GPN-GL16「トイレ設備」購入ガイドライン

GPN‐‐GL16「トイレ設備」購入ガイドライン「トイレ設備」購入ガイドライン
１．対象の範囲
このガイドラインは、温水洗浄便座、大便器、小便器及び水栓金具を購入する際に環境側面から考慮すべき重要な観点をリストアップしたものです。

２．ガイドライン
温水洗浄便座、大便器、小便器及び水栓金具の購入にあたっては、以下の事項を考慮し、環境への負荷ができるだけ少ない製品を購入する。
Ⅰ 温水洗浄便座
１）使用時の年間消費電力量が少ないこと（省エネ基準達成率 100％以上が目安）％以上が目安）２）使用時の消費電力を少なくできる機能があること
２）使用時の消費電力を少なくできる機能があること
３）長期使用を可能にするため、修理・メンテナンス体制が充実していること
４）クリーニングしやすい設計がなされていること
５）使用後に分解して素材のリサイクルがしやすいように設計されていること
６）再生プラスチック材が多く使われていること
７）鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定の臭素系難燃剤(PBB,PBDE)を極力含まないことを極力含まないこと
７）鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定の臭素系難燃剤
Ⅱ 大便器・小便器・水栓金具
１）洗浄水量が適切であること
・タンク式の洗出し式及び洗落とし式大便器は、大 8.5L/回、小回、小 6.5L/回程度であること
回程度であること・サイホン式及びサイホンゼット式の大便器は、10.5L/回程度であること
回程度であること・サイホン式及びサイホンゼット式の大便器は、
２）クリーニングしやすい設計がなされていること
３）長期使用を可能にするため、修理・メンテナンス体制が充実していること

３．情報提供項目（Ⅰ・Ⅱ共通）
塩ビ（ポリ塩化ビニル＝PVC）の使用○ 塩ビ（ポリ塩化ビニル＝）の使用※このガイドラインは社会状況の変化や新たな知見によって必要に応じて改定されます。
2006 年 3 月 27 日制定

1

＜ガイドラインの背景説明＞
Ⅰ 温水洗浄便座○日本における温水洗浄便座の歴史は、1964 年に医療・福祉機器としてクロス・オ・マット社（スイス）の「クロス・オ・マット」、及びアメリカンビデ社（米）の「ウォシュエアシート」を輸入販売開始したのが始まりと言われています。その後、トイレの水洗化率の上昇や洋式便器の普及、日本人の清潔志向も相まって、温水洗浄便座の出荷台数は約 280 万台、普及率は約 59%(2004 年内閣府調べ)にまで高くなりました。
○温水洗浄便座には、湯沸かし方式として、貯湯式と瞬間式の 2 種類があります。
貯湯式：タンクの中に、洗浄に使用する水を貯め、ヒーターにより温める方式。一度にたっぷりのお湯で洗浄することができますが、お湯を全て使うと、次の水が温かくなるまでに約 5〜10 分かかります。また、タンクの中でお湯を保温するための電力が必要となります。
瞬間式：タンクを持たずに、使用の度に、洗浄に使用する水を瞬間湯沸器で温める方式。一度に吐水す
るお湯の量は少ないですが、湯切れすることなく、長く温水で洗浄することが出来ます。また、お湯を保温する電力が不要となるため、 貯湯式

より全体的な消費電力は小さくなりますが、瞬間的に大きな電力を必要とするため、独立の電源が必要となる場合があります。

１）使用時の年間消費電力量が少ないこと（省エネ基準達成率 100％以上が目安）％以上が目安）○温水洗浄便座の、家庭内における消費電力量に占める割合は 3.9％と、エアコン、冷蔵庫、照明器具、テ
レビ、電気カーペットに次いで 6 番目（資源エネルギー庁 平成 16 年度電力需給の概要）ですが、冷蔵庫のように常時電源プラグをコンセントに差している利用形態の多いことが特徴です。

○

貯湯式は、瞬間式よりも一度に吐水できる水量が多く使用できますが、タンクの中に貯められた水お湯を保温する必要があるため、瞬間式よりも「年間消費電力量(kWh/年)」が高くなる傾向にあります。一方で瞬間式は、使用する度に水を温める方式なので、温かいお湯を一度に使用する量が貯湯式よりも少なく、瞬間的に大きな電力を必要とする特徴があります。

○

電力消費によって排出される CO2 には、地球温暖化を促進する温室効果があり、地球温暖化防止のためには CO2 の排出を抑制・削減する必要があります。日本は、1997 年に開催された COP3（気候変動枠組
条約第 3 回締約国会議）において、2008〜2012 年の間に CO2 を含めた温室効果ガスの排出量を 1990 年
よりも 6％削減する目標を掲げています。
＜2001 年度の電力の CO2 排出係数：0.378kg-CO2/kWh（出典：環境省「事業者からの温室効果ガス排出量算定ガイドライン（試案）」2003 年）＞
注）電力の排出原単位は総発電電力量に占める火力発電の構成比と燃料構成比によって毎年変動します。また、一般電気事業者以外から電力を購入している場合は、ここに挙げた原単位とは別の原単位となります。

○

そこで、エネルギー資源の保全や温室効果ガスの一つである CO2 削減のためには、使用時の消費電力ができるだけ少ない製品を選ぶことが最も効果的です。購入にあたっては、年間消費電力量（kWh/年）の多寡が省エネ性の目安になります。カタログ等に記載されている年間消費電力量は、省エネルギー法で定められた条件下で測定される値です。

○

温水洗浄便座には「省エネラベリング制度」があり、その製品が該当する区分の目標値（年間消費電力量）に対して、どの程度達成しているかを「省エネ基準達成率（％）
」で示しています。省エネ基準達成
率 100％以上の製品については緑色のマークが、100％未満の製品には橙色のマークがついています。
（基本原則 2-2 に対応）

2２）使用時の消費電力を少なくできる機能があること
２）使用時の消費電力を少なくできる機能があること○

一般的に温水洗浄便座は、便座の表面温度と温水温度が約 30〜40℃に設定されています。温水洗浄便座
では、便座を使っている時だけでなく、便座の電源が入り、いつでも利用者が使える状態も使用時と呼んでおり、普段トイレを使わない間も、便座やお湯の保温のために電力を消費していることになります。

○

現在多くの製品で、使用時の消費電力を少なくするために様々な節電機能が搭載されています。例えば、蓋の開閉と連動させて、蓋が閉まっている状態の時に便座や温水の温度を低めに保つ機能や、日中の外出時や夜間の睡眠時など長時間使用しない時に利用できるタイマー節電機能、利用者がトイレを利用する時間帯を学習して、その時間帯に近づくと自動的に便座を温める学習機能、センサーで人を感知し、トイレを使うときだけ便座を温める機能などがあります。

○

ちなみに省エネルギー法では、節電機能を有する温水洗浄便座を購入した人のうち 45％の人が、タイマ
ー節電機能を活用する想定で、年間消費電力量(kWh/年)を計算しています。

○

その他、節電機能ではありませんが、消費電力を少なくするためにユーザーができることでは、ふたを閉めることや便座カバーを付けることで、便座の保温性を高める効果があります。また、製品によっては便座の暖房機能を完全にオフにすることができるものもありますし、便座や温水の設定温度は調整可能です。季節や利用形態に応じた上手な使い方に心がけることが大切です。

○

購入にあたっては、使用時の消費電力が少なくできる節電機能があり、消費電力が少ない製品を購入することが重要です。
（基本原則 2-2 に対応）

３）長期使用を可能にするため、修理・メンテナンス体制が充実していること○

一度購入した製品はできるだけ大切に長く使うことが必要です。メーカーでは製造打ち切り後、一定期間交換部品を保有していますので、故障してもできるだけ修理して使うよう心掛けるべきです。また、
日常の清掃や維持管理に気を配ることも大切です。

○（社）日本水道協会発行の「給水用具の維持管理指針」では、水道水の安全確保のため、温水洗浄便座を含む給水用具の定期的な点検と部品交換の必要性を指摘しています。

○

購入にあたっては、長期使用を可能にするため、交換部品が保有されている、サービス拠点が整備されている、出張修理サービスの利便性が高いなど、アフターサービスが充実しているかどうかを考慮します。
（基本原則 2-4 に対応）

４）クリーニングしやすい設計がなされていること○

温水洗浄便座を設置後も、長く清潔に利用できるように、ユーザーは定期的に清掃をする必要があります。従来、温水洗浄便座の取り付け部などは、洗いにくく汚れがたまることがありましたが、最近の製品では、便座部を持ち上げることが出来たり、簡単に取り外すことが出来ることで、手の届きにくい部分を清掃することができる商品があります。

○

クリーニングしやすい製品は、日常の掃除の際に使用する洗剤や水の量の抑制につながります。購入にあたっては、日常の清掃や掃除がしやすい工夫、設計がなされているかどうかを考慮します。
（基本原則 2-4 に対応）

3５）使用後に分解して素材のリサイクルがしやすいように設計されていること○購入した製品を長く使用しても、いずれは廃棄しなければなりません。その際にできるだけ多くの素材が原料としてリサイクルできるような配慮を組み込んだ設計がなされていることが必要です。

○

購入にあたっては、素材ごとの分離･分解･分別が容易なように、分離不可能な複合素材の削減、異種素材の溶接の削減、リサイクルしにくい素材の削減、プラスチックへの材質表示・材質の統合化などメーカーがリサイクル設計に努力しているかどうかを考慮します。
（基本原則 2-6 に対応）

６）再生プラスチック材が多く使われていること○

廃棄物の削減や資源の節約のため、再生プラスチック材の利用が進むことが望まれます。

○

温水洗浄便座は、年間約 280 万台出荷されており、1 台当たりの重量は、およそ 5kg ですが、その使用素材の約 80％がプラスチック樹脂で構成されています。そしてその使用済み便座のほとんどが、不燃ごみとして埋め立て処理されています。理由としては、衛生面の問題や分別・回収するルート、回収した材料の再利用先が確立されていないこと等が挙げられます。

○

温水洗浄便座への再生プラスチックの利用は、強度の劣化や難燃性の低下、意匠性、肌に触れる部分に再生材の使用を好まない日本人の特性などから、まだあまり進んでいません。しかし、便座を留める部
分や裏のプレート部分への使用の可能性があるほか、メーカーでは再生材の使用も視野に入れた環境配慮設計がなされていることから、今後再生プラスチック材の採用の拡大が期待されます。
（基本原則 2-7 に対応）

７）鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定の臭素系難燃剤(PBB,PBDE)を極力含まないことを極力含まないこと）鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定の臭素系難燃剤○

一般的に、電気電子機器には様々な化学物質や重金属類等が含まれています。現在メーカーでは、機器に含まれるそれらの物質量を管理・把握するための取り組みを行っています。

○

化学物質や重金属類のうち、環境へ悪影響を与える可能性がある物質については、使用量の削減や他の物質へ代替する取り組みがメーカーで行われています。また、環境に配慮した原材料の調達の一環として、メーカーと部品メーカーが協力して、機器を構成する部品について、環境に悪影響を与える可能性がある物質の含有量を削減する取り組みが行われています。今後、この取り組みが一層活発化していくと考えられます。

○

とりわけ、鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、PBB（多臭化ビフェニル）、PBDE（多臭化ジフェニルエーテル）については、製品が使用後に廃棄物として処理される際（焼却時や埋め立て等）に、大気や地下水などに排出されて環境に悪影響を与える可能性が指摘されています。

○

上記 6 物質は現在以下の用途で温水洗浄便座に使用される場合があり、メーカーによって使用量削減や他の物質へ代替する取り組みが積極的に行われています。
＜便座の RoHS 指令対象化学物質の使用箇所＞○

鉛

はんだ、分岐栓、配線被覆（添加剤）など

水銀

なし

カドミウム

サーミスタ、温度ヒューズなど

六価クロム

ねじなどの防錆用処理など

難燃剤(PBB,PBDE)なし

上記 6 物質を電気電子機器に含有することについての規制として、欧州では 2003 年 2 月に欧州議会及び4

閣僚理事会から RoHS 指令（電気電子機器に含まれる特定有害物質の使用制限に関する欧州議会および閣僚理事会指令）が公布されました。本指令では、2006 年 7 月 1 日以降に EU 加盟国において上市される電気電子機器について上記６物質の含有が一部の用途を除いて原則として禁止されることになっています。また、中国や韓国など他の国でも電気電子機器への上記 6 物質の含有を規制する法制度の整備が予定されており、化学物質の管理・規制強化の動きは広がりつつあります。
○

上記の状況を踏まえ、温水洗浄便座の購入にあたっては、上記６物質を極力含まないことを考慮します。
（基本原則 2-1 に対応）

Ⅱ 大便器・小便器・水栓金具○

2004 年の経済産業省の生産・出荷・在庫統計によると、大便器は約 370 万個、小便器は 35 万個、洗面手洗い器は 316 万個出荷されています。

○

大便器の種類としては和風と洋風がありますが、本ガイドラインでは最近の主流である洋風を対象とします。大便器の給水方式は、フラッシュバルブ式と内蔵式、ロータンク式があり、排水方式には床排水式と壁（床上）排水式があります。また、洗浄方法にも幾つかの種類があり、水たまり面の広いサイホ
ンゼット式、水たまり面の狭い洗い落とし式、ブローアウト式があります。

○

小便器の種類としては床置き式と壁掛け式があります。
＜給水・洗浄方式別の大便器の主な使用シーン＞
洗浄方式
給水方式

サイホン式

洗落とし式

サイホンゼット式

洗出し式

パブリック

パブリック

パブリック

住宅／パブリック

−

−

住宅

住宅

−

フラッシュバルブ式
内蔵式
ロータンク式○

ブローアウト式

水栓金具には、一つの蛇口で湯か水のみが出るタイプの単水栓、温度調整をして吐水する湯水混合水栓、手をかざすと自動的に吐水する自動水栓があります。その他、自閉水栓や一定量になると自動的に止水する定量止水式水栓があります。
単水栓

湯水混合水栓サーモスタット混合栓

5シングルレバー混合栓

ツーハンドルレバー混合栓

自動水栓

自閉水栓

１）洗浄水量が適切であること
・タンク式の洗出し式及び洗落とし式大便器は、大 8.5L/回、小回、小 6.5L/回程度であること
回程度であること・サイホン式及びサイホンゼット式の大便器は、10.5L/回程度であること
回程度であること・サイホン式及びサイホンゼット式の大便器は、○トイレの洗浄水量は、家庭における使用水量の約 28％（東京都水道局

平成 14 年度一般家庭水使用目的別実態調査）と、一番大きい割合を占めています。
○

住宅向けの大便器では、1 回当たりの洗浄水量が大 8L、小 6L となっている製品が主流となってきています。一方でビルや公共施設で多く利用されるフラッシュバルブ式の大便器では、一回当たりの洗浄水量が 10L 以上の製品が主流となっています。一回当たりの洗浄水量は、汚物が下水配管まで流せるだけの水力が求められることから、洗浄水量が少な過ぎても良くありません。JIS 規格（JIS A 5207 衛生陶器）
では、節水型大便器の１回当たりの洗浄水量を、タンク式の洗出し式及び洗落とし式は 8.5L/回以下、サ
イホン式及びサイホンゼット式は 10.5L/回以下と規定されています。最近の家庭用大便器では、洗浄レバーが大と小に分かれている製品が主流になってきています。さらには、自動センサーにより男性の小便の時には、１回当たりの洗浄水量を 4.5L/回に抑える機種があります。

○

ビルや公共施設で利用される小便器は、これまで１回当たりの洗浄水量は 4L でした。最近は、流量制御付自動洗浄タイプ等使用状況により 1 回当たりの洗浄水量を 2L/回以下にできるものもあります。

○

小便器は、JIS による洗浄水量の規格がまだなく、使用頻度や自動感知洗浄機能によって水量を設定することが出来ます。一般的には、小便器の洗浄水量は、手動フラッシュバルブタイプ、自動感知洗浄シス

6テムタイプ、自動感知洗浄システム＋尿石抑制システム搭載タイプの順で、節水に繋げることが出来ます。
○

水栓金具についても、JIS による吐水量の規格がなく、用途や使用頻度に応じて適切な吐水量を設定することが大切です。湯水混合水栓については一般的に、ツーハンドル混合栓、シングルレバー混合栓、サーモスタット混合栓、自動水栓の順で、節水につなげることが出来ます。

○

大便器、小便器、水栓金具は、温水洗浄便座とは異なり、水の使用による環境影響が大きい商品です。

○

上水道の製造や下水の処理にも電力を使用しており、トイレや手洗いに上水を使用したり、トイレや手洗いに使用した水を浄化するために間接的に地球温暖化影響のある CO2（二酸化炭素）を排出していることになります。
＜上水の CO2 排出係数：0.184kg-CO2/m3（経済産業省

LCA プロジェクトデータベース）＞＜下水の CO2 排出係数：0.392 kg-CO2/m3（産業連関表 H2 年）＞
水栓金具については、お湯を出すためにボイラーで熱を発生させ、CO2 を排出していることになりますので、お湯を出しっぱなしにしないなど、使い方に気を配ることも大切です。
○

水使用によって排出される CO2 には、地球温暖化を促進する温室効果があり、地球温暖化防止のためには、CO2 の排出を抑制・削減する必要があります。日本は、1997 年に開催された COP3（第 3 回気候変動枠組条約締約国会議）において、2008〜2012 年の間に CO2 を含めた温室効果ガスの排出量を 1990 年
よりも 6％削減する目標を掲げています。

○

そこで、水資源保全や温室効果ガスの CO2 削減のために、使用条件を考慮した上で、使用水量ができるだけ少ない製品を選ぶことが重要です。
（基本原則 2-2 に対応）

２）クリーニングしやすい設計がなされていること○

大便器、小便器、水栓金具を設置後も、長く清潔に利用できるように、ユーザーは定期的に清掃、掃除をする必要があります。従来、大便器、小便器の縁の内側や便座の取り付け部などは、洗いにくく汚れがたまることがありましたが、最近の製品では、便器の内側にある縁がなくなり、洗浄しやすい設計の
工夫がなされています。また便座も、便座部を持ち上げることが出来たり、簡単に取り外すことが出来ることで、手の届きにくい部分を掃除することができる商品があります。

○

クリーニングしやすい製品は、日常の掃除の際に使用する洗剤や水の量の抑制につながります。購入にあたっては、日常の清掃や掃除がしやすい工夫、設計がなされているかどうかを考慮します。
（基本原則 2-4 に対応）

7３）長期使用を可能にするため、修理・メンテナンス体制が充実していること○

一度購入した製品は大切にできるだけ長く使うことが必要です。ユーザーが交換できる部品として、大便器、小便器では、止水部に使用するパッキン類があります。水栓金具では、乾電池（自動水栓）やフ
ィルタ、パッキン等がある。メーカーでは製造打ち切り後、一定期間交換部品を保有していますので、故障してもできるだけ修理して使うよう心掛けるべきです。

○

購入にあたっては、長期使用を可能にするため、交換部品が保有されている、サービス拠点が整備されている、出張修理サービスの利便性が高いなど、アフターサービスが充実しているかどうかを考慮します。
（基本原則 2-4 に対応）

＜情報提供項目の背景説明（Ⅰ・Ⅱ共通）＞
○塩ビ（
）の使用
○塩ビ（ポリ塩化ビニル＝PVC）
ポリ塩化ビニル＝塩ビなどの塩素化合物を焼却したり、他の様々な物質を塩素源と一緒に焼却すると、条件によってダイオキシン類や塩化水素ガスが発生する可能性があります。ダイオキシン類発生のメカニズムは専門家の間でも未だ十分に解明されておらず、廃棄物中の塩素含有量とダイオキシン類発生量の間に正の相関関係があるかどうかについても、専門家によってかなり見解が分かれており、結論が出ていないのが現状です。さらには、購入者・消費者の間でも、引き続き塩ビへの関心が高い社会状況があります。
温水洗浄便座では電源コード（電線被覆）、チューブ類、ハーネス等に塩ビが使用されており、大便器、小便器、水栓金具では排水管に塩ビが使用されています。使用済み便座や便器、金具のほとんどが、不燃ごみとして埋め立て処理されています。メーカーでは代替材料の採用が始まっており、購入者にとって選択可能
なので、「グリーン購入のための GPN データベース」で情報提供します。

8

＜温水洗浄便座−登録フォーマット＞
●基礎情報
商品名

商品の名称

事業者名

商品を製造･販売している(ブランド名を持つ)企業の名称

湯沸かし方式［貯］：貯湯式の温水洗浄便座［瞬］：瞬間式の温水洗浄便座［−］：暖房便座※洗浄機能のない暖房便座は［−］を選択

グリーン購入法の判断 グリーン購入法の特定調達物品等の判断の基準への適合状況［○］：グリーン購入法の判断基準に適合している

基準適合［ ］：適合していない（空欄）
年 間 消 費 電 力 量 (kWh/

省エネルギー法（省エネ法）で定められた測定方法による、年間消費電力量を半年)

角整数で記載。

＜算定基準＞
便座サイズや湯沸かし方式等の種類別の算定式により、4 人家族（男性 2 人、女性 2 人）で 1 日あたり 12 回使用した場合を基準に年平均（室温 15℃、水温 15℃）で算出。タイマー節電機能は一般家庭でのタイマー平均使用時間と使用率で算出。
省エネ基準達成率（％） 省エネ法に基づいて設定されている 2006 年度基準に対する達成率(％)を半角整数で記載。
CO2 排出量

年間消費電力量をもとに換算した CO2 排出量（kg-CO2/年）（kg-CO2/年）＜計算式＞
CO2 排出量（kg-CO2/年）＝年間消費電力量（kWh/年）×排出係数 0.378＜排出係数＞
0.378kg-CO2/kWh（環境省「事業者からの温室効果ガス排出量算定ガイドラ
イン（試案）」2003 年）

設定温度

便座

便座表面の設定温度を記載※半角整数で記載。

（℃）

例）30〜40℃
温水

温水の設定温度を記載※半角整数で記載。
例）30〜40℃

節電機能の有無［y］：節電機能がある［n］：節電機能がない

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節電機能の詳細

節電機能がある場合、節電機能の内容について記載する。

省エネ関連特記事項

その他省エネに関して特別に記載したい事項があれば記載する。
特にない場合は［特になし］と記載。
特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

●クリーニング容易性
清掃のし易さに関する 便器の掃除のしやすさや便座の着脱の容易性など、清掃がしやすい工夫や設計について、情報提供者から特に記載したい事項がある場合に記載します。

特記事項

特にない場合は［特になし］と記載。
特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

●リサイクル設計、再生材使用
リサイクル設計［y］：何らかの指針にもとづいてリサイクル設計されている［n］：リサイクル設計されていない：製品に再生プラスチック材を使用している
再生プラスチック材の ［y］
使用［n］：製品に再生プラスチック材を使用していない※再生材の定義は、JIS Q 14021 の「7.8 リサイクル材料含有率」に準拠しています。
※「再生材料を使用している」とは、再生材の使用率がその部品の重量比 10％以上の場合を指す。再生材の使用率 10％以上の部品が一つでもあれば、再生材を使用しているとみなす。

再生プラスチック材使 再生プラスチック材を使用している場合、使用箇所（部品）が記載されています。
用箇所

使用していない場合は、［−］が記載されています。

リサイクル関連特記事 リサイクル設計、または再生プラスチック材使用に関して、特別に記載したい事項があれば記載する。

項

特にない場合は［特になし］と記載。
特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

●化学物質の使用［無］：含有していない注 1）

鉛の含有［※］：調査／分析中［有］：含有している
基板接合はん
だの無鉛化
2）

注

［AA］
：全て無鉛化している［A ］：半分以上を無鉛化している［B ］：一部を無鉛化している（無鉛化割合 10％以上）［C ］：全て有鉛である、もしくは無鉛化割合 10％未満である

水銀の含有［無］：含有していない注 1）［※］：調査／分析中［有］：含有している

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カドミウムの含有［無］：含有していない注 1）［※］：調査／分析中［有］：含有している

六価クロムの含有［無］：含有していない注 1）［※］：調査／分析中［有］：含有している

特 定 の 臭 素 系 難 燃 剤 ［無］：含有していない注 1）（PBB、PBDE）の含有［※］：調査／分析中［有］：含有している

注１）『含有していない』とは、必ずしも含有量ゼロということではありません。不純物としてあらかじめ鉱物資源等に含まれる微量の含有は避けられないことに加え、代替物質への転換が困難な用途が存在します（例：ブラウン管や高融点はんだに含まれる鉛など）。そこで、「含有していない」と判断するためには「許容値（不純物等として含有することが許される値）」や「禁止対象から除外される用途（代替物質への転換が困難な用途）」についての基準が必要となります。
当面、最新版の RoHS 指令の基準に準拠することとし、RoHS 指令の基準が定まった時点で GPN データベースへの登録開始を予定していますが、日本でも RoHS 指令同様、化学物質含有の規制に関する動きがあり、国内での動向を勘案の上、データベースでの登録方法を検討します。

注２）『はんだの無鉛化』は、対象を「全ての基板に部品を接合するために使用するはんだ」とします。
「基板に接合する部品に含まれるはんだ」は下記の理由から対象外としています。
・はんだのほとんどが、基板への部品接合用に使用されている・個々の部品に使用されているはんだは少量かつ分散しているため、全使用量を把握することが困難である※無鉛化割合（％）＝[無鉛はんだの質量]÷[対象となる全はんだの質量]×100※上記６物質の非含有については、機器に同梱して販売されるケーブル、マニュアル、梱包材等も対象に含まれます。

●情報提供項目
塩ビ（PVC）の使用箇所

製品本体について、下記の例にならって塩ビの使用箇所名について記載します。
例）電源コード（電線被覆）、チューブ類、ハーネス等※使用していない場合は、「なし」と記載します。

●その他の情報
洗浄水量

おしり

1 分間あたりの洗浄水量を記載。
※半角整数で記載。

（L/分）
ビデ

1 分間あたりの洗浄水量を記載。
※半角整数で記載。

貯湯量（L）

省エネ法に基づく、タンクに貯める湯量を記載。
※瞬間式は対象外。データ公開時は「−」で表示。

製品質量（kg）

製品の重さ

最大定格電力（W）

最大定格電力の値が記載されています。

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他の環境配慮特記事項

環境配慮事項に関して、情報提供者から特に記載したいことがある場合に記載します。
※特にない場合は「特になし」と記載します。

標準価格（円）

販売価格を記載※数字は半角整数。「〜」は全角。
※オープン価格の場合、[オープン]と記載します。

＜事業者ごとの取り組み−登録フォーマット＞
長期使用のための修理 長期使用を可能・容易にする修理体制や設計上の工夫について記載されていま体制などす。
（300 字）リサイクル設計の内容

自社のリサイクル設計の指針内容や、実際に行っているリサイクル設計の内容、包装材の環境配慮について記載されています。（300 字）＜情報提供者問い合わせ先−登録フォーマット＞
環境面問合せ先部署名、TEL、FAX、E-MAIL※最大３箇所まで

購入時問合せ先部署名、TEL※最大５箇所まで

環境報告書

環境報告書の有無等

ホームページアドレス

製品情報を掲載しているホームページアドレスを記載（30 字）他の環境情報源

一般に入手できる環境関連冊子やパンフレット類などの情報源について、タイト
ル等を「」で記載（80 字）＜掲載順序＞ ・年間消費電力量の少ない順→事業者名 50 音順→製品名 50 音順＜掲載条件＞ なし
＜分類＞
分類
1

便座単独形

2

便器一体形

3

暖房便座

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＜大・小便器、水栓金具−登録フォーマット＞
●基礎情報
商品名

商品の名称

事業者名

商品を製造･販売している(ブランド名を持つ)企業の名称

排水方式［床］：床排水式［壁］：壁（床上）排水式

グリーン購入法の判断 グリーン購入法の特定調達物品等の判断の基準への適合状況［○］：グリーン購入法の判断基準に適合している

基準適合［ ］：適合していない（空欄）

【大便器】

大

※[大][小]レバーの区別がない場合は、1 回当たりの洗浄水量を記載

洗浄水量
（L/回）

１回あたりの洗浄水量を記載

小１回あたりの洗浄水量を記載※[大][小]レバーの区別がない場合は［−］を記載※ホールドタイプの製品は［−］を記載し、「節水に関する特記事項」の欄にホールドタイプであることを記載。

【大便器】

大便器での上水・下水使用による CO2 排出量（kg-CO2/年）

CO2 排出量（kg-CO2/年） ※標準モデルで計算した場合の年間 CO2 排出量※計算は家庭での使用を想定した条件によるもので、オフィスビル等使用条件が異なる場合には、値が異なります。
＜標準モデル＞
4 人家族（男性 2 人・女性 2 人）で大 1 回／日・人、小 3 回／日・人使用＜計算式＞
上水：CO2 排出量（kg-CO2/年）＝（洗浄水量（L）×0.184）÷1000
下水：CO2 排出量（kg-CO2/年）＝（洗浄水量（L）×0.392）÷1000＜排出係数＞
上水：

0.184kg-CO2/m3（経済産業省

LCA プロジェクトデータベース）

下水：

0.392 kg-CO2/m3（産業連関表

H2 年）

【小便器】

［手］

：手動フラッシュバルブタイプ

節水機能の有無［自］：自動感知洗浄システムタイプ［自＋抑］：自動感知洗浄システム＋尿石抑制システム搭載タイプ
その他の環境配慮機能、節水に供する機能
【小便器】
【参考値】

１回あたりの使用水量を記載

洗浄水量（L/回）

13

【水栓金具】［単］：単水栓

水栓タイプ［２］：湯水混合水栓

ツーハンドル混合栓［１］：湯水混合水栓

シングルレバー混合栓［T］：湯水混合水栓

サーモスタット混合栓［動］：自動水栓［閉］：自閉水栓【水栓金具】【参考値】

１分あたりの吐水量を記載

吐水量（L/分）
節水に関する特記事項

節水について、情報提供者から特に記載したい事項がある場合に記載します。
特にない場合は［特になし］と記載。
※男性の小便時の洗浄水量が、通常の[小]レバーよりも少ない場合、その洗浄水量を記載することが出来ます。
特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

●クリーニング容易性
清掃のし易さに関する 便器の掃除のしやすさや便座の着脱の容易性など、清掃がしやすい工夫や設計に
特記事項

ついて、情報提供者から特に記載したい事項がある場合に記載します。
特にない場合は［特になし］と記載。
特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

●情報提供項目
塩ビ（PVC）の使用箇所

製品本体について、下記の例にならって塩ビの使用箇所名について記載します。
例）排水管等※使用していない場合は、「なし」と記載します。

●その他の情報
他の環境配慮特記事項

環境配慮事項に関して、情報提供者から特に記載したい事項がある場合に記載します。
※特にない場合は「特になし」と記載します。
※特記事項は、JIS Q 14021 の「5.3 あいまい又は特定されない主張」に準拠すること。

製品質量（kg）

製品の重さ

標準価格（円）

販売価格を記載※数字は半角整数。「〜」は全角。
※オープン価格の場合、[オープン]と記載します。

＜事業者ごとの取り組み−登録フォーマット＞
長期使用のための修理 長期使用を可能・容易にする修理体制や設計上の工夫について記載されていま体制などす。
（300 字）14

＜情報提供者問い合わせ先−登録フォーマット＞
環境面問合せ先部署名、TEL、FAX、E-MAIL※最大３箇所まで

購入時問合せ先部署名、TEL※最大５箇所まで

環境報告書

環境報告書の有無等

ホームページアドレス

製品情報を掲載しているホームページアドレスを記載（30 字）他の環境情報源

一般に入手できる環境関連冊子やパンフレット類などの情報源について、タイト
ル等を「」で記載（80 字）＜掲載順序＞〔大 便 器〕 ・使用水量（L/回）の少ない順→事業者名 50 音順→製品名 50 音順〔小 便 器〕 ・節水機能の多い順→事業者名 50 音順→製品名 50 音順［水栓金具］ ・節水効果の高い順→事業者名 50 音順→製品名 50 音順＜掲載条件＞
・なし

＜分類＞
分類
1

大便器

ロータンク式

2

フラッシュバルブ式

3

フラッシュバルブ内蔵式

4

小便器

5
6

床置き式
壁掛け式

水栓金具

水栓金具

15