スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）【運⽤実績】※1

過去1ヶ⽉間

過去3ヶ⽉間ファンド
参考指数2.13 %-0.32 %

-4.04 %
-0.31 %

基準価額
換⾦価額
純資産総額

10,464 円
10,449 円
11.21 億円

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第1期
20/02/27
0 円
第2期
20/08/27
120 円
第3期
21/03/01
120 円
第4期
21/08/27
120 円
第5期
22/02/28
0 円
設定来累計
360 円

参考指数︓MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）
過去6ヶ⽉間
過去1年間
過去3年間
設定来

-13.30 %-2.19 %

-20.13 %-5.71 %-%-%

7.70 %
34.03 %

https://note.sparx.co.jp/
独⽴系投資会社スパークス・アセット・マネジメントの公式noteです。
「もっといい投資をしよう︕」を合⾔葉に、投資への思いを語ります。

【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）〜2022年6⽉30⽇※ 設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）を10,000として指数化しています。
（円）

16,00014,000（億円）

純資産総額（右軸）参考指数（左軸）
基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）100
80

12,00060

10,000

40

8,000

20

6,000
19/10

0
20/01

20/04

20/07

20/10

21/01

21/04

21/07

21/10

22/01

22/04

当ファンドは、⼀般社団法⼈投資信託協会「投資信託等の運⽤に関する規則 信⽤リスク集中回避のための投資制限の例外」を適⽤して特化型運⽤を⾏います。そのため、⼀般のファンドにおいては、⼀の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する⽐率として10%を上限として運⽤を⾏うところを、
当ファンドにおいては、35%を上限として運⽤を⾏います。

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、参考指数の過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパ
フォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）」です。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆
あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

1 / 20スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）【運⽤実績】※1

過去1ヶ⽉間

過去3ヶ⽉間ファンド
参考指数0.71 %-0.32 %

-8.08 %
-0.31 %

基準価額
換⾦価額
純資産総額

11,963 円
11,946 円
4.78 億円

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第1期
20/02/27
0 円
第2期
20/08/27
0 円
第3期
21/03/01
0 円
第4期
21/08/27
0 円
第5期
22/02/28
0 円
設定来累計
0 円

参考指数︓MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）
設定来
過去6ヶ⽉間
過去1年間
過去3年間-16.99 %-2.19 %

-23.12 %-5.71 %-%-%

19.63 %
34.03 %

https://note.sparx.co.jp/
独⽴系投資会社スパークス・アセット・マネジメントの公式noteです。
「もっといい投資をしよう︕」を合⾔葉に、投資への思いを語ります。

【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）〜2022年6⽉30⽇※ 設定⽇前営業⽇（2019年10⽉11⽇）を10,000として指数化しています。
（円）

18,00016,000（億円）

100

純資産総額（右軸）参考指数（左軸）
基準価額（左軸）

80

14,00060

12,00040

10,000
8,000

20

6,000
19/10

0
20/01

20/04

20/07

20/10

21/01

21/04

21/07

21/10

22/01

22/04

当ファンドは、⼀般社団法⼈投資信託協会「投資信託等の運⽤に関する規則 信⽤リスク集中回避のための投資制限の例外」を適⽤して特化型運⽤を⾏います。そのため、⼀般のファンドにおいては、⼀の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する⽐率として10%を上限として運⽤を⾏うところを、
当ファンドにおいては、35%を上限として運⽤を⾏います。

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、参考指数の過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパ
フォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※2）■当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース・配当込み）」です。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆
あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

2 / 20スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり
スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり
ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等【国・地域別構成】※3
国・地域

アジア
太平洋

現⾦等
株式先物（売建）
合計

⽐率

■
■
■
■
■

【株式︓通貨別構成】※3
通貨
⽇本円
⾹港ドル
インドルピー
韓国ウォン
中国元
その他
合計

■
■
■
■
■

【株式︓業種別構成】※3
業種
資本財・サービス
⼀般消費財・サービス
⾦融
情報技術
コミュニケーション・サービス
その他
合計

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）【ファンドの資産配分】

⽇本
中国
インド
韓国
その他

お客様向け資料%%% 89.7%%% 10.3% -72.0% 100.0

⽐率

合計

35.6
27.5
6.6
4.5
4.3
11.2
89.7

%
%
%
%
%
%
%

⽐率

■
■
■
■
■

19.5
17.9
13.9
10.6
10.2
17.6
89.7

【国・地域別構成（アジア太平洋）】※3

合計

35.6
28.8
6.6
4.5
14.2
10.3
-72.0
100.0

0%

10%

20%

30%

40%

⽇本

%

%
%
%

中国

28.8%
6.6%

韓国

4.5%

その他

14.2%

【株式︓通貨別構成（上位5位）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本円

78.5 %

27.5%
6.6%

韓国ウォン

4.5%

中国元

4.3%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※3
0%

5%

10%

15%

20%

資本財・サービス

72.1 %

25%

19.5%

⼀般消費財・サービス
⾦融17.6 %
89.7 %

50%

35.6%

⾹港ドル
インドルピー

11.2 %
89.7 %

50%

35.6%

インド

合計
%
%
%
%
%
%
%

99.2 %
0.0 %
0.8 %

17.9%
13.9%

情報技術

10.6%

コミュニケーション・サービス

10.2%（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）を100%とした場合の構成⽐です。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■スパークス・アジア・インベスト
メント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

3 / 20スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジなし
スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジなし
ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等【国・地域別構成】※3
国・地域

アジア
太平洋
現⾦等
合計

⽐率

■
■
■
■
■

【株式︓通貨別構成】※3
通貨
⽇本円
⾹港ドル
インドルピー
韓国ウォン
中国元
その他
合計

■
■
■
■
■

【株式︓業種別構成】※3
業種
資本財・サービス
⼀般消費財・サービス
⾦融
情報技術
コミュニケーション・サービス
その他
合計

特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）【ファンドの資産配分】

⽇本
中国
インド
韓国
その他

お客様向け資料

36.4
30.5
6.3
4.8
14.0
8.0
100.0

8.0 %
100.0 %

⽐率

合計

36.4
28.8
6.3
4.8
4.7
11.0
92.0
⽐率

■
■
■
■
■

合計

19.8
18.2
14.3
11.4
10.6
17.7
92.0

95.9 %
0.0 %
4.1 %【国・地域別構成（アジア太平洋）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本

92.0 %

36.4%

中国

30.5%

インド

6.3%

韓国

4.8%

その他

14.0%

【株式︓通貨別構成（上位5位）】※3
0%

10%

20%

30%

40%

⽇本円

81.0 %

合計

28.8%
6.3%

韓国ウォン

4.8%

中国元

4.7%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※3
0%

5%

10%

15%

20%

資本財・サービス

74.3 %

25%

19.8%

⼀般消費財・サービス
⾦融17.7 %
92.0 %

50%

36.4%

⾹港ドル
インドルピー

11.0 %
92.0 %

50%

18.2%
14.3%

情報技術

11.4%

コミュニケーション・サービス

10.6%（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）を100%とした場合の構成⽐です。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■スパークス・アジア・インベスト
メント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

4 / 20スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓42銘柄
順位
1

銘柄名称

⽐率

国・地域
業種
⽇本
資本財・サービス
6.6 %
⽇⽴製作所
⽇⽴製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電⼒・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原⼦⼒発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を⼿掛け、また産業の各分野にグループ会社を展開。

5.8 %ソニーグループ

2

3

4

⽇本
⼀般消費財・サービス
ソニーグループは、電機メーカー。個⼈・法⼈向けに、オーディオ、家庭⽤ゲーム機、通信機器、電⼦部品、IT（情報技術）機器など製造。⾳楽、映画、コンピューターゲーム、オンラインゲーム、⾦融なども⼿掛ける。
台湾
情報技術
Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
3.9 %台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.) は半導体メー
カー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコン
ピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。
中国
⼀般消費財・サービス
3.4 %Li Ning Co Ltd
李寧［ﾘｰ・ﾆﾝ］(Li Ning Co., Ltd.)は、中国の元オリンピック体操選⼿の李寧⽒によって創業されたスポーツ⽤品メーカー。フットウエ
ア、アパレル、アクセサリーなどの製造・販売を⼿掛ける。

3.2 %

三菱商事

5

6

7

8

9

10

⽇本
資本財・サービス
三菱商事は、三菱グループの総合商社。新機能事業、情報産業、燃料、⾦属、機械、化学品、⽣活産業、職能などで形成されるビ
ジネスグループがある。同社はジョイントベンチャーを通じて衛星通信事業なども⼿掛ける｡
⾹港
資本財・サービス
3.0 %Techtronic Industries Co Ltd
創科実業［ﾃｸﾄﾛﾆｯｸ・ｲﾝﾀﾞｽﾄﾘｰｽﾞ］（Techtronic Industries Company Limited）は機械メーカー。電動⼯具、⼿⼯具、床⽤機器、屋外⽤動⼒機器などを⼿掛ける。
中国
資本財・サービス
3.0 %Sungrow Power Supply Co Ltd
陽光電源（Sungrow Power Supply Company Limited）は電⼒会社。太陽光発電インバーター、⾵⼒電⼒変換装置、その他電⼒供給に関するサービスを開発・販売・提供。再⽣可能エネルギー産業向けのシステムソリューションの提供も⼿掛ける。

CNOOC Ltd

2.9 %Reliance Industries Ltd

2.9 %

中国
エネルギー
中国海洋⽯油［ｸﾇｰｸ］（CNOOC Ltd）は、⼦会社を通じ、原油および天然ガスの探査､開発、⽣産、販売を⼿掛ける。

エネルギー
インド
リライアンス・インダストリーズ (Reliance Industries Ltd.) は⽯油化学製品および繊維メーカー。主な事業は、⽯油化学、精製、⽯油・ガスなど。⼩売、デジタルサービス、⾦融サービスのセグメントでも事業を展開。
中国
⼀般消費財・サービス
JD.com Inc
2.7 %JDドットコム（JD.com, Inc.）は中国で事業を展開するEコマース（電⼦商取引）企業。ウェブサイトやモバイル・アプリケーションなどを通じて幅広い製品を提供する。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

5 / 20スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※3
銘柄総数︓42銘柄
順位
1

国・地域
業種
⽇本
資本財・サービス
⽇⽴製作所
6.8 %
⽇⽴製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電⼒・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原⼦⼒発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を⼿掛け、また産業の各分野にグループ会社を展開。
銘柄名称

⽐率

6.0 %

ソニーグループ

2

3

4

⽇本
⼀般消費財・サービス
ソニーグループは、電機メーカー。個⼈・法⼈向けに、オーディオ、家庭⽤ゲーム機、通信機器、電⼦部品、IT（情報技術）機器など製造。⾳楽、映画、コンピューターゲーム、オンラインゲーム、⾦融なども⼿掛ける。
台湾
情報技術
Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
4.3 %台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.) は半導体メー
カー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコン
ピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。
中国
⼀般消費財・サービス
3.3 %Li Ning Co Ltd
李寧［ﾘｰ・ﾆﾝ］ (Li Ning Co., Ltd.)は、中国の元オリンピック体操選⼿の李寧⽒によって創業されたスポーツ⽤品メーカー。フットウエ
ア、アパレル、アクセサリーなどの製造・販売を⼿掛ける。

CNOOC Ltd

5

6

7

8

9

10

3.2 %

中国
エネルギー
中国海洋⽯油［ｸﾇｰｸ］（CNOOC Ltd）は、⼦会社を通じ、原油および天然ガスの探査､開発、⽣産、販売を⼿掛ける。

⽇本
資本財・サービス
3.2 %
三菱商事
三菱商事は、三菱グループの総合商社。新機能事業、情報産業、燃料、⾦属、機械、化学品、⽣活産業、職能などで形成されるビ
ジネスグループがある。同社はジョイントベンチャーを通じて衛星通信事業なども⼿掛ける｡
中国
資本財・サービス
3.1 %Sungrow Power Supply Co Ltd
陽光電源（Sungrow Power Supply Company Limited）は電⼒会社。太陽光発電インバーター、⾵⼒電⼒変換装置、その他電⼒供給に関するサービスを開発・販売・提供。再⽣可能エネルギー産業向けのシステムソリューションの提供も⼿掛ける。

Techtronic Industries Co Ltd

3.0 %Yum China Holdings Inc

3.0 %

資本財・サービス
⾹港
創科実業［ﾃｸﾄﾛﾆｯｸ・ｲﾝﾀﾞｽﾄﾘｰｽﾞ］（Techtronic Industries Company Limited）は機械メーカー。電動⼯具、⼿⼯具、床⽤機器、屋外⽤動⼒機器などを⼿掛ける。
中国
⼀般消費財・サービス
ヤム・チャイナ・ホールディングス（Yum China Holdings, Inc.）はレストラン運営会社。KFC、Pizza Hut、Taco Bellの中国本⼟での独占運営権を所有するほか、⼩肥⽺、 Lavazza caféなどのブランド店舗を運営。
インド
エネルギー
Reliance Industries Ltd
2.7 %リライアンス・インダストリーズ (Reliance Industries Ltd.) は⽯油化学製品および繊維メーカー。主な事業は、⽯油化学、精製、⽯油・ガスなど。⼩売、デジタルサービス、⾦融サービスのセグメントでも事業を展開。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

6 / 20スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

株式市場の状況《⽇本の株式市場》
2022年6⽉、⽇本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前⽉末⽐2.05％の下落となりました。
当⽉の⽇本株式市場は、国内では新型コロナウイルスに対する⽔際対策の緩和、海外では中国上海市の都市封鎖の解除に伴う部品供給や物流の改善期待から、上昇して始まりました。
⽉半ばには、FRB（⽶国連邦準備制度理事会）のおよそ28年振りとなる0.75%の利上げ実施や、スイス国⽴銀⾏がおよそ15年振りの利上げを決めたことから、世界的な⾦融引き締めによる景気減速の懸念が⾼まり、株式市場は⼤幅に下落しました。
⽉後半には、⽶⻑期⾦利の上昇⼀服で⽇本株式市場の下落幅も縮⼩されましたが、最終的には期初を下回る⽔準で⽉を終えました。

《アジアの株式市場》
当⽉、アジア株式のパフォーマンスはまちまちでした。⽇本を除くアジア市場に使⽤される⼀般的な指数であるMSCIアジア（⽇本を除く、⽶ドル建て）指数は上昇して⽉を終えました。⾹港、中国の株式市場は堅調な地合いが継続し、プラスのリターンとなりましたが、韓国と台湾の株式市場は世界経済の軟化が響き、当⽉はアンダーパフォームとなりました。
⽶国ではインフレ率が⾼⽌まりし、⽶国連邦準備制度理事会（FRB）は0.75％の追加利上げに踏み切りました。これが世界的な景気後退の引き⾦になるのではないかという懸念が、資本市場、とりわけ⽶国市場の重しとなりました。世界的な経済成⻑の減速懸念、スマートフォン、テレビ、パソコン、その他家電製品に対する需要の鈍化が、テクノロジーセクターに影を落としました。台湾と韓国の半導体セクターはこうした需要動向の影響を受けやすいことから、パフォーマンスが低調でした。
⼀⽅、中国と⾹港の株式市場では年初来の調整局⾯からの反発が当⽉に⼊っても続きました。経済活動が再開されたこと、政府が景気刺激策を講じていること、⽶国の中国製品に対する関税の引き下げが取り沙汰されていることから、投資家⼼理が改善した形です。中でも⾃動⾞、インターネット、バイオテック関連のグロース銘柄や観光、外⾷、⾷品・飲料などの消費関連銘柄が堅調に推移しました。

ファンドの運⽤状況
当ファンドでは最近、東京海上ホールディングスへの新規投資を⾏いました。
東京海上ホールディングスは、1879年に⽇本初の損害保険会社として創業しました。同社は国内のメガ損保グループ3社のなかでも最⼤⼿であり、保険引受事業の収益性を⽰すコンバインドレシオも安定して業界トップ⽔準にあります。
当ファンドでは、同社への投資によって株主が得られるリターンとして年率⼀桁後半から10％前後が⻑期間にわたって期待できると考え、投資を⾏いました。この「年率⼀桁後半から10％前後」の期待リターンは、当ファンドで組み⼊れている⾼成⻑銘柄群の期待リター
ンと遜⾊ない⽔準ですが、両者のリターンの源泉には⼤きな違いがあると考えています。⾼成⻑銘柄群の株価押し上げ要因は、年率⼀桁後半から10％前後が⾒込まれるビジネスそのものの利益成⻑率に主に依存しています。例えば、毎年事業利益が10％成⻑すると株価が10％上昇する、といった具合です。そして配当利回りは相対的に低く、⾃社株買い・消却による⼀株当たり利益の押し上げ要
因は⼩さいのが特徴です。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

7 / 20スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

⼀⽅、東京海上ホールディングスは、ビジネス全体の利益成⻑率⾒通しこそ年率⼀桁前半から半ばとやや低めですが、相対的に配当利回りが⾼く、継続的な⾃社株買い・消却による⼀株当たり利益の押し上げ要因が⼤きいのが特徴です。後述するように、これら3つの要因（利益成⻑率、⾃社株買い、配当利回り）を合計すると「⼀桁後半から10％前後」が年率期待リターンとなります。PER（株価収益率）などでみた株価指標も現在の⽇本の株式市場平均に⽐べ安く、バリュエーションの切り下がりリスクも⼩さいと判断しています*1。
＊1 会計上の当期純利益をベースとしたPERでみても13倍程度、同社が経営指標としている修正純利益*2をベースとするとPER10倍程度と割安にとどまります。
＊2 修正純利益とは当期純利益に、保険ビジネス特有の異常危険準備⾦、危険準備⾦、価格変動準備⾦などの年度繰⼊額を⾜し戻したうえ、企業
買収に伴って発⽣する無形固定資産の定期償却額やその他評価性引当⾦を⾜し戻すことで計算されるキャッシュフロー利益に近い概念です。損保各社が使っている同利益指標は、より適正な資本効率（修正ROE）を⽰したり、配当原資を計算する根拠になっています。

（⻑期で魅⼒的なビジネス）
同社が展開する損保ビジネスは、海外での成⻑余地が膨⼤にあること、また成熟化している⽇本国内では⾼⽔準で安定した利益が⽣み出されていることから、「魅⼒的なビジネス」であると当ファンドでは考えております。同社が経営指標として重視する修正ROEは12.7％（2022年3⽉期実績。会計上のROEでみても10.9％）と、資本収益性も⽇本企業の平均を上回っています。
⽇本国内における損保産業は⾃動⾞保険、⽕災保険ともに広く普及している結果成熟化が進んでおり、⾼い成⻑性を求めるのは難しい環境にあると考えます。しかし同社は海外の保険会社買収により、平均して年率⼀桁半ばの利益成⻑率をこれまで実現しています。
この買収戦略を可能にしているのが、過去20年でメガ損保3グループを中⼼に進んだ国内業界再編による市場寡占化（＝⾼い参⼊障壁）と、豊富な含み益を持つ政策保有株の存在です。寡占化によって国内市場で潤沢な利益が⽣み出されるようになったことに加え、以前は⾮効率な⾦融資産と⾒なされていた政策保有株も、今⽇では売却資⾦化によって戦略的活⽤が可能となりました。政策
保有株は、世界的にも珍しい⽇本のメガ損保独⾃の競争優位性となっています。同社の政策保有株の規模は、今⽇現在でも時価2.4兆円程度に上ります。このうち、毎年の売却資⾦額は年1,000億円規模です。
⽣み出されたこれらの資⾦は、海外企業の買収だけでなく、継続的な⾃社株買いにも活⽤されます。会計上、政策保有株の未実現
利益の変動は貸借対照表の純資産の部（その他有価証券評価差額⾦）に反映されますが、⽇本の株式市場が好調な場合、未実現利益の拡⼤によって当期純利益の増⼤を伴わずに純資産が膨れ上がることを意味します。同社は政策保有株の売却資⾦を⾃社株買いにまわすことで、分⺟である資本⾯からもROEを⾼めることが可能なポジションにあると考えます。
⾃社株買い・消却によるメリットは、⼀株当たり利益の引き上げにもつながります。同社の中期経営計画の主要な⽬標は「修正純利益CAGR（年平均成⻑率）＋3〜7％」ですが、継続的に⾃社株買い・消却を進めることで、「⼀株当たりの分け前」が増えることになります。過去の実績を鑑みると、今後も⼀株当たり利益の伸び率は、当期純利益全体の成⻑率よりも1.5〜2.5％程度⾼くなることが予想されます。従って、持続性のある⼀株当たりの利益成⻑率⾒通しは保守的に⾒ても⼀桁半ばから後半とみなすことができると考えます。同社の⾃社株買いは2017年3⽉期以降、少ない時でも年500億円、多い時で年1,500億円実施しています。
このように同社は、会社の利益全体を引き上げる効果がある海外買収案件が⾒つかればM&Aに、なければ⼀株当たり利益を引き上げる効果がある⾃社株買いに資⾦を活⽤することで、最適な資本配分を⾏っているのです。当然、⾃社株買いも⾃社の株価⽔準が割安であるかどうかが実施の判断基準となります。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

8 / 20スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

さらに同社は成⻑投資に資⾦を振り向けてもなお、潤沢なキャッシュフローが⼿元に残るため、配当性向の継続的な引上げも⾏っています（2017年3⽉期実績︓配当性向36％、⼀株当たり配当⾦140円、2023年3⽉期計画︓同50％弱程度、同300円）。現在の中期経営計画における2024年3⽉期の配当性向⽬標は50％です。2022年6⽉末時点の株価だと配当利回りは4％前後になるため、同社株を保有することによる期待リターンは下記の通り年率⼀桁後半から10％前後となると考えます。
修正当期純利益の年間成⻑率⻑期⾒通し 3.0％〜7.0％*3
⾃社株買い・消却による⼀株当たり利益の押し上げ効果 1.5％〜2.5％
配当利回り 3.5％〜4.5％*4―――――――――――――――――――――――――――――
株主としての期待リターン合計 8.0％〜10.0％超＊3,4 株主への配当は当期純利益から⽀払われますが、当期純利益の伸び率はビジネスの本源的価値（将来ビジネスから⽣み出されるキャッシュフ
ローの総合計を現在価値に割り戻したもの）の伸び率として捉えられます。

なお、この年率期待リターンは毎年確実に得られるものではありません。損保ビジネスは、予期しなかった⾃然災害などの発⽣により単年度の業績は⼤きく変動するためです。しかし、⻑期的には上記理由により、息の⻑い成⻑が可能であるというのが当ファンドの⾒解です。
以下、同社の国内事業と海外事業についての概要を説明します。
（国内事業）
国内の損保市場はメガ損保3社でシェア約9割という寡占市場です。国内市場は先細りと⾔われながらも、損害保険料は主⼒の⾃動⾞保険での安定した増収に加え、近年の多様化・複雑化する企業のリスクに対応する新種保険が牽引し、増加を続けています。
損保会社にとって最も構成⽐が⼤きい⾃動⾞保険は安定して⿊字基調にありますが、⽕災保険は業界全体として近年⾚字が続いているため、現在は保険料引き上げによる収益性改善を業界全体で取り組んでいます。同社の2012年度から2021年度の10年平均のコンバインドレシオは90％台前半と、⾼い収益性を誇っています。
（海外事業）
同社は過去20年近くにわたって、保険事業のリスクをグローバルで分散することを⽬的に、⽇本の⾃然災害リスクと相関の低い海外保険事業を拡⼤してきた経緯があります。特に2008年以降企業買収を積極化しており、2022年3⽉期実績では修正純利益の4割程
度が海外事業によってもたらされています。
<東京海上ホールディングスの主な買収案件>
Kiln社（英国）︓2008年3⽉買収（約1,060億円）
Philadelphia Insurance Companies社（⽶国）︓2008年12⽉買収（約4,987億円）
Delphi社（⽶国）︓2012年5⽉買収（約2,050億円）
HCC社（⽶国）︓2015年10⽉買収（約9,400億円）
Pure社（⽶国）︓2020年2⽉買収（約3,255億円）（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

9 / 20スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

同社海外事業の事業別利益のうち、およそ8割は世界最⼤の保険市場である⽶国です。同社のM&Aにおける基本戦略は⼀般的な⾃動⾞保険や⽕災保険ではなく、賠償責任保険、医療保険といったニッチな市場に特化し⾼収益をあげているスペシャルティ保険の分野（既存事業との顧客層や商品の重複が少ない会社）、また新興国では市場拡⼤黎明期で成⻑率の⾼い個⼈向け保険を対象としています。⽶国の損害保険市場規模は2019年で約201兆円と⽇本の10倍以上あり、同社を含む⽇本勢によるM&Aでの成⻑
余地は⼤きいと⾔えるでしょう。また同社は海外経営の特徴として、買収先の現地経営陣に⾃主性を持たせる「連邦型経営」を標榜しています。
（ICICI Lombard）
同じく損保ビジネスを⼿掛けるインドの⺠間損保会社ICICI Lombardは、2022年4⽉下旬に2022年3⽉期通期決算を発表しています。
同社は2001年に設⽴されたインドの⺠間損保会社最⼤⼿で⾃動⾞保険、医療保険、⽕災保険などを⼿掛けています。インドには30社以上の⺠間損保会社がありますが、同社は最古参かつ最⼤⼿企業です。保険契約者に対する迅速なサービスや、テクノロジーを活⽤した保険業務の⾃動化・効率化など先進的な取り組みで⾼評価を得ています。保険ビジネスは装置産業であるため、業界最⼤⼿であることは強⼒な武器となります。2017年の上場以来、当ファンドが投資をする際に重視している指標であるROE（株主資本利益率）は安定して⾼⽔準を維持しています。即ち、株主の持ち分である純資産の増加スピードが⽇本の平均的な上場企業に⽐べて極めて速いということです。
損保ビジネスの収益性を分析する際には、保険引受収益と運⽤収益に分けることができます。保険引受収益は、顧客から得られる
年間保険料収⼊全体が、年間営業経費と保険⾦請求時に払い出される年間保険⾦の合計額を上回れば⿊字であり、逆の場合は⾚字となります。⼀⽅、運⽤収益は保険料として顧客から受け取ったおカネを、⾦融市場で運⽤することによって得られる収益です。後⽇保険⾦として払い出しが発⽣するまで保険会社には保険料が滞留しますが、これはフロートと呼ばれ、保険会社にとって重要な運⽤資⾦源です。
⼀般的に損保業界では、保険引受収益と運⽤収益両⽅において利益を出すのが理想とされていますが、同社の場合は保険引受収益が⼀貫して損益トントンであり、ほぼ全ての利益は運⽤収益から⽣み出されているのが特徴です。これはインドの損保業界全体に⾔えることです。⽶国などの先進諸国では損保会社の保険引受収益が低位であることは、保険引き受け能⼒の低さや営業経費の⾼⽌まりに要因があるとしてマイナスに捉えられがちですが、インドの場合はこのような⾒⽅が必ずしも成⽴しないというのが当ファンドの考えです。
理由は損保業界最⼤⼿である同社が、保険引受収益を意図的に⾚字ギリギリの⽔準に抑えていることが背景にあります。
なぜこのような戦略をとるのでしょうか︖ 事業規模や知名度で圧倒的に優位な同社の引受収益が損益トントンであるということは、同業の競合企業が保険引受事業で利益を⽣み出そうとしても⾮常に困難になるからです。これが競合企業の躍進を阻む機能を果たしているのです。⾔い換えれば、同社は保険引受事業の収益性をあえて犠牲にすることで、参⼊障壁を築いていると⾔えます。
では運⽤収益だけで同社の現在の利益⽔準、および今後の⾒通しは⼗分と⾔えるのでしょうか︖ 実は、同社は運⽤収益だけで⼗分に⾼い資本収益性と成⻑性を維持することが可能です。インドの場合は、保険料の⽀払いから、事故が起きた場合に保険⾦が払い出されるまでの時間が⾮常に⻑いことで有名です。この期間、保険会社はフロートを⾦融市場で運⽤することで収益を上げ続けることができます。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

10 / 20

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

運⽤収益だけに依存した収益構造が持続可能かについては、１）債券の満期保有を中⼼に⼿堅い運⽤が⾏われていること、２）インド国債（インド政府発⾏債券）や優良格付けの社債など低リスクの投資対象が中⼼であり、３）同国の債券⾦利の⽔準が先進諸国に⽐べて⾼いこと、などから⻑期⾒通しは良好です。
仮に債券市場が⾦利低下に⾒舞われた場合には運⽤収益は低下しますが、その場合は保険引受事業で引き受け基準を調整し、⿊字を⽣み出すことで全社利益の成⻑を維持できると思われます。業界のプライスリーダーだからこそ可能な戦略です。
2022年3⽉期通期決算は増収減益でした。保険料収⼊が179,769百万インド・ルピー（前年同期⽐28％増）と、AXA S.A.
社（フランス）のインドの損害保険事業であるBharti AXA社の買収効果もあり⼤幅増となりましたが、同影響を除いた実質ベースでも同5％増でした。⼀⽅、保険引受ビジネスの収益性を⽰すコンバインドレシオは従来の100％⽔準から109％へと悪化しました。これは新型コロナウイルスの感染拡⼤によって医療保険分野での損害率が⼀時的に上昇したことに加え、買収先であるBharti AXA社のコンバインドレシオが120％と相対的に⾼く、新規連結化されたことで同指標が押し上げられてしまったためだと考えられます。但し、今後統合が進むことでICICI Lombardがターゲットとする100％⽔準に収れんしていくことが予想されます。なお業界全体と⽐べた同社のコンバインドレシオは引き続き平均を下回っており、同社を中⼼とする最⼤⼿がプライスリーダーとして他社を寄せ付けない競争優位性を維持していることが確認できます。
コンバインドレシオが100％超に悪化したことで保険引受事業は⾚字でしたが、運⽤収益は着実に拡⼤したことで、同社全体としては当期利益が12,710百万インド・ルピーと前年同期⽐で14％の減益にとどまり、ROE（株主資本利益率）も15％（前年度実績22％）と⾼⽔準を維持しました。
2023年3⽉期については、新型コロナウイルスの感染拡⼤が収束に向かうなか、新⾞販売が持ち直し⾃動⾞保険ビジネスの新規契約増が⾒込めること、⾃動⾞保険のうち賠償責任保険値上げの浸透が予想されること、医療保険の継続的な新規契約数の増加、損害率改善が⾒込まれること、インド国内の旺盛なインフラ投資に伴う⽕災保険ビジネスの伸びが⾒込まれることなどから、視界は良好であると当ファンドでは考えております。すでに業績が反転している兆候として、直近2022年3⽉期第4四半期決算では保険料収⼊が前年同期⽐40％増、買収効果を除いた実質ベースでも業界平均並みの同11％増と増収ペースが回復傾向にあります。またコンバインド
レシオが103％まで改善している点もポジティブです。
＜「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり」の株式市場変動リスク低減について＞
当⽉、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）マーケットヘッジあり」は、株式市場の変動リスクの低減を図ることを⽬的として、投資する投資信託証券を通じて投資する株式の市場感応度（ベータ値）に応じて、投資する投資信託証券を通じて株価指数先物取引等の売建て額を調整しました。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

11 / 20

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

ファンドの⽬的･特⾊ファンドの⽬的「マーケットヘッジあり」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、⽇本を含むアジアの株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活⽤し、⽇本を含む投資対象国の株式
市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。
「マーケットヘッジなし」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、⽇本を含むアジアの株式に投資し、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。

ファンドの特⾊
当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運⽤を⾏います。なお、外国投資信託証券の組⼊れは原則として⾼位に保つことを基本とします。
1 ⽇本とアジアの株式の中から、『魅⼒的』と判断した銘柄に投資します。
◆ 『魅⼒的』な銘柄とは、⾼い技術⼒やブランド⼒があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成⻑していく⽇本とアジアの企業（新・国際優良企業）をいいます。
◆ 当ファンドは、「MSCI AC Asia Index（円ベース）※」の採⽤国及び地域の株式を中⼼に実質的に投資します。ただし、当該指数への追従を意図した運⽤は⾏いません。当ファンドの主要投資対象国は⽇本、中国、⾹港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インドネシアなどです。
※ 投資対象国の制度等により、上記投資対象国の株式へ投資ができない場合があります。
※ ⽇本やアジア地域に本社のある企業で⽇本やアジア地域以外の上場株式も投資対象に含まれます。
※ 全ての採⽤国及び地域に投資するとは限りません。また、主要投資対象国は今後変更される場合があります。
※ 株式のほか、株式に関連する資産として、投資信託証券、転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債、DR（預託証書）、新株引受権証券および新株予約権証券、ならびに株価もしくは株価指数に価格が連動する証券等に対して投資する場合があります。
※ 「MSCI AC Asia Index（円ベース）」は、MSCI Inc.が発表しているMSCI AC Asia Index（⽶ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。また、MSCI AC Asia Indexに関する著作権、知的財産権その他⼀切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運⽤成果等に関して⼀切責任を負うものではありません。
2 ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を⾏うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を⾏った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが⽣じた場合には、⼤きな損失が発⽣することがあります。
3 原則として短期的な銘柄の⼊れ替えは⾏わず、⻑期保有することを基本とします。
※ 実質的な組⼊外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いません。
4 「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の2つのファンドがあります。
「マーケットヘッジあり」
株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活⽤します。
「マーケットヘッジなし」
株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として⾏いません。
◆ ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は⼤きく3つ（運⽤固有の要因、その他の要因、株式市場要因）に分けられます。
◆ 「マーケットヘッジあり」では運⽤固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では3つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

12 / 20

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

投資リスク
基準価額の変動要因「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活⽤しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。
「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基
準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。

※ 各ファンド固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各ファンド共通事項です。
価格変動リスク当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組⼊れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
カントリーリスク
⼀般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により⾦融・証券市場が混乱して株式などの価格が⼤きく変動する可能性があり、基準価額が⼤きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と⽐較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが⾼いと考えられています。また、情報の開⽰などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を⼗分に確保できない場合があります。国有化、資産の収⽤、あるいは通貨の回⾦の制限等により、かかる国への投資はリスクを増⼤させることがあり、その結果、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
為替変動リスク当ファンドは、原則として為替ヘッジを⾏いませんので、投資対象国の通貨と⽇本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を⾏う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を⽣じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を⾏う⼀般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運⽤を⾏うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は⾮常に⼤きくなる可能性があります。
「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク
株式ヘッジに伴うリスク「マーケットヘッジあり」においては、実質的に⽇本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを⽬的として、株価指数先物取引等の売建てを⾏いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、⽇本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株価指数先物の価格上昇の寄与より⼩さい場合、または、組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価指数先物の価格下落の影響より⼤きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組⼊投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡⼤することがあります。
（次ページへ続く）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

13 / 20

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

投資リスク（続き）（前ページから続く）
信⽤リスク● 組⼊れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期⾦融商品は、発⾏体に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資⾦を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発⾏者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
● 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、組⼊投資信託証券を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を⾏った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが⽣じた場合には、⼤きな損失が発⽣することがあります。
その他の留意事項● システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコン
ピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、⼀時的に設定・解約等ができないこともあります。また、これらにより、⼀時的に当ファンドの運⽤⽅針に基づく運⽤ができなくなるリスクなどもあります。
● 法令・税制・会計⽅針などの変更に関する事項
当ファンドに適⽤される法令・税制・会計⽅針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、⾦融市場や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と⽐較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも⾼いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資⾏動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

14 / 20

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

投資リスク（続き）
その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
・ 収益分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の⽔準を⽰すものではありません。
収益分配は、計算期間に⽣じた収益を超えて⾏われる場合があります。
投資者の購⼊価額によっては、収益分配⾦の⼀部または全部が、実質的な元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
収益分配の⽀払いは、信託財産から⾏われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部⾨ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部⾨から独⽴した管理担当部⾨によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。
・ 委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組⼊資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを⾏います。
・ 取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

15 / 20

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

⼿続・⼿数料等
お申込みメモ
購⼊単位

販売会社が別に定める単位とします。

購⼊価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額とします。

購⼊代⾦

販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。

換⾦単位

販売会社が別に定める単位とします。

換⾦価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換⾦代⾦

原則として換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇⽬からお⽀払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社所定の事務⼿続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。

換⾦制限

信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。

スイッチング（乗換え）

販売会社によっては、「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」との間で、スイッチング（乗換え）ができます。

購⼊・換⾦
申込不可⽇

購⼊・換⾦申込受付の中⽌及び取消し
信託期間※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
販売会社の営業⽇であっても、以下に該当する⽇は、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
① ⾹港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇等② 上記①のほか、⼀部解約⾦の⽀払い等に⽀障を来すおそれがあるとして委託会社が定める⽇※ ただし、当ファンドの運営および受益者に与える影響を考慮して受付を⾏うことがあります。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購⼊・換⾦申込受付を取り消すことができます。
2029年8⽉27⽇まで（2019年10⽉15⽇設定）● 委託会社は、各ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券が存続しないこととなる場合は、この信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させます。

繰上償還● 委託会社は、各ファンドが次のいずれかに該当する場合には、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）することがあります。
・ 受益者のために有利であると認めるとき・ 受益権⼝数が30億⼝を下回った場合

決算⽇・ やむを得ない事情が発⽣したとき毎年2⽉27⽇および8⽉27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（次ページへ続く）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

16 / 20

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）
収益分配

年2回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を⾏わないこともあります。

信託⾦の限度額※ 販売会社との契約によっては、収益分配⾦の再投資が可能です。
各ファンドとも5,000億円を上限とします。

公告原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運⽤報告書

ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資⾮課税制度及び未成年者少額投資⾮課税制度の適⽤対象です。
税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

17 / 20

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤

購⼊時⼿数料

信託財産留保額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める⼿数料率を乗じて得た額とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊時⼿数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に対して0.15％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）

各ファンド

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率0.968％（税抜0.88％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
⽀払先

信託報酬
の配分

投資対象と
する外国投資
信託証券

実質的な
負担

監査費⽤
印刷費⽤

内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.15％ファンドの運⽤、開⽰書類等の作成、基準価額の算出等の対価

販売会社

年率0.70％

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務⼿続き等の対価

受託会社

年率0.03％ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等の対価「ＳＰＡＲＸ・⽇本アジア・ベスト・ピック・ファンド」における運⽤報
酬は純資産総額に対して年率0.80％程度。
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。

投資対象とする外国投資信託証券に係る信託財産の運⽤、基準価額の計算、運⽤財産の管理等の対価受益者が実質的にご負担いただく運⽤管理費⽤（信託報酬）の年率（概算）は年率1.768％程度（税込）となります。ただし、当該年率はあくまでも実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）の⽬安であり、ファンドにおける実際の当該ファンドの組⼊れ状況や純資産総額によっては、実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）は変動します。
監査費⽤、印刷費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計
算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、⽬論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤（次ページへ続く）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

18 / 20

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）

その他の費⽤・
⼿数料

投資対象ファンドの組⼊有価証券の売買の際に発⽣する売買委託⼿数料、信託事務の諸費⽤、外貨建資産の保管費⽤等を信託財産でご負担いただきます。
投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。
これらの費⽤は運⽤状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を⽰すことができません。
※ 組⼊有価証券の売買委託⼿数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う⼿数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該⼿数料等の合計額については、ファンドの購⼊⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

19 / 20

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（⽇本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

お客様向け資料
特化型

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年6⽉30⽇現在）

ファンドの関係法⼈について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加⼊協会）⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運⽤指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の⼀部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記⼀覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、⼀部解約請求の受付、⼀部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加⼊協会
販売会社

⼤和証券株式会社※

⾦融商品取引業者

登録番号

⽇本証券業
協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

関東財務局⻑（⾦商）第108号

〇

〇

〇

〇

※ ⼤和証券株式会社は、⼀般社団法⼈⽇本STO協会に加⼊しています。

お問い合わせ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電話番号
03-6711-9200（受付時間︓営業⽇9︓00〜17︓00）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■
当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

20 / 20