影響を検討『日本版 General Social Surveys（JGSS）第１回予備調査 基礎集計表・コードブック』
調査地域：全国（300 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 4,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：2,893（64.9％）
テーマ：日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題
広島国際大学JGSS の背景と第 2 回予備調査の結果報告
大阪商業大学
SSJDA『日本版 General Social Surveys（JGSS）第 2 回予備調査 基礎集計表・コードブック』
http://jgss.daishodai.ac.jp
調査地域：全国（300 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 4,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：JGSS-2000 を一部改変
有効回収数（率）：2,790（63.1％）
テーマ：社会調査データの保存と 2 次分析への公開に関する現状と課題
一橋大学
SSJDA『JGSS-2000 基礎集計表・コードブック』『日本版 General Social Surveys 研究論文集
JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』『日本人の姿 JGSS にみる意識と行動』岩井紀子･佐藤博樹編（有斐閣）

JGSS の HP 開設
JGSS-2001 実施

2001.11.24

日本社会学会でセッションを組み報告

2002.3

JGSS-2000 データ公開
JGSS-2000 基礎集計表発行
JGSS 研究論文集発行

2002.4

JGSS-2000 解説本発行

xi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2002.5.15

JGSS 研究発表会 2002

2002.11

JGSS-2002 実施

2002.11.16

日本社会学会でセッションを組み報告

2003.3

JGSS-2001 データ公開
JGSS-2001 基礎集計表発行
JGSS 研究論文集[2]発行
JGSS 公募論文 2003 募集
JGSS 国際シンポジウム 2003－
Birth of JGSS and its Fruit－
JGSS-2003 実施

2003.6.21-22
2003.112003.11.21-22

2003.11.28
2003.12.24

2004.2

2004.3

2004.6.19
2004.7.7-11

2004.92004.11.18-19
2005.1
2005.3

JGSS-2000 の分析例
大阪商業大学
調査地域：全国（341 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 5,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：基本設問を残して改変
有効回収数（率）：2,953（62.3％）
テーマ：公開データを活用した社会調査―データ分析に関する教育の方法と課題
大阪大学
SSJDA
『JGSS-2001 基礎集計表・コードブック』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]』優秀論文 5 本表彰
大阪商業大学
調査地域：全国（489 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 7,200 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は 2 種類
調査内容：基本設問を残して改変；留置 B 票はネット
ワーク設問中心有効回収数（率）：留置 A 票 1,957（55.0％）；留置 B
票 1,706（48.0％）
成均館大学社会学部・Survey Research Center（ソウル）Thematic Lecture Series で報告／
Workshop on East Asian Studies
で EASS について協議
統計活動奨励賞受賞（財）日本統計協会（http://www.jstat.or.jp/activity）
中央研究院社会学研究所・調査研究工作室（台北）Thematic Lecture on Japanese andKorean Social Surveys で報告
EASS General Meeting
JGSS-2000 データ公開

Inter-university Consortium for Political andSocial Research（http://www.icpsr.umich.edu/）
SSJDA『JGSS-2002 基礎集計表・コードブック』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]』『JGSS 国際シンポジウム 2003 報告書』

JGSS-2002 データ公開
JGSS-2002 基礎集計表発行
JGSS 研究論文集[3]発行
国際シンポジウム 2003 報告書発行
JGSS 公募論文 2004 募集
JGSS 研究発表会 2004

優秀論文 2 本表彰
大阪商業大学
中国社会科学院（北京）第 36 回世界社会学機構で EASS のセッションを組み報告
EASS General Meeting
JGSS-2005 設問募集
EASS 2006 設問募集
EASS Conference 2004
EASS General Meeting
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS-2000/2001/2002/2003 データ（日本語版･英語版）の寄託
JGSS-2000/2001/2002/2003 調査票（日本語版･英語版）の寄託
JGSS-2003 基礎集計表発行
JGSS Research Series No.1 発行
JGSS 公募論文 2005 募集

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）

SSJDA/ICPSR/ZA（Zentralarchiv fur Empirische
Sozialforschung：http://www.gesis.org/en/za/）
SRDQ（質問紙法にもとづく社会調査データベース：
http://srdq.hus.osaka-u.ac.jp/）『基礎集計表・コードブック JGSS-2003』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]』xii日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2005.4-5
2005.4.20
2005.6

2005.7-8

EASS 2006 第 1 回プリテスト実施
JGSS-2003 データ公開
Women's Worlds 2005：
International Interdisciplinary
Congress on Women で EASS のセッションを組み報告
EASS General Meeting
EASS 2006 第 2 回プリテスト実施

2005.8-11

JGSS-2005 実施

2005.8.18
2005.92005.9.30
2005.10.22

JGSS-2001 データ公開
JGSS-2006 設問募集
JGSS-2003 データ公開
日本社会学会でセッションを組み
報告
JGSS-2002 データ公開
JGSS 研究発表会 2005／EASS 国際会
議 2005
EASS General Meeting
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS 累積データ 2000-2003（日本
語版・英語版）の寄託
JGSS 累積データ 2000-2003 基礎集
計表発行
JGSS Research Series No.2 発行
JGSS Colloquium 2005 報告書発行

2005.10.26
2005.10.30-31

2006.2
2006.32006.42006.5.30
2006.6.17
2006.72006.10.28
2006.10

2006.11.21-24

TSCS は無作為抽出、KGSS と JGSS は有意抽出
SSJDA
Asian Center for Women's Studies, Ewha Womans
University（ソウル）

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）
調査地域：東大阪市（25 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 1,000 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：EASS-2006 のうち「家族に関する意識の設問」
有効回収数（率）：544（54.8％）
調査地域：全国（307 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 4,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：基本設問とモジュール（公募設問を含む）
有効回収数（率）：2,023（50.5％）
ICPSR
ICPSR
テーマ：ソーシャル・ネットワークの調査方法と分析
法政大学
ICPSR
優秀論文 2 本表彰
大阪商業大学SSJDA/ICPSR『基礎集計表・コードブック JGSS 累積データ
2000-2003』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]』『JGSS Colloquium 2005 報告書－東アジアの社会調査－』

JGSS 公募論文 2006 募集
EASS 2008 設問募集
JGSS 累積データ 2000-2003 公開
JGSS 研究発表会 2006

SSJDA
優秀論文 3 本表彰
大阪商業大学2 次分析の発展に対する感謝状
東京大学社会科学研究所より
日本社会学会でセッションを組み
テーマ：国際比較調査の課題
報告
立命館大学
JGSS-2006 実施（EASS 2006「家族」 調査地域：全国(526 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 8,000 人
モジュールを含む）
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用;留置票は 2 種類
調査内容：留置 A 票：基本設問とモジュール（公募設
問を含む）；留置 B 票：KGSS-2006、TSCS-2006、CGSS-2006と共通する EASS「家族」モジュールを組み込む
有効回収数（率）：留置 A 票 2,124（59.8％）；
留置 B 票 2,130（59.8％）
EASS Conference 2006
中央研究院社会学研究所（台北）
EASS General Meeting 2006

xiii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2007.2
2007.3

ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS 統計テキストの刊行

2007.5.3-4
2007.5.8
2007.6.30

JGSS-2005 データ（日本語版・英語版）の寄託
JGSS-2005 調査票（日本語版・英語版）の寄託
JGSS-2005 基礎集計表発行
JGSS Research Series No.3 発行
JGSS 公募論文 2007 募集
EASS 2008 Drafting Group Meeting
JGSS-2005 データ公開
JGSS 研究発表会 20072007.72007.7.17-19
2007.8-9

2 次分析の発展に対する感謝状
EASS Conference 2007
EASS General Meeting 2007
EASS 2008 第 1 回プリテスト実施

SRDQ『基礎集計表・コードブック JGSS-2005』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]』中央研究院社会学研究所（台北）
SSJDA
優秀論文 3 本表彰
大阪商業大学
東京大学社会科学研究所より
香港科技大学（香港）
調査地域：藤井寺市（15 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：文化とグローバリゼーションに関する設問
有効回収数（率）：141（48.1％）
ICPSR
社会調査士資格認定機構（現：一般社団法人 社会調査協会）主催
講師：岩井紀子・保田時男
大阪商業大学

2007.8.13
2007.8.20-24

JGSS-2005 データ公開
専門社会調査士取得希望者のための講習会

2007.92007.9.3-4

JGSS-2008 設問募集
JGSS 統計分析セミナー20072007.11.10-12
2008.1JGSS 国際会議 2007
EASS 2008 Drafting Group Meeting
JGSS 研究書刊行

2008.2
2008.2-3

ポスト・ドクトラル研究員募集
EASS 2008 第 2 回プリテスト実施

2008.3.14-15

東アジアのデータアーカイブに関する国際シンポジウム：
Collaborative Data Collection,
Dissemination, and Data Sharing
EASS 2008/2010 Drafting Group
Meeting
JGSS リサーチ・セミナー（１）2008.3.7『調査データ分析の基礎－JGSS データとオンライン集計の活用』岩井紀子・保田時男（有斐閣）
SSJDA/ICPSR/ZA

テーマ：ログリニア回帰モデル・潜在クラスモデル
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
大阪商業大学『日本人の意識と行動』谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編（東京大学出版会）
調査地域：藤井寺市（15 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：文化とグローバリゼーションに関する設問
有効回収数（率）：170（57.0％）
東京大学社会科学研究所

テーマ：The Democratic Mind: Mapping Policy
Concepts of Political Leaders
講師：Ekkehard Mochmann [Administrative Director of
the Central Archive for Empirical Social Researchat the University of Cologne (ZA) and Director of
GESIS (German Social Science Infrastructure
Services)]
大阪商業大学xiv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2008.32008.42008.5.10
2008.6.7-8
2008.6.9
2008.6.25

2008.7.1
2008.7.5
2008.72008.8.1-4
2008.8.8
2008.8.25
2008.8.26-27

2008.9.6-7
2008.9.9-13
2008.9.14-18

2008.9.28
2008.10.1
2008.10

2008.10.11

JGSS-2006 調査票（日本語版・英語版）の寄託
JGSS-2006 基礎集計表発行
JGSS Research Series No.4 発行
JGSS Colloquium 2007 報告書発行
JGSS 公募論文 2008 募集
研究課題の募集：EASS 2010
調査結果速報の作成：
JGSS-2006/EASS 2006
EASS 2010 研究会（１）JGSS 国際シンポジウム 2008－
Families in East Asia－
EASS 2008/2010 Drafting Group
Meeting
文部科学省「平成 20 年度人文学及び社会科学における共同研究拠点整備の推進事業」に採択
JGSS 研究センター発足
第１回運営委員会
研究課題の募集：JGSS-2009 ライフ
コース調査
分析研究課題の募集：JGSS-2006
主任研究員の募集
アメリカ社会学会で JGSS-2006 分
析報告
第２回運営委員会
JGSS ライフコース研究会（１）JGSS 統計分析セミナー2008

SRDQ『基礎集計表・コードブック JGSS-2006』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]』『JGSS Colloquium 2007 報告書－東アジアの家族－』
8 月締切
各新聞社へ郵送
大阪商業大学
優秀論文 2 本表彰
大阪商業大学
大阪商業大学
平成 22 年度より「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」に移行大阪商業大学8 月締切
2009 年 2 月締切
ボストン
大阪商業大学
大阪商業大学
テーマ：イベントヒストリー分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
大正大学

日本家族社会学会の国際セッショ
ンで EASS 2006 報告
国際社会学会 Family Research（RC06）で報告
専門社会調査士取得希望者のための講習会

リスボン（ポルトガル）
社会調査士資格認定機構（現：一般社団法人 社会調査協会）主催
講師：岩井紀子・保田時男・宍戸邦章
大阪商業大学
大阪商業大学JGSS ライフコース研究会（２）
文部科学大臣より「共同利用・共同研究拠点」の認定
JGSS-2008 実施（EASS 2008「文化」 調査地域：全国（529 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 8,000 人
モジュールを含む）
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は 2 種類
調査内容：留置 A 票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；留置 B 票：日韓中台で共通の EASS「文化」
モジュールを組み込む
有効回収数（率）：留置 A 票 2,060（58.2％）；留置 B
票 2,160（60.6％）
JGSS-2009 ライフコース調査プリ
調査地域：大阪府
テスト実施
調査対象：28-42 歳の男女個人 30 名
抽出方法：割当法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：学歴・職歴・結婚歴・ワークライフバラン
スなど

xv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2008.11.1

2008.11.2

2008.11 19-21
2008.122008.12.21
2008.12.22
2009.1

第３回運営委員会
JGSS 分析研究会（１）EASS 2010 研究会（２）JGSS ライフコース研究会（３）JGSS リサーチ・セミナー（１）大阪商業大学EASS Conference 2008
EASS General Meeting
研究課題の募集：JGSS-2010
JGSS 分析研究会（２）JGSS 研究センター開所式
第４回運営委員会
JGSS-2006 データ（日本語版・英語版）の寄託
EASS 2010 プリテスト実施

JGSS-2009 ライフコース調査実施

2009.2

2009.2.17
2009.2.25
2009.2.27

分析研究課題の募集：EASS 2006
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS-2006 データ（日本語版・英語版）の寄託
EASS2006 国際チーム統合データ公開JGSS-2006 データ公開
JGSS-2010 研究会（１）JGSS リサーチ・セミナー（２）2009.3.4
2009.3

EASS 2010 研究会（３）
第５回運営委員会
JGSS-2010 研究会（２）EASS 2006 解説本発行

JGSS Research Series No.5 発行
JGSS Research Series No.6 発行
EASS 2006 家族モジュール国際統合
データ基礎集計表発行
国際シンポジウム 2008 報告書発行

2009.4.16
2009.4.14-17
2009.5JGSS 公募論文 2009 募集
第１回運営委員会
職業・産業コーディング研究会（国内コード）調査結果速報の作成：JGSS-2008

テーマ：New Directions in Life-course Research
講師：Karl Ulrich Mayer（イェール大学教授、Max
Planck Institute for Human Development 所長）
大阪商業大学
成均館大学 Survey Research Center（ソウル)2009 年 2 月締切
大阪商業大学
大阪商業大学
SSJDA
調査地域：東大阪市
調査対象：20～89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：EASS「健康」モジュール
有効回収数（率）：170（57.4％）
調査地域：全国（396 地点）
調査対象：28～42 歳の男女個人 6,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：職歴・結婚歴・ワークライフバランス
有効回収数（率）：2,727（51.1％）
2009 年 8 月まで継続募集
ICPSR/GESIS（旧 ZA）
EASSDA
SSJDA
大阪商業大学
テーマ：世界価値観調査の概要と蓄積
報告：山崎聖子（電通総研研究企画室スーパーバイザー）
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学『データで見る東アジアの家族観―東アジア社会調査による日韓中台の比較―』岩井紀子・保田時男編（ナカニシヤ出版）『日本版 General Social Surveys 研究論文集[8]』『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[9]』『East Asian Social Survey: EASS 2006 Family Module
Codebook』『JGSS Symposium 2008 報告書－Development of East
Asian Social Surveys: Results of EASS 2006 Family
Module』
東京大学社会科学研究所
東京大学社会科学研究所
各新聞社へ郵送

xvi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2009.5.10

2009.5.25-27
2009.6.21

2009.72009.8.1-6
2009.82009.8.8-11
2009.8.24-26
2009.8.26
2009.8.27-28

2009.10.25

2009.10.31

2009.11.14
2009.11.18-20

JGSS 分析研究会（１）EASS 2010 研究会（１）JGSS-2010 研究会（１）EASS 2010 Drafting Group Meeting
JGSS 研究発表会 2009
EASS 2008 研究会（１）JGSS-2008 研究会（１）EASS 2010 研究会（２）JGSS-2010 研究会（２）
第２回運営委員会
分析研究課題の募集：JGSS-2008
職歴コーディング研究会（１）JGSS-2010（EASS 2010「健康」モ
ジュールを含む）プリテスト実施

アメリカ社会学会で EASS 2006 分
析報告
職歴コーディング研究会（２）JGSS ライフコース研究会（１）JGSS 統計分析セミナー2009

JGSS 分析研究会（２）EASS 2010 研究会（３）JGSS-2010 研究会（３）第３回運営委員会
ポスト・ドクトラル研究員募集
計量分析セミナー（１）2009.11.23

JGSS 分析研究会（３）EASS Conference 2009
EASS General Meeting
計量分析セミナー（２）2009.11.29
2009.12.17-18

JGSS 分析研究会（４）JGSS リサーチ・セミナー（１）2009.122010.1.11-14

研究課題の募集：EASS 2012JGSS リサーチ・セミナー（２）大阪商業大学

人民大学（北京）優秀論文 1 本表彰
大阪商業大学
大阪商業大学2010 年 12 月まで継続募集
大阪商業大学
調査地域：東大阪市
調査対象：20～89 歳の男女個人 400 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：モジュール（公募設問を含む）、EASS「健康」モジュール
有効回収数（率）：196（49.0％）
サンフランシスコ
大阪商業大学
大阪商業大学
テーマ：カテゴリー従属変数の回帰モデルと傾向スコアを用いる因果分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
大阪商業大学

テーマ：Mplus を用いたマルチレベル分析
講師：赤枝尚樹（大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程）
大阪商業大学
大阪商業大学
中央研究院社会学研究所（台北）
テーマ：Stata と R を用いた Negative Binominal Logit
分析
講師：宮田尚子（大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程）
大阪商業大学
大阪商業大学
テーマ：中国におけるグローバリゼーションと社会関係の変容
講師：邊燕杰（ミネソタ大学教授・西安交通大学人文社会科学学院長）
大阪商業大学2010 年 2 月締切
テーマ：台湾と中国におけるグローバル化と社会関係
資本
講師：蔡明璋（國立臺北大學教授／社会科学学院長）、
王衛東（中国人民大学社会学系准教授）
大阪商業大学xvii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2010.2

2010.2.28

2010.32010.42010.4.17
2010.52010.5.20-22
2010.6.5

2010.7.11-17

JGSS-2010（EASS 2010「健康」モ
ジュールを含む）実施

ポスト・ドクトラル研究員募集
分析研究課題の募集：EASS 2008
第４回運営委員会
JGSS リサーチ・セミナー（３）JGSS-2008 調査票（日本語版･英語版）の寄託
JGSS-2008 基礎集計表発行
EASS 2008 国際チーム統合データ基
礎集計表発行JGSS Research Series No.7 発行
JGSS 公募論文 2010 募集
調査結果速報の作成：JGSS-2009LCS
EASS 2012 研究会（１）JGSS-2006 データの公開
EASS Conference Spring 2010
EASS 2010 Drafting Group Meeting
JGSS 研究発表会 2010
第１回運営委員会
JGSS 分析研究会（１）
国際社会学会 2010 で EASS のセッションを組み報告2010.8.23-24

JGSS 統計分析セミナー20102010.8EASS 2012 研究会（２）JGSS 分析研究会（２）ポスト・ドクトラル研究員募集
日本家族社会学会のシンポジウム
で報告；ライフコース調査についての一連の報告
日本教育社会学会でライフコース
調査についての一連の報告

2010.9.12

2010.9.18

2010.10.17

調査地域：全国（600 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 9,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は 2 種類
調査内容：留置 A 票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；留置 B 票：KGSS-2010、CGSS-2010 と共通
する EASS「健康」モジュールを組み込む
有効回収数（率）：留置 A 票 2,507（62.2％）；留置 B
票 2,496（62.1％）

第２回運営委員会
JGSS リサーチ・セミナー（１）2010 年 12 月まで継続募集
大阪商業大学
テーマ：沖縄と青森における GSS 型社会調査
報告：安藤由美（琉球大学法文学部教授）、鈴木規之（琉球大学法文学部教授）、野入直美（琉球大学法文学部准教授）、白井こころ（琉球大学法文学部准教授）、
吉村治正（青森大学社会学部准教授）、澁谷泰秀（青森大学社会学部教授・社会学科長）
大阪商業大学
SRDQ
基礎集計表・コードブック JGSS-2008』『East Asian Social Survey: EASS 2008 Culture
Module Codebook』『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10]』各新聞社へ郵送
大阪商業大学ICPSR
成均館大学 Survey Research Center（ソウル）
優秀論文２本表彰
大阪商業大学

Integrative Session 11: Globalization and changing
East Asian societies: China, Japan, South Korea,
and Taiwan
Research Committee on Family Research (RC06): East
Asian families in comparative perspectives
イエテボリ（スウェーデン）テーマ：社会的ネットワーク分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学東京大学
大阪商業大学
JGSS-2000～2010 からみた家族の変化と現状
ゼロ年代のライフコース
成城大学
ゼロ年代の教育と初期キャリア－JGSS-2009 ライフコース調査の分析－関西大学
大阪商業大学
テーマ：JGSS データを用いた学際的な研究
報告：會田陽久（農林水産政策研究所国際領域 上席主任研究官）
大阪商業大学xviii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2010.11.6
2010.11.14

2010.112010.122011.1

日本社会学会でライフコース調査についての一連の報告
社会調査協会特別シンポジウムで
報告
EASS Conference 2010
EASS General Meeting
EASS 2012 研究会（３）
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS 分析研究会（３）JGSS 分析研究会（４）EASS 2008 グローバリゼーションと文化モジュール国際統合データの公開
JGSS-2008 データ（日本語版･英語版）の寄託
研究課題の募集：JGSS-2012
JGSS-2012（EASS 2012 モジュールを含む）第１回プリテスト実施

2011.2.11

JGSS リサーチ・セミナー（２）2011.2

第３回運営委員会
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS-2008 データ公開
JGSS Research Series No.8 発行
JGSS-2009 ライフコース調査基礎
集計表発行
JGSS-2010 基礎集計表発行
EASS Conference 2010 報告書発行

2011.2.17
2011.32011.5.19-21
2011.5.29

Joint Conference of the
Association of Asian Studies &International Convention of
Asian Scholars で報告
EASS Conference Spring 2011
EASS Drafting Group Meeting
関西社会学会 第 62 回大会シンポジウムで報告大阪商業大学EASSDA

SSJDA/ICPSR/GESIS

調査地域：東大阪市
調査対象：20～89 歳の男女個人 400 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：モジュール（公募設問を含む）、EASS「社会関係資本」モジュール
有効回収数（率）：196（49.0％）
テーマ：日本人の宗教意識と墓問題
報告：岩井紀子（大阪商業大学総合経営学部教授）、
木村雅文（大阪商業大学総合経営学部教授）、大岡頼光（中京大学現代社会学部准教授）、渡辺秀樹（慶應
義塾大学文学部教授）
大阪商業大学
大阪商業大学
SSJDA『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11]』『基礎集計表・コードブック JGSS-2009LCS』

JGSS-2009 ライフコース調査 調査票（日本語版･英語版）の寄託
JGSS-2010 調査票（日本語版･英語版）の寄託
JGSS 公募論文 2011 募集
分析研究課題の募集：JGSS-2009 ラ
イフコース調査EASS 2008 解説本発行

2011.3.31-4.3

JGSS-2009 ライフコース調査の設計・実施・分析
名古屋大学「日本の全国調査の系譜－JGSS（日本版総合的社会調
査）」
如水会館（東京）
大阪商業大学『基礎集計表・コードブック JGSS-2010』『East Asian Social Survey: EASS Conference 2010
報告書』
SRDQ

2012 年 12 月まで継続募集『データで見る東アジアの文化と価値観―東アジア社
会調査による日韓中台の比較 2―』岩井紀子・上田光
明編（ナカニシヤ出版）
ホノルル

大阪商業大学「社会調査とデータ・アーカイブ：公開調査データの作成と寄託―JGSS(日本版総合的社会調査）の経験―」
甲南女子大学xix

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2011.6.22

JGSS リサーチ・セミナー（１）2011.6.25

第１回運営委員会
JGSS 分析研究会（１）JGSS 研究発表会 20112011.8.29
2011.9.1-2

JGSS 分析研究会（２）JGSS 統計分析セミナー20112011.9.12-14

ISA RC06 (CFR) Workshop on[Reconstruction of Intimate andPublic Spheres in a Global
Perspective]で EASS のセッション
を組み報告
WAPOR 2011 で EASS のセッションを組み報告
EASS 2006 解説本（英語版）発行

2011.9.21-23
2011.10

テーマ：世界価値観調査に基づく長期志向・放縦と節制・ビジネスモデルの比較・文化のエボリューション
報告：ヘールト・ホフステード（Emeritus Professor at
Maastricht University）
大阪商業大学
大阪商業大学
優秀論文１本表彰
大阪商業大学
大阪商業大学
テーマ：線形従属変数の場合の傾向スコアを用いるセ
ミ・パラメトリックな統計的因果分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
Special Session 1: EASS & GCOE: Asian Families inTransition: Based on East Asian Social Survey 2006
and its Expansion
京都大学
East Asian Panel
アムステルダム（オランダ）『Family Values in East Asia: A Comparison among
Japan, South Korea, China, and Taiwan based on East
Asian Social Survey 2006』岩井紀子・保田時男編（ナカニシヤ出版）
調査地域：全国
調査対象：20～69 歳の男女個人 300 人
抽出方法：割当法
調査方法：郵送法
調査内容：モジュール（公募設問を含む）、EASS「社会関係資本」モジュール
有効回収数（率）：162（54.0％）
大阪商業大学バークレー
長期継続調査の現状と課題－JGSS（日本版総合的社会調査）の経験－中央大学
中央研究院社会学研究所（台北）

JGSS-2012（EASS 2012 モジュールを含む）第２回プリテスト実施

2011.10.30
2011.11.4-5
2011.11.11

第２回運営委員会
カリフォルニア社会学会で報告
日本世論調査協会研究大会のシンポジウムで報告2011.11.17-19

EASS Conference 2011
EASS General Meeting
JGSS-2012（EASS 2012 NSC モジュールを含む）実施

2012.2

2012.2.17
2012.2.25
2012.2.27
2012.2.29

調査地域：全国（600 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 9,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は 2 種類
調査内容：留置 A 票：基本設問とモジュール（公募設
問を含む）；留置 B 票：KGSS-2012、TSCS-2012、CGSS-2012と共通する EASS モジュールを組み込む
有効回収数（率）：留置Ａ票 2,332（59.1％）；留置
Ｂ票 2,335（58.8％）

ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS 分析研究会（３）第３回運営委員会
JGSS 分析研究会（４）JGSS リサーチ・セミナー（２）大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
テーマ：経済学研究と JGSS の融合
報告：野崎華世（大阪商業大学 JGSS 研究センターPD
研究員）、大橋正彦（大阪商業大学総合経営学部教授）、
佐野晋平（神戸大学大学院経済学研究科准教授）、川口大司（一橋大学大学院経済学研究科准教授）、小塩隆士（一橋大学経済研究所教授）
大阪商業大学xx

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2012.3JGSS Research Series No.9 発行
JGSS 累積データ 2000-2010 基礎集
計表発行
EASS 2010 国際チーム統合データ基
礎集計表発行EASS Conference 2011 報告書発行
EASS 2008 解説本（英語版）発行

2012.32012.3.12
2012.3.17-18

2012.6.9
2012.6.9-10

2012.6.11-12
2012.6.14-16
2012.72012.8.1-4
2012.9.3-4

JGSS 公募論文 2012 募集
JGSS-2008 データの公開
JGSS 分析研究会（５）日本行動計量学会「春の合宿セミナー」（共催：大阪商業大学 JGSS
研究センター）
第１回運営委員会
JGSS 国際シンポジウム 2012
―Development of JGSS and EASS―

ICPSR
大阪商業大学
大阪商業大学EASS Drafting Group Meeting
WAPOR 2012 で EASS のセッションを組み報告
分析研究課題の募集：JGSS-2010、
EASS 2010
世界社会学会 Forum of Sociology
で報告
JGSS 統計分析セミナー20122012.9.7
2012.9.14

JGSS 分析研究会（１）
日本行動計量学会で EASS 特別セッション

2012.102012.11

調査結果速報の作成：JGSS-2012
調査結果速報の作成：JGSS-2012 震
災記事
EASS 2012 General Meeting
JGSS 分析研究会（２）JGSS 分析研究会（３）JGSS 分析研究会（４）JGSS 分析研究会（５）EASS 2010 健康モジュール国際統合
データの公開JGSS-2013 ライフコース調査実施（JGSS-2009 ライフコース調査のパネル第 2 波）2012.11.15-17
2012.12.7
2012.12.11
2012.12.14
2012.12.21
2012.12.31
2013.2

2013.2.9

ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS リサーチ・セミナー（１）『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[12]』『基礎集計表・コードブック JGSS 累積データ
2000-2010』『East Asian Social Survey: EASS 2010 Health Module
Codebook』『East Asian Social Survey: EASS Conference 2011
報告書』
『Culture and Values in East Asia: A comparison
among Japan, South Korea,
China, and Taiwan based on East Asian Social Survey
2008』岩井紀子・上田光明
編（ナカニシヤ出版）

大阪商業大学JGSS 累積データ 2000-2010 の分析報告
EASS 2010 健康モジュールの分析報告
優秀論文 1 本表彰
大阪商業大学
大阪商業大学
East Asian Social Survey Panel香港
2012 年 10 月まで継続募集
ブエノスアイレス（アルゼンチン）
テーマ：パネルデータ分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
大阪商業大学
East Asian Social Survey の概要と成果―EASS 2008 グローバリゼーションモジュールと
EASS 2010 健康モジュール
新潟県立大学各新聞社へ郵送

西安交通大学（西安）大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学EASSDA
調査地域：全国
調査対象：JGSS-2009LCS の回答者のうち、継続調査に協力の意思を示した 862 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
テーマ：幸福度（well-being）の指標化：International
Well-being Group の研究から
報告：デイヴィッド・ウェッブ（西オーストラリア大
学准教授）
大阪商業大学xxi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2012.2.23

JGSS リサーチ・セミナー（２）2013.32013.3.1

JGSS 公募論文 2013 募集
JGSS-2010 データ（日本語版･英語版）の寄託
第２回運営委員会
JGSS-2012 調査票（日本語版･英語版）の寄託
JGSS Research Series No.10 発行
JGSS-2012 基礎集計表発行
JGSS 国際シンポジウム 2012 報告書
発行
EASS 2010 解説本発行

2013.3.10
2013.3.28
2013.3.31

2013.5.14-16
2013.5.23-25
2013.6.2

2013.6.26
2013.7.12
2013.7.12-15

2013.8.9
2013.9.2-3

2013.9.8
2013.10.2
2013.10.21
2013.10.22
2013.10.25-26
2014.3.12

2014.3.24
2014.3.29
2014.3.30

2014.3.31

テーマ：アジアの高学歴化と家族の変容：EASS 2006と 2010 年バンコク・ハノイ調査の分析
報告：岩井八郎（京都大学大学院教育学研究科教授）、
柴田悠（同志社大学政策学部准教授）、溝口佑爾（京都大学大学院人間・環境学研究科）、伊達平和（京都大学大学院教育学研究科）、竹内麻貴（立命館大学大学院社会学研究科）、鍛治致（大阪成蹊大学准教授）
大阪商業大学WAPOR 2013 で報告
EASS Conference 2013
EASS Drafting Group Meeting
第 1 回運営委員会
JGSS 研究発表会 2013
EASS 2006 家族モジュール国際統合
データの公開EASS 2010 健康モジュール国際統合
データの公開International Association forSocial Network Analysis (INSNA)
Conference でセッションを組み報告
分析研究課題の募集：JGSS-2012
JGSS 統計分析セミナー2013

JGSS 分析研究会（１）EASS 2008 グローバリゼーションと文化モジュール国際統合データの公開『多文化世界』（原著第 3 版）刊行
JGSS 分析研究会（２）EASS 2013 General Meeting
日本学術会議 提言「第 22 期学術の大型計画に関するマスタープラン（マスタープラン 2014）」において「学術大型研究計画」(ヒアリ
ング対象 66 件）に選定
JGSS 分析研究会（３）JGSS 分析研究会（４）EASS 2010 解説本（英語版）発行

JGSS Research Series No.11 発行
JGSS-2013 ライフコース調査 wave2
基礎集計表発行SSJDA/ICPSR/GESIS
大阪商業大学
SRDQ『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13]』『基礎集計表・コードブック JGSS-2012』『JGSS 国際シンポジウム 2012 報告書』
『データで見る東アジアの健康と社会―東アジア社会調査による日韓中台の比較 3―』岩井紀子・埴淵知哉
編（ナカニシヤ出版）
ボストン大学（アメリカ）
成均館大学（ソウル）
大阪商業大学
優秀論文 2 本表彰
大阪商業大学
ICPSR
ICPSR
Panel of East Asian Network Social Capital, topresent initial analyses
西安交通大学（西安）2014 年 12 月まで継続募集
テーマ：傾向スコアを用いた因果分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
大阪商業大学ICPSRJGSS 研究センター編集協力
大阪商業大学
中国人民大学（北京）「学術大型研究計画」社会学委員会 学術研究領域 4－7 社会調査：「大規模社会調査のデータ創出・管理・提供に関するシステム開発と基盤整備―連携型大規模
社会調査基盤研究機構の構築―」（申請者：大阪商業
大学総合経営学部教授 谷岡一郎）
大阪商業大学
大阪商業大学『Health and Society in East Asia: A comparison
among Japan, South Korea, China, and Taiwan basedon East Asian Social Survey 2010』岩井紀子・埴淵知哉編（ナカニシヤ出版）『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[14]』『基礎集計表・コードブック JGSS-2013LCSwave2』xxii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2014.4.8
2014.6.17
2014.6.24
2014.7.1
2014.7.5
2014.7.11
2014.7.13-19

2014.7.14
2014.8.10
2014.82014.10.1
2014.10.2-3
2014.11.11
2014.11.14
2014.11.18
2014.11.29
2014.122014.12.2
2014.12.26
2015.1

2015.1.9
2015.1.27
2015.2.13
2015.2.16
2015.2.18
2015.2

2015.2
2015.32015.4.10
2015.4.27
2015.5.12

EASS 2012 国際チーム統合データ基
礎集計表発行
アメリカ地理学会で報告
EASS 2014 調査設計研究会（１）EASS 2014 調査設計研究会（２）EASS 2014 調査設計研究会（３）EASS 2014 調査設計研究会（４）EASS 2014 調査設計研究会（５）国際社会学会 2014 で EASS のセッションを組み報告

国際社会学会で大阪商業大学とEASS のブースを設置
EASS 2014 Drafting Meeting
JGSS-2015 調査設研究会（１）JGSS-2015（EASS 2014 "Work Life"
モジュールを含む）第１回プリテスト実施

ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS-2015 調査設計研究会（２）EASS 2014 General Meeting
JGSS-2015 調査設計研究会（３）JGSS-2015 調査設計研究会（４）JGSS-2015 調査設計研究会（５）Asian Network for Public Opinion
Research で報告
JGSS 公募論文 2014 募集
JGSS-2015 調査設計研究会（６）JGSS-2009LCS の一般公開開始
EASS 2012 社会的ネットワークと社
会関係資本モジュール国際統合データの公開
JGSS-2015 調査設計研究会（７）JGSS-2015 調査設計研究会（８）第 1 回運営委員会
JGSS 研究発表会 2014JGSS 分析報告研究会（１）JGSS 分析報告研究会（２）JGSS-2015（EASS 2014 "Work Life"
モジュールを含む）実施

ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS Research Series No.12 発行
JGSS データ作成研究会（1）JGSS データ作成研究会（2）JGSS データ作成研究会（3）『East Asian Social Survey: EASS 2012 Network
Social Capital Module Codebook』
フロリダ州タンパ
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学東京
大阪商業大学
Integrative Session 20:
Social Network and Social Capital in East AsianSocieties: China, South Korea, Taiwan, and Japan
横浜
横浜
横浜
高槻
調査地域：全国
調査対象：20～89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：マスターサンプルを用いた割当抽出法（性別・年齢・地域）
調査方法：郵送法
調査内容：基本設問・モジュール・EASS 2014 "WorkLife" モジュールの一部
有効回収数（率）：168（56.0％）
大阪商業大学ソウル
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学新潟

大阪商業大学JGSS
EASSDA

大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
調査地域：全国（300 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 4,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：基本設問・EASS 2014 "Work Life" モジュールの一部（TSCS-2015 と CGSS-2015 と共通するモジュール）・ISSP 2015 Work Orientation モジュールの一部・時事設問
有効回収数(率）：2,079（52.4％）『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[15]』大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学xxiii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2015.5.15
2015.6.18
2015.6.19
2015.6.23
2015.7.3
2015.7.15
2015.7.24
2015.8.5
2015.8.7
2015.8.22
2015.9.1
2015.9.3
2015.9.6
2015.9.17
2015.9.19
2015.9.24-25
2015.10.15
2015.10.31

2015.12.8
2015.12.11
2015.12.15
2015.12.17
2015.122016.1.8
2016.1.19
2016.1.21
2016.1.22
2016.1.29
2016.2.4
2016.2.11
2016.2

2016.2
2016.2.12
2016.3JGSS データ公開研究会（1）JGSS データ公開研究会（2）JGSS 分析研究会（1）JGSS 分析研究会（2）JGSS データ作成研究会（4）ESRA (European Survey Research
Association) で報告
JGSS データ公開研究会（3）JGSS データ作成研究会（5）JGSS データ作成研究会（6）
国際社会学会 RC06 セミナーで報告
JGSS データ作成研究会（7）JGSS データ作成研究会（8）日本家族社会学会で報告
日本音響学会で報告
日本社会学会で報告
EASS Symposium 2015
EASS General Meeting
JGSS データ公開研究会（4）ISESEA-5 (The 5th International
Symposium on Environmental
Sociology in East Asia) で報告
JGSS データ公開研究会（5）JGSS-2016 調査設計研究会(1)JGSS-2016 調査設計研究会(2)JGSS-2016 調査設計研究会(3)JGSS 公募論文 2015 募集
JGSS データ作成研究会（9）JGSS-2016 調査設計研究会(4)JGSS-2016 調査設計研究会(5)JGSS-2016 調査設計研究会(6)JGSS データ作成研究会（10）JGSS データ作成研究会（11）
第 1 回運営委員会
JGSS 研究発表会 2015
JGSS-2016（EASS 2014 "Work Life"
モジュールを含む）実施の調査協
力

ポスト・ドクトラル研究員募集
EASS 2012 統合データ公開
JGSS Research Series No.13
JGSS-2015 基礎集計表発行

2016.4.1
2016.4.8
2016.4.12-14
2016.5.6
2016.5.10

JGSS データ作成研究会(1)JGSS データ作成研究会(2)EASS General Meeting
JGSS データ公開研究会(1)JGSS データ公開研究会(2)大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学アイスランド大学（アイスランド）
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学ユニバーシティ・カレッジ・ダブリン（アイルランド）
大阪商業大学
大阪商業大学追手門学院大学
会津大学
早稲田大学
中央研究院(台湾）
大阪商業大学東北大学

大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
調査企画：京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座
調査地域：全国（JGSS-2015 の 300 地点から、層化表に従い 140 地点を抽出し、その隣接地域）
調査対象：25～49 歳の男女個人 2,100 人
抽出方法：層化無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：基本設問・EASS 2014 "Work Life" モジュール（TSCS-2015 と CGSS-2015 と共通するモジュール）；ISSP 2015 Work Orientation モジュールの一部・時事設問；JGSS-2015 とほぼ同一の調査票（学歴設問の一部の順番変更）
ICPSR『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[16]』JGSS 研究センターウェブサイト（2016 年 5 月刊行）
『基礎集計表・コードブック JGSS-2015』JGSS 研究セ
ンターウェブサイト（2016 年 5 月刊行）
大阪商業大学
大阪商業大学北京
大阪商業大学
大阪商業大学xxiv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17] JGSS Research Series No.14

2016.5.13
2016.5.26

2016.5.27

2016.6.1
2016.6.3
2016.6.7
2016.6.24
2016.72016.8.1
2016.8.10
2016.9.11

2016.102016.10.11
2016.10.12
2016.10.21
2016.11.10-11
2017.1JGSS データ公開研究会(3)文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業(日本版総合的社会調査共同研究拠点)機能強化支援」に採択JGSS データ作成研究会(3)大阪商業大学JGSS データ作成研究会(4)JGSS データ作成研究会(5)JGSS データ作成研究会(6)JGSS データ作成研究会(7)国際社会学会フォーラム 2016 で報告JGSS データ作成研究会(8)JGSS-2012 データ（日本語版･英語版）の寄託
日本家族社会学会大会で EASS のセッションを組み報告

大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
ウィーン

JGSS-2012 データの公開
JGSS-2013LCS の一般公開開始
JGSS-2012 データの公開
JGSS-2012 データの公開
EASS 国際シンポジウム 2016
EASS Drafting Group Meeting
JGSS-2017 の実施

2017.12017.22017.2.19

JGSS 公募論文 2016 募集
ポスト・ドクトラル研究員募集
第１回運営委員会
JGSS 研究発表会 20162017.3JGSS Research Series No.14

2017.3

JGSS-2016 基礎集計表発行

2017.4.3
2017.4.18
2017.4.25

JGSS データ作成研究会(1)JGSS データ作成研究会(2)JGSS-2017G/2018 調査設計研究会(1)
JGSS データ作成研究会(3)JGSS データ作成研究会(4)EASS General Meeting
EASS Conference 20172017.4.26
2017.5.24
2017.6.16-17

大阪商業大学

大阪商業大学SSJDA/ICPSR/GESIS
国際セッション (2)Changes and Current Issus on Families in East Asia:
Toward the East Asian Social Survey 2016
早稲田大学
GESIS
JGSS
SSJDA
ICPSR
韓国成均館大学（ソウル）
調査地域：全国（101 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 1,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：留置票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；KGSS-2016、TSCS-2016、CGSS-2017 と共通
する EASS「家族」モジュールを組み込む

大阪商業大学
優秀論文２本表彰
大阪商業大学『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[17]』 JGSS 研究センターウェブサイト
『基礎集計表・コードブック JGSS-2016』JGSS 研究セ
ンターウェブサイト
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学xxv