公益財団法人 若狭湾エネルギー研究センター
The Wakasa Wan Energy Research Center

研究年報
平成24年度 第15巻
Annual Report of the Wakasa Wan Energy Research Center
Vol.152012

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

―

目

次

―

1. はじめに6

2. 研究成果

7

2.1. 高エネルギービーム利用研究
2.1.1. 品種改良研究
2.1.1.1. 品種改良技術開発

77
7

2.1.1.1.1.

ペチュニア幼苗根端におけるγ-H2AX の X 線応答2.1.1.2. 植物・菌類の品種改良研究
2.1.1.2.1.

9

イオンビーム照射によるキチン分解能を有するパエニバチルス属細菌 FPU-7 株の変異育種

2.1.1.2.2.

イオンビームによる表面修飾を用いた、クラゲコラーゲンからなる再生医療用
培養基材の開発

2.1.1.2.3

7生物多様性を活用する植物改良新技術の開発- 生殖隔離への関与が予測される遺伝子の多様性について -

9
11
13

2.1.1.2.4.

イオンビームによる園芸植物の新品種開発

15

2.1.1.2.5.

花卉園芸植物へのイオンビーム照射による新品種の育成

152.1.1.2.6.

イオンビーム照射によるサボテン科植物の育種

162.1.1.2.7.

デンジソウ(Marsilea quadriflora)の無菌栽培

162.1.1.2.8.

タンパク質医薬の生産に汎く利用される工業用哺乳類細胞株の樹立

172.1.1.2.9.

イオンビーム照射によるエタノール発酵糸状菌変異株の構築

172.1.1.2.10.

イオンビームによる新規なバラの育種

182.1.1.2.11.

新規観賞用園芸植物の育種

182.1.1.2.12.

植物育種の効率化を目指した DNA マーカーの開発

19

2.1.1.2.13.

植物の個体・組織レベルでの長期保存に関する実用化試験

192.1.1.2.14.

植物の発芽・成長関連タンパク質の発現に及ぼす電界効果

202.1.1.2.15.

イオンビーム照射による白色腐朽菌高性能株の作出と、セルロース系バイオマス前処理への応用

2.1.1.2.16.

分子レベルでの制御機構の解明による簡便かつ高効率照射手法の確立

2.1.1.3. 植物工場関連技術開発

20
21
22

2.1.1.3.1.

植物工場等への太陽光集光装置の開発

22

2.1.1.3.2.

CO2 施肥技術の開発

23

2.1.1.3.3.

イオンビームによる機能性野菜の新品種育成と栽培システムの開発

24

2.1.1.3.4.

新規な光合成・光形態形成機構モデル搭載の植物工場用光制御システムの開発

24

2.1.1.3.5.

植物工場用エネルギーシステム実証研究

25－イオンビームによる植物工場用作物の新系統育成と工場生産法の確立－
2.1.2. 粒子線がん治療研究
2.1.2.1. 動的照射野形成法開発

26
26
1

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.2.2. 治療計画システム高度化研究
2.1.2.2.1.

27加速器中性子捕捉療法基礎研究－陽子線・ヘリウム線を用いた放射線脳壊死を有する動物モデルの構築－

27

2.1.2.2.2.

治療計画システム高度化研究

27

2.1.2.2.3.

粒子線治療における品質保証技術の開発

28

2.1.2.2.4.

中性子イメージング技術開発の基礎検討

28

2.1.2.3. 粒子線作用の素過程の解明

292.1.2.3.1.

陽子線による細胞へのダメージ評価による照射線量の適正化研究

29

2.1.2.3.2.

粒子線に対する生体内の作用機序の解明

30

2.1.2.3.3.

放射線がん治療における陽子線特異的細胞応答の機構解明

30

2.1.2.3.4.

細胞質への照射によって誘導される細胞応答の解析

31

2.1.2.4. その他の粒子線がん治療研究

32

2.1.2.4.1.

陽子線がん治療臨床研究

32

2.1.2.4.2.

医療用加速器施設構造材の放射化低減に関する研究

32

2.1.3. ビーム発生分析評価技術開発
2.1.3.1. 加速器分析技術開発

33
33

2.1.3.1.1.

フッ化物含有歯磨剤およびフッ素洗口における歯質へのフッ素取り込み

33

2.1.3.1.2.

核共鳴を伴う He 後方散乱を利用した注入炭素イオンの深さ方向濃度分布の評価

352.1.3.1.3.

鋳型フリー水熱中有機無機変換合成法による窒化炭素系ナノチューブ材料の開発と組成分析および光触媒・水素吸蔵特性

372.1.3.1.4.

薄膜分析のための重イオン RBS 法の開発

39

2.1.3.1.5.

ヘリウムビーム入射による窒素弾性反跳断面積の測定

402.1.3.1.6.

ダイヤモンド状炭素膜のアルゴン中加熱による耐熱特性の調査

412.1.3.1.7.

飛行時間弾性反跳粒子検出（TOF-ERDA）法による水素化物薄膜の分析

422.1.3.1.8.

PIXE/PIGE 用フッ素標準試料の評価

422.1.3.1.9.

イオン注入と局所加熱の組み合わせによる表面ナノ加工法の開発

43

2.1.3.1.10.

μ-PIXE による茶葉中のマンガン分布測定

432.1.3.1.11.

組成分析と画像撮影機能を持つ可搬型 X 線分析装置の開発

44

2.1.3.2. 材料照射損傷評価技術開発

45

2.1.3.2.1.

宇宙線照射を模擬した鉱物へのイオン照射実験

452.1.3.2.2.

加速器を用いた原子炉構造材評価（原子炉構造材料劣化評価）

47

2.1.3.2.3.

酸化亜鉛系電子デバイスの耐放射線特性に関する研究

49

2.1.3.2.4.

イオンおよび中性子照射したナノ結晶材料における粒界近傍の照射損傷

492.1.3.2.5.

原子炉燃料模擬物質の照射損傷評価法の開発

50

2.1.3.2.6.

宇宙船搭載用放射線検出器の開発

50

2.1.3.3. 加速器運転技術の高度化

51

2.1.3.3.1.

若狭湾エネルギー研究センター加速器施設の現状

51

2.1.3.3.2.

超伝導加速器を用いた陽電子ビーム発生法に関する研究

532若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.3.3.

実用型加速器の開発

54

2.1.3.3.4.

シンクロトロン加速高周波ビームフィードバックシステムの開発

55

2.1.3.3.5.

地球温暖化ＳＦ６ガスの完全回収装置の実用化

57

2.2. エネルギー開発研究2.2.1. エネルギー・環境材料開発
2.2.1.1. レーザー利用技術開発

58
58
58

2.2.1.1.1.

ステンレス鋼材のレーザー切断試験に関わる計測業務

58

2.2.1.1.2.

発電炉のためのレーザー除染機の実用化

60

2.2.1.1.3.

ロボットレーザー除染機の開発

61

2.2.1.1.4.

発電用原子炉の内部構造物を対象としたレーザー切断技術

62

2.2.1.1.5.

水中におけるレーザー厚物鋼材切断時の発生物挙動影響試験

632.2.1.1.6.

レーザー駆動粒子線治療装置実用化に関する基礎研究

64

2.2.1.1.7.

コンクリートのレーザー照射挙動試験

642.2.1.2. 次世代半導体製造技術開発

65

2.2.1.2.1.

半導体鉄シリサイド薄膜創製研究

65

2.2.1.2.2.

高エネルギー重イオン照射によるシリサイド半導体中へのナノ金属相作製

65

2.2.1.2.3.

イオンビームを用いた新物質創製研究

66

2.2.1.2.4.

半導体 Ba1-x SrxSi2 の結晶成長と薄膜太陽電池への応用研究

66

2.2.1.2.5.

ナノ欠陥を利用した機能性ヘテロ界面の創製

67

2.2.1.3. 極微小駆動材料開発

682.2.1.3.1.

磁性薄膜永久磁石の開発研究

68

2.2.1.3.2.

高分子薄膜アクチュエータの創製

70

2.2.1.3.3.

イオンビームによる高分子・化学系アクチュエータのパターン化
複合電極材の創製と応用

2.2.1.3.4.

50 keV の Ar イオンを高温照射した FeRh の磁気的特性

2.2.2. エネルギー有効利用研究
2.2.2.1. 太陽熱等利用技術開発

70
71
72
72

2.2.2.1.1.

太陽炉と太陽熱エネルギー利用研究72

2.2.2.1.2.

太陽炉を用いたもみ殻に含まれるシリコンの高温抽出技術活用研究

73

2.2.2.1.3.

気泡駆動型循環式ヒートパイプによる熱輸送

752.2.2.2. 無機酸化物光機能材料開発

76

2.2.2.2.1.

無機酸化物光機能材料の開発

76

2.2.2.2.2.

二酸化炭素の光還元による固定化と有用物質生産

762.2.2.3. バイオ応用環境技術開発

77

2.2.2.3.1.

ため池におけるアブラナの水面栽培試験

77

2.2.2.3.2.

微生物を用いた水質浄化研究

782.2.2.3.3.

活性汚泥からのリン資源回収に用いる微生物の研究開発

78

3若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.2.4. バイオマスエネルギー技術開発
2.2.2.4.1.

79バイオマスエネルギー技術開発研究

79

2.2.3. 原子力関連先端技術開発
2.2.3.1. 若狭湾海洋環境モニタリング研究2.2.3.1.1.

8080

若狭湾における海洋環境への影響予測モデル等に関する調査研究

2.2.3.2. 原子力応用技術開発

80
81

2.2.3.2.1.

環境中における線源位置探査解析手法の現場適用試験

81

2.2.3.2.2.

セメント工場における「放射線計測」に関する研究

82

2.2.3.2.3.

産業用ゴミ焼却炉を用いた放射性セシウム汚染土壌の減容除染システムの検討

83

2.2.3.2.4.

放射線源評価手法開発

85

2.2.3.2.5.

高純度金属の創製研究

85

2.2.3.2.6.

レアメタルフリー・高強靭性チタン材の開発とその応用

86

2.2.3.2.7.

放射線測定技術開発

86

2.2.3.2.8.

福島第一原発周辺の井戸水分析

87

2.2.3.2.9.

原子レベルでの局所構造解析によるチタン中の軽元素の同定

87

2.2.3.2.10.

基礎架台コンクリート等への放射性物質等の浸透性に係る検討

88

2.2.3.2.11.

多孔性金属を用いたベータ線検出技術開発

88

2.2.3.2.12.

減容安定化処理したイオン交換樹脂の均質・均一固化体政策技術調査

89

2.2.3.3. 科学機器利用技術開発

90

2.2.3.3.1.

BN 膜の切削工具への応用

902.2.3.3.2.

アルミナゾルの粒径・形状制御技術の研究

90

2.2.3.3.3.

透過型電子顕微鏡を用いた金属ナノ結晶の構造安定性に関する研究

91

2.2.3.3.4.

電池用材料の物性及び電気化学的評価・解析

91

2.2.3.3.5.

金属ガラスへのイオン注入法の研究

92

2.2.3.3.6.

走査透過型電子顕微鏡(STEM)による局所分析と最新試料作製技術

92

2.2.3.3.7.

摩擦を利用したナノ結晶微細構造表面膜の創製と評価

93

2.2.3.3.8.

透過型電子顕微鏡(TEM)による繊維内部構造の観察技術確立

93

2.2.3.3.9.

ケラチン繊維の微細構造解析ならびに成分解析

942.2.3.3.10.

リアルナノ・サブナノ・原子スケール分析を目指した光電子分光
及び光吸収分光法の確立

94

2.2.3.3.11.

透過型電子顕微鏡による生物及び繊維内部構造の観察技術の確立

95

2.2.3.3.12.

パルマ藻類のバイオシリカ細胞構築メカニズムの可視化

95

2.2.3.3.13.

不純物添加酸化チタン薄膜のナノ構造解明による高性能光機能材料の開発

96

2.2.3.3.14.

ナノめっき法による電子材料の微細構造評価

96

2.2.3.3.15.

ウェットプロセスによるシリコンインタポーザ形成技術の開発

97

2.2.3.3.16.

高分子材料表面に形成されためっき膜の成分及び微細構造に関する研究

97

2.2.3.3.17.

銅基板状の自己集合膜の表面分析

98

2.2.3.3.18.

イオンビーム手法を用いて室温形成されたナノ材料の精密構造解析

98

2.2.3.3.19.

高速重イオン・レーザー複合照射による金属ナノ構造体の創製研究

99

2.2.3.3.20.

新規超伝導体の高エネルギー重イオン照射による微細構造評価

99

4若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.21.

ダイヤモンド状炭素膜の微細構造解析および制御技術の確立

100

2.2.3.3.22.

負イオン注入法により形成したナノ粒子酸化物複合材料の創製に関する研究

100

3. 外部発表、特許、品種登録
3.1. 外部発表
3.2. 特許
3.3. 品種登録

101
101
110
110

5

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

1. はじめに
若狭湾エネルギー研究センターは平成 25 年 4 月にこれまでの財団法人より公益財団法人に移行し、引き続き高エネルギービーム利用研究やエネルギー開発研究の研究開発、技術・研究支援や新事業創出・人材育成支援などの産業支援を行ってきました。
平成２２年度からは、「研究開発」と「産業支援」を２本の柱とした第３期中期事業計画（平成２２年度～２６年度）のもとで事業を推進しています。前者の研究開発に関しては研究開発部が、後者の産業支援に関しては企画
支援広報部、産業育成部および福井県国際原子力人材育成センターが担当し、当センター一丸となって第３期中期事業計画を進めています。
平成 24 年度においては、研究開発部は生物資源グループ、粒子線医療研究グループ、エネルギー材料グ
ループ、エネルギー開発グループ、加速器グループの 5 つのグループより構成され、品種改良、粒子線がん治療、ビーム発生分析評価、エネルギー・環境材料、エネルギー有効利用、原子力関連先端技術などの研究を推進してきました。また、研究開発では、これまで培ってきたさまざまな研究の成果を実用化に向けた研究に発展させ、地域の産業振興や活性化に向けてその成果を展開すると共に、海外を含めた研究機関などとの共同研究や研究者交流を通じて研究能力の向上を図ってきました。
本書は、平成２４年度に当センターの研究開発部で行われた研究成果をまとめた研究成果報告集（研究年報）です。平成２４年度には、当センターの中核設備であるタンデムおよびシンクロトロン加速器からのイオンビームを用いた高エネルギービーム利用研究と低炭素社会の実現に向けて注目されるエネルギー、環境材料、太陽・生物等の自然エネルギーおよび原子力の応用技術に関するエネルギー研究開発を行ってきました。また、特記事項として、一昨年の東日本大震災によって被害にあった福島原子力発電所事故に対応するための当センターのプロジェクトに、若狭湾における海洋環境モニタリングシステム等に関する調査研究や原子炉の放射能汚染物を除去するためのレーザー除染機の開発などがあります。

原子力利用に関する環境は、依然として厳しい状況ではありますが、我が国のエネルギー源としての重要性を認識し、安全と安心な運用のために更なる基礎的・応用的研究と開発が望まれています。
平成２４年度においても、当センターにおいて活発な研究活動を推進することができましたことは、単に皆様方のご支援とご指導によるものであり、厚く御礼を申し上げます。職員一同、これまで以上の努力を重ね、より高度な研究開発とその成果の産業・社会への還元を目指していく所存ですので、皆様方の、今後一層のご支援とご鞭撻のほどをよろしくお願い申し上げます。

平成２５年１０月
公益財団法人 若狭湾エネルギー研究センター
所長

6

中嶋 英雄

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2. 研究成果
2.1. 高エネルギービーム利用研究
2.1.1. 品種改良研究
2.1.1.1. 品種改良技術開発
2.1.1.1.1.
ペチュニア幼苗根端におけるγ-H2AX の X 線応答Response of γ-H2AX against X-ray irradiation in root tips of Petunia seedlings
高城啓一*1
Keiichi TAKAGIAbstract
Antibody raised against Arabidopsis γ -H2AX (anti- γ -AtH2AX) recognized that of Petunia.
Immunofluorescence of anti-γ-AtH2AX in Petunia root tips increased with increasing irradiation dose. The
fluorescent intensity of that was much stronger than that in Arabidopsis root tips at the same dose.
要約
シロイヌナズナのγ-H2AX（抗γ-AtH2AX）に対して作製した抗体は、ペチュニアのγ-H2AX を認識した。
ペチュニアの根端において、抗γ-AtH2AX の蛍光は、照射線量の増加につれて増加した。その蛍光強度は、同一線量におけるシロイヌナズナ根端の蛍光強度よりもはるかに強かった。
Ⅰ. 緒言
ヒストン H2 のサブタイプである H2AX は、DNA に二本鎖損傷が形成されると ATM（血管拡張性運動失調症
原因遺伝子）等の影響により、カルボキシ末端部のセリン残基がリン酸化を受ける（リン酸化を受けた H2AX はγ-H2AX と呼ばれる）1)。これまでに、シロイヌナズナのカルボキシ末端リン酸化 H2AX 抗体（抗γ-AtH2AX 抗体）を作製しシロイヌナズナで X 線放射線等に対する反応を確認してきた。
H2AX の構造は、生物間で非常によく保存されており、ヒトのγ-H2AX に対して作製された抗体は、線虫やショウジョウバエなど広い範囲でγ-H2AX を認識することがわかっている 2)。そこで、本報告では、抗γ-AtH2AXの、異なる植物種であるペチュニアに対する適用を試み、この抗体がペチュニアのγ-H2AX を認識するかどうか確認した。その結果、この抗体はペチュニア根端のγ-H2AX を認識し、線量や放射線感受性に対応した反応を示すことがわかった。
Ⅱ. 材料と方法
実 験 材 料 に は、 1/2 MS-2 ％ ショ 糖 0.3％ ゲランガムから成る培地上に無菌播種し、6 日目のペチュニア（ Petunia x
hybridas）幼苗を用いた。
このペチュニア幼苗を、X 線照射装置（MBR-1520R-3、日立メディコ）を用いてX 線照射（実効エネルギー 48 keV、線量率 ca. 2 Gy/min）を行い、30 分後に 4％パラホルムアルデヒドで固定した。固定した幼苗の根端は、Sauer らの方法 3)を改変したホールマウント法を用いて免疫染色を行った。一次抗体には、抗γ-AtH2AX
ウサギポリクローナル抗体（シグマジェノミ
クス）を用いた。核染色には、K4 ジメチル
ヒストン H3 マウスモノクローナル抗体（抗図 1. ペチュニア幼苗根端における抗γ-AtH2AX 蛍光*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

7

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）e2）を用いた。二次抗体として、抗ウサギγグロブリン-Alexa Fluor488（Molecular Probes 社）、および抗マウスγグロブリン-Alexa Fluor647（Molecular Probes 社）を用いた。細胞の観察には、共焦点レーザー顕微鏡 （FV300、オリンパス）を用いた。
Ⅲ. 結果と考察
図 1 に、X 線 0 Gy, 5 Gy, および 20 Gy 照射時のペチュニア幼苗根端における抗γ-AtH2AX 蛍光を示す。
非照射ペチュニア幼苗根端では、γ-AtH2AX の蛍光は殆ど見られなかった。X 線を 5 Gy 照射すると核上に明確な抗γ-AtH2AX に対する蛍光が現れた。照射線量を 20 Gy に増加させると、抗γ-AtH2AX 蛍光は増大した。このことから、抗γ-AtH2AX は、ペチュニアのγ-H2AX を認識しているものと考えられた。この結果は、植物の H2AX リン酸化部位の構造が、動物で見られたのと同様に、お互いに非常に類似した構造を持つことを示唆している。科をまたぐ植物間で、同一の抗体が使用可能であったことから、この抗体は、広範な植物に対して適用可能であることが予想される。根端組織中では、特に始原細胞が分布すると想定される領域で強い蛍光が見られた。
図 2 に、シロイヌナズナ、および
ペチュニアの幼苗根端における、同一線量照射時の抗γ-AtH2AX
蛍光を示す。同一線量（5 Gy）において、ペチュニア幼苗根端における抗γ-AtH2AX と、シロイヌナ
ズナ幼苗根端における抗γAtH2AX 蛍光を比較すると、ペチ
ュニア幼苗根端では、明らかにシロイヌナズナ幼苗根端における抗γ-AtH2AX よりも顕著に強い蛍光が観察された。
X 線に対する X 線感受性を比較した場合、ペチュニアは 50 Gy
でほぼすべての個体が死滅する
が、シロイヌナズナでは、200 Gy
照射でも 100%致死には至らない（データを示さず）。γ-H2AX の X
線照射に対する反応は、同一線量において、ペチュニア幼苗根端でより多くの DNA 二本鎖損傷が形成されることを示唆している。従って、同一線量において、より多くの
DNA 二本鎖損傷形成が生じること
図 2. シロイヌナズナ、ペチュニア幼苗根端が、ペチュニアがシロイヌナズナよにおける抗γ-AtH2AX 蛍光の比較りも高い X 線感受性を示す原因の一端となっているのではないかと考えられた。
参考文献
１） E.P. Rogakou, D.R. Pilch et al. : J. Biol. Chem., 273, 5858, (1998)
２） E.P. Rogakou, C. Boon et al. : J. Cell Biol., 146, 905, (1999)
３） M. Sauer, T. Paciorek et al. :Nature Method., 1, 98 (2006)8若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.2. 植物・菌類の品種改良研究
2.1.1.2.1.
イオンビーム照射によるキチン分解能を有するパエニバチルス属細菌 FPU-7 株の変異育種
Mutation breeding of the chitinolytic bacterium Paenibacillus sp. FPU-7 by ion beam irradiation
木元久*1、高城啓一*2、畑下昌範*2
Hisashi KIMOTO, Keiichi TAKAGI and Masanori HATASHITA
Abstract
We tried to improve a microbe for producing N-acetyl-glucosamine (NAG) from chitin by mutation breeding
using ionizing radiation as a mutagen, and obtained a mutant strain which reveals 70-folds higher yield of NAG
in compared with a wild strain.
要約
我々は、キチンから N-アセチルグルコサミンを生産するための細菌について、電離放射線を用いた突然変異育種を試み、野生株の 70 倍の N-アセチルグルコサミン収量を示す変異株を得ることができた。
Ⅰ. 緒言
我々は、カニ殻等に含まれるキチンを有効利用するため方法として、キチンの分解産物である N-アセチルグ
ルコサミン（NAG）を、危険性や副産物の少ない生物学的な手法で効率良く生産することを考えている。このために、キチンを直接分解することができる細菌 Paenibacillus sp. FPU-7 株に対し、イオンビーム照射を用いてNAG の細胞内取り込み系を破壊した変異株（NAG 代謝欠損株）を作出する事による NAG 生産効率の向上を試みてきた。しかしながら、得られた NAG 代謝欠損株は、同時にキチン分解能力も低下しており、十分な生産効率の向上には至らなかった。
そこで本報告では、これまでに作出した NAG 代謝欠損株にさらに電離放射線を照射することにより、キチン分解能力が向上した変異株の獲得を目指した。その際の選抜戦略として、特定の酵素のみの生産力向上を狙うのではなく、タンパク質合成系が変異した株を選抜目標に置いた。その結果、FPU-7 野生株の 70 倍の NAG 収量を示す変異株の作出に成功した。
Ⅱ. 材料と方法
変異を導入する出発材料として、Paenibacillus sp. FPU-7 の NAG 代謝欠損株を用いた。突然変異導入については、X 線照射装置 （MBR-1520R-3, 日立メディコ）を用いた。X 線の実効エネルギーは 48 keV、照射線量
は、100 Gy であった。照射は、液体培地中に懸濁した菌に対して行い、照射後に固形培地上に播種して選抜試験を行った。
タンパク質合成系の変異株を得るための変異体選抜は、細菌タンパク質合成系阻害剤であるストレプトマイシ
ンを含む固体培地（100 µg/ml streptomycin, 1％ Bonito extract，0.5％ NaCl, 3.0％ chitin powder, 1.2％ agar,
pH7.5)を用いて行った。
Ⅲ. 結果と考察
本研究では、キチン分解酵素のみの合成能向上ではなく、タンパク質合成系全体の変異によるキチン分解効率、NAG 収量の向上を目指した。これは、分解酵素そのものを標的にした選抜では、多数の菌体を効率よく選抜することが難しいこと、キチン分解に関与する酵素が複数(7 種)あること、および育種出発点である NAG 代謝
欠損株が増殖能も低下しており、分解酵素の合成能向上のみでは生産性を向上できない可能性があるという理由による。リボゾームに作用するタンパク合成阻害剤を利用して抗生物質や酵素等の生産性を向上させる手法
はリボゾーム工学（ribosome engineering）と呼ばれている 1)が、まだ適用例は少なく、酵素に関しては Bacillus
subtilis のα-アミラーゼに関するもののみである 2)。
ストレプトマイシンによる選抜を行った結果、4 株（SMR-1, SMR-2, SMR-3, SMR-4）の耐性株を得ることができた。これらの変異株について、S12 リボゾームタンパク（rspL）遺伝子の塩基配列を調べてみたところ、いずれも*１

公立大学法人福井県立大学生物資源学部、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネ
ルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、公募型共同研究事業として実施した。

9若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

302 番目のアデニンのグアニンへの変異（302A→G）が見られた。この変異がリボゾームの構造や機能を変化させ、阻害剤
耐性をもたらしたのではないかと考えられる。アデニンからグアニンへのトランジッション変異
は、変異原としてよく用いられる
化学変異剤や紫外線では非常に起こりにくい変異であり、広範なタイプの変異を生じる X 線を変異原として用いたことが、変異体獲得の一助となった可能性が高い。
得られた変異株はいずれも野生株 FPU-7 とほぼ同等の増殖能力を有し、かつキチンの分解
図 1 ストレプトマイシン耐性株の増殖能とキチン分解能能力も野生株と同等まで回復し
写真上の 6 本の線はそれぞれ増殖した菌を示す。線の周囲は、ていた（図 1）。これらのうち、培地中のキチンが分解されることにより明るく見えている
SMR-3 では、元株である NAG
代謝欠損株の 2 倍以上、野生株 FPU-7 と比較すると 70 倍もの NAG 収量を示した。変異株に見られた 302A→G 変異は、
アミノ酸配列レベルでは 101 番目のリジンのアルギニンへの変異をもたらす。α-アミラーゼ合成能の向上した
Bacillus subtilis2)や抗生物質生産能の増した Streptomyces lividens 3)においても同等位置のリジンの変異が見られていることから、rspL アミノ酸配列中の当該位置リジンの変異がリボゾームの構造、機能に変化を与え、阻害剤耐性をもたらしたのではないかと考えられる。rspL 遺伝子が同一の変異を示しているのにもかかわらず、菌株毎に増殖能や収量が異なることは、X 線照射によって導入された突然変異が rspL 遺伝子のみにもたらされたのではなく、ゲノム上の他の部位にも変異が生じていることを示唆している。
本研究では、リボゾームをターゲットとして NAG 代謝欠損株のキチン分解能向上変異株作出を目指し、野生株の 70 倍の NAG 収率を示す変異株 SMR-3 を得ることができた。この手法は FPU-7 株のキチン分解酵素のみならず、酵素や物質生産の向上を目指した細菌の育種において広範に用いることが可能であると考えられる。今後は、本方法を別の有用細菌の育種へ適用して行くことを試みたい。また、リボゾームをターゲットとした手法に関しては、本研究に見られたように、化学変異剤や UV を変異原として用いるよりも電離放射線を用いることが有効である可能性が高い。今後は、どのような放射線種がこの手法に対して有効であるかについても検討して行きたいと考えている。
参考文献
1) K. Ochi, S. Okamoto et al. : Adv. Appl. Microbiol.： 56, 155-184 (2004)
2) K.Kurosawa, T. Hosaka et al. : Appl. Environ. Microbiol.: 72, 71-77 (2006)
3) J. Shima, A. Hesketh et al. : J. Bacteriol. 178: 7276-7284 (1996)10若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.2.2.
イオンビームによる表面修飾を用いた、
クラゲコラーゲンからなる再生医療用培養基材の開発
Development of Jellyfish collagen-modified biomaterial
as a scaffold for regenerative medicine by using ion beam
柳原佳奈＊1、寺田聡＊2、馬場崇行＊3、番戸博友＊4、高城啓一＊5、畑下昌範＊5
Kana YANAGIHARA, Satoshi TERADA, Takayuki BABA, Hirotomo BANKO,
Keiichi TAKAGI, and Masanori HATASHITA
Abstract
In the culture of stem cells for regenerative medicine, mammalian-derived collagen has mainly been used forthe scaffold. However, this material has several problems, such as high cost and the risk of contamination with
infectious substances such as viruses and abnormal prions. Therefore, novel scaffold as a substitute formammalian collagen is desired. We focused on jellyfish collagen. In the present report, we prepared thescaffold coated with high density of jellyfish collagen by using ion beams and cross-linking agents. On thisscaffold, the differentiation of hiPSCs into endoderm was accelerated in serum-free medium hESF9. This result
suggests that jellyfish collagen- modified scaffold was an effective one for stem cells.
要約
再生医療における幹細胞の培養では、足場材料として哺乳類由来のコラーゲンが主に用いられている。しかし、このような素材は、高コストであることや、ウィルスや異常プリオン等の感染性物質による汚染の危険性等、いくつかの問題点がある。そこで、我々は、哺乳類由来コラーゲンをクラゲコラーゲンで置き換えることを考えた。
本報告では、イオンビームと架橋剤を用いてクラゲコラーゲンを高密度で被覆した足場材料を作製した。この足場材料上では、無血清培養下におけるヒト iPS 細胞の内胚葉性細胞への分化が促進された。この結果は、クラゲコラーゲン被覆足場が幹細胞のための効果的な材料であることを示唆した。
Ⅰ. 緒言
再生医療における幹細胞培養技術では、細胞の足場となる培養基材が重要となる。現行の足場基材は、ポリ乳酸などの生分解性合成高分子のみから構築されている基材があるが、安全性が高く、取扱いが容易であるものの、細胞に対する効果が低いという欠点がある。そのため、基礎研究では哺乳類由来因子からなる培養基材が多く用いられている。しかしながら、哺乳類由来因子を用いることは、コスト高で人畜共通感染症の懸念がある
ため安全性に乏しい。臨床応用を考慮した場合、調製した細胞を人体に投与するのであるから、哺乳類由来因子は培養プロセスから一切除外されねばならない。
そこで、我々は哺乳類由来因子の代替として、クラゲから抽出したコラーゲンに着目した。これまで、我々はク
ラゲコラーゲンが株化細胞および正常細胞に対して有効であることを見出している。これらの知見をふまえて、
生体由来因子としてクラゲコラーゲンを用い、イオンビームを用いて基材を改質する技術を組み合わせること
で、合成高分子と生体由来因子の特性を兼ね備えた再生医療用の足場基材を構築する。本研究では、すでに医薬基盤研究所の古江美保らが開発したヒト多能性幹細胞用の無血清培地 1),2)を用いて、クラゲコラーゲンの足場材料をヒト iPS 細胞の無血清培養技術へ応用することを目指す。
Ⅱ. 材料と方法
1. イオンビームを用いた生分解性高分子フィルムへのカルボキシル基の導入
生分解性高分子フィルム（ポリ乳酸フィルム）にイオンビームを 3×1013 個/cm2 で照射することで、カルボキシル基量を調整したフィルムを作製した。導入したカルボキシル基の量は、トルイジンブルーで測定した。
2. カルボキシル基量を調整した支持体へのコラーゲンの固定化
カルボキシル基を露出させたポリ乳酸フィルムに架橋剤（NHS、および 1-エチル-3-（3-ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（EDC）を用いてコラーゲンを架橋した。NHS の濃度を 2.2 あるいは 7.0＊1(独）医薬基盤研究所、＊2 福井大学大学院工学研究科、＊3 株式会社海月研究所、＊4 日華化学株式会社、＊5(財)若狭湾エネルギー研究セン
ター•研究開発部•生物資源グループ(現(公財)若狭湾エネルギー研究センター•研究開発部•生物資源グループ)
本研究は、公募型共同研究事業として実施した。

11

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

mM、EDC の濃度を 386mM あるいは 622mM で添加し、ブタ由来Ⅰ型コラーゲン、クラゲコラーゲンを添加して、24 時間室温で振とうし、コラーゲンを架橋し、足場材料を構築した。
3. 作製した足場材料の培養細胞に対する効果
ブタコラーゲン、あるいはクラゲコラーゲンを固定化して作製した足場材料を 24well プレートにセットし、滅菌した後、5％FBS を含む DMEM を用いて、ヒト肝がん細胞株 HepG2 細胞を播種し、5 日間培養した。5 日目の細胞数をアラマブルー染色法にて測定した。アルブミン分泌に関しては ELISA キットを用いて測定した。
4. 再生医療用細胞に対するクラゲコラーゲンの効果～ヒト iPS 細胞の未分化及び内胚葉分化に対する効
果～カルボキシル基量を調整した支持体へのコラーゲンの固定化
クラゲコラーゲンからなる足場材料を 24well プレートに入れ、MEF 上で KSR を含む培地で継代維持したヒト iPS 細胞（成育医療センターから供与）をシングルセルに分散して播種した。内胚葉系への分化誘導には、ヒト iPS 細胞が最小必須組成のｈESF9 培地へアクチビン A および FGF2 を添加することで内胚葉へ分化誘導できることが報告されている 3)ことから、この方法を応用した。内胚葉への分化の評価は、分化誘導 4 日目に未分化マーカー（NANOG）と内胚葉分化マーカー（CXCR4, FOXA2）の遺伝子発現を、リアルタイム PCR を用いて解析した。
Ⅲ. 研究結果
1. イオンビーム照射と架橋剤を用いることで、生分解性高分子フィルム（ポリ乳酸フィルム）へ様々なクラゲ
コラーゲンを固定化でき、クラゲコラーゲンの足場材料を構築することができた。
2. 高密度にブタコラーゲン、あるいはクラゲコラーゲンを固定化した足場材料上では、イオンビーム照射なしでコラーゲンをコートした足場材料上と比較して HepG2 細胞の増殖が促進し、アルブミン分泌も増強された。このように、作製した足場材料は培養細胞に対して有効であることを見出した。
3. 無血清培地 hESF9 を用いて、様々なクラゲコラーゲンの足場材料上でヒト iPS 細胞から内胚葉系細胞へとアクチビン A を用いて分化誘導を行ったところ、①クラゲコラーゲンの種類によって分化の度合が異なること、②ブタコラーゲンの足場材料と比較してクラゲコラーゲンの足場材料は内胚葉分化を促進することを見出した。このように、無血清培養における内胚葉分化に対して、クラゲコラーゲンの足場材
料はブタコラーゲンを代替するだけでなく、さらに有効な足場材料になると期待される。
Ⅳ. 結言
本研究では、イオンビーム照射および架橋法を用いることで様々なクラゲコラーゲン画分を固定化した足場材料を作製することができた。さらに、ヒト iPS 細胞の無血清培養にクラゲコラーゲンからなる足場材料を応用する
ことに成功した。特定のクラゲコラーゲン画分からなる足場材料上では、ブタコラーゲンの足場材料上に比べてヒト iPS 細胞から内胚葉系細胞への分化誘導が促進した。このように、再生医療用細胞の無血清培養技術に対して、哺乳類由来因子を代替するのみならず、さらに有効な足場材料になりうる可能性を見出し、安全性が高くかつ取扱いの容易な培養基材を構築することができた。
参考文献
1) M. K. Furue, J. Na, et al. : Proc.Natl.Acad. Sci.: 105, 13409-13414, (2008)2) M. Kinehara, S. Kawamura, et al. : PLoS One: 8, 1-13, (2013)
3) J. Na, M. K. Furue, et al. : Stem Cell Res.: 5(2), 157-169, (2010)12若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.2.3.
生物多様性を活用する植物改良新技術の開発- 生殖隔離への関与が予測される遺伝子の多様性について Developing novel plant improvement system based on biodiversity− Diversity of the genes supposed to be implicated in reproductive isolation −高田諒*1,#、田中良和*2、三野眞布*3
Ryo TAKADA, Yoshikazu TANAKA, and Masanobu MINO
Abstract
Intrinsic plant immune system sometime causes defects in plant growth and development. The factors relating
to the system was also supposed to be involved in hybrid lethality of Nicotiana interspecific hybrids. We haveinvestigated three genes, suppressor of G2 allele of skp1 (SGT1), required for Mla12 resistance 1（RAR1） andheat shock protein 90 (HSP90), which play central role in controlling the steady state protein levels of NB-LRR
relating to plant immunity. The phylogenetic study of the genes showed that species of Suaveolentes, a section
which includes most isolated species, form a clade outside of N. tabacum. However, no direct relationship of thegene variations to the reproductive isolation were observed in the present study.
要約
植物の免疫機構は発育・成長に大きく影響する。この機構に関与する要因はまたタバコ属植物の生殖隔離にも関与すると考えられる。筆者らは NB-LRR タンパク質が関与する免疫機構の制御において中心的な役割を果
たす３遺伝子、SGT1, RAR1, HSP90 を調査した。これらの遺伝子の系統学的解析は栽培タバコから最も生殖的に隔離されている Suaveolentes 節が一つのグループを形成することを明らかにした。しかし、個々の遺伝子の変異と生殖隔離を結びつける直接の証拠は本研究では明らかすることはできなかった。
Ⅰ. 緒言
遠縁交雑育種は広範な遺伝子源を活用する植物改良技術であり、環境変動による農業生産の経済的損失を軽減する観点からも重要な育種法と位置づけられている。しかし、生殖隔離による雑種致死が育種の効率を低下させる問題があり、その解決は本育種法の潜在力をさらに高める上で大切な課題である。
筆者らはタバコ属植物をモデル系とした生殖隔離に係る遺伝子の解析から、病害抵抗性に係る suppressor of
G2 allele of skp1（SGT1）が雑種致死の原因遺伝子である可能性を示してきた 1）。SGT1 は required for Mla12
resistance（RAR1）と共に heat shock protein 90（HSP90）のコシャペロン分子として働き、植物の病原抵抗性タン
パク質である NB-LRR タンパク質を管理する 2）。従って、それぞれの種において独自に進化したこれらのタンパ
ク質が種間雑種において不適合の組み合わせとなった時、植物の免疫機構に異常をおこす可能性が示唆される。本研究はその可能性の検証の一助として、 Nicotiana 属の広範な種におけるこれらタンパク質の変異を精査・比較することからそれぞれの種の系統学的関係性を調査した。
Ⅱ. 材料と方法
1. 実験材料

Nicotiana 属の Suaveolentes 節に分類される野生種 N. benthamiana、 N. debneyi、 N. excelsior、 N.
fragrans、 N. suaveolens、 N. africana、 N. gossei ならびに栽培タバコの N. tabacum を供試した。野生種種
子は、滅菌処理後、1,000 ppm の滅菌ジベレリン（GA）溶液で一晩浸漬処理し、N. tabacum の種子は GA 処
理なしで MS 培地に無菌播種した。いずれの材料も発芽後約 10 日目の無菌幼植物体の葉身をサンプルとし、液体窒素で凍結させた後に-80℃で保存した。
2. RNA ならびに 1st strand cDNA の調整
RNA は RNeasy Mini Kit（QIAGEN）を用いプロトコールに従って 100 mg の葉身組織より調整した。1st
strand cDNA は常法に従い、oligo-dT プライマー（5 pmole）を用い、RNA を 3 μg を鋳型として Rever Tra
Ace（TOYOBO）により逆転写して作製した。
3. PCR による cDNA の増幅ならびに塩基配列解析
公開データベース（DDBJ、NCBI など）から得た SGT1、HSP90、RAR1 の塩基配列情報をもとに各遺伝子*1

京都府立大学大学院生命環境学部、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー
研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*3 京都府立大学大学院生命環境科学研究科、#現所属：京都大学大学院農学研究科

13若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）の full length cDNA を増幅するプライマーを設計した。常法に従い、1st strand cDNA を鋳型として cDNA を増幅し、プラスミドベクター（pUC19）へクローンング後に塩基配列を確認した。配列調査はすくなくとも１種について 10 クローンについて実施した。
4. 分子系統解析得られた塩基配列データについて、複数の異なる paralogue 配列データが得られた遺伝子については互
いに異なる塩基を縮重塩基の記号に置換した。塩基の最適置換モデルの選定を jModel Test（ver.2.1.2）で行った後、PhyML（http;//www.atgc-montpellier.fr/phyml/）を用いて最尤法により各遺伝子を組み合わせた配列作製し系統樹を作製した。また、アミノ酸配列データについても同様に系統樹を作製した。この際、outgroup として、Solanum lycopersicum と S. tuberosum の SGT1、RAR1、HSP90 の塩基配列、アミノ酸配列を
DDBJ ならびに Potato Genome Sequencing Consortium のデータベースより入手し、利用した。
Ⅲ. 結果と考察

Suaveolentes 節の種はその多くがオーストラリア大陸に分布し、N. africana だけがアフリカ大陸に分布する。
N. tabacum と生殖隔離を示さない N. fragrans と N. benthamiana を除く全ての種は N. tabacum との間に強い雑種致死を示す。
3 つの遺伝子の塩基配列ならびにアミノ酸配列をもとにした系統分析はそれぞれ単独、２組み合わせ、そして3 組み合わせの順に階層的行なった。塩基配列の分析では、jModel Test（ver.2.1.2）による最適置換モデルと同様のモデルでは PhyML 上で系統樹を作製できない場合があったため、その時は GTR モデルを適用した。その結果、(1)Nicotiana 属は、out group とは区分されて 1 つの根を持つ大きなグループを形成した。(2)RAR1 単
独の場合を除き、N. tabacum は Suavelentes 節に属する７つの野生種とは区分された。(3)起源地において N.
gossei と分布が重複する N. excelsior は SGT1 の CS 領域に N. gossei と同じ G175 の配列をもつ paralogous な
SGT1 があり、多くの系統樹で両種は 1 つにまとまった。(4) N. tabacum との F1 雑種が致死する 5 種と致死しな
い 2 種とは混在し、いずれの単独遺伝子またはそれらの組合せでもこれらを区別できなかった。同様の結果はアミノ酸配列をもとに作製した系統樹についても確認された。図１は 3 遺伝子を結合させた塩基配列ならびにアミノ酸配列をもとに作製した系統樹を示すが、N. fragrans (Nf)と N.
benthamiana (Nb)は N. tabacum (Nt)との交雑親和性とは関わりなく系統樹上に分布することが分かる。
以上の結果より、植物の免疫応答を制御する因子である HSP90-SGT1-RAR1 の複合
体の組み合わせから雑種致死を起こす種の特定は困難であることが分かった。しかし、他方、突然変異遺伝子の解析から要因の一つである SGT1 が N. gossei と N. tabacum の生殖隔離に深く係ること分かっている 1)。これらを総合すると、種の組み合わせに見られる雑種致死の特異性は、多くの種においては 図１．HSP90、SGT1、RAR1 の統合塩基配列(左)ならびにアミノ
この複合体に制御される側の NB-LRR タン 酸配列（右）をもとにした分子系統樹。St: Solanum tuberosum、
パク質の種類に依存する可能性が示唆され Sl: S. lycopersicum。それ以外の略期は本文参照のこと。数値
る。

は最大値 100 とした時の bootstrap 値を示す。

参考文献
1) M. Mino et al. : 10th International Congress on Plant Molecular Biology, Book of abstract p.306 (2012)
2) K. Shirasu : Ann. Rev. Plant Biol. 60, 139 （2009）14若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.2.4.
イオンビームによる園芸植物の新品種開発
Development of commercial varieties of horticultural plants by ion beam irradiation
畑下昌範*1、井村裕治*2
Masanori HATASHITA and Yuji IMURA

植物の品種改良は、農業の生産性の向上や生活の豊かさに大きな役割を果たしてきた。現在もなお、農産物などは産地間競争や海外との競争、その他消費者ニーズの高まりもあって、植物の育種目標は多様化する傾向があり、品種改良となる母材の重要性はより高まってきている。その元となる遺伝資源は、その収集が各地で行われているが、世界環境会議において、自国遺伝資源に関して主権的権利を有することが規定されてからは、遺伝資源への権利意識が各国に広まった。このような背景の中で、多様な遺伝資源を自らの手により作出し、保存するために、我々は、モデル植物において従来の変異原よりも突然変異率が高いことおよび変異スペ
クトルが広いことが確かめられているイオンビームを用いて、育種母材となりうる有用な変異形質の作出を試みている。
単為結果性を有し、中玉と大玉の中間の形質を示すトマト 61-51 系統について、対照品種を加えて形質調査を行った。サカタの新開発の大玉単為結果性トマト“パルト”は、上段の花房において、単為結果性が発現されず、ホルモン処理が必要であったのに対し、61-51 は 5 段までの花房において、無処理で結実することが明らかになった。平成 22 年度に照射した行者ニンニク種子は、生存率が低く、わずかしか生存しなかったが、今年度照射した種子は、吸水後低温処理を施すことにより、発芽率の向上が認められた。生存個体は育成中である。

*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*2 福井シード株式会社

2.1.1.2.5.
花卉園芸植物へのイオンビーム照射による新品種の育成
Development of commercial varieties of flowering plants by ion beam irradiation
畑下昌範*1、高城啓一*1、鈴木勝久*2、水野隆*2
Masanori HATASHITA, Keiichi TAKAGI, Katsuhisa SUZUKI and Takashi MIZUNO

栄養繁殖系の植物材料を用いることにより、照射当代において枝変わり変異を選抜することができれば、それらの変異体を挿し木や組織培養等の方法によって形質が安定な状態で増殖することで、短期間での新品種育成が期待できる。我々は、ビンカ（ Catharanthus roseus）の吸水種子に、カーボンビームを照射、その後の変異体の選抜を行うことにより、新品種の作出を試みた。その結果、花に刷毛目状の斑が入った花色変異体を２系統選抜し、それらの特性調査を行い、形質の安定性も確認した上で、せと福 CAMR およびせと福 UMR として、品種登録を行ってきた。
花の販売においては、シリーズ化が重要なポイントである。そこで、我々は、ビンカに注力して、その茎頂分裂組織に対して、イオンビーム照射を行ってきた。その後の枝変わり型の変異体の選抜から、特徴的な性質を示した枝については挿し木により植物体を残した。その中で、ビンカ 3 品種について、せと福 GPN、せと福 NBPN、
せと福 RMR と命名し、品種登録出願のための特性調査を行った。さらに、今まで品種登録出願を行った複数の品種について、無菌化苗を作成し、培養系での系統の保存を行った。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*2 ハクサンインターナショナル株式会社

15

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.2.6.
イオンビーム照射によるサボテン科植物の育種
Breeding of cacti by ion beam irradiation
畑下昌範*1、加藤孝義*2
Masanori HATASHITA and Takayoshi KATO
従来、世界各国で発表された園芸植物は、種苗会社によっていち早く情報がとらえられ、国内の生産者やホームセンター、その後消費者に流通される形態がとられていたが、近年の情報化社会の進展とともに、新品種や希少品種に関する情報は、すべての段階の人々が同じタイミングで受け取るようになってきた。このために、種苗会社は以前にもまして特徴のあるオリジナル品種を開発、所有する必要性が生じてきた。また、サボテン科
植物については、多くは国内に持ち込まれたもので、その後品種改良した例はほとんどない。こうした背景のもと、我々が所有するサボテン科植物を素材として、新しい突然変異原として期待されているイオンビームを用いて、新品種の育成を行うことを計画した。
平成 22 年度にサボテンの植物体にプロトンビームを照射した。品種は、黄金毛、赤金毛、金毛まり、柱 B、うちわ A、うちわ B、白セレウス、緑セレウス、黒島帽子である。今年度時点で、線量反応を確認したところ、100 Gy ま
で変化がみられないものとして、うちわ B、50 Gy で変化がみられるものとして、赤金毛、白セレウス、黄金毛、20
Gy で変化がみられるものとして、緑セレウス、金毛まり、黒島帽子、10 Gy で変化がみられるものとして、うちわ A、
柱 B であった。
平成 22 年度にサボテン（雪晃、金晃、ランポ、柱 B、ワラシー）の種子にプロトンビームを照射した。160 Gy においても発芽が確認された。今年度時点では、非照射と比べて、有意に形質が変化した個体は認められなかった。 3 ヶ月で 1 mm 程度の成長速度のため、変異体の検出にはもう少し時間がかかると思われる。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*2 株式会社岐孝園

2.1.1.2.7.
デンジソウ(Marsilea quadriflora)の無菌栽培
Aseptic cultivation of water clover (Marsilea quadriflora)
前田桝夫*1、高城啓一*2
Masuo MAEDA and Keiichi TAKAGI
デンジソウ(Marsilea quadriflora L.)は、二胞子性の水生シダであり、夏緑性の多年草である。葉の形態が漢字の田の字に似ていることから和名では田字草、クローバーに非常に似ていることから英名では water clover の名が与えられている。デンジソウは、かつては水田等で普通に見られた水草であったが、近年は乾田化などの水田環境の変化や、除草剤の適用によって激減し、環境省のレッドリストでは絶滅危惧Ⅱ類(絶滅の危険が増大している種)に分類されている。福井県内では、敦賀市と美方町の限られた地域でしか見ることができない(県域
絶滅危惧Ⅰ類)。ありふれた水生シダであったが、希少性が発生することにより、乱獲による絶滅の危険性も増している。
本研究では、乱獲等の影響によるこれ以上の絶滅危険性増加を避けるため、鑑賞目的でデンジソウを増殖、流通させるための手段を開発することを目的とし、デンジソウの無菌栽培化を試みた。その結果、滅菌した胞子を交配することによりデンジソウを無菌化することに成功した。無菌化したデンジソウは、2％ ショ糖を含む 1/2
MS 培地中で旺盛に栄養繁殖した。無菌状態で長期間のメンテナンスフリーな鑑賞を可能とするため、ショ糖濃度の検討を行い、ショ糖濃度を 0.25％〜0.5％にすることにより、3 ヶ月以上鑑賞に耐える状態で維持可能なことがわかった。
*１

福井大学生命科学複合研究教育センター、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネ
ルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）16

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.2.8.
タンパク質医薬の生産に汎く利用される工業用哺乳類細胞株の樹立
Establishment of versatile mammalian cell lines for the production of protein pharmaceuticals
寺田聡*1、千田泰史*1、高城啓一*2
Satoshi TERADA, Yasuhito CHIDA and Keiichi TAKAGI
近年、タンパク質医薬品の市場が急成長しており、その生産には動物細胞培養が用いられている。その生産性向上のためには、培養あたりの生産細胞数増大が有効であるが、過剰な増殖により、培養環境が悪化して培養期間が短縮し、結果的に生産性が低下することになっているのが実状である。この問題を解決するためには、必要な細胞数まで増殖できた時点で、それ以上の「過剰な増殖を抑制」することが有効と考えられる。そこで、外来遺伝子が導入されていない細胞株に対して、高エネルギービーム照射し、変異を導入することで、工業用の汎用性の高い増殖制御細胞株の作出を試みた。
昨年度までに、変異導入のための高エネルギー線の照射条件や目的細胞を得るためのスクリーニング条件を決定した。そこで、本年度は増殖制御可能な汎用株を樹立するために、前年度に定めた条件を元にスクリー
ニング検討を積極的に行った。炭素線による変異誘導後に、過密時増殖を停止する細胞に対するスクリーニン
グを行ったところ、スクリーニング後に生存し、増殖を再開していると見られる細胞集団を数十個得た。また、得られた細胞集団をそれぞれ単離し、培養することで、再度増殖を再開する細胞を十数系統得た。さらに、得られた細胞株に対し、増殖制御能力の確認、培養データの取得を行った所、増殖制御株として有望な株を得ることに成功した。今後、樹立した増殖制御株に対し、その特性を解析するとともに、医薬品生産遺伝子を導入し、効率的な医薬品生産を実現する。
*1

福井大学大学院工学研究科、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、公募型共同研究事業として実施した。

2.1.1.2.9.
イオンビーム照射によるエタノール発酵糸状菌変異株の構築
Construction of ethanol fermentation filamentous fungi mutants by ion beam irradiation
畑下昌範*1、星野一宏*2
Masanori HATASHITA, Kazuhiro HOSHINO and Maki TAKANO
近年、原油価格の高騰や化石燃料枯渇への懸念に伴い、再生可能なバイオエネルギーの効率的生産法の開発が急務となっている。特に、注目を集めているバイオエタノールは、その原料が容易に糖分の得られる穀物や糖質原料であるため、食糧との競合に関する問題が顕著化している。それ故、この問題を避けるため未利用なバイオマス資源からのエタノール生産が注目されている。近年では、エタノール発酵に関与する遺伝子やペントース代謝遺伝子を組換えた大腸菌、酵母、コリネ菌などの開発が進んでいるが、このような遺伝子組換え微生物を用いてもグルコースと同程度の効率でエタノールを生産できるものは皆無である。そこで求められるのが，”キシロースも発酵できる野生のエタノール発酵微生物”である。このような背景から、我々はペントースを高収率でエタノール発酵できる糸状菌の検索を行ってきた。その結果、接合菌が、好気および嫌気培養の条件下で、グルコースのみならずキシロースも発酵できることを新規に見いだした。しかし残念なことに、キシロース発酵能は弱い。そこで、本研究において発見した接合菌 Mucor sp.の分生子にイオンビームを照射し、キシロースからのエタノール高生産変異株を構築することを目指した。
M.javanicus J 株の回分振盪培養の実験からは、グルコースを炭素源としたとき、23 g/L のエタノール(36 h)が得られた。このときの発酵効率は 90.8％、生産性は 0.64 g/L/h でほぼ醸造用酵母に匹敵する値を示した。一方、キシロースの場合、19.3 g/L (60 h)、発酵効率 75.3％と従来のキシロース発酵微生物として知られている
Z.mobilis や P. stipitis に勝る優れた発酵能を達成できた。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*2 富山大学

17

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.2.10.
イオンビームによる新規なバラの育種
Ion-beam breeding of roses for producing novel cultivars
名本久臣*1、高城啓一*2
Hisaomi NAMOTO and Keiichi TAKAGI

バラは、キク、カーネーションとともに三大花卉の一つに数えられる花卉類であり、市場価値が高く、常に新しい品種が求められている。そこで、本研究では新しい育種手法であるイオンビーム照射を用いて、新しい花色や花型、耐病性等の性質を備えたバラを作出することを試みている。平成 23 年度は、バラ定芽の X 線照射に対する感受性を調査した。この結果多くの品種において 25 Gy から 30 Gy の線量が適正線量ではないかという結果を得た。この結果は、X 線と生物効果が近いとされる陽子線にも適用可能であると考えた。
平成 24 年度は、この結果に基づいて、10 品種のバラ苗に対して 25 Gy の陽子線照射を行った。これらについては、現在経過を追跡観察中である。また、1 品種の芽接ぎ用苗については、炭素線を 2Gy, 4 Gy, 8 Gy, 16
Gy, 32 Gy の線量で照射し、照射後に芽接ぎを行った。この結果から、8 Gy までの線量では移植芽の活着と生長が見られたが、16 Gy では形態異常が現れ、32 Gｙでは、活着するものが見られなかった。この結果から炭素線の定芽に対する照射に関しては、8 Gy が適正ではないかと考えられた。そこで、10 品種のバラ穂木、苗に対し、8 Gy の炭素線照射を行った。これらについても、経過を追跡観察中である。
今後は、これらの照射個体の追跡を行なうとともに、さらに照射個体を追加し、その中から有望な変異枝の選抜を行うことを考えている。

*１

ロザリアン、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）

2.1.1.2.11.
新規観賞用園芸植物の育種
Breeding of novel horticultural plants
藤田和義*1、高城啓一*2
Kazuyoshi FUJITA and Keiichi TAKAGI

園芸業界では、消費者嗜好の移り変わりが早く、冠婚葬祭時などに用いられる一部の植物を除いては、常に新しい品種が求められている。種苗会社は、こうした消費者の要求に答えて新しい品種を市場に投入する必要がある。こうした新品種の作出には交配育種がよく用いられている。しかし、交配育種は、望む特性を備えた親品種が存在しなければ成立しない。そこで、人為的に突然変異頻度を高め、望ましい性質を示す突然変異を作り出す突然変異育種、特に、近年盛んとなっている、これまでの突然変異育種では得にくい変異が得られるとされる粒子線育種を試みることを考えた。対象植物は、福花園種苗が多く取り扱っているスターチス類(シネンシス、
シヌアータ、など)、トルコギキョウ類を中心として行うことにした。
平成 24 年度については、スターチス類は、シュートを含む培養物、その他の植物に対しては種子を対象として、変異体を選抜するために適切な線量を決定するため、様々な線量の陽子線、炭素線の照射を行った。現在、照射した植物の追跡調査を行っている。
平成 25 年度は、前年度の結果を元に変異体を得るための照射を行い、有望な特性を備えた植物の選抜を実施したいと考えている。

*１

福花園種苗株式会社、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）18

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.2.12.
植物育種の効率化を目指した DNA マーカーの開発
Development of a DNA marker improve the efficiency in plant breeding
田中良和*1、鈴木勝久*2、水野隆*3
Yoshikazu TANAKA, Katsuhisa SUZUKI and Takashi MIZUNO

野菜の育種においては栽培性や高品質性、病害に対する抵抗性など多様な需要があり、種苗会社は迅速に対応するために育種方法の効率化を進めている。遺伝子解析技術の進展により、現在では交配を行った試料
植物が、特定の性質を持つか否かを DNA レベルで判定可能になった。この方法を用いれば、従来の選抜試験と比べて飛躍的に短期間かつ季節要因などに左右されない選抜が可能となる。本研究は DNA 判定に用いる特定塩基配列（DNA マーカー）を見つけ出し、植物育種の効率化に寄与することを目的とするものである。本年度
は、イチゴの四季成り判定に用いるための DNA マーカー作成を目指して Random Amplified Polymorphic DNA（RAPD）法を用いた特異的 DNA 断片の検出を試みた。一季成り品種（あきひめ）と四季成り品種（テンプ、トリスタン、ローマン）から CTAB 法によって DNA を抽出し、10 塩基からなるプライマー128 種類を用いて、これまでに約 1,000 通りの RAPD を行った。現在、あきひめで特異的に増幅する DNA 断片を約 20 種類検出しており、クローニングおよび DNA 塩基配列の解析準備を行っているところである。今後は各 DNA 断片の塩基配列から四季成り性の検定に利用可能なものを検索し、DNA マーカーの作成を進めていく予定である。

*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*２ハクサンインターナショナル株式会社、*3 プランツファーム SETO

2.1.1.2.13.
植物の個体・組織レベルでの長期保存に関する実用化試験
Practical application test about the long-term preservation of the plant tissue and organ
川上茂樹*1、小林昭雄*1、清水裕一*1、高城啓一*2、吉田陽一*1、Shigeki KAWAKAMI, Akio KOBAYASHI, Hirokazu SHIMIZU, Keiichi TAKAGI, and Youichi YOSHIDA

植物を個体・組織レベルで、細胞を殺すこと無く新鮮に保存する技術は、植物を鑑賞目的などで広く流通させ、乱獲を防止することを通じて稀少植物の保全が可能である。またそれだけではなく、世界的な食糧危機が叫ばれる中、野菜や果実の実生の保存にも応用できる重要な技術である。この技術は、デコレーション用の切り花などの花卉類、キノコ類の保管・輸送に資する分野で強く望まれている。
本研究ではガンマ線照射やイオンビーム照射を用いることにより植物やキノコ等の生物に潜在するカビ胞子や細菌などの付着菌を効率よく減菌または滅菌するための条件検討を行った。また、同照射処理が、植物組織の外部形態にダメージを与える、自己消化・融解反応に関与する遺伝子発現や翻訳反応、および、植物を長期保存することにより進行するエネルギー物質の消失に対して及ぼす効果を検討した。放射線照射処理は植物の老化を促進させたが、0～4℃低温下照射処理により老化の進行を抑制することができた。低温条件下であっても 1500 Gy よりも低線量の照射では減菌・滅菌効果は低かった。放射線照射処理時に低温条件にすることによ
り後の生長や老化による大きな外形変化を与えること無く、生きた状態の植物を保存可能であり、切花等の花持ちを向上させることが可能であることを明らかにした。

*１

国立大学法人大阪大学産業科学研究所、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネル
ギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、公募型共同研究事業として実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.2.14.
植物の発芽・成長関連タンパク質の発現に及ぼす電界効果
Effect of an electric field exposure on germination of Arabidopsis thaliana
高山勝己*1、川本昻*2、田中良和*３
Katsumi TAKAYAMA, Akira KAWAMOTO and Yoshikazu TANAKA
本研究は、植物（シロイヌナズナ）種子の発芽に及ぼす電界の効果を調べ、そのメカニズムを解明するために遺伝子レベルでの検証を行うことを目的としている。
負電圧が正電圧の 3 倍となる非対称交流電界（1000Ｖ/ｃｍ）を植物の種子に印加するための電源装置を製作した。2 つの電極板の間に、シロイヌナズナ種子（Colombia 株）を置き、25℃、湿度 100％において非対称交流電界を印加し、電界が発芽率（発芽促進）に及ぼす効果を調べた。
発芽率は下記の定義式に従って算出した。なお、発芽の判定条件は、種の表面の薄皮にヒビが入った段階で発芽したとみなした。さらに、一般化線形モデル（ＧＬＭ）検定を行い、種子発芽における電界の発芽促進効
果の有意差を判定した。
実験の結果、シロイヌナズナ種子に対する電界印加は、初期の期間（2 日～5 日間）において発芽を有意に促進することが判明した。なお、電界の向き（極性）は発芽率に影響しないこともわかった。今後は、電界がなぜ
発芽促進効果をもたらすのかについて遺伝子レベルでの解析を実施する予定である。また、種子に印加する電界の波形パターンも発芽促進に影響する可能性があるため装置の改良も視野に入れる予定である。
発芽した種の数＊発芽率（不良種子を除く）＝
50 － 実験終了時に発芽していなかった種の数*１

福井工業高等専門学校・物質工学科、*2 福井工業高等専門学校・電気電子工学科、*3（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、公募型共同研究事業として実施した。

2.1.1.2.15.
イオンビーム照射による白色腐朽菌高性能株の作出と、セルロース系バイオマス前処理への応用
Development of high-performance white-rot fungus by ion beam irradiation
and application to pretreatment of cellulosic biomass
畑下昌範*1、櫻井明彦*2
Masanori HATASHITA and Akihiko SAKURAI
化石燃料の枯渇や地球温暖化、原子力エネルギー代替などの観点から、バイオ燃料への期待が高まっている。特に、木材などの非可食バイオマスを原料とする第２世代バイオ燃料の実用化が望まれている。第２世代バ
イオ燃料は、木質中のセルロースやヘミセルロースなどの多糖類を加水分解する糖化工程と、得られた糖をエタ
ノールなどに変換する発酵工程からなり、糖化工程の効率化が実用化に向けた最重要課題である。
本研究では、安価かつ省エネルギーに木質（セルロース系）バイオマスの糖化を行うための前処理方法として、
白色腐朽菌が生産するリグニン分解酵素の利用を試みた。具体的にはイオンビーム照射によるリグニン分解酵
素高生産株の育種と、リグニン分解酵素による木質バイオマスの糖化前処理を検討した。
白色腐朽菌（変異株）にカーボンビームを照射したところ、1000Gy 照射したものからリグニン分解酵素を生産するが、セルラーゼを生産しない変異株（セルラーゼ活性欠失株）が得られた。この変異株をセルロース系バイ
オマスに作用させると、リグニンは分解するがセルロースは分解しないことから、糖化効率が低下しない理想的なバイオマスの糖化前処理が可能となる。
さらに、白色腐朽菌が生産したマンガンペルオキシダーゼを用いて糖化前処理（リグニン分解）を行うことにより、セルラーゼによる糖化効率を向上させることができた。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*2 福井大学大学院工学研究科生物応用化学専攻
本研究は、公募型共同研究事業として実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.2.16.
分子レベルでの制御機構の解明による簡便かつ高効率照射手法の確立
Establishment of simplified and high efficiency irradiation methodby elucidation of control mechanism at the biomolecular level
畑下昌範*1、沖昌也*2
Masanori HATASHITA and Masaya OKI

放射線照射による遺伝、育種に関する研究開発は、社会ニーズの拡大と相俟って、国内のみならず広く海外で精力的に取り組まれているが、未だ技術は確立されておらず、偶然の産物を使用しているのが現状である。
本研究では、簡便かつ高効率的に突然変異を誘発する手法開発の基礎データとなる、変異導入メカニズムと分子レベルでの制御メカニズ解明を目指した。解析には分子レベルでのメカニズム解明に最適なモデル生物である出芽酵母を用いた
種の異な 2 つの酵母株（W303 と S288C)では、S288C は X 線により耐性で、W303 はプロトンビームにより耐性であることが明らかとなった。この原因遺伝子を同定することにより、それぞれの放射線の耐性を上げたり、下げたりコントロールすることが出来る可能性が期待される。一方、カーボンビームでは２つの種間に違いは見られなかった。
異なる細胞周期の細胞、異なる増殖期に存在する細胞、低温に長時間置いた細胞等、異なる条件下にある細胞に放射線照射を行うことにより、生存率の変化を解析した。その結果、条件により生存率に大きな変化が見られた。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*2 福井大学大学院工学研究科生物応用化学専攻
本研究は、公募型共同研究事業として実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.3. 植物工場関連技術開発
2.1.1.3.1.
植物工場等への太陽光集光装置の開発
Development of a spherical mirror solar collector for a plant factory and other lighting applications
峰原英介*1
Eisuke J. MINEHARA
Abstract
Development of a spherical mirror solar collector for a plant factory and other lighting applications is briefly
described below.
要約
以下の文章は、公益財団法人若狭湾エネルギー研究センター（エネ研）で平成 24 年度に自主研究して実施した植物工場等への太陽光集光装置の開発をまとめたものである。これは 24 年度に単行本「植物工場の最前線」の 1 章として「太陽光集光器と人工光源を併用した植物工場用複合光源の開発」としてまとめられた。
Ⅰ. 緒言
本研究は、エネ研で平成 24 年度に自主研究として実施された「植物工場等への太陽光集光装置の開発」である。内容は単行本「植物工場の最前線」の 1 章として「太陽光集光器と人工光源を併用した植物工場用複合光源の開発」としてまとめられ、報告された。以下に概要を報告する。
II. 内容等
太陽光集光装置をファイバーで集めて植物工場で利用するアイデアと周辺機器について昨年度まで検討して試作計測してきた。これは H22、23 年度の年報等 1-3)を参照ください。今年度は人工光源として 78％以上の電気光効率が期待される LD（レーザーダイオード）の利用について検討概要を報告する。
電気光効率は、電球 2-3％、LED19％、蛍光灯 20％、ナトリウム灯 30％、LD45％であると言われている。LDは効率を改善すると 80％が可能と考えられ、米国国防高等研究計画局 4)の開発予算で 78％まで達成されている。植物工場で韓国や中国の補助金漬け方式で電気代を 1/3～1/4 にすると利益が出るコメの商業生産が可能となるが、補助金に頼らなくても電気光効率を 4 倍にすることでレタスと同じ葉物野菜と同様に利益が出る米や小麦の植物工場生産が可能となる 5-7)。
参考文献
1) 峰原英介:若狭湾エネルギー研究センター年報平成 21 年度第 1２巻８２頁, (2009)。
2) 峰原英介：特許出願：植物工場照明装置、出願番号２０１０-８５６８０。
3) 峰原英介:若狭湾エネルギー研究センター年報平成 22 年度第 13 巻 32 頁, (2010)。
4) 米国国防高等研究計画局のウイキペディア http://ja.wikipedia.org/wiki/ 国防高等研究計画局の公式ホームページ http://www.darpa.mil/
5) JDSU laser HP: http://www.jdsu.com/en-us/Lasers/Pages/lasers.aspx JDSU
日本 :http://www.jdsu.com/ja-jp/Test-and-Measurement/Products/Pages/products.aspx
6) “High Power, High Efficiency Laser Diodes at JDSU”, Matthew Peters, Victor Rossin, Matthew Everett,Erik Zucker, JDSU Corp., 80 Rose Orchard Way, San Jose, CA, USA 95134.
7) V. Rossin, M. Peters, et.al. “Highly reliable high-power broad area laser diodes” Proceedings of SPIE,
High-Power Diodes Laser Technology and Applications IV, Vol.6104, pp.610407-1 – 610407-10.

*1（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ、（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）22

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.3.2.
CO2 施肥技術の開発
Developmental work of the CO2 fertilization device and method
峰原英介*１、毛利幸生*2、小林良久*2
Eisuke J. MINEHARA, Yukio MOURI, and Yoshihisa KOBAYASHI
Abstract
Development of a CO2 Fertilization Device for plant factory at WERC is briefly described below. The basic plan
to condense CO2 gas in air and then to release the enriched CO2 gas inside the plant factories is a simple but
difficult to realize in a small-sized scale for the CO2 fertilization in small plant factories.
要約
以下の文章は、財団法人若狭湾エネルギー研究センター（エネ研）で平成 24 年度に実施されたナカテック社との協力作業である CO2 施肥装置技術の開発に関する協力作業現状を説明したものである。本協力作業は、通常と異なり、共同研究契約は締結せずに可能性調査研究に協力する形で行った。
I.緒言
大規模な炭酸ガス分離膜装置はすでに産業規模で実用化されている。この技術で CO2 排出の大きな工場では燃焼ガスの中から、含まれている高濃度の CO2 ガスを低コストで分離して精製し、液化炭酸ガスやその他の化学原料として販売され、利用されている。この(株)ナカテックとの協力作業の目的は、もっと小規模の CO2 濃縮装置であって、空気中の 400 ｐｐｍ以下の CO2 を 1200-2000 ｐｐｍ程度に濃縮する装置であって、99.9％以上の高い純度が必要な炭酸ガスの分離装置や回収装置ではない。
II.内容等可能性調査研究内容は、以下の 2 点である。①人工ゼオライトによる圧縮空気中の CO2 吸着と放出で 5 倍程度の空気中の CO2 の濃縮を行う。更に②圧縮したガスのエネルギーを利用したエネルギー回収システムで電気利用効率を、数倍から十数倍まで高める。下の図は「試作した CO2 ガス濃縮装置」のフロー説明（図１）とその装置写真（図 2）である。

図 1 試作した CO2 ガス濃縮装置のフロー説明図

図 2 CO2 ガス濃縮装置写真

H24年度エネ研の計測でもナカテックの試作機でも十分な吸着は行われるが、十分なCO2放出が確認されなかった。従って基礎的なCO2放出阻害の仕組みと量的な関連の解明から装置構成を見直す必要がある。吸着剤には圧力差なしで二酸化炭素を吸着或いは保持できることを確認しているので放出の基礎的な性質などを確認することができれば、高濃度のCO2放出を制御することができる。基礎的なCO2放出阻害の仕組みと量的な関連の解明からを新たな装置を製作することでCO2 の分離と施肥を行えることができると期待している。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ、（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）、*2株式会社ナカテック
本協力作業は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと株式会社ナカテックとの可能性調査試験として実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.3.3.
イオンビームによる機能性野菜の新品種育成と栽培システムの開発
Production of ｎew variety of functional vegetables by ion beam irradiationand development of cultivation system
畑下昌範*1
Masanori HATASHITA
天候や場所を選ばない安定生産や無農薬栽培といった特徴をもつ植物工場は葉菜類で普及してきている。
しかし、果菜類や根菜類その他薬用植物などについては未だ確固たる生産技術を備えていない。さらに機能性成分の高蓄積化などについては、その条件が示されていない。
本研究では、高ミネラル低カロリーで好塩性の野菜であるシーアスパラガスを対象として、イオンビームによる
高ミネラルで食感の良い系統の育成および最適な工場生産法の開発、さらにある種の制御機構を搭載した店産型栽培装置の開発を行う。今年度の結果は以下の通りである。
シーアスパラガス種子に対し、プロトンビームおよびカーボンビームを照射し、その照射第１世代を育成して、照射第２世代の種子を採種した。大量の種子が採種できた系統について、高 NaCl 濃度下での発芽試験を行い、その中で高い NaCl 濃度下でも発芽するものを１系統確認した。イオンビーム照射による性質の改変を確認した。
複数の栽培条件（3 段階の光強度、12 種類の培養液）で栽培試験を実施し、各種成分の茎葉および根における含量を調査し、それらの蓄積性に関するデータを取得した。また、アミノ酸の一種であるグリシンベタインの存在を確認し、それが NaCl 濃度の増加に伴って著しく蓄積が進むことを確認した。
可搬式栽培装置に搭載可能な LED 照明装置および補光に用いる LED 照明器具を製作した。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

2.1.1.3.4.
新規な光合成・光形態形成機構モデル搭載の植物工場用光制御システムの開発
Development of new illuminant control system containing mechanistic modelof photosynthesis and photomorphogenesis for plant factory
畑下昌範*1、明石行生*2
Masanori HATASHITA and Yukio AKASHI
近年、天候や場所にとらわれない生産が可能であり、無農薬、高栄養価などの高付加価値の作物を作る植
物工場による農業生産が試みられている。しかし、植物工場で収益を得るためには、環境制御にかかるコストの低減が課題である。植物工場の生産性を向上させるためには、まず、植物を成長させる光の貢献度を光合成と光形態形成の作用感度に基づいて測定し、植物の成長と収穫時期を予測できるようにすることが重要である。
本研究では、光合成・光形態形成の機構モデルを構築することを目的としている。今年度は、３種の LED を搭載した照明装置を用いて、リーフレタスを育成する実験を行い、乾燥重量、寸法測定、葉緑素密度を測定し、データベースを構築した。さらに、これまでの実験結果を加えたデータベースに基づき、レタスの機構モデルを構築した。
こうした独自の実験に基づき新規開発した光合成・光形態形成の機構モデルは、光の作用強度の物差しを提供し、計画的な工場生産のための基盤技術として、利用されるものと期待される。

*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*2 福井大学大学院工学研究科建築建設工学専攻
本研究は、公募型共同研究事業として実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.1.3.5.
植物工場用エネルギーシステム実証研究－イオンビームによる植物工場用作物の新系統育成と工場生産法の確立－
Experimental study of energy system for plant factory―Production of new variety of vegetable for plant factory and establishment of cultivation method―
畑下昌範*1
Masanori HATASHITA
本研究では、栽培条件や LED を主とする光源が葉菜類の生育に及ぼす効果の評価で培った栽培システムを基盤として、施設園芸などで最も多く生産されているトマトを取り上げ、その高機能化、省力化系統の育成および栽培条件や LED 補光条件による高機能化の検討を行う。また、太陽光併用型の植物工場におけるエネル
ギー負荷の低減を図る目的で、地中熱源を活用した温度制御システムの検討を行う。
４系統の中玉トマトの雑種種子に X 線を 60 Gy、または陽子線を 10 Gy 照射し、播種、育苗後、ハウスにて試験栽培を行った。その中で、受粉作業をしても、種子をもたない果実をつける個体が、X 線の照射区で９個体、陽子線の照射区で７個体認められた。これらの個体については、花粉稔性や雌蕊の健全性について確認する
ために、挿し木をして個体の維持を図った。
果実の糖度に関しては、対照とする栄養繁殖系の現行品種と同程度の糖度の果実をつける個体の他に、より高い糖度の果実をつける個体を X 線の照射区で３個体、陽子線の照射区で７個体見いだし、それらを挿し木により維持した。植物工場（ハウス）空調動力低減を目的として、ヒートパイプ BACH と水冷ヒートポンプ（COP 約 4、冷暖房出力 4～5 kW）とを組み合わせた空調システムを設計した。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが文部科学省地域イノベーション戦略支援プログラムして実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.2. 粒子線がん治療研究
2.1.2.1. 動的照射野形成法開発
2.1.2.1.1.
ファイバー検出器を用いた陽子線照射野測定手法の開発
Development of a proton irradiation field verification system by using fiber detectors
久米恭*1
Kyo KUME
Ⅰ. 緒言
陽子線がん治療の高度化に関わる研究開発の一環として、効率的な線量分布取得が可能なファイバー検出器を用いた照射野計測技術を開発している。平成２４年度はオンライン陽子線３次元線量分布測定技術開発の一部として、ファイバー検出器をカメラで撮影し、効率的な線量分布測定技術を構築するための基礎検討を行
った。
Ⅱ． 内容
オンライン陽子線３次元線量分布測定装置の基礎検討を行った。装置全系はファイバー検出器、高感度カメ
ラシステム、画像処理システムで構成される。このうちファイバー検出器については素材に関する調査を行った。
高感度カメラシステムについては機種の選定を行った。また信号処理方法ならびに信号取合い処理方法について考察した。画像処理システムについても基礎検討を実施した。今後、概念設計、試験装置の開発ならびに評価、ビームを使用した基礎特性評価、病院等での実用性評価を実施していく予定である。将来的には小型普及型陽子線治療システムの開発に資するものとして期待できる。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）26

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.2.2. 治療計画システム高度化研究
2.1.2.2.1.
加速器中性子捕捉療法基礎研究－陽子線・ヘリウム線を用いた放射線脳壊死を有する動物モデルの構築－
Basic research on accelerator-based neutron capture therapy- Establishment of model animal with brain radiation necrosis by charged particle irradiation 高田卓志*1、近藤夏子*2、櫻井良憲*2、田中浩基*2、久米恭*1
Takushi TAKATA, Natsuko KONDO, Yoshinori SAKURAI, Hiroki TANAKA and Kyo KUME
脳腫瘍に対するホウ素中性子捕捉療法（BNCT）では、照射後に正常脳組織に放射線壊死が生じる場合があり、その制御が治療効果の向上において重要な課題となっている。本研究では、放射線脳壊死の病態解明およびその制御法開発に不可欠な実験動物モデルの作成手法の確立を目指す。
放射線脳壊死を生じさせるためには、脳の局所に高線量を投与する必要がある。X（γ）線照射と比べて、有限の飛程を有する陽子線やヘリウム線等の荷電粒子線による照射では、脳の深部への照射を避けることができる。平成 24 年度は、実験動物として選択したラットの脳（直径 2 cm 程度）の局所に陽子線・ヘリウム線を照射するため、ラット体内での飛程を調整するための減速体、およびビームを 5～10 mm に絞るためのコリメータ等の照射野形成機器を準備・作製した。ビームを用いた試験では、イメージングプレートや電離箱線量計を使用して線量・線量分布を測定し、目標とした深さ 5 mm の位置で線量がピークとなること（ブラッグピーク）、コリメータで絞った範囲のみが確実に照射されていることが確認できた。
上記のように形成した照射野で、ラット頭部への局所照射試験を実施し、現在 MRI を用いて経過観察中である。MRI 撮像の予備試験の結果では、脳壊死の確認には至っていない。今後、照射体積や投与線量等の条件を変えながら、脳壊死が生じる照射条件の探索を継続して行う。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）、*2 京都大学･原子炉実験所
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが京都大学原子炉実験所との共同研究として実施した。

2.1.2.2.2.
治療計画システム高度化研究
Research and development of advanced radiation therapy planning system
高田卓志*1、前田宗利*1、久米恭*1
Takushi TAKATA, Munetoshi MAEDA and Kyo KUME
放射線治療を行うにあたって、事前に線量分布を予測計算することにより、ターゲットへの投与線量の決定や周辺臓器線量が耐容線量以下であることの確認を行うことは、効果的かつ安全な治療を行うために非常に重要なプロセスである。当然のことながら、線量分布の予測計算には正確性が求められる。計算アルゴリズムの一つであるモンテカルロ法では、従来のペンシルビーム法等と比較して、肺等の不均一領域においても正確な計算が可能であり、臨床での利用が期待されている。
これまで、陽子線治療を対象として、汎用モンテカルロ輸送計算コードである PHITS コードを用いた検討を行ってきた。一般に、モンテカルロ法による輸送計算は多大な計算時間を必要とする。平成 24 年度は、より効率的な計算実行のための環境整備を行った。PHITS コードが改良され、バージョン 2.5 にアップデートされたことを受け、最新バージョンを入手し、複数台の計算用ワークステーションに実装した。また、複数の CPU コアを搭載したワークステーションで、PHITS コードの並列計算環境を構築し、単一コアで計算する場合に比べて、コア数にほぼ比例して計算時間の短縮が可能であることを確認した。
並列計算環境の構築や複数台への実装により、計算作業を効率的に進めることが可能となった。今後は、これまで課題であったビームライン機器のモデル化について、様々な条件での比較計算を実施し、実測した線量分布との合わせ込み、および計算結果の検証を行っていく予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）27

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2.1.2.2.3.
粒子線治療における品質保証技術の開発
Development of a quality assurance technique in hadron therapy
久米恭*1
Kyo KUME
Ⅰ. 緒言
粒子線がん治療に関わる研究開発の一環として、粒子線治療全般にかかる品質保証技術の開発を実施している。この中で、線量測定法ならびに線量分布測定法の開発や従来の照射法であるブロードビーム法の高品質化を実施している。平成２４年度はビーム測定技術の開発、ならびにボーラスやコリメータ加工技術の検討を行ったので以下に報告する。
Ⅱ. 内容
ビーム測定技術開発の一環として、大気中ビーム強度測定技術の改良を実施した。ビームライン終端における大気中でのビーム強度測定については、大気中に設置した金属板での電荷計測値と、電離箱での電荷計測
値との相関をとることで、ビーム強度を同定できることを示した。今後、さらにビーム強度測定技術を定式化し、より効率的なビーム測定を行うことを目標とする。
ボーラスやコリメータ加工技術開発の一環として、陽子線治療に適した効率的切削用の工具検討のための治療計画画像検証を実施した。前年度までに検討した前立腺がん以外の症例においては、急峻な照射野変化を必要とする症例があり、想定している効率的な切削のこのような症例への適用性を検討した。その結果、症例によっては加工方案の再構築も必要となるケースがあることが判明した。治療計画システムの出力改良等を含め、加工方案の再構築も行っていく。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）

2.1.2.2.4.
中性子イメージング技術開発の基礎検討
Fundamental investigation for a development of neutron imaging techniques
久米恭*1、高田卓志*1、モハマド・シュジャ・ウディン*2
Kyo KUME, Takushi TAKATA and Md. Shuza Uddin
Ⅰ. 緒言
加速器中性子源を用いた中性子イメージング技術は、生体内の水分動態や工業機器等の流体の可視化が可能であり、基礎研究のみならず、農業・工業分野での応用が期待されている。今後の加速器技術の実用展開において、最も重要な基本技術の一つである。本研究では中性子イメージング技術を当センターにおいて開発するための基礎的な検討を行った。
Ⅱ. 内容
加速器中性子源として、当センターのタンデム加速器で加速可能なイオンビームによる荷電交換反応を用いること、取り扱いが比較的容易なターゲット素材であること、の二つを条件とし、 9Be(p,n) 反応を用いることとした。
使用するビームラインは照射室 2 中エネルギーイオン注入装置とした。このビームライン終端に設置可能な Be
ターゲットを作成した。ターゲットを加速器装置から絶縁し、入射ビームの電流値を計測可能とした。
発生する中性子のエネルギー分布やフラックスの空間分布を放射化法により測定するため、以下の金属箔セットを作成した。速中性子のエネルギー分布を測定するための金属箔として Al，Ti，Fe，Ni，Mo，In 箔を使用することとし、これらをまとめたものをターゲット下流側のビームに対して 0 度方向の位置に設置可能とした。また、
熱・熱外中性子フラックスの角度分布を測定するため、中性子発生点を中心としてビームに対して 0、20、40、60度方向に裸の Au 箔、および Cd で覆った Au 箔を同時に設置可能とした。
今後、予備試験の解析を進め、中性子イメージング技術の当センターでの実用性を評価していく予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）、*2 バングラデシュ原子力委員会・原子力研究所・原子力科学技術研究所

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2.1.2.3. 粒子線作用の素過程の解明
2.1.2.3.1.
陽子線による細胞へのダメージ評価による照射線量の適正化研究
Estimation of the exposure dose with the evaluation of cellular damage by proton beams
前田宗利*1、高田卓志*1、長谷川崇*1,*2、村上雅之*1、久米恭*1
Munetoshi MAEDA, Takushi TAKATA, Takashi HASEGAWA, Masayuki MURAKAMI and Kyo KUME
Abstract
To accumulate the basic data for the advancement of the proton beam cancer therapy based on detailed
biological dosimetry, we estimated the cellular damage induced by proton irradiation with various kinds of
biological analysis.
要約
詳細な生物線量分布に基づく陽子線がん治療の高度化に向けた基礎的なデータの蓄積を目指し、陽子線
飛跡における電離密度分布の解析や種々の生物学的な解析によるダメージ評価を実施した。
Ⅰ. 緒言
陽子線がん治療では、腫瘍周辺の正常臓器への影響を最小限にする必要性から、患部への治療（照射）回数の低減や周辺部位への被ばくの低減が課題となっている。本研究では、陽子線飛跡における電離密度分布の解析や種々の生物学的な解析によるダメージ評価を通じ、より詳細な生物線量分布に基づく陽子線治療の高度化に向けた基礎的なデータの蓄積を目指す。平成 24 年度は、（1）陽子線ブラッグカーブ内の生物効果の照射位置依存性の評価、（2） X 線照射による細胞への影響の評価、（3）X 線に対する陽子線の相対的な生物学的効果比の照射位置依存性評価の 3 項目について研究を実施した。
Ⅱ. 成果の概要
1. 陽子線ブラッグカーブ内の生物効果の照射位置依存性の評価
陽子線ブラッグカーブ内の生物効果の照射位置依存性について、照射位置を変えてチャイニーズハ
ムスター肺由来細胞（V79 細胞）およびヒト胎児肺由来正常線維芽細胞（WI-38 細胞）の 2 種類の培養細胞へ陽子線を照射し、細胞死を指標とした定量的な解析を実施した。その結果、陽子線ブラッグカーブ
内の生物効果には照射位置依存性が存在し、ブラッグピークよりもトラックエンド側において高い生物効
果が誘導されることが明らかとなった。
2. X 線照射による細胞への影響の評価
1.における陽子線照射と同様の線量で X 線を V79 細胞あるいは WI-38 細胞に照射し、細胞死を指標として陽子線の生物効果と X 線の生物効果について比較を行った。その結果、X 線に対する陽子線の生物効果が一様に高いわけではなく、細胞種に対する依存性が存在することが明らかとなった。また、この現象には、細胞の遺伝的なバックグラウンドが関与している可能性が示された。
3. X 線に対する陽子線の相対的な生物学的効果比の照射位置依存性評価
1.および 2.の各照射条件について、細胞死を指標として X 線に対する陽子線の相対的な生物学的効
果比を算出し、その位置依存性を検証した。その結果、陽子線生物効果の X 線に対する RBE には、陽子線の照射位置への依存性が存在する事が明らかとなった。また、RBE の観点からもブラッグピークよりもトラックエンド側でより高い生物効果が誘導されることが示された。
Ⅲ. 今後の課題と展望
本研究によって、ヒトの正常細胞では、陽子線のブラッグピークよりもトラックエンド側において高い生物効果が誘導されることが明らかとなった。しかしながら、がん治療のターゲットである腫瘍細胞に対して本効果が認められるか否かは解明されていない。次のステップとして、ヒト由来のがん細胞における陽子線ブラッグカーブ内の生物効果の照射位置依存性を検証する必要がある。また、これらの基礎的なデータを実際の治療へ反映して行くためには、動物レベルでも検証実験を実施する必要があると考えられる。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）、*2 合同会社ハセテック
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

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2.1.2.3.2.
粒子線に対する生体内の作用機序の解明
The in vivo study of the particle beam-induced biological responses
前田宗利*1、松本英樹*2、高田卓志*1、久米恭*1
Munetoshi MAEDA, Hideki MATSUMOTO, Takushi TAKATA and Kyo KUME
Ⅰ． 緒言
細胞レベルでの知見を実験動物レベルで検証を行うために、生体内における腫瘍動態を解析するためのモ
デル動物実験系や実験動物に対する効率的な陽子線照射技術について検討を行った。
Ⅱ． 内容
平成 26 年度以降に予定しているモデル動物を用いた研究（陽子線治療対象の臓器および周辺の重要臓器を対象に耐容線量の測定や高い生物効果を有する陽子線飛程末端を利用した治療効果の検証など）では、モデル動物実験系として、ヌードマウスに腫瘍組織を移植したマウス（担がんマウス）を用いることを検討している。
平成 24 年度は、動物実験の実施に向けた研究協力体制を構築すると共に、実験環境の整備を実施した。また、
動物照射実験の効率化および実際の陽子線がん治療における治療計画作成の加速化を見据えて、特殊樹脂による陽子線分布密度の可視化技術の開発に向けた予備的な検討を開始した。尚、モデル動物実験系（担がんマウス実験系）の構築は、平成 25 年度以降に開始する予定である。
将来的には、本研究によって構築されたモデル動物実験系を用いて得られた知見を、実際の陽子線によるがん治療へ反映して行くために、動物レベルでの検証実験に加えてその作用機序、すなわち、分子機構についても理解して行く必要がある。そのためには、陽子線特異的な腫瘍応答について分子レベルでも解析を進めて行く必要があると考えられる。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）、*2 福井大学・高エネルギー医学研究センター
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井大学と共同で実施した研究の成果の一部である。

2.1.2.3.3.
放射線がん治療における陽子線特異的細胞応答の機構解明
Mechanism elucidation of proton beam specific cellular response for radiation therapy
畑下昌範*1、松本英樹*2
Masanori HATASHITA and Hideki MATSUMOTO
本研究は、陽子線が他の放射線である X 線や炭素線に比べて特異的に突然変異率が低いというヒトがん細胞株で見いだされ現象に注目して、これらの細胞応答の分子機構を、特に一酸化窒素（NO）ラジカルの関与について検討を加えながら、分子生物学的、細胞生物学的手法により明らかにすることを通じて、放射線がん治療による二次発がんの予防およびオーダーメイド放射線がん治療へとつながるエビデンスの蓄積を目的とする。
ヒト正常細胞およびヒトがん細胞を用い、0～6 Gy の X 線、陽子線、炭素線を照射した。NO ラジカルの関与を解析するために NO 捕捉剤である c-PTIO を添加した試料および NO ラジカル発生剤である硝酸イソソルビドを添加した試料を同時に作製し、実験を行った。経時的にそれぞれの細胞を回収し、mRNA を調製し、cDNA を作製した。この cDNA によるリアルタイム PCR アレイを用いた網羅的遺伝子発現解析により、種々の放射線照射後の DNA 損傷・修復シグナル因子の発現動態を解析した。遺伝子発現動態が陽子線特異的に変化した DNA 損
傷・修復シグナル因子をいくつか見出した。
がん患者自身が診療行為により健康上の便宜を得て、それが放射線被ばくにより受ける損害を上回るためには、放射線による細胞応答の細胞間情報伝達物質の関与の詳細な検討とエビデンスの蓄積が不可欠であり、こうした基盤研究が、放射線がん治療における治療成績のみならず、放射線防護体系の構築や被ばく障害の軽減に大きく寄与すると考えられる。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*2 福井大学・高エネルギー医学研究センター
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井大学と共同で実施した。
本研究は、JSPS 科研費 23591854 の助成を受けた。

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2.1.2.3.4.
細胞質への照射によって誘導される細胞応答の解析
Analysis of the cytoplasmic irradiation-induced cellular responses
前田宗利*1、小林克己*2、宇佐美徳子*2、松本英樹*3、冨田雅典*4
Munetoshi MAEDA, Katsumi KOBAYASHI, Noriko USAMI, Hideki MATSUMOTO and Masanori TOMITA
Ⅰ. 緒言
これまで、放射線の生物影響は、主として細胞核内の DNA に生じた放射線損傷に起因すると考えられてきた。しかしながら、我々は、細胞質への照射によって誘導される応答も重要な役割を果たすことを明らかにした。
Ⅱ. 内容
細胞質への照射は直接 DNA に損傷を与える可能性は低いが、DNA 修復を亢進させるなど細胞の放射線応答の修飾に関与していると考えられる。蛍光抗体法を用いて DNA 損傷修復の初期に誘導される H2AX のリン酸化（γH2AX）について解析し、ヒト胎児肺由来正常細胞（WI-38 細胞）を対象に細胞質が照射されている場
合、照射されていない場合と比べてより低線量域からγH2AX の集積が誘導されることを明らかにした。また、ハ
ムスター肺由来細胞（V79 細胞）を用いて、照射された細胞の周辺に存在する照射されていない細胞（バイスタ
ンダー細胞）における突然変異誘発頻度を HPRT アッセイによって測定し、突然変異の誘発頻度が、バイスタン
ダー細胞死と同様に二相性の線量応答を示し、両者が、有意水準 5％で相関を持つことを明らかにした。更に、
バイスタンダー細胞死を誘導する主要な情報伝達因子である一酸化窒素（NO）のスカベンジャーを培養系に添加した場合、これらの二相性の線量応答が誘導されないことを明らかにした。
参考文献 1) M.Maeda, K.Kobayashi et al. : J.Radiat.Res., Epub ahead of print (2013)*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）、*2 高エネルギー加速器研究機構・物質構造科学研究所・放射光科学研究施設、*3 福井大学・高エネルギー医学研究センター、*4（一財）電力中央研究所・原子力技術研究所・放射線安全研究センター
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが（一財）電力中央研究所と共同で実施した研究の一部である。
本研究の一部は、ＪＳＰＳ科研費 23710076 による助成を受けた。

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2.1.2.4. その他の粒子線がん治療研究
2.1.2.4.1.
陽子線がん治療臨床研究
Clinical trial of proton therapy
山本和高*1、久米恭*2、高田卓志*2
Kazutaka YAMAMOTO, Kyo KUME and Takushi TAKATA
Ⅰ． 緒言
若狭湾エネルギー研究センターに設置されている多目的イオン加速器システムの高エネルギー陽子線を使用した医療分野における応用研究の一環として、平成 13 年度から平成 21 年度まで陽子線臨床研究を実施した。平成 24 年度は経過観察を行った。
Ⅱ． 内容
臨床研究を実施した期間に受け入れた患者 62 名の経過観察を行い、平成 24 年度までに次の累計を得た。
前立腺がん患者 55 名は全員生存している。そのうち有害な晩発事象を発生したのは 6 名（グレード 1 は 5 名、グレード 2 は 1 名）である。また再発と診断されたのは 1 名である。肝臓がん患者 6 名については 1 名が生存している（ただし肝臓内他部位の再発を認める）。死亡した 5 名の死因は、転移が 3 名、他病死 2 名であり、陽子線がん治療対象部位は前例で局所制御できている。肺がん患者 1 名は他病死した。
今後も引き続き経過観察を行い、県立病院での陽子線がん治療の更に円滑な実施に貢献していく。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究室（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究室）、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開
発部・粒子線医療研究グループ）

2.1.2.4.2.
医療用加速器施設構造材の放射化低減に関する研究
Reduction of induced radioactivity in structural materials for nedical accelerator facilities
高田卓志*1、木村健一*2, #、久米恭*1
Takushi TAKATA, Ken-ichi KIMURA and Kyo KUME
加速器を使用する放射線医療施設では、放射線がターゲットやビームライン構成機器を衝撃することにより、中性子が発生する。施設の構造材や構成機器に含まれる元素の同位体の中には、中性子との核反応により放射化し、長寿命の放射性同位体となるものもあり、施設廃止時の放射性廃棄物が問題となることが予想される。
そのため、構造材や機器類の放射化低減を目指した研究を実施している。
これまでの検討で、遮へいコンクリート内で熱化された中性子が壁の内側方向に反射されることで、構造材等の更なる放射化の原因となっていることが示唆された。平成 24 年度は、平成 23 年度に続き、反射熱中性子の低減のため、コンクリート壁の内側に塗布する塗料に熱中性子吸収材を含有させる方法について検討した。
熱中性子吸収塗料として、エポキシ樹脂等に炭化ホウ素を含有させたものを使用し、Am-Be 中性子線源を用いて、中性子吸収性能について基礎的な試験を実施した。Am-Be 線源はポリエチレン遮へい体の中に保管されており、遮へい体中心部の空洞では、ポリエチレンで熱化された中性子の割合が多くなっている。この空洞に中性子吸収塗料を板状に固化させ積層したサンプルを挿入し、金箔の放射化法を用いて熱中性子の減衰率を測定している。平成 23 年度までの実験では、塗料サンプルの表裏両側から熱中性子が入射する体系であった
ため、定量的な評価が困難であった。平成 24 年度は、空洞内を炭化ホウ素含有樹脂で内張りすることで、サンプルの片側からのみ熱中性子が入射するように実験体系を改良した。
また、放射化が問題となると予想される中性子捕捉療法の照射室へ適用した場合についてシミュレーション計算を行った結果、厚さ 2 mm、ホウ素含有量約 45wt%の塗料を照射室壁面に塗布した場合、塗布しない場合と比べてコンクリート壁面付近で約 2 桁の熱中性子低減効果が確認された。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・協力研究員、#現（株）フジタ・技術センター

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2.1.3. ビーム発生分析評価技術開発
2.1.3.1. 加速器分析技術開発
2.1.3.1.1.
フッ化物含有歯磨剤およびフッ素洗口における歯質へのフッ素取り込み
Fluorine uptake into tooth from fluoride-containing dentifrice and/or fluoride mouth rinse
奥山克史*1、山本洋子*2、小松久憲*1、安田啓介*3、能町正治*4、菅谷頼仁*4、佐藤隆博*5、江夏昌志*5
Katsushi OKUYAMA, Hiroko YAMAMOTO, Hisanori KOMATSU, Keisuke YASUDA, Masaharu NOMACHI,
Yorihito SUGAYA, Takahiro SATO and Masashi KOHKA
Abstract
The purpose of this study was to measure amounts of fluorine uptake to teeth from fluoride-containing
dentifrice combined with fluoride mouth rinse. The results of this study indicated that in spite of combination
with fluoride mouth rinse, fluorine uptake was not increased, and the caries prevention effect of fluoridecontaining dentifrice could not be improved.
要約う蝕予防に効果のあるフッ化物含有歯磨剤の使用に、フッ化物洗口を併用した場合の、歯質へのフッ素取り込みを PIXE/PIGE 装置を用いて測定した。その結果、フッ化物洗口によるフッ素取り込み量の増加は認められず、フッ化物洗口の併用が歯磨剤の効果を向上させないことが示された。

Ⅰ． 緒言
フッ化物含有歯磨剤がう蝕予防に効果的であることは、広く知られている。一方、児童に対しフッ化物洗口を推奨する意見も多く認められる。フッ化物含有歯磨剤を用いて毎日の歯磨きを行うことは、多くの人へのフッ化物の供給であり、フッ化物洗口は追加のフッ化物応用と考えられる。そこで本研究ではフッ化物洗口の有無におけるフッ化物含有歯磨剤の、歯質へのフッ素取り込みの相違を，日本原子力研究開発機構高崎量子応用研
究所所有のマイクロ PIXE/PIGE 装置を用いて分析、検討した。

Ⅱ． 材料と方法
6 本のヒト抜去歯を用い、それぞれの歯から厚さ 170µm の薄切片を 3 枚得た。薄切片はエナメル質部を除きワックスで被覆した。3 枚の試料を、フッ化物含有歯磨剤とフッ化物洗口を併用した群（Ａ群）、フッ化物含有歯磨剤のみを使用した群（Ｂ群）、フッ化物を全く使用しない群（Ｃ群）、の 3 つのグループに分けた。フッ化物含有歯磨剤の使用は 1 日 2 回 2ml の NaF(1000ppmF)を供給し、フッ化物洗口は 1 日 1 回 2ml の NaF(225ppmF)を 1
週間に 5 回供給することでシミュレートした（図１）。試料は口腔内環境をシミュレートした pH-cycling system 1)(pH4.5-6.8)に 5 週間供した。5 週後マイクロ PIGE/PIXE 装置を用い、試料のフッ素およびカルシウム濃度を測定し、エナメル質部のフッ素濃度分布を算出した。エナメル質最表層は健全エナメル質の 5%カルシウム濃度の位置と規定し、フッ素の取り込みは表層から 150µm の深さにおけるフッ素濃度で比較検討した。

Ⅲ． 結果
図２に 5 週間 pH-cycling に試料を供した後のフッ素取り込み量を示した。深さ 150µm における平均フッ素濃度（ppm）はＡ群：1117±573、Ｂ群：1219±336、Ｃ群：362±208 であり、Ｃ群のフッ素取り込み量が A,B 両群に比較して有意に低いことが示された（p<0.05, Games-Howell test により統計処理）。また、A,B 両群間に有為差は認められなかった（p>0.05）。

*１

北海道大学大学院歯学研究科、*2 大阪大学大学院歯学研究科、*3（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グル
ープ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）、*4 大阪大学核物理研究センター、*5（独）日本原子力研究開発機構高崎量子応用研究所
本研究は(独)日本原子力研究開発機構の連携重点研究として実施した研究の一部である。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

図１ １日における pH-cycling のスケジュール
黒矢印: 2ml の 1000ppmF 溶液を滴下。 白矢印: 2ml の 225ppmF 溶液を滴下。

図２ pH-cycling５週後におけるフッ素濃度

Ⅳ. 考察
フッ化物含有歯科材料のう蝕抑制効果を評価するために、これまで歯質がフッ素を取り込むことでフルオロア
パタイト（Ca10(PO4)6F2）が沈着し、再石灰化が生じることから、材料周囲歯質のフッ素取り込み量を調べてきた。
それゆえ、A,B 両群のフッ素取り込み量が C 群よりも多く示したことより、フッ化物含有歯磨剤やフッ素洗口はう
蝕抑制に効果のあることが推測できる。しかし A,B 群間に有意な差を認めなかったことより、フッ化物含有歯磨剤の使用にフッ化物洗口を併用しても、う蝕抑制効果は向上しないものと考えられる。

Ⅴ. 結語
本研究ではマイクロ PIGE/PIXE 装置を用い、フッ化物洗口の有無におけるフッ化物含有歯磨剤の、歯質へのフッ素取り込みの相違を比較検討したところ、フッ化物洗口の有無における差を認めなかった。フッ化物含有歯磨剤を使用した日常の歯磨きが、う蝕予防のために一番勧められる方法である。
参考文献
1) Y. Matsuda et al. : Dent. Mater. J. 24, 280 (2006)34若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.1.2.
核共鳴を伴う He 後方散乱を利用した注入炭素イオンの深さ方向濃度分布の評価
Resonance depth profiles of carbon-implanted silicon using nuclear resonancesof elastic He backscattering He + 12C and He + 28Si
戸崎充男*1、安田啓介*2、石神龍哉*２
Mitsuo TOSAKI, Keisuke YASUDA and Ryoya ISHIGAMI
Abstract
We have measured resonant He backscattering spectra from SiC, 180-keV carbon-ions implanted into asilicon wafer. There are two sharp resonances on a sample of SiC at He energies of 4.265 MeV by 12C and 5.374
MeV by 28Si. We have evaluated the distribution of the implanted carbon-ions into silicon wafer using the depth
profiling of the two nuclear resonances by varying incidental He energies.
要約
シリコンに注入した炭素イオンの深さ方向の濃度分布は、後方散乱で観測される共鳴ピークを、入射エネル
ギーを数 keV 単位で変えて測定し、その共鳴ピークプロファイルを解析することで調べることが出来る。180 keVの炭素イオンを Si 基板に注入した試料（SiC）を作製し、この後方散乱の手法を検証した。注入炭素に注目すると、炭素とシリコンの共鳴ピークは入射エネルギーに対して逆の収率（断面積）パターンを示す。共鳴ピークの位
置（エネルギー損失）は深さに対応し、そのプロファイルの解析から求めた炭素濃度分布の測定結果は、SRIM
コードの結果と一致した。注入炭素イオンの深さ方向の濃度分布の測定法を確立し、その実用性を検証した
Ⅰ． 緒言
我々は、He ビームを用いて炭素およびシリコンとの核共鳴現象を利用することにより、注入イオンの深さ方向の濃度分布測定法の確立を目指している。炭素を注入したシリコンを標的として、He の後方散乱で観測される
共鳴散乱ピークの詳細な解析により、非破壊で標的内部の炭素濃度分布評価が可能である。入射 He が注入した炭素と基板のシリコンと共に共鳴反応をすることより、この２つの共鳴を相補的に解析することで、深さ方向の注入イオン濃度分布測定の実用性を検証した。若狭湾エネルギー研究センターで炭素イオン注入試料を作成した。この核共鳴現象を利用した実験のためには、入射エネルギーを変化させて応答（共鳴ピークプロファイル）を調べる必要がある。２つの共鳴ピークプロファイルから求めた濃度の深さ方向の分布の結果を、SRIM/TRIM コード１）の計算結果と比較検討した。
Ⅱ． 実験・結果
入射 He イオンと 12C との複合核共鳴反応（共鳴エネルギー4.265 MeV：半値幅 32 keV）と 28Si との複合核共鳴反応２）（共鳴エネルギー5.374 MeV：半値幅 10 keV）に着目し、RBS スペクトル上に観測される共鳴ピークプロ
ファイルを、He イオンの入射エネルギーを変化させ詳細に調べた。その散乱エネルギースペクトルの例を図１に示す。
この研究の手法は、これまで京都大学のタンデム加速器で開発した共鳴を伴う陽子後方散乱の実験方法を応用した３)。濃度分布評価のため、若狭湾エネルギー研究センターで、イオン注入による試料を作成した。Si 基板に炭素イオンを注入した試料（入射エネルギー180 keV で炭素イオンを注入：深さ（飛程）は０．４７μｍに相当；
SRIM の結果）を作成した。この試料を、入射イオンの He と核共鳴反応を起こさせ、RBS スペクトル上に観測される共鳴ピークプロファイルを詳細に調べることで、深さ方向および炭素濃度を評価した。なお、単一元素の標的（HOPG,Si）および SiC（結晶）の試料についても、多角的に検証するために同時に後方散乱（共鳴を含む）測定実験を行った。入射エネルギーを変化させたときの共鳴ピークプロファイルの様子を、図２に He+１２C の共鳴、図３に He+２８Si の共鳴の結果を示す。
Ⅲ． 結論
Si 基板中に注入した炭素（微量）に着目した場合、He は炭素と共鳴することでその収率はエンハンスされる（図２下）。一方で（同じ試料で）、He が Si と共鳴することに着目した場合は、微量の炭素は He と Si の鋭い共鳴を乱すことになる（図３下）。つまり、この Si の共鳴ピークのプロファイルは、炭素の分布に関連した場所（深さ）で*１

京都大学放射性同位元素総合センター、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エ
ネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと京都大学との共同研究として実施した。

35

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

乱される（分布）ことになる。これらの分布をエネルギー損失とその収率（断面積）でプロットしたものをそれぞれの図の上に示す。この分布が深さ方向（エネルギー損失に相当）の注入炭素の分布となる。ただし、分布の形は逆になる。炭素共鳴は収率がエンハンスされる。一方シリコンは収率が減少する。この分布（ガウスと仮定）が注
入炭素イオンの分布となり、位置と幅から深さ（注入イオンの平均の飛程）とその揺らぎを評価することが出来る。
結果は、深さが 0.505μm（±6%）、幅は炭素共鳴で 0.274μm（±７%）、Si 共鳴で 0.2４7μm（±４%）であった。
SRIM/TRIM コードでは、深さ 0.470μm、幅 0.259μm であり、我々の結果はよい一致を示す。
共鳴に注目した後方散乱実験が、注入炭素イオンの深さ方向の測定に有効であることが確認できた。今後、濃度分布の評価の限界（分解能）に関する詳細な研究を進めるとともに、この手法の応用として、他のイオン注
入した場合についての有効性を検討していく予定である。

図 1 測定試料：炭素イオン（180 keV）を注入（6.8ⅹ1017 ions/ｃｍ2）したシリコン基板（左図）。入射エネルギーを
3-24 keV の幅で振り、散乱角 160 度で測定した後方散乱スペクトル（右図）。入射 He エネルギー依存（Si 共鳴の深さ依存）が、その Si 共鳴ピークプロファイルの変化からわかる。

図２ He+１２C の共鳴ピークプロファイル
上図：対応する１２C 共鳴ピークの収率（断面積）
下図：入射エネルギー依存の共鳴プロファイル

図３ He+２８Si の共鳴ピークプロファル
上図：対応する２８S 共鳴ピークの収率（断面積）
下図：入射エネルギー依存の共鳴プロファイル

参考文献
１） J. F. Ziegler and J. P. Biersack : computer code SRIM2013, http://www.srim.org.
２） F. Ajzenberg-Selove : Nucl. Phys. A564, 1 (1993)
３） M. Tosaki : J. Appl. Phys., 99, 034905, (2006)36

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.1.3.
鋳型フリー水熱中有機無機変換合成法による窒化炭素系ナノチューブ材料の開発と組成分析および光触媒・水素吸蔵特性
Molecular routs syntheses and characterization of
C-N inorganic compound nano-tubes in high pressure and temperature
長谷川正*1、丹羽健*1、堀部太嗣*1、神有輝*1、草場啓治*1、安田啓介*2、石神龍哉*2
M. Hasegawa, K. Niwa, T. Horibe, Y. Jin, K. Kusaba, K. Yasuda, and R. Ishigami
Abstract
Carbon nitride materials are candidates for hydrogen-storage materials, electrodes and catalysts as well as
super hard materials. In this experimental study we have synthesized various kinds of nano-structured carbon
nitride inorganic compounds from organic substance in high pressure apparatus and also characterized by
FESEM-EDX, XRD and RBS.
要約
窒化炭素材料は超硬物質としてだけではなく光触媒、水素吸蔵、電極材としても期待されている。本研究では高圧力発生装置を用いて有機物質から様々なナノ構造を持つ窒化炭素無機化合物を合成し、FESEM-EDX、
XRD、RBS によって評価した。

Ⅰ. 緒言
窒化炭素は超硬物質として注目を集めていることはもちろんのこと、光触媒、水素吸蔵、電極材としての応用も期待されている。近年、チューブ状の窒化炭素も合成され、カーボンナノチューブにはない特性をもつと言われている。カーボンナノチューブの炭素が窒素に置き換えられることにより、チューブの壁面に細孔ができ特定の分子だけを取り込むことや、電子が局在化し分子が吸着しやすくなること、電子構造が変化する可能性をもつことも報告されている 1）。本研究では、マルチアンビル型とレーザー加熱ダイヤモンドアンビルセル型の高圧力発生装置を用いて、超高圧高温下で有機物からチューブ状窒化炭素の創製を試みた。
Ⅱ. 実験方法
超高圧発生装置の試料室に出発物質である有機前駆体を封入し、GPa オーダーの圧力で加圧中に加熱した。回収した試料について、試料の微細な組織観察と組成分析のために、電界放出形走査電子顕微鏡とエネ
ルギー分散型 X 線分析装置(FESEM-EDX)を用いた。粉末 X 線回折測定(XRD)を用いて結晶構造を同定した。
また、試料の化学結合状態に関する情報を得るために、顕微ラマン分光装置を用いた。さらに、ラザフォード後方散乱分光法 (RBS；Rutherford Backscattering Spectroscopy) で窒素と炭素の比を分析した。
Ⅲ. 結果
レーザーでの加熱時に白色の輻射光が確認されたことから、試料は 2000℃以上の高温状態になっていたと考えられる。封入した水の臨界点は、374℃、22.06MPa であることから、加圧加熱時は超臨界水となっていると考えられる。
図 1 はレーザー加熱ダイヤモンドアンビルセル型の高圧力発生装置を用いて合成した試料の SEM 写真である。SEM-EDS から、合成物はナノメゾサイズのチューブ状の窒化炭素であることがわかった。 図 2 はマルチア
ンビル型高圧力発生装置で合成した試料の XRD パターンである。どの合成温度においても、26°付近にグラファイトの 002 回折線に相当するブロードなピークのある XRD パターンが得られた。これらの結果から、回収試料はグラファイト類似構造を有していると考えられる。002 回折線の回折角が合成温度に依存して変化していることから、合成温度によって窒素と炭素の比が変化していることが予測される。このことは RBS 分析によって定量的に確認され、グラファイト類似構造の c 面間距離の窒素/炭素比依存性が明らかとなった。

*１

名古屋大学大学院工学研究科結晶材料工学専攻、 *2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）
本研究は、名古屋大学との公募型共同研究として実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

図１ 合成したチューブ状窒化炭素の SEM 写真

図２ 合成したチューブ状窒化炭素の XRD パターン参考文献
１） C. Wu et al. : Appl. Phys. Lett. 90, 113116(2007)38若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.1.4.
薄膜分析のための重イオン RBS 法の開発
Development of heavy ion RBS measurement system for thin film analysis
安田啓介*1、石神龍哉*1、中田吉則*1
Keisuke YASUDA, Ryoya ISHIGAMI and Yoshinori NAKATA
Abstract
Tine-of-flight Rutherford Backscattering (TOF-RBS) measurements for Au thin layer on Si substrate werecarried out by use of TOF-RBS measurement system developed by our group. We evaluated depth resolution
for the Au surface, and the value of 2.5±0.2 nm was obtained.
要約
我々が開発した飛行時間測定ラザフォード後方散乱（TOF-RBS）測定システムを用いて、シリコン基板上の金薄膜の測定を行った。金の表面での深さ分解能を評価し、2.5±0.2 nm という値が得られた。
Ⅰ. 緒言
近年、半導体デバイスやハードディスク記憶装置において厚さが数 nm の極薄膜が使用されるようになってきており、このような極薄膜の元素分析を行うことができる手法が求められている。本研究では、薄膜分析や重元
素不純物高感度測定に資することを目的として、極薄膜を高感度で分析可能な重イオン RBS 法の開発を行っている。従来の RBS 法では主にエネルギーが数 MeV のヘリウムビームを用いて、散乱イオンを半導体検出器を用いて検出する。従来法での深さ分解能は 5～20 nm 程度、測定感度は 0.001～10 at％程度である。これに対して重イオン RBS 法では入射ビームに炭素イオン等の重イオンを用い、散乱イオンに対してイオン透過型検出器を用いた飛行時間測定を行う。深さ分解能が 1 nm 程度、測定感度についても従来法より 1～2 桁の向上を目指している。平成 24 年度は平成 23 年度までに開発した TOF-RBS 測定システム 1)を用いて、金薄膜の測定を行ったので、これについて報告する。
Ⅱ. 測定
測定は若狭湾エネルギー研究センター放射線研究棟照射室２のイオン分析コースで行われた。タンデム加速器で加速されたエネルギーが 2MeV の C+イオンビームを試料に照射し、散乱イオンの TOF スペクトルを TOF-RBS 測定系で測定した。試料にはシリコン基板
上に厚さが 1.1 nm の金をコーテイングした試料を用いた。
Ⅲ. 結果と考察測定で得られた TOF スペクトルを図に示す。2300 ch
図 シリコン基板上に厚さが 1.1 nm の金を付近のピークが金薄膜による散乱イオン、1000 ch 以下
コーテイングした試料の TOF スペクトルのイベントがシリコンによる散乱イオンによるものである。金のピークの高エネルギー側を誤差関数でフィットして立ち上がり幅を求めたところ、1.21±0.12 ns という値が得られた。これは炭素イオンのエネルギー広がりが 28.1±2.8 keV に相当する。これから表面での深さ分解能を求めたところ、2.5±0.2 nm という値が得られた。
TOF スペクトルにおける金のピークの立ち上がり幅は測定システムの時間分解能（0.41±0.03 ns）と比べると３倍ほど大きな値である。この原因としては試料表面の粗さ、あるいは汚れによる影響が考えられる。今後、より高精度の深さ分解能の評価を行うには、より平坦度の高い（表面粗さの少ない）試料を用いた測定が必要であると考えられる。
参考文献 １） 安田啓介、平成２３年度財団法人若狭湾エネルギー研究センター年報：14, 36, (2011)*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー材料グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが関西電力株式会社、日本原子力発電株式会社、北陸電力株式会社からの受託研究として
実施した。

39

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.1.5.
ヘリウムビーム入射による窒素弾性反跳断面積の測定
Measurements of nitrogen elastic recoil cross sections for He beam incidence
安田啓介*1、土田秀次*2、間嶋拓也*2
Keisuke YASUDA, Hidetsugu TSUCHIDA and Takuya MAJIMA
Abstract
Measurements of nitrogen recoil cross sections for TOF-ERDA using He beams have been performed in theenergy range between 2.0 MeV and 5.5 MeV at the recoil angle of 40 degree. Comparison between themeasurement results and the theoretical calculation has been carried out.
要約
ヘリウムビームを用いた TOF-ERDA による窒素定量測定に必要な反跳断面積の測定を行った。入射ヘリウ
ムエネルギーが 2.0～5.5 MeV の範囲で反跳角 40°における反跳断面積を測定した。測定結果と理論計算コードによって得られた断面積との比較を行った。
Ⅰ. 緒言
飛行時間測定弾性反跳粒子検出（TOF-ERDA）法はイオンビーム分析手法の一つで、水素から酸素程度までの軽元素を同時に測定することができる。我々は数 MeV のヘリウムビームを用いた TOF-ERDA 法による軽元素分析法の開発を行っている。TOF-ERDA 測定で元素濃度の定量分析を行うには反跳断面積のデータが必要となる。He と軽元素の反跳断面積は核力の影響を受けるため、ラザフォード散乱断面積からずれることが知られており、実験によって求める必要がある。我々は 2～5 MeV のエネルギー領域において He と Li から Oまでの元素の反跳断面積の系統的な測定を行っている。本稿では He を N に衝撃させた際の反跳断面積の測定について報告する。
Ⅱ. 実験
実験は京都大学大学院工学研究科付属量子理工学教育研究センターの 2MV ペレトロンタンデム加速器を用いて行われた。2.0～5.5 MeV の 4He ビームを、金をコートした厚さが 50nm の窒化シリコン薄膜に照射し、83.6°と 165°に散乱された 4He イオンをシリコン半導体検出器で検出した。4He の散乱角 83.6°は 14N の反跳角が 40°に相当する。実験では 4He が 14N によって 83.6°に散乱された時の散乱断面積を測定し、これから運動学的計算によって反跳角 40°での反跳断面積を求めた。また、散乱角 165°の測定は既存の断面積デー
タとの比較による測定の信頼性のチェックを目的とした。
Ⅲ. 結果と考察
図に反跳角 40°の断面積測定データと SigmaCalc
コードによる理論計算結果を示す。入射エネルギーが 3.5MeV 以下では理論計算は実験データを再現することがわかる。これに対して 3.5MeV 以上では理論計算は実験データを再現しない傾向がみられる。
以上から、入射エネルギーが 3.5MeV 以下ではヘリウムビームを用いた TOF-ERDA による窒素の定量分析の際の断面積データとして SigmaCalc コードで得られた値を使用できることがわかった。今後、リチウムなど他の軽元素についても断面積の測定を行うことを計画している。

図 反跳角 40°の断面積測定データ（赤丸）とSigmaCalc コードによる理論計算（青実線）

Ⅳ. 謝辞
本研究は科学研究費補助金（基盤研究（C) 22560835）の助成を受けたものである。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー材料グループ）、*2 京都大学大学院工学研究科

40

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.1.6.
ダイヤモンド状炭素膜のアルゴン中加熱による耐熱特性の調査
Study on the heat resistance of diamond-like carbon film by heat treatment in argon
神田一隆*1、岩井善郎*2、安田啓介*3、石神龍哉*3
Kazutaka KANDA, Yoshiro IWAI, Keisuke YASUDA and Ryoya ISHIGAMI
Abstract
In order to investigate the effect of heat treatment on the hydrogen content, hardness, and Raman spectrumof DLC, four kinds of DLC film were heated up to 600℃ in argon. One of the DLC film was coated by PVD
method, and other three kinds of films were coated by PCVD method by changing bias voltage. As a result of
the experiment, the hydrogen content of DLC did not change to 500℃. At 550℃, hydrogen content of DLC
coated by PCVD method with low bias voltage decreased slightly, and that of other DLC didn’t change.
Hydrogen content of all DLC lowered about half of non-heated specimen at 600℃. The shape of Raman spectrum
was changed above 450℃, and hardness decreased above 500℃.
要約
DLC 膜をアルゴン中で 600℃まで加熱し、水素含有率、硬さおよびラマンスペクトルの変化を調べた。DLC 膜
としては、PVD 法で作製された試料 1 種類、および PCVD 法で基板バイアス電圧を変えて作製された試料 3 種類を用いた。DLC 膜中の水素含有率は ERDA 法および RBS 法で求めた。調査の結果、いずれの DLC 膜も500℃までは水素含有率の変化は見られなかった。550℃では低バイアス条件の PCVD 法で作製した試料は水素含有率がやや低下する傾向が見られたが、他は変化がなかった。600℃では全ての試料の水素含有率が加熱前の約半分に低下した。ラマンスペクトルは 450℃から変化が現われ、硬さは 500℃以上から低下した。
Ⅰ. 緒言
自動車や家電などの機器の摺動部の摩擦損失低減にはダイヤモンド状炭素膜(DLC)の適用が有効であり、すでに様々な分野で使われ始めている。しかし、DLC は製造条件によって様々な種類のものが作られるが、一般に耐熱性が低いという問題がある。本研究では DLC 膜の種類による耐熱特性の違いを調べるため、アルゴン
中で各種 DLC 膜を加熱し、硬さ変化、ラマンスペクトルの変化、水素含有率の変化などを調べた。
Ⅱ. 実験方法
DLC 膜としては、市販の PCVD 法で製膜されたもの１種類、メーカーに依頼して PCVD 法で基板バイアス電圧を-300V、-450V、-600V と変化させて作製されたもの各 1 種類の合計 4 種類を準備した。DLC 膜はいずれも鏡面研磨された高速度工具鋼 SKH4 製完成バイト（6mm×6mm×63mm）にコーテイングした。硬さ変化は
Fisher Instruments 社製の微小硬さ計、ラマンスペクトルは Jobin Yvon 社製のラマン分光装置、水素含有率は
若狭湾エネルギー研究センターのタンデム加速器を用いて ERDA 法および RBS 法で測定した。
Ⅲ. 実験結果
水素含有率はいずれの DLC 膜も 500℃までは変化が見られなかった。550℃では試料によって少し違いが現われ、バイアス電圧を変えて製作した中の高いバイアス電圧条件で作製した 2 種類の DLC 膜は水素含有率が低下せず、-300V の低バイアス電圧条件で作製した試料はやや低下する傾向が見られた。600℃加熱では全ての試料の水素含有率が加熱前の半分に低下した。ラマンスペクトルの方は 450℃から少しずつ変化が現われ、膜質に変化が起きていることを伺わせるが、硬さの変化として現われるのはそれより高い 500℃以上であった。
Ⅳ. 結言
アルゴン中で各種 DLC 膜を加熱し特性変化を調べた。その結果、大気中では燃焼してしまう 600℃まで加熱してもアルゴン中では DLC 膜が残っていた。水素含有率は成膜条件によって少し異なるが、大気中と同様に500℃までは変化がなく、それ以上では大気中の結果と異なり、やや減少した。これらのことから、DLC 膜中の水素は加熱によって脱離しにくいことが確認された。また、450℃付近から DLC 膜の構造変化が始まっているようであるが、硬さや構造の大きな変化となって現れるのは 500℃以上であることが明らかとなった。
*１

福井工業大学、*2 福井大学大学院、*3（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネル
ギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井工業大学、福井大学と共同で実施した研究成果の一部である。

41

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.1.7.

C

H

O Si

Ti
Cu

Pd

Ene rg y(c h)

図１．TOF-ERDA 散布図
2000
表面側TiHx層

H of TiHx １
H of TiHx 2
total
exp.

1800
1600

1400

基板側TiHx層

1200

YieldsⅠ. 緒言
TOF-ERDA 法は原理的には全元素の検出が可能な手法である。これまで
He イオンによる H の検出を実施してきた。今回、深さ分解能、検出感度の向上が期待される重イオン（Cu）による TOF-ERDA 法を水素化合物薄膜材料に適応したので、その結果について報告する。
Ⅱ. 内容
測定は 15.22MeV Cu12+イオンビームを用いて行われた。検出器構成はマイクロチャネルプレート（MCP）検出器２台と SSD 検出器で、反跳角は 40°である。試料には Pd（20nm）/TiHx（50）/Pd（20）/TiHx(50)/Si（基板）を用いた。
測定結果を図 1、図２に示す。図 1 の TOF-ERDA 散布図から試料の全ての構成元素が検出されたことがわかる。C、O は成膜時に混入した不純物と考えられる。また図２に水素のエネルギースペクトルを抽出し、スペクトルフィ
ッティングを行った結果を示す。25 から 35 チャネルの領域が基板側の TiHx
層の水素に、35 から 40 チャネルの領域は表面側の TiHx 層の水素に対応すると考えられる。2 層の水素化合物層が明確に分離されず、深さ分解能の改善が必要であることがわかった。

Tim e o f flig ht(c h)

飛行時間弾性反跳粒子検出（TOF-ERDA）法による水素化物薄膜の分析
Analysis of hydride thin films by TOF-ERDA method
日比章五*1、安田啓介*2
Shogo HIBI, and Keisuke YASUDA

1000

800
600
400

200
0

0

10

20

30

Energy(ch)

40

50

60

図２．水素スペクトル*１

株式会社豊田中央研究所分析・計測研究部ナノ解析研究室、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）
本研究は、株式会社豊田中央研究所と（財）若狭湾エネルギー研究センターの共同研究として実施した。

2.1.3.1.8.
PIXE/PIGE 用フッ素標準試料の評価
Estimation of fluorine standard materials for PIXE/PIGE
奥山克史＊1，小松久憲＊1，山本洋子＊2，安田啓介＊3、能町正治＊４、菅谷頼仁＊４
Katsushi OKUYAMA, Hisanori KOMATSU,
Hiroko YAMAMOTO, Keisuke YASUDA, Masaharu NOMACHI and Yorihito SUGAYA
若狭湾エネルギー研究センターに設置されている PIXE/PIGE 装置を用いて，各種フッ素含有材料から周囲歯質へのフッ素の取込み量を検討してきたが、フッ素の取込み量が微量な領域での検出性の低下が確認された。そこで、本研究では、フッ素標準試料の評価を行った。
PIXE/PIGE 用フッ素標準試料として、歯質の無機成分であるハイドロキシアパタイト Ca10(PO4)6(OH)２の OH 基
を F に置換させ、置換率を 100,75,50,25,0％に調整し、フッ素濃度を変えたものを使用している。今回確認された検出率の低下は、低濃度の標準試料が関連すると予想された。そのため、新しい標準試料をもとに、従来使用していた標準試料のフッ素濃度を PIXE/PIGE を用いて、測定した。さらに、化学的分析法である Wharton の微量拡散法に準じて標準試料からフッ素を分離し、フッ素イオン電極法を用いてフッ素濃度を測定後、試料のフッ素含有量（wt％）求めた。この測定では、表層部でのフッ素量を確認するために、試料の照射面から測定可
能 最少 量 を削 除 し、この削 除粉 末 ごとに 測定 を行い 、表層 と試 料内 部の相違 を検討 した 。その 結果、
PIXE/PIGE での確認では、25％、0％標準試料で新しい標準試料よりも高いフッ素量を認め、それぞれ 35.4％、14.1％であった。他の標準試料では相違は認められなかった。フッ素イオン電極法によっても、フッ素の増加が確認できたが、その増加は表層に限定しており、試料内部では増加を確認できなかった。今回の検出率の増加
は標準試料表面にフッ素が付着したためと考えられる。
参考文献 1) H. W. Wharton et al. : Anal. Chem., 34, 1296 (1962)*１

北海道大学大学院歯学研究科、*2 大阪大学大学院歯学研究科、*3（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グル
ープ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）、*4 大阪大学核物理研究センター
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと北海道大学、大阪大学との共同研究として実施した。

42

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.1.9.
イオン注入と局所加熱の組み合わせによる表面ナノ加工法の開発
Nano fabrication caused by interaction with locally annealing and high dose ion implantation
岩田博之*1、石神龍哉*2、安田啓介*2、高木誠*3、徳田豊*1
Hiroyuki IWATA, Ryoya ISHIGAMI，Keisuke YASUDA，Makoto TAKAGI, and Yutaka TOKUDA
Ⅰ. 緒言
イオン注入と試料内部の局所加熱を組み合わせることにより、高精度、
省資源、清浄などの特徴を持つ表面ナノ加工手法を開発している。
Ⅱ. 内容
高ドーズ水素イオン注入を要素技術とする、表面に並行に高精度かつ結晶品質の高い薄膜剥離技術は既に知られている。この技術に局所加熱に起因する表面に垂直な加工を組み合わせることにより、高精度でデブリの発生がない各種 3 次元加工の実現と開発を行った。
試料の調製条件により、内部応力ならびに転位の存在が剥離の発生
頻度および形状に影響を与え、切断、溝加工、局所剥離、空洞形成の促進および抑制が可能となった。表面加工へ応用することにより、表面に襞構造の形成あるいは堤状隆起(図 1 参照)を確認した。MEMS 等に 図 1 ナノオーダーの周期的な表面隆多用される半導体の立体構造形成手法への応用を目指している。
起が確認できた試料表面形状（半導体
Si）
*１

*2

愛知工業大学・工学部・電気学科、 （財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネル
ギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）、*3 愛知工業大学・工学部・機械学科
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと愛知工業大学が共同研究として実施した。

2.1.3.1.10.
μ-PIXE による茶葉中のマンガン分布測定
Manganese distribution measurement in tea leaf by μ-PIXE
春山洋一*1、斉藤学*1、魚森駿也*1、安田啓介*2
Yoichi HARUYAMA, Manabu SAITO, Syun-ya UOMORI and Keisuke YASUDA
アルミニウムは植物毒としてよく知られており、リンの代謝を阻害して、酸性土壌での穀物生産を抑制する要因の一つとなっている。一方、チャはアルミニウム高度蓄積植物であり、成熟した茶葉には数千 ppm 程度のアルミニウムが含まれている。また、興味深いことにチャはアルミニウムが供給されないと枯死してしまう。
我々は、茶葉中のアルミニウム濃度や分布の変化を系統的に測定してきた。生育期間とともにアルミニウム濃度は上昇するが、途中、急激な濃度上昇があること、生育途中ではアルミニウムは茶葉中に広く分布しているが、成熟した茶葉では主に表表皮に局在することを見いだしてきた。一部のアルミニウム高度蓄積植物はアルミニウ
ムを液包中に閉じ込め、植物酸でキレートしていることが知られているが、茶葉におけるアルミニウムの分布から、
この戦略は考えにくく、茶葉でのアルミニウムの解毒機構は未だに不明のままである。現在提唱されている解毒機構はアルミニウムが別の元素と化合して不活性化するというものであり、考えられている元素はケイ素、マンガ
ン、フッ素などがある。ケイ素については成熟した茶葉での分布がアルミニウムの分布と類似していることが見いだされている。しかし、この測定はヘリウムイオンビームを用いていたためにマンガンに対する感度が悪く、マン
ガン濃度分布は測定できていなかった。
24 年度は入射イオンをヘリウムからプロトンに変更し、マンガン分布を測定するとともに、茶葉を１ヶ月毎に採取し、生育期間による濃度と分布を詳細に把握することを目的とした。その結果、成熟した葉におけるマンガンの分布はアルミニウムやシリコンとは異なり、茶葉全体に一様に分布するカリウムなどと類似した分布を示すことが分かった。また、アルミニウムは２ヶ月、５ヶ月付近で急激な濃度上昇があることが見いだされた。
*１

京都府立大学生命環境科学研究科環境計測学、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）
若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと京都府立大学との共同研究として実施した。

43

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.1.11.
組成分析と画像撮影機能を持つ可搬型 X 線分析装置の開発
Development of portable X-ray fluorescence spectrometer with radiography function
安田啓介*1
Keisuke YASUDA
Ⅰ. 緒言
X 線を用いた材料分析は測定対象を破壊せずに内部の様子や組成を測定することができ、考古学的な資料や埋蔵遺物の科学的な分析に威力を発揮する。本研究では小型で持ち運びができ、電池駆動も可能なポータ
ブル X 線分析装置を開発した。
Ⅱ. 内容
平成２４年度は以下の項目を実施した。
・ スーパーサイエンスハイスクール実習において、高校生対象の理科実験機器として使用。
・ これまでの研究成果のまとめ。
スーパーサイエンスハイスクール実習では、「蛍光 X 線分析の基礎と応用」というテーマで、本研究で開発した
X 線分析装置を用いて蛍光 X 線に関する実習を３回実施した。
また、これまでの研究成果を学会で報告し、論文として発表した。1)
平成２５年度以降は文化財研究機関と共同で遺跡発掘物の分析に本研究で開発した装置を適用することを検討している。
参考文献 1) 安田啓介，Chuluunbaatar Batchuluun，川越光洋: X 線分析の進歩、44、185-196 (2013).
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネル
ギー材料グループ）44

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2.1.3.2. 材料照射損傷評価技術開発
2.1.3.2.1.
宇宙線照射を模擬した鉱物へのイオン照射実験
Ion irradiation experiments into minerals as an analogue of cosmic ray irradiation
土`山明*1、瀧川晶*1、松本徹*1、松野淳也*1、安田啓介*2、中田吉則*2
Akira TSUCHIYAMA, Aki TAKIGAWA,
Toru MATSUMOTO, Junya MATSUMO, Kensuke YASUDA and Yoshinori NAKATA
Abstract
Irradiation experiments of He, H2, and H ions were carried out into olivine and alumina to simulate irradiationof solar wind and galactic cosmic rays to minerals. Blister structures, which are similar to those found on thesurfaces of particles collected from asteroid Itokawa by the Hayabusa spacecraft, were formed by the dose of
1018 ions/cm2. It is important to evaluate the effect of dose rate to damage process by irradiation.
要約
小惑星表面や星間領域における太陽風や銀河宇宙線の鉱物への照射を模擬して、カンラン石およびアルミ
ナへの He,H2,H イオン照射実験をおこなった。はやぶさ探査機が小惑星イトカワから採取した粒子表面に見出されたものと類似するブリスター構造が 1018 ions/cm2 の照射量で生成した。小惑星表面と実験での照射率の違い
が、照射による損傷プロセスにどのように影響しているのかを評価することが、今後の課題である。
Ⅰ． 緒言

小惑星や月のような大気のない天体には太陽風が照射され、天体表面に存在する鉱物粒子がこれにより宇宙風化を受けていることが、アポロ計画やはやぶさ計画で採取された月や小惑星サンプルで知られている 1,2)。
一方、星間空間においても超新星爆発のショックにより加速されたイオン粒子が星間塵に照射され、鉱物の非晶質化がおこると考えられている。本研究では、このような宇宙でのイオン粒子の照射を模擬した実験をおこな
い、照射に伴う定性的な挙動およびその変化の定量的な評価をおこなうことを目的とした。
Ⅱ． 方法
照射ターゲットの鉱物試料としては、カンラン石（(Mg,Fe)2SiO4）およびアルミナ（α-Al2O3）を用いた。前者は、小惑星の表面や始原的なコンドライト隕石に最も多く存在する鉱物である。はやぶさ探査機が持ち帰った小惑
星イトカワのサンプルに含まれるカンラン石の組成に近い Fe/(Mg+Fe)=0.7 のものを用い、サンプルを模した破片粒子（サイズ約 100μm）を金の板の上に押し付けて固定した。後者は始原隕石中にプレソーラー粒子として存在し、星間塵として存在すると考えられている物質である。単結晶コランダム（α-Al2O3）の板（2x10x0.5 mm:{001},{100},{110}面）だけでなく、プレソーラー粒子を模擬した１μm サイズのコランダム、 遷移アルミナ（γ-, δ-, χ-, θ- Al2O3）および水酸化アルミナの粉末粒子も用いた。粉末試料はアルコールで銅板に分散させた。
実験は若狭湾エネルギーセンターのイオン注入装置を用いておこなった。4He+,H2+,H+を 10-50 keV のエネル
ギーで 1016-1018 ions/cm2 照射した。京大において FE-SEM により照射前後のサンプルの表面を観察し、照射による表面微細構造の変化を観察した。また，一部の照射サンプルは FE-SEM 観察後、FIB により超薄片を作成し、FE-TEM/STEM によるサンプル表面付近の断面観察を行った。
Ⅲ. 結論
1. カンラン石
3x1017 ions/cm2 以上の照射量では、粒子表面に 1〜数μm のマウンド上の盛り上がりが観察された。
TEM 観察により、これは表面から 100 nm 程度の深さの非晶質化した層に存在する“ブリスター”と呼ばれる
水ぶくれ構造であることが分かった。He や H イオンの打ち込みによりカンラン石が非晶質化され（非晶質層の厚みは計算により求めたイオンの照射深さに対応する）、He や H が集まってブリスターが生成されたと考えられる。一方、1017 ions/cm2 以下の照射量でもブリスターではないが、非晶質層中には He や H が集ま*１

京都大学放射性同位元素総合センター、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エ
ネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと京都大学との共同研究として実施した。

45

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）ってできたと考えられる数 100 nm 以下のサイズの多数の空隙が観察された。
2. アルミナ
50keV He+, 照射量 1018 ions/cm2 の実験では、コランダム板の{001}, {100}, {110}面全てにブリスターが観察された。同様のブリスターは 20keV He+および 40keV, H2+, 照射量 1018 ions/cm2 の{100}, {110}面にも観察されたが，{001}面には観察されず、照射による結晶構造の損傷過程は異方的であることがわかった。イオンが打ち込まれた表面層はカンラン石のように非晶質構造とならずに、γ-アルミナ（あるいは類似の構造をもつθ’-アルミナ）となっており、またブリスター以外の微細な空隙もみられなかった。一方、粉末サン
プルでは、照射量 1018 ions/cm2 の実験でも表面にブリスターは観察されなかった。試料サイズが小さいた
めかも知れない。
Ⅳ. 考察
カンラン石とコランダムのイオン照射損傷の違いは、コランダムではスピネル（MgAl2O4）構造の Mg 位置と一部の O 位置が空隙となった構造をもつγ-アルミナ（γAl2γO3）に変化したのに対して、カンラン石にはこのような構造をもつ物質が存在せず非晶質化したためと解釈できる。
イトカワ粒子の表面にも、今回の実験でみられたものに類似するブリスターが見出されている 2)。その深さが太陽風の He+（4 keV）の侵入深さとほぼ一致することから、イトカワ粒子のブリスターは太陽風の He+に照射よって生成されたものと考えられている。そのサイズは 100 nm 以下と小さいが、サイズの違いは照射エネルギーの違いであると考えれば説明可能である。一方、照射量 101７および 1018 ions/cm2 は、小惑星イトカワの軌道を考えると、He+に関してそれぞれ 500 および 5000 年の照射期間に対応している。実験ではこの照射を 30 分および 5
時間程度でおこなっており、照射率の違いがブリスター生成をふくむ損傷プロセスにどのような影響を与えるかを評価することが重要である。
一方、アルミナの微小粒子についても今後 TEM 観察をおこない、隕石から取り出したプレソーラーアルミナ粒子と比較することが重要である。
Ⅴ. 成果
本研究の結果は、以下の国外の学会で発表された。
・ Takigawa, A., Matsumoto, T., Miyake, A., Tsuchiyama, A., Nakata, Y., and Yasuda, K., Surface structureformation of presolar alumina (Al2O3): Hydrogen and helium ion irradiation experiments. Lunar Planet. Sci.,
XLIV, Abstract #2080, Lunar and Planetary Institute, Houston, Woodlands, Texas, March 18-22.
・ Matsumoto, T., Tsuchiyama, A., Takigawa, A., Yasuda, K., Nakata, Y., Matsuno, J., Nagano, T., Shimada,A., Nakano, T., and Uesugi, K., 2013. Surface nano-morphologies of Itokawa regolith particles formed by
space weathering processes: comparison with ion irradiation experiments. Lunar Planet. Sci., XLIV,Abstract #1441, Lunar and Planetary Institute, Houston, Woodlands, Texas, March 18-22.
参考文献
１） C. R. Chapman : Ann. Rev. Earth Planet. Sci. 32, 539 (2004)
２） T. Noguchi et al. : Space weathered rims found on the 1 surfaces of the Itokawa dust particles. Meteoritics& Planetary Science in print (2013)46

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2.1.3.2.2.
加速器を用いた原子炉構造材評価（原子炉構造材料劣化評価）
Estimation for nuclear reactor structure material by using accelerators(Degradation estimation of nuclear reactor structure material)
石神龍哉*1、笹瀬雅人*2、大谷暢夫*3、福元謙一*4
Ryoya ISHIGAMI, Masato SASASE, Nobuo OHTANI and Ken-ichi FUKUMOTO
Abstract
A technique for simulating degradation of nuclear reactor structure materials by neutron irradiation by meansof 4He ion irradiation was developed. Surfaces of stainless steel were irradiated with 4He ion beams with threekind of energies, incident angles, and fluences in order to develop a method to form a homogeneously damaged
layer. The TRIM code was used to determine the irradiation condition. A sample was irradiated and its damagelevel was estimated to be 1 dpa in the irradiated layer. TEM observation showed that a homogenously damaged
layer was formed from the sample surface to a depth of 500 nm.
要約
本研究では、中性子照射による原子炉構造材料劣化をイオン照射で模擬する技術の開発を行った。イオンビーム照射により均一に損傷を受けた領域を形成する手法を開発するため、エネルギー、入射方向、照射量を変えてステンレス鋼表面に 4He イオンビームを三重照射した。照射条件は TRIM コードを用いたシミュレーションで決められた。損傷密度が 1 dpa になるように照射された試料を透過型電子顕微鏡で観察した結果、表面から深さ 500 nm 付近まで、均一な損傷領域が形成されていることが分かった。
Ⅰ. 緒言
原子炉内構造物のステンレス鋼は中性子照射によって性質が大きく変化しており、高温の水にさらされる環
境中で応力や歪が付加されると応力腐食割れが促進される。この現象が照射誘起応力腐食割れであり、軽水炉の高経年化において考慮しなければならない最も重要な材料劣化現象の一つである。中性子の照射により転位密度が大きくなるとその部分は硬くなるが、応力の負荷により発生したすべりによって転位ループが消去された部分はすべりやすくなるため、その部分だけですべりが継続する。すべりが継続する部分は転位チャンネ
ルと呼ばれ、すべりによる粗大な転位が粒界に蓄積して粒界剥離が発生すると考えられている。このような変形挙動を把握するためには、中性子の照射条件、試料の種類を多様に変化させた変形試験が必要であるが、中性子照射施設の利用、試料の放射化、費用などの面での制約が多い。そのため中性子照射をイオンビーム照射で模擬する手法の開発が必要とされている。
イオンビーム照射では中性子照射と異なり、損傷密度が深さ方向に対して均一にならない。しかし、均一な組織でなければ押し込み硬さ試験の結果が不明確であり、転位チャンネルの形成にも影響を与えると考えられる。
そこで本研究では、厚さの制限はあるが、イオンビーム照射で均一な損傷領域を形成する手法の開発を行った。
Ⅱ. 内容
1. TRIM コードによるシミュレーション
イオンビームの照射によって材料中に形成される損傷の密度分布は、イオン種、エネルギー、入射方向に依存する。若狭湾エネルギー研究センターに設置されている 200 kV マイクロ波イオン源で安定して発生できるイオン種とエネルギーの範囲で、エネルギーと入射方向を変化させた場合に SUS316 中で生じる弾き出し原子の分布を TRIM コードによりシミュレーションした。シミュレーションで得られた分布を 3 つ、または
4 つ重ね合わせることにより、深さ方向に対して均一な損傷分布が形成される条件を探した。
図１には 4He イオンを入射したとき、エネルギー、表面垂直方向から測った入射角、照射量の相対値がそれぞれ、190 keV、0°、１.0 の分布、120 keV、40°、0.6 の分布、100 keV、70°、0.35 の分布を重ね合わせた結果を示す。この図から、表面から深さ 500 nm 付近まで均一な損傷分布が形成されることが分かる。
図 2 には、水素イオンを照射したとき、190 keV、0°、1.0 の分布、190 keV、40°、0.9 の分布、140 keV、50°、0.5 の分布、140keV、70°、0.5 の分布を重ね合わせた結果を示す。この図から、深さ 100 nm 付近*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー材料グループ）、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究セン
ター・研究開発部・エネルギー開発グループ）、*3 協力研究員、*4 福井大学附属国際原子力工学研究所
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが関西電力株式会社、日本原子力発電株式会社、北陸電力株式会社からの受託研究の一部として、福井大学と共同で実施した。

47

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

から 800 nm 付近までの範囲で均一な損傷分布が形成されることが分かる。
2. 4He イオン照射と断面 TEM 観察
シミュレーション通りに照射を行った場合に均一な損傷領域が形成されることを確認するため、 4He イオ
ンを SUS316 試料に照射を行った。機械研磨、溶体化熱処理、電界研磨を行った SUS316 の板材に、シミュレーションで用いた条件通りに 4He イオンを室温で照射した。照射の順番は、エネルギーが高い方から行った。一つの条件で照射するごとに照射用真空槽から取り出し、ビームの入射方向が変わるように角度を付けた試料台に載せ替え、再び真空槽に入れて照射を行うという作業を繰り返した。
損傷密度が 1 dpa になるように 4He イオンビームを照射した試料を TEM 観察して得られた写真を図 3 に示す。この写真から、表面から 500 nm 付近までの領域に、均一に損傷が導入されていることが分かる。損傷密度が 0.5 dpa となるように照射を行った場合には、TEM では損傷痕が観察されなかった。この結果から、TEM で観察可能な損傷密度は 0.5 dpa 以上 1 dpa 以下であることが分かった。
この結果から、中性子照射による均一な損傷領域の形成をイオンビームの多重照射で模擬することができることが示された。今後はこの手法を用いて中性子照射模擬研究を行う。
0.007

0.07
①x1+②x0.35+③x0.6①190keVHe-0°

0.05②100keVHe-70°③120keVHe-40°

0.04
0.03
0.02

①x0.5+②x1+③x0.9+④x0.5①140 keVH-70°②190 keVH-0°③190 keVH-40°④140 keVH-50°

0.006

Number /(Å- atom)

Number /(Å- atom)

0.06

0.005
0.004
0.003
0.002
0.001

0.01
0

0
0

200

400

600

800

0

Depth (nm)

200

400

600

800

Depth (nm)図１ 4He イオンのエネルギーと入射角を変えて SUS316 に照射したときの弾き出し原子の深さ方向分布と重ね合わせの結果

図 2 H イオンのエネルギーと入射角を変えて SUS316 に照射したときの弾き出し原子の深さ方向分布と重ね合わせの結果

図 3 エネルギー、入射方向、照射量を変えて損傷密度が1 dpa になるように 4He イオンビームを照射した SUS316 の TEM 写真
48

1000

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.2.3.
酸化亜鉛系電子デバイスの耐放射線特性に関する研究
Radiation hardness of ZnO-related semiconductor devices
矢野満明＊1、小池一歩＊１、佐々誠彦＊１、權田俊一＊2、石神龍哉＊3、久米恭*4
Mitsuaki YANO, Kazuto KOIKE, Shigehiko SASA, Shun-ichi GONDA, Ryoya ISHIGAMI and Kyo KUME
Ⅰ. 緒言
当研究グループは、酸化亜鉛（ZnO）系半導体とそれを用いたヘテロ接合電界効果トランジスタ（HFET）について、8 MeV ならびに 200 MeV に加速したプロトンビームを照射して放射線耐性を調べてきた。昨年度までに当該半導体や電子デバイスが高い放射線耐性を有することを明らかにした。本年度は、同時に照射した窒化ガリウム（GaN）の熱処理による回復過程と比較することで、ZnO 系半導体に固有な損傷回復メカニズムを探った。
Ⅱ. 内容
本研究は H21 年度から開始し、ZnO や ZnMgO/ZnO ヘテロ接合ならびに ZnMgO/ZnO HFET が、GaAs や
GaAlAs/GaAs HFET などと比較して、格段に優れた放射線耐性を有することを報告してきた 1,2)。本年度はその原因を究明するため、同じくワイドギャップ半導体で放射線耐性が高い GaN と比較しながら、照射による劣化の進行と照射後の熱処理による回復の過程を調べた。その結果、ZnO では格子間位置 Zn 原子の移動度が大き
いため、照射に伴う自己アニーリングで Zn 空孔と容易に再結合・消滅し、これが GaN よりも高い放射線耐性をもたらしていることを明らかにした。これらの知見をまとめて、国際会議の招待講演 3)や論文 4)として発表した。
参考文献 1)小池一歩、天野武志、他、材料、60-11, 988 （2011）2）K.Koike, T.Aoki,et al. : Phys.Stat.Sol., C9-7, 1577 (2012)
3）K.Koike, R.Fujimoto et al. : MRS Symp.Proc., 1432, DOI:10.1557/opl.784 (2012)4）矢野満明，小池一歩、他 : 機能材料、32-12，4 （2012）*1

大阪工業大学ナノ材料マイクロデバイス研究センター、*2 大阪大学産業科学研究所、*3（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エ
ネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）、*4（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）
本研究は、大阪工業大学が（財）若狭湾エネルギー研究センターとの共同研究として実施した。

2.1.3.2.4.
イオンおよび中性子照射したナノ結晶材料における粒界近傍の照射損傷
Radiation defects formed near grain boundaries in nanocrystalline Ni irradiated by ions and neutrons
土田秀次*1、安田啓介*2、伊藤秋男*3
Hidetsugu TSUCHIDA, Keisuke YASUDA and Akio ITOH
照射損傷は材料特性変化を引き起こすため、放射線環境下に用いられる材料の設計において、損傷を受け難い材料を開発することが重要である。本研究では、照射損傷を低減できる材料の一つとして、ナノ結晶材料に注目し、損傷低減の物理的因子を明らかにすることを目的としている。特に、結晶粒界の微細構造が損傷低減機構に関係していると考え、本年度は、ナノ結晶の粒界近傍における損傷過程が、放射線の種類によってどう影響させるか（線質効果）を調べた。Ｎｉのナノ結晶材料にイオン照射および中性子照射を行い、生じた照射欠陥の微細構造を陽電子消滅寿命測定によって解析した。陽電子寿命測定から得られる情報は、ナノ結晶の粒界における空隙サイズである。照射実験において、中性子およびイオン照射の損傷量は 10-5 ～10-1 dpa(displacement per atom)の領域である。
陽電子寿命スペクトルの解析から以下のような結果を得た。ナノ結晶粒界の空隙サイズ（原子空孔が 10～15個程度集まったもの）は、本研究で調べた損傷量領域では、変化しないことが分かった。つまり、未照射のナノ結晶の空隙サイズと同じである。また、中性子照射とイオン照射の比較において、両者の違いは観測されなかった。この結果は、中性子照射を摸擬する際、イオン照射を用いることが可能であることを示唆している。今回の結果は、ナノ結晶材料は中性子照射においても照射損傷を蓄積し難く、粒界の原子レベルでの構造も変化しない
ことを示している。1)
参考文献 1) H.Tsuchida, K.Yasuda et al. : J. Nucl. Mater., (2013) (accepted)*１

京都大学大学院工学研究科附属量子理工学教育研究センター、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グル
ープ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）、*3 京都大学大学院工学研究科原子核工学専攻

49

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.2.5.
原子炉燃料模擬物質の照射損傷評価法の開発
Development of radiation damage characterization method for nuclear fuel simulation materials
笹瀬雅人*1、石川法人*2
Masato SASASE and Norito ISHIKAWA
本研究は、高エネルギー粒子を照射することによって原子力燃料模擬セラミックス中に形成される損傷量および損傷寸法の定量化、および高照射量領域での複雑な損傷の組織観察を系統的に行うことにより、燃料体の損傷評価法を構築することを目的とする。
具体的には、UO2 と同じ結晶構造をもつ酸化物セラミックス(CeO2)等に、高エネルギー粒子を照射することによって損傷が形成する挙動を電子顕微鏡により直接観察する。高照射量領域での損傷評価を行うことで、損傷同士のオーバーラップによる効果を定量化し損傷評価法の構築に役立てる。簡単な物質系での損傷との比較を行うために純シリコン中での照射損傷についても同様の実験を行った。
燃料模擬物質 CeO2 のセラミックスに対して、日本原子力研究開発機構東海研究開発センターの 20 MV タン
デム加速器から供給される高エネルギー重イオン(200MeV Au, Xe, Ni イオン)を高照射量レベルの 5x1011
ions/cm2 前後の照射量まで照射した。若狭湾エネルギー研究センターにおいて、照射後試料の損傷状態を評価するために必要な試料微細化加工の最適条件を明らかにした。さらに、透過型電子顕微鏡を用いて、照射損
傷状態、特に高エネルギーイオン照射時に特有な損傷（イオントラック）を評価した。
その結果、燃料模擬物質 CeO2 中での高密度電子励起効果とイオントラックとの相関について明らかとなった。
形成したイオントラックは、非晶質にならず、結晶歪を伴う四角い形状や円形を示し、トラック大きさは 5～10 nmφを示した。これは、核分裂片にて発生する電子励起効果の影響範囲は、約 5 nmφ 程度を示していると言える。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*２(独)日本原子力研究開発機構
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが(独)日本原子力研究開発機構と共同で実施した研究成果の一部である。

2.1.3.2.6.
宇宙船搭載用放射線検出器の開発
Development of the radiation detectors onboard the space vehicle
山岡和貴*1、吉田篤正*2、坂本貴紀*2、山本龍実*2、井上亮太*2、川久保雄太*2、羽鳥聡*3、久米恭*4、高田卓志*4、長谷川崇*5
Kazutaka YAMAOKA, Atsumasa YOSHIDA, Tananori SAKAMOTO, Tatsuma YAMAMOTO, Ryota INOUE,
Yuta KAWAKUBO, Satoshi HATORI, Kyo KUME, Takushi TAKATA and Takashi HASEGAWA
我々は 2014 年打ち上げを目指し、国際宇宙ステーションの日本実験モジュール「きぼう」曝露部に搭載する、高いエネルギー電子・ガンマ線観測実験 CALET のガンマ線バーストモニタ(CGBM)を開発している。
CGBM は CALEＴ主検出器カロリメータと合わせ、宇宙最大級の爆発現象である、ガンマ線バースト(GRB)の広帯域Ｘ・ガンマ線観測(7 keV – 10 TeV)により、放射機構を明らかにすることを目的とする。CGBM は 2 種類の結晶シンチレータ(LaBr3 と BGO)を搭載し、7 keV-20 MeV のＸ・ガンマ線を観測する。
昨年 9 月、本研究センターのシンクロトロン加速器を用い、宇宙空間で想定される陽子、ヘリウム入射時の電子回路応答試験を行った。陽子など(典型的には数 GeV 以上)が入射すると、結晶内で観測レンジを超えたエネルギー(>10 MeV)を損失し、大きな電荷を発生する。これらは回路を飽和させ、信号の回復を遅らせ、デッドタ
イムを増加させるなど悪影響をもたらす可能性があり、設計に際して工夫を凝らしてきた。今回フライトモデルを製作する前に、模擬電子回路を用い、陽子やヘリウム入射時の応答を確認し、照射室内バックグラウンドガンマ
線がビームの影響を受けずに取得できるかという試験を行った。ビーム強度は宇宙空間での線量に近い数１００
Ｈｚ以下に絞る調整を行っている。その結果、ADC 入力信号の回復時間は陽子 70 MeV で 60 μs 程度と想定通りであり、予想レート 100 Hz 程度に対して、我々が欲しいガンマ線スペクトルを正常に取得できることが分かった。現在、この模擬回路に基づき、CGBM フライトモデルを製作中である。
*１

名古屋大学太陽地球環境研究所、*2 青山学院大学理工学部、*3 （財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・加速器グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・加速器室）、*4（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）、*5（合）ハセテック

50

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.3. 加速器運転技術の高度化
2.1.3.3.1.
若狭湾エネルギー研究センター加速器施設の現状
Current status of the accelerator facility at the WERC
羽鳥聡*1、栗田哲郎*1、
林豊*1、山田裕章*1、小田桐哲也*1、廣戸慎*1、山口文良*1、淀瀬雅夫*1、長崎真也*1、山田和彦*1、清水雅也*1
Satoshi HATORI, Tetsuro KURITA,
Yutaka HAYASHI, Hiroaki YAMADA, Tetsuya ODAGIRI, Makoto HIROTO, Fumiyoshi YAMAGUCHI,
Masao YODOSE, Shin’ya NAGASAKI, Kazuhiko YAMADA and Masaya SHIMIZU
Abstract
After the replacement of the insulation column system and refurbishment of the acceleration tube of thetandem accelerator in July 2012, we resumed the research program by using the accelerator complex. We had
to set the limit of the acceleration voltage at 4 MV under the circumstance of the insulation gas with high watercontent. All the scheduled experiments were performed. The improvement in removing the water content
from the insulation gas fixed the acceleration voltage of 5 MV.
要約
タンデム加速器の絶縁コラムシステムの全交換、加速管の修理を 2012 年 7 月に終え、加速器を用いた実験研究を再開した。絶縁ガスの水分含有量の多い状態で運転せざるをえず、加速電圧の上限を 4.0 MV に設定した。予定されたマシンタイムは全て行うことができた。絶縁ガスの水分除去の方法を改善し、現在は加速電圧 5MV 超を回復し、フルスペックのエネルギーで実験を行うことができる。

Ⅰ. 緒言
エネ研の加速器施設はタンデム加速器の絶縁コラムの交換や加速管の修理のため、2011 年 1 月より加速器の運転を停止していたが、タンデム加速器を 2012 年 7 月に復旧し、再昇圧を行った。絶縁コラム単体の耐電圧
性能は 5.5 MV まで確認してある。ストリッパーガスを流さない 3.5 MV までの昇圧による加速管のコンディショニ
ング試験では、2000 年に得られた耐圧降下度よりもむしろ優れることを確認したが、4.2 MV 昇圧時に放電を起
こし、加速電圧の上限を 4.0 MV に設定せざるを得なかった。絶縁ガスの露点が通常より高いことを問題視した。
定期検査時に放電の直接原因を調査・修理を行い、また、遠因と考えた絶縁ガスの水分含有量を下げる方法を検討・実施した。現在、タンデム加速器の加速電圧は 5 MV 超を回復している。
シンクロトロンに関しては加速高周波制御方法やビームモニターの開発研究が行われている。これは稿を割き詳細に報告する。
タンデム加速器の加速電圧の上限を 4.0 MV に設定せざるをえなかったが、予定された実験は全て行うことができた。シンクロトロンへの入射エネルギーは下げた運転であるが、陽子で 200 MeV、重イオンで 55 MeV/u の加速エネルギーは定格通り運転をし、ビームを供給した。

Ⅱ. タンデム加速器再インストール後昇圧試験
タンデム加速器の絶縁コラム交換作業に伴う加速管の取り外し、再取り付け作業の途上で、すべての加速管がパイレックス製絶縁リングとチタン電極との間の接着面で剥離断裂する故障が生じた。加速管の修理を待ち、再インストールが完了し、加速器を 2012 年 7 月に復旧した。直ちに絶縁ガスを充填し昇圧試験を行ったが、通常充填直後の絶縁ガスの露点は-45℃程度であるが、このときは-32℃と水分含有量が多かった。昇圧時の温度上昇によりさらに露点は悪化するが、その状態で昇圧を敢行したが 4.2 MV 以上昇圧は不可能であり、2012年度のマシンタイムは最高電圧を 4.0 MV に設定し、露点上昇に注意しながらマシンタイムを行った。イオン源
切り替え時に、絶縁ガスの回収充填を行い、露点回復作業を行った。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・加速器グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・加速器室）
加速器保守や運転は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託事業（指定管理）として実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

Ⅲ. マシンタイム
2012 年度は 107 日の実験が計画され、コンディショニングも含め、タンデム加速器の昇圧運転は 130 日、2818
時間であった。最大運転時間 4540 時間に達した 2007 年度は実験予定日 191 日、昇圧日 204 日であった。照射室の直上流のビームシャッターを開いている時間（利用系時間）は 2007、2012 年度でそれぞれ、1668、950
時間であり、１実験日あたりの利用系時間はともに９時間である。しかし、2007 年度は医療照射を行っており、医療照射以外の利用系時間は１日当たり 7 時間である。2012 年度は１日のうちにシンクロトン、タンデムビームの両方を利用する計画を回避することができ、効率のよい運用が可能となった。
また、2012 年度からのこころみとして、電力需要の大きな 7 月中旬から８月末まではシンクロトロンビームや重イオンビームを利用しない期間とした。
実験で利用されるビームは電流計で電流を計測できる強度( pA〜μA)であるが、人工衛星軌道上の荷電粒子環境を模擬する実験のように標的上で 10 kHz 以下程度が要求される場合がある。シンクロトロンへの入射量、シンクロトロン出射効率、高エネルギービームラインの輸送効率を調整し、シンチレーター2 台で構成されるカウ
ンターテレスコープでの粒子計数による制御を可能としたビーム搬送も行うことができるようになっている。

Ⅳ. タンデム放電原因調査2013 年１月定期検査にともない、タンデム加速器タンクを開放し、内部を調査した。昇圧用高周波多段倍電圧整流回路の一部に熱損傷が見られ、近傍の絶縁コラムに倍電圧整流回路を短絡するような放電痕を発見した。整流回路の短絡は、整流回路の熱損傷のもととなる無効電力をうみ、高周波共振トランスの共振特性を悪化させ、トランスの対地放電をも引き起こす。実際にそのような放電痕も発見された。
原因は絶縁ガス中の水分含有量が多い状況で印加することによる絶縁物沿面での放電であると考え、水分除去が重要であると結論した。絶縁ガスの充填前と１／２充填時と２回吸着塔の合成ゼオライトの再生を行うこととし、露点-53℃（通常-42℃程度）を実現した。5.1 MV 昇圧も確認し、3 月に再開した実験では 5 MV 運転を可能とした。

Ⅴ. まとめと今後
絶縁コラム交換、加速管修理による長い停止期間（2011 年 1 月〜2012 年 7 月）をへて、ビーム利用実験を再開した。もっとも運転時間の長かった 2007 年度の半分程度の期間であるが、採択されたテーマに関する実験は全て行うことができた。
タンデム加速器はマシンタイム再開前調整運転で放電を起こし、最高電圧を下げた運転を行わざるを得なかったが、シンクロトロンビームは定格エネルギー（陽子 200 MeV、ヘリウム・炭素 55 MeV/u）で、また、2010 年度
までのビーム強度で運転した。ビーム強度を粒子計数可能な程度まで抑えたビーム搬送法も準備した。
タンデム加速器の放電原因を調査した。沿面放電とそれによる共振トランス系の共振特性の悪化、無効電力
による素子の熱損傷などが、電圧降下の原因であると考えた。また、沿面放電は絶縁ガス中の水分含有量の多さによるものと考え、充填前の吸着塔再生に加え、充填途中での再生を行うこととし、露点を従来の-42℃よりもさらに低い-53℃までさげることができた。タンデム加速器の加速電圧も定格の 5 MV に復旧した。
絶縁ガスは現在循環冷却が行われているが、この循環ラインに吸着塔を備えたバイパスラインを設置し、マシンタイム期間中でも露点回復作業を行えるようにすることを計画している。実現までは、露点の変化を常に監視し、メンテナンスのタイミングで絶縁ガス回収／再生／充填作業を行う。

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2.1.3.3.2.
超伝導加速器を用いた陽電子ビーム発生法に関する研究
Developmental research program of the positron beam source
utilizing a superconducting accelerator system
峰原英介*1、B.E.オローク*2
Eisuke J. MINEHARA and B. E. O’ROURK
Abstract
Developmental research program of the positron beam source utilizing a superconducting accelerator system
at WERC and AIST（Agency of Industrial Science and Technology）is briefly describe below. The superconducting
accelerator system using Nb cavities are converted from the JAERI superconducting FEL (free-electron laser)
system at JAEA Tokai site.
要約
以下の文章は、公益財団法人若狭湾エネルギー研究センター（エネ研）で平成 24 年度に実施された産業技
術総合研究所つくばとの共同研究である超伝導加速器を用いた陽電子ビーム発生法に関する研究の開発成果をまとめたものである。
Ⅰ. 緒言
エネ研で平成 24 年度に実施された産業技術総合研究所つくばとの共同研究である超伝導加速器を用いた
陽電子ビーム発生法に関する研究の開発成果について述べる。
Ⅱ. 内容等
産業技術総合研究所つくばの極微欠陥計測グループと共同して超伝導加速器を用いた陽電子ビーム発生法の共同研究を行ってきた。陽電子顕微鏡、陽電子微小欠陥計測器などの最先端陽電子ビーム計測性能限界を極限まで拡大するため、その隘路であった偶然の同時計数誤差が大きなパルスビームをやめて最適なＣＷ
ビーム発生可能な超伝導加速器システムの開発研究を行っている。必ずしも CW でなくても擬似的にＣＷと見做せるか、その性能劣化が少ないほど尖頭電流値が大きくない場合は CW に含めることにしている。併せてこの超伝導加速器システムを産業利用可能で、安価で、使い易い、可搬型とする開発研究も行ってきた 1, 2)。この開発が成功すれば、超伝導加速器を用いた陽電子ビーム発生法の実用化が期待される。ＣＷ加速は同時計測を行う陽電子計測に最適であり、飛躍的に高い精度や計測効率などの実現が期待される。これらの成果により、極微細構造物の極微欠陥検査に使用できる陽電子ビームの利用が可能となると期待される。
H24 年度は、地震で破損し、漏洩した高周波セラミック窓の金属とセラミックの接合部を修理した。常温及び低温で真空漏洩試験を行い、漏れが無い事を確認した。産総研つくば中央事業所の加速器室で超伝導加速器の液体窒素の冷却試験を行い、予冷後、４K 冷凍機で４K 以下まで冷却することができた 3)。更に産総研にて、加速器ビームライン、電子銃、入射加速器、ヘリウム冷凍機、コンプレッサー、ガス配管類の整備を行った。４台の冷凍機を予冷機を使用して冷却し、2 台は４K までの冷却に成功したが、残りの 2 台は不具合が発生して冷却は８K 程度で止まり、修理が必要なことが分かった。
参考文献
1) 峰原英介:若狭湾エネルギー研究センター年報、平成 21 年度第 12 巻 18 頁, (2009)。峰原英介:若狭湾エネルギー研究センター年報、平成 22 年度第 1３巻６３頁, (2010)。峰原英介:若狭湾エネルギー研究センタ
ー年報、平成 23 年度第 14 巻 45 頁, (2011)。
2) B. E. O’Rourk, E. Minehara, et.al. : Rev.Sci.Instruments, 82, 063302 (2011)3) B. E. O'Rourke, E. Minehara, N. Hayashizaki, N. Oshima, R. Suzuki, Proc.of the 7th edition of Asian
Conference On Applied Superconductivity and Cryogenics, ACASC2013 “Pre-Cooling of a Zero-Boil-Off
Superconducting Accelerator Module Cryostat Utilizing a Low Heat Load Vacuum Tube”.
*1（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・ｴﾈﾙ
ｷﾞｰ開発グループ）、*2（独）産業技術総合研究所・計測フロンティア研究部門・極微欠陥評価研究グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと（独）産業技術総合研究所との共同研究として実施した。

53

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2.1.3.3.3.
実用型加速器の開発
Development of the superconducting accelerator module usable for industrial applications
峰原英介*1
Eisuke J. MINEHARA
Abstract
Development of the Superconducting Accelerator Module Usable for Industrial Applications at TIT (Tokyo
Institute of Technology), WERC and AIST is briefly described below. The superconducting accelerator systemusing Nb cavities are converted from the JAERI superconducting FEL (free-electron laser) system at JAEA
Tokai site.
要約
以下の文章は、公益財団法人若狭湾エネルギー研究センター（エネ研）で平成 24 年度に実施された東工大、
産業技術総合研究所つくばとの共同研究である超伝導加速器を用いた実用型加速器に関する研究の開発成果をまとめたものである。
Ⅰ. 緒言
エネ研で平成 2４年度に実施された産業技術総合研究所つくばとの共同研究である超伝導加速器を用いた実用型加速器に関する研究の開発成果について述べる。
Ⅱ. 内容等
東京工大原子炉工学研究所と産業技術総合研究所つくばと協力して実用的な小型超伝導加速器について
総合的な開発を行っている。特に超伝導加速器の利用を拡大するため、その隘路であった冷凍機と空洞共振器を安価に簡便に利用できる超伝導加速器システムの新規の開発研究を行った。併せてこれを産業利用可能
で、可搬型とする開発研究も行った。
この共同研究の目標は次の 3 点である。①医療・産業用電子線照射装置の小型化・効率化による超伝導加速器の利用可能性の調査。②クライオスタット熱履歴故障低減技術と冷凍機低速運転とコールドメンテによる省エネ技術の開発。③実用的な小型超伝導加速器概念設計 1)と内製化技術開発。上記目標或いは内容３点は、①が応用をまず医療・産業用とし、小型化効率化で利用可能性調査 2)を行うこと、②はこの技術で隘路となる冷凍装置と冷凍機についての開発を挙げて，③では実用化のまえに概念設計とコスト的にネックとなる高価な部品の内製化に必要な技術について研究開発を行った。
H21 年度は、東工大と可能性試験調査の実施と冷却試験成功、共同で加速器の整備、医療・産業分野における超伝導加速器の利用可能性の調査、H22-24 年度は複数の国内外特許出願対応、共同で加速器の試験準備整備、国内外学会発表、国際加速器会議と電子源と光源の上海ﾜｰｸｼｮｯﾌﾟ 2)などで発表、研究会発表、論文 1)等。医療用超伝導電子線加速器の可能性試験調査の実施、複数の国内外特許出願、国内外学会発表、国際会議発表、研究会発表、論文等の作業を行った 2-3）。H23 年度は、①医療・産業用超伝導電子線照射装置の小型化・効率化、その応用可能性調査、②熱履歴低減、冷凍機低速運転、コールドメンテなど極低温省エネ技術の開発、③実用的な小型超伝導加速器概念設計と内製化技術開発を行った。H24 年度は、冷却試験
前に予冷用液体窒素の移送管など周辺機器の整備と地震で破損した高周波窓の修理を行い、超伝導加速器
5 連空洞の液体ヘリウム貯槽を液体窒素で冷却する試験を行った。液体 He 温度まで急速冷却を行う簡易冷凍装置予冷装置を製作し、これを用いて 2 台の４K 冷凍機を成功裏に４K まで冷却できた。更に新しい小型産業
用超伝導加速器の開発を行うために既設の試験用クライオスタットを分解して、部品の流用を行い、新しい試験
クライオスタットの設計製作を進めた。
参考文献
1)
B. E. O’Rourk, E. Minehara, et.al. : Rev.Sci.Instruments.: 82, 063302 (2011)
2)
E.J. Minehara: Abstracts Book of China-Korea-Japan Joint Workshop on electron/photon sources and applications, “TheCompact Superconducting rf Linac based FEL Technologies and Applications for Nuclear Decontamination, Eisuke Minehara(WERC, Japan)”.
3)
峰原英介 : 若狭湾エネルギー研究センター年報平成 23 年度第 14 巻 44 頁, (2011)*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・ｴﾈﾙ
ｷﾞｰ開発グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと（独）産業技術総合研究所および東京工業大学との共同研究として実施した。

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2.1.3.3.4.
シンクロトロン加速高周波ビームフィードバックシステムの開発
The development of the beam feedback system of RF control
栗田哲郎*1
Tetsuro KURITA
Abstract
A beam feedback system of RF control is developed for the Synchrotron at WERC. In the system, frequency
correction signal produced from a beam position monitor is digitized with ADC and is applied to DDS using DSP.
The outline of the system and the result of beam test are reported.
要約
W-MAST のシンクロトロン高周波制御系のビームフィードバックシステムにおいて、周波数補正信号を ADCによってデジタル化し DSP によって制御される主発振器 DDS(Direct Digital Synthesizer)に反映させるシステムを開発した。そのシステムの概要およびビーム試験の結果を報告する。
Ⅰ. ビームフィードバックシステムの概要
図 1 に W-MAST のシンクロトロンの高周波制御の概要を示す。主発振器 DDS が用いられ DSP に制御されている。偏向電磁石に設置してあるサーチコイルで検出された B-Clock 信号に従い、DSP が DDS の周波数を更新する。ビーム位置検出器によって検出されたビーム位置および位相信号によって生成したフィードバック信
号は Voltage Control Oscillator(VCO)を使用して周波数に変換し DDS の出力に加算していた。
この仕組みでは、アナログ信号であるフィードバック信号が制御室から本体室まで搬送されており、その間でノイズが重畳する。このため、ビームフィードバックが動作していない捕獲中や出射中に不安定性がある。そこで、フィードバック信号を ADC でデジタル化し DSP において DDS の設定値に加算する方式を開発した 1-2)。
フィードバック信号による周波数の補正は DDS の設定時間および DSP の処理速度の制約により、現状 50
kHz で行っている。AD 変換を開始してから実際に DDS に周波数は反映されるまでの遅延時間は約 8 μsec である。
B-Clock によって周波数を更新するのではなく、DSP の内部パターンによる更新も行えるようにした。この場合、B-Clock による割り込みのオーバーヘッドが無くなるので、フィードバック信号の反映を 100 kHz で行うことができる。

図 1 ビームフィードバックシステム概念図*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・加速器グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・加速器室）

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

Ⅱ. ビーム試験
図 2 にビームフィードバックを使用していないときのΔφ信号とΔR 信号を示す。Δφ信号には振動が発生しており、ΔR 信号からビーム位置が加速とともに変化していることがわかる。図 3 にビームフィードバックを使用したときのΔφおよびΔR 信号を示す。Δφ信号に発生していた振動を抑制しビーム位置を一定に調整できてい
ることがわかる。

図 2 ビームフィードバック OFF の時のΔφ信号(上)とΔR 信号(下)図 3 ビームフィードバック ON の時のΔφ信号(上)とΔR 信号(下)Ⅲ. まとめVCO を用いたアナログ方式ではなく、ADC でデジタル化し DSP によって主発振器である DDS に直接に加算する方式でのビームフィードバック制御に成功した。現状、B-Clock によって周波数を上昇させる方式で安定に運用ができている。将来的に内部周波数パターンを用いて 100 kHz でフィードバック制御を運用する事を目指している。現状、偏向電磁石に設定している磁場パターンと実際に発生する磁場の誤差を適切に補正した周波数更新用の内部パターンの生成方法を検討している。
参考文献
１） 栗田哲郎 : 若狭湾エネルギー研究センター成果報告書、13, 60, (2011)２） 栗田哲郎 : 若狭湾エネルギー研究センター成果報告書、13, 62, (2011)56若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.1.3.3.5.
地球温暖化ＳＦ６ガスの完全回収装置の実用化
Practical application of the global-warming SF6 gas full recovery system
峰原英介*1
Eisuke J. MINEHARA
Ⅰ. 緒言
以下の文章は、公益財団法人若狭湾エネルギー研究センターで平成 24 年度に実施された ATOX 社、伯東株式会社等との協力検討である低温吸着ポンプを用いた地球温暖化係数が大きなＳＦ６ガスの完全回収装置に関する実用化を簡単にまとめたものである。この協力検討の目的は、温暖化ガスであるＳＦ ６ガスの環境への放出を完全にゼロとするため、極低温吸着真空ポンプ（機械式ロータリーポンプとモレキュラーシーブス等の液体
窒素など液冷媒冷却クライオソープションポンプ）を用いたＳＦ６ガス完全回収装置を実用化することである。
Ⅱ. 内容等
SF6 の完全回収に興味を示してくださっているいくつかの大学や加速器メーカーの代理店である極東貿易や
伯東株式会社などに協力を要請し、協力してＳＦ ６ガス完全回収装置の製作と各機関や会社で検討中の AMS
用のタンデム加速器に取り付けた場合の効果や必要予算の試算を行った。またこのシステムを実用に供するた
めに AMS 研究会やタンデム加速器研究会で発表した。1-3)
参考文献
1) 特許出願、名称「ＳＦ6 完全回収装置」、出願番号 2010-150405
2) 峰原英介:峰原英介:若狭湾エネルギー研究センター年報平成 23 年度第 14 巻 79 頁, (2011)3) 峰原英介：峰原英介：第 13 回 AMS シンポジウム報文集 55 頁、(2011)1 月 28-29 日「静電加速器の絶縁ガス取り扱い方法」。峰原英介：第 25 回タンデム加速器研究会要旨集 89 頁、(2012)7 月 20-21
日「タンデム加速器のためのＳＦ６ガスの高速簡易完全回収装置の付加」*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが株式会社アトックス、極東貿易株式会社、伯東株式会社との協力検討として実施した。。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2. エネルギー開発研究2.2.1. エネルギー・環境材料開発
2.2.1.1. レーザー利用技術開発
2.2.1.1.1.
ステンレス鋼材のレーザー切断試験に関わる計測業務
Measurement on the behavior of the stainless steel laser cutting experiments
篠田佳彦*1、田村浩司*2、安田啓介*3、久米恭*4
Yoshihiko SHINODA, Koji TAMURA, Keisuke YASUDA and Kyo KUME
Abstract
As the part of a program to improve the efficiency of the maintenance and decommissioning of nuclear power
plants, we carried out high power laser irradiation examinations to compare cutting capability between two typesof laser heads, one of which we have been using in previous examinations while another one has smaller in size.
要約
原子力プラントの補修・解体作業へのレーザー切断技術の適用を目指して、レーザー照射部近傍でレーザー光軸を直角に曲げる小型レーザーヘッドとこれまでに各種の試験で用いてきたレーザーヘッドとの切断性能の比較を行った。
Ⅰ. 緒言
原子力プラントの補修・解体作業へレーザー切断技術を適用していくためには、レーザー切断特性に関する基礎データの取得が必要となる。その一環として、円筒構造物を内周からの切断を可能とする小型レーザーヘ試験体保持機構

先端ノズル
試験体

写真 1 小型レーザーヘッド外観

先端ノズル

写真 2 既存レーザーヘッド外観*1（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）、*2 同 エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ）*3
同 エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）、*4 同粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）
本件は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが(独)日本原子力研究開発機構からの役務契約として実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

ッドの切断性能の確認試験を実施した。本件では、板状の SUS304 製試験体にレーザーを照射し、小型レーザーヘッド（写真 1）とこれまでに各種の試験で用いてきた既存レーザーヘッド（写真 2）との切断性能を比較した。

Ⅱ. 試験概要
切断実験には、縦 50mm×横 100mm の板状のステンレス鋼（SUS304）製、厚さ 10mm、16mm、22mm、30mmの 4 種類の試験体を用いた。切断時の挙動を把握するため、試験体の切断状況記録、切断前後の重量変化、ドロス重量、切断部分の長さと幅など切断特性に関わるデータの取得を行った。使用したレーザーヘッドの概要
を表 1 に示す。

表 1 試験に用いたレーザーヘッドの仕様

既存
レーザーヘッド
小型
レーザーヘッド

使用可能
最大出力

コリメーション
距離

フォーカシング
距離

10kW

200mm

600mm

5kW

100mm

300mm

Ⅲ. 試験結果
試験体の板厚ごとにレーザー照射出力、スタンドオフ（試験体とノズル：加工ヘッド先端部間の距離）、焦点距
離などの影響を評価した。
焦点位置のみを変更して同条件で切断を行った結果、両レーザーヘッドともに試験体表面から焦点位置が離れるとカーフ幅が広がるが、カメラによる観測結果から試験体裏面から吹き出すドロスの挙動が安定し、良好に切断できることを確認した。
以降の試験は、焦点距離が離れた条件（試験体内部に 15mm）に統一し、切断不可となる速度を確認した。
3kW のレーザー照射出力において、板厚 10mm 及び 16mm の試験体に対して、小型レーザーヘッドと汎用レーザーヘッドを用いた場合の切断限界速度に差はなかった。同様に 4、5kW のレーザー照射出力で板厚 30mmの試験体に対して、小型レーザーヘッドと汎用レーザーヘッドを用いた場合の切断限界速度に差はなかった。
この結果、光学系の構成が異なるものの、両ヘッドは同一の性能を有しているものと考えられる。

Ⅳ. 結言
本件ではレーザー切断試験の前後における諸量や特徴の変化を測定し、レーザーによるステンレス鋼製厚板の切断特性を評価した。小型レーザーヘッドは 5kW までの出力においては既存レーザーヘッドとほぼ同一性能であった。

59

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.1.1.2.
発電炉のためのレーザー除染機の実用化
Practical application of the laser cleaner for decontamination at nuclear power reactors
峰原英介*1
Eisuke J. MINEHARA

Abstract
Practical Application of the laser cleaner for decontamination at nuclear power reactors is briefly described
below. We have put ｔhe laser cleaner for decontamination at nuclear power reactors into practical use in cleaning
up the most contaminated plate in the primary cooling water loop in the JAEA Fugen heavy water reactor.
要約
以下の文章は、公益財団法人若狭湾エネルギー研究センター（エネ研）で平成 22 と 23 年度に西日本クリエ
イト株式会社を幹事会社として実施した嶺南地域新産業創出モデル事業補助金の小型レーザー除染装置の開発成果を実用化するために行った H24 年度の活動をまとめたものである。

Ⅰ. 緒言
エネ研で平成 2１-23 年度に実施された西日本クリエイト株式会社を幹事会社として実施した可能性調査試
験研究と嶺南地域新産業創出モデル事業補助金のレーザー除染装置の開発成果を実用化するために行った
H24 年度の活動をまとめたものについて述べる。

Ⅱ. 内容等H21-23 年度に渡り、西日本クリエイト株式会社を幹事会社として実施した可能性調査試験研究１）と嶺南地
域新産業創出モデル事業補助金で小型レーザー除染装置を開発した１－４）。H23 年度には廃炉措置中のふげんにおけるレーザー除染機ホット実験を行い、実用的な除染性能を確認した。
H24 年度は、モデル事業の成果を基にレーザー除染装置の開発成果を実用化するための開発を行った。途中経過であるがそのうちのいくつかを以下に紹介する。県外の企業と共同でセラミック及び金属溶射膜の高効
率剥離を確認した。コンクリートや御影石などの剥離はステンレス鋼と比べて重量比で 10-20 倍程度以上の剥離能力があり、単なる昇華や蒸散ではなく熱膨張による機械的な熱破砕過程が起こっていると考えられた。この装置は平面や比較的変化の少ない面のみでなく、円筒表面、不規則につぶれた円筒の曲面の剥離も行えることも確認できた。嶺南の企業と共同で生体遮蔽コンクリート塗装面や樹脂面の壁、鉄板の塗装、固着ガスケットなども高効率で除去できることが確認できた。嶺北の企業と共同で、難加工性金属の加工は、新しいレーザー加工の可能性を開くものと考えて、いくつかの難加工性材料を試験して良い結果を得た。

参考文献
1) 峰原英介 : 若狭湾エネルギー研究センター年報平成 21 年度第 1２巻７９頁, (2009)。
2) 峰原英介 : 若狭湾エネルギー研究センター年報平成 22 年度第 1３巻６８頁, (2010)。
3) 特許出願 ： 名称「レーザー除染装置」 、2011/10/25 出願番号 2011-234385。
4) 峰原英介 ： 原子力発電所やその他の関連施設のためのレーザー除染装置の開発、デコミッショニン
グ技報 2012,No45,pp.10-18.

*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと株式会社西日本クリエイトとの共同研究として実施した。

60

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.1.1.3.
ロボットレーザー除染機の開発
Developmental program of the movable laser cleaner for decontamination at nuclear power reactors
峰原英介*1
Eisuke J. MINEHARA

Abstract
We performed laser decontamination tests using stainless steel, concrete and other samples, and developed
the movable laser decontamination cleaner.
要約
ステンレス鋼、コンクリート、その他の素材を用いてレーザー除染試験を実施し、ロボットレーザー除染機の開発を進めた。

Ⅰ. 緒言
レーザー除染技術開発は、元々原子炉の大規模事故や廃止措置や定期点検などに使用可能なレーザー除染機の開発とその普及が目的である。このレーザー除染技術開発の成果をさらに発展させ、東電福島第 1 原子力発電所事故復旧と今後予想される多数の原子力発電炉の廃止措置に使用可能なロボットに積載したレーザ
ー除染機の開発を行った。レーザー除染方法１）に関しては、現在、ＣＷレーザーを 3 次元スキャナーで GW/cm2
高エネルギー面密度の照射点を高速走査して高効率剥離する類似研究は無く、研究の独創性、新規性、先進性がある。

Ⅱ. 内容等
高速増殖炉サイクル技術研究開発推進交付金「高度レーザー技術研究開発事業」業務は、(財)若狭湾エネ
ルギー研究センター（以下「エネ研」という。）が受託して行った。その目的は、福島第一原子力発電所の事故対応など、高線量下における除染技術や放射性廃棄物の処理技術の開発等である。レーザー技術応用は、技術的な検討課題とされているが、既存の技術と比べて特有の利点が多いレーザー技術は、事故現場のニーズや作業用途に応じた研究開発を進めることで、様々な成果展開が期待される。そこで、 「エネルギー研究開発拠点化計画」の中で福井県が先駆的に進めてきたレーザー技術を活用して、産学官連携による高度化研究、開発を行い、福島の事故対応や全国の廃止措置等で実際に活用できる技術として実用化を図った。
委託事業の実施方法と内容は、福島の事故対応やふげんの解体作業等において、建屋内の高線量部分（がれきや壁面等）の除染に実用できるレーザー除染装置の開発を行うための開発・研究を行うことである。福島
事故現場を対象として、（独）日本原子力研究開発機構やエネ研が取り組んできたレーザー除染技術の実用化を進めた。具体的には、レーザー集光ヘッド、レーザー発振器、レーザー導光ファイバー、二次生成物回収装
置、制御操作装置等およびこれらに関連する機器の開発、実証を行った。また、ロボットアーム等の制御操作装
置開発を行った。更に、これらを用いて放射性同位元素（ＲＩ）に汚染した、並びにＲＩに汚染していないステンレ
ス鋼、コンクリート、その他の素材を用いてレーザー剥離試験を実施し、検出限界以下まで清浄になることを確
認した。

参考文献
1) 特許出願 : 名称「レーザー除染装置」 、2011/10/25 出願番号 2011-234385。

*１(財)若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネル
ギー開発グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

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2.2.1.1.4.
発電用原子炉の内部構造物を対象としたレーザー切断技術
Laser cutting technologies for the internal components of the nuclear power reactors
峰原英介*1
Eisuke J. MINEHARA
Abstract
The laser cutting technologies for the internal components of the nuclear reactors are briefly discussed below.
The analytical surveillance of the laser cutting technologies for the internal components of the nuclear reactors
has been jointly performed by the JAEA laboratories and Laserx Corporation.
要約
以下の文章は、財団法人若狭湾エネルギー研究センター（エネ研）で平成 24 年度に JAEA((独)日本原子力
研究開発機構)と(株)レーザックスと共同研究として実施したレーザー技術の原子力・原子炉への応用(副題として、原子炉構造物を対象としたレーザー切断技術の確立に向けた研究）をまとめたものである。
Ⅰ. 緒言
エネ研で平成 24 年度に実施された財団法人若狭湾エネルギー研究センター（エネ研）で平成 24 年度にJAEA((独)日本原子力研究開発機構)と(株)レーザックスと共同研究として実施したレーザー技術の原子力・原
子炉への応用(副題として、原子炉構造物を対象としたレーザー切断技術の確立に向けた研究）について述べる。
Ⅱ. 内容等
原子炉構造物を対象としたレーザー切断技術の確立に向けた研究を行った。これに先行して数年前からファイバーレーザー装置を整備して、原子炉廃止措置に必要となる遠隔薄板切断、気中厚板切断、水中切断を先行研究として行い、これで大型構造物の水中切断を模擬した実験などにいくつかの成果を上げたが課題も残った。この課題の解決と、解決までは至らないまでもより実用的な原子炉廃止措置に必要な技術開発を進めるた
めにこの研究開発を進めた。特に厚板の切断に対してはステンレス鋼の切断は性能的に不十分で、新たな切断概念と技術開発が必要である。
この共同研究の目的は、厚板など切断幅の大きな原子炉構造物に対するレーザー切断技術の確立を目標とし、これに向けた共通・補完的な技術的基礎課題を解決するための研究を実施するものである。
具体的な内容は、例えばレーザー照射条件などをパラメーターとした実験において，試験片レーザー切断時の空間温度分布計測および溶融金属排出挙動観測を行うとともに，アシストガス墳流の 3 次元流動状況の定量評価を行い，ここでの結果を踏まえてアシストガス墳流ノズル構造の最適性の評価を行うことであった。さらに，ファイバーレーザーによる原子炉構造物切断時に多量に発生するドロス抑制・制御技術の高度化に向けて，
H25 年度以降の共同研究内容の策定を行った。
実際に実験や作業を行う場所や主体は、共同研究を担う JAEA およびレーザックス社と若狭湾エネルギー研
究センターである。関連する機関は随時、必要に応じて共同研究に参加した。
廃炉措置作業や福島核事故後の回復作業に切断用高出力レーザーの導入が、必要と考えて、これを製作可能な会社は、米国 IPG フォトニクス社 1）しかないので、同社の製品である 100ｋW から 30ｋW までのマルチモードファイバーレーザーの導入を検討した。100 ｋW レーザーは敦賀に進出予定のナ・デックス社の R&D センタ
ーが阪大接合研究所と協力して H24 年に製作完了、H25 年に整備することが決まった。ここでは、より取り回しが容易な 30 ｋW 級マルチモードファイバーレーザーの H25 年度の導入とこれを用いた廃炉措置作業や福島
核事故後の回復作業を検討した。
参考文献
１）IPG Photonics Corporation、50 Old Webster Road、Oxford, MA 01540 USA.
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと（独）日本原子力研究開発機構および株式会社レーザックスとの共同研究として実施した。

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2.2.1.1.5.
水中におけるレーザー厚物鋼材切断時の発生物挙動影響試験
Products behavior influence test when cutting the thick steel plate by laser under the water
重田達雄＊1、遠藤伸之＊2、山岸隆一郎＊3
Tatsuo SHIGETA, Nobuyuki ENDO, and Ryuichiro YAMAGISHI
Abstract
We performed laser cutting test under the water using thick steel plates, and investigated the characteristicof the cutting test products.
要約
水中において厚物鋼材のレーザー切断試験を行い、切断時発生物に関する調査を実施した。
Ⅰ. 緒言
日本原子力研究開発機構敦賀本部レーザー共同研究所からの委託により、レーザー切断時の発生物（気中
浮遊物、沈降／落下固形物、水中浮遊物）の挙動と切断条件との関係を調査するものであり、粒子状物質の拡散を防止することを目的として水中においてレーザー切断を行った際の粒子状物質の気中への移行量及び移行率等のデータを取得し、切断時発生物の性状分析を実施した。
Ⅱ. 試験方法及び結果
平成 18 年度から前年度まで、水中プラズマアーク切断試験・水中高圧
水ジェット切断（研掃材を使用するウォータージェット切断、略称 AWJ）試験・気中／水中レーザー切断試験を実施して、捕集した気中浮遊物や沈降／落下固形物等の重量分析及び成分分析を実施してきた。今年度は水中レーザー切断試験を専ら行うこととして、WERC 所有のレーザー発振器を使用し、切断対象物の Zr 合金製圧力管／カランドリア管・SUS 鋼板・
アルミニウム板・炭素鋼板切断時に発生する粒子状物質の分析は、SEM・
EPMA・ICP-MS 等の科学機器を用いて WERC が実施した。
前年度に製作した水中切断試験装置に更なる改良を施し、切断材板厚（1.9～50mm）・レーザー出力（4～10kW）・アシストガス流量及び種類・空洞形成用ガスと水の流量及び種類・切断速度（20～2,000mm/min）・切断方向（水平、垂直－上から下及び下から上－）を変化させて計 55 ケースの切断試験を実施、発生物の量及び性状が切断条件により様々に変化する
ことを確認した。図 1 に試験水槽本体、図 2 に試験水槽下部とレーザーヘッドを示す。試験結果から確認されたこととして、主に以下のことがあげられる。

アルミニウム板切断時、気中浮遊物重量／同重量割合は他材質と比べて突出して大きい。

SUS 鋼板及び炭素鋼板切断時、アシストガス流量を 150L／分か
ら倍増させると気中浮遊物重量／同重量割合がおよそ半減した。
SUS 鋼板切断時、切断方向が垂直（試験体上昇）→垂直（試験体下降）→水平の順に、気中浮遊物重量／同重量割合がともに小さくなる傾向である。
本調査により、原子炉の炉心を構成する材料に対する水中レーザー切断時における、発生物の挙動に係る基礎データを取得することができた。

*1

図 1 試験水槽本体

図 2 試験水槽下部とレーザーヘッド（左側）（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）、*2 同 生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、＊3 同 企画支
援広報部（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・企画支援広報部
本件は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが(独)日本原子力研究開発機構の役務契約として実施した。

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2.2.1.1.6.
レーザー駆動粒子線治療装置実用化に関する基礎研究
Basic research for development of laser-driven particle therapy system
匂坂明人*1、高田卓志*2、久米恭*2、榊泰直*3、小倉浩一*3、西内満美子*3、Alexander S. Pirozhkov*3、余語覚文*3、福田祐仁*3、近藤公伯*3
Akito SAGISAKA, Takushi TAKATA, Kyo KUME, Koichi OGURA, Mamiko NISHIUCHI,
Alexander S. PIROZHKOV, Akifumi YOGO, Yuji FUKUDA, Hironao SAKAKI, and Kiminori KONDO
若狭湾エネルギー研究センターでは、加速器を用いた陽子線治療装置・技術の開発研究を進めている。陽子線治療装置は、がんの放射線治療法の一つとして期待されている。一方、日本原子力研究開発機構では、レーザーによる高エネルギー粒子発生とその医療利用を目指した研究を行っている。このような中、若狭湾エネ
ルギー研究センターの粒子線加速器施設と日本原子力研究開発機構のレーザー駆動粒子線研究施設の双方を利用することは、測定手法等の開発に有効であると考えられる。
平成 24 年度は、若狭湾エネルギー研究センターにおいて実験を行った。粒子線加速器施設を利用し、粒子線検出器などの評価等を行った。今回の評価は、レーザー駆動粒子線発生実験に有用である。
*1（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究セン
ター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）、*3(独)日本原子力研究開発機構
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと(独)日本原子力研究開発機構との共同研究である。

2.2.1.1.7.
コンクリートのレーザー照射挙動試験
Study on the response of concrete to laser irradiation
西尾繁*1、田村浩司*1、久米恭*2
Shigeru NISHIO, Koji TAMURA and Kyo KUME
現在、金属の加工においてレーザーは広く利用されており、その加工過程を計算機によって模擬実験することも可能となっている。これに対し、コンクリートの加工におけるレーザーの利用と現象の理解は金属の場合と比べ極めて限定的である。本研究は、コンクリートに対するレーザー照射挙動の理解を引き上げることを目的として実施したものである。H24 年度はコンクリートの主要な構成材料であるセメントペーストに対し、レーザーを照射した際にセメントペーストが示す挙動を調査した。
普通ポルトランドセメントペースト試験片（100×100×40 mm3）の中央に、スポット径を約 28 mmφに調節した
CW レーザー（Yb:ファイバー、発振波長 1070 nm）を照射した。試験は、セメントペーストの水セメント比３条件（試験条件：0.25、0.30、0.35）、レーザー照射出力密度５条件（試験条件：100、200、300、400、500 W/cm2）、レーザー照射時間５条件（試験範囲：１〜40 秒）のパラメーターを組み合わせた合計 75 条件とした。試験の結果、
水セメント比 0.35 かつ出力密度 100 W/cm2 以外の 70 条件で、セメント試験片を溶融させる事なく破砕-穿孔することが出来ることを確認した。また、破砕-穿孔が完了するまでの時間は出力密度に比例して短くなることを確認した。一方水セメント比 0.35 かつ出力密度 100 W/cm2 の条件では試験片が溶融することを確認した。なお、試験片が溶融すると、破砕-穿孔挙動は大きく阻害されることが明らかとなった。
続いて、照射初期の１秒間について、高速度カメラによる破砕－穿孔挙動のその場観察を行った。その結果、レーザー照射によって、細かい砂状の破砕片が試験片表面から盛んに飛び散る様子を明瞭に捉えることが出来、その破砕片の飛散速度は数十 m/s に達していることを確認した。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究セン
ター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）
本件は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが（独）日本原子力研究開発機構からの役務契約として実施した。

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2.2.1.2. 次世代半導体製造技術開発
2.2.1.2.1.
半導体鉄シリサイド薄膜創製研究
Formation of semiconductor β-FeSi2 thin films prepared by ion beam sputter deposition
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
鉄シリサイド β-FeSi2 の結合は Si よりも強く、優れた耐放射線性を有すると考えられ、放射線環境下で動作する電子デバイスの具現化が待望される。また β-FeSi2 は、Si と鉄(Fe)の化合物は地上に豊富に存在する元素より構成され、かつ人体への毒性も少ないことから、環境低負荷軽減材料として注目されている。さらに β-FeSi2
は半導体的性質を有し、新しい半導体材料としてのみならず、熱電材料や太陽電池、発光体の材料としても注目を集めている。
本研究では、格子整合条件の制約を大幅に緩和する方法として、イオンビームにより改質した基板表面を介した成長方法を用い、環境半導体鉄シリサイド(β-FeSi2)薄膜等の作製研究を行う。
平成 24 年度に、環境半導体薄膜創製装置の試作及びその動作確認を行ってきた。そして、実際に本装置を用い、イオンビームが作り出す「柔らかい層」の創製及び成膜条件の最適化を図った。その結果、低エネルギーのイオンイオンビームにより前処理を施した後、Si 基板上に鉄シリサイド薄膜をイオンビームスパッタ蒸着法にて作製すると、原子層レベルで急峻な界面を持つ高配向膜が成長することを明らかとした。本成膜方法は、再現性が非常に良く、さらにその薄膜の光特性を評価した結果、0.8 eV 付近に高い発光強度を確認した。平成 25 年
度には、薄膜の微細構造(歪と欠陥)と光特性との関係を詳細に検討し、発光強度の上昇を目指す。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ

2.2.1.2.2.
高エネルギー重イオン照射によるシリサイド半導体中へのナノ金属相作製
Structural change in the nano-region of iron disilicide (β-FeSi2) thin films
by high-energy heavy ion irradiation
笹瀬雅人*1、岡安悟*2
Masato SASASE and Satoru OKAYASU
本研究では、鉄シリサイド薄膜に対し高エネルギー重イオンビームを照射し、試料内部にイオンビームパスに沿った高密度電子励起状態を作り出すことで局所的に相転移を引き起こさせ、半導体中にナノオーダーの金属相や絶縁相を作製し、オールシリコン一体型デバイス作製を目指すものである。高エネルギー重イオン照射によりナノ領域における三次元の構造相転移が可能となれば、オールシリコン一体型デバイス作製への道が拓け、同時に超高集積化・極微細化に伴い問題となっている信号伝達の遅延を抜本的に解決するための大きな指針となる。環境半導体鉄シリサイドに対し高エネルギー重イオンビームを照射することで、高密度電子励起状態を利用したβ（(半導体)-α（金属））相転移を引き起こさせ、半導体中にナノオーダーの金属相を作製する。併せて高分解能透過型電子顕微鏡を用いて高エネルギー重イオン照射によるナノ領域の微細構造観察を行い、シリサイド半導体中での高密度電子励起効果と相転移との相関について調べた。
その結果、エネルギー付与量を 25 keV/nm にすることで、半導体シリサイド中に円柱状欠陥を生成し、構造変化を確認した。さらに極微電子線回折法により、ナノ領域での照射によるβ（半導体）からα（金属相）への相変態現象を確認した。さら電子励起によるエネルギー付与量をパラメーターとして変化し、円柱状欠陥のサイズ
を 2 nm～6 nm まで形状制御できることを明らかとした。
平成 25 年度は、高分解能透過型電子顕微鏡(HRTEM)法により、微細構造の詳細な観察により相変態現象のメカニズムの検討を行う。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*２(独)日本原子力研究開発機構
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが(独)日本原子力研究開発機構と共同で実施した研究成果の一部である。

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2.2.1.2.3.
イオンビームを用いた新物質創製研究
Synthesis of new materials by ion beam techniques
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
金属ナノ粒子を絶縁体中に分散させた材料は、可視光領域において大きな非線形感受率と、ピコ秒レベルの応答性を有するため、全光化された大容量高速伝送に対応した次世代スイッチング素子材料として期待されている。一方、その特性向上にはナノ構造制御による動作波長の調整、ナノ粒子の相安定性などが不可欠である。イオンビームは照射エネルギー・照射量などのパラメーターを制御し、局所的に高エネルギーを付与することが可能であるため、物質中のナノ構造制御に有効な手法の一つである。本研究では、ガラス母相中に金ナノ粒子を規則正しく配列させた試料に対して、高エネルギー重イオン照射によるナノ構造制御を試みた。
本研究では、SiO2 母相中に成長させた Au ナノ粒子を試料として用いた。この試料に対し原子力機構、タンデ
ム加速器を用いて 200 MeV Au13+イオン及び 200 MeV Xe12+イオンを室温にて照射した。照射量は、5 x 1011 から 5 x 10 13 ions/cm2 まで変化させた。イオン照射後の Au ナノ粒子の形状、及び微細構造の変化は透過型電子顕微鏡(TEM, JEM-3000F)により観察した。イオン照射前の Au ナノ粒子の形状は、ほぼ球形である。平均直径は 24 nm で、SiO2 母相内に分散している。これに対し 200 MeV Au13+を 5 x 1012 ions/cm2 照射することにより、Au
粒子の形状は大きく変化した。得られた TEM 像から、照射後の粒子は、イオン入射方向に伸びたロッド状となることを明らかにした。さらに照射量を 5 x 1013 ions/cm2 まで増大させることにより、長さが最大 200 nm のワイヤー状に変化した。これらの結果を踏まえ、ナノ粒子の形状変化に及ぼすイオン照射による電子励起効果について検討した結果、この効果が照射エネルギー15 keV/nm 以上、照射量 1012 ions/cm2 以上の場合に、Au ナノ粒子の形状変化が生じることを明確にした。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが(独)日本原子力研究開発機構と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.1.2.4.
半導体 Ba1-x SrxSi2 の結晶成長と薄膜太陽電池への応用研究
Epitaxial growth and photoresponse properties of BaSi2 layers toward Si-based high-efficiency solar cells
笹瀬雅人*1、末益崇*2
Masato SASASE and Takashi SUEMASU
BaSi2 は、資源が豊富な元素で構成され、禁制帯幅が約 1.3eV の間接遷移型半導体であるが、1.5eV 帯において大きな光吸収係数(105 cm-1)を持つなど、従来の太陽電池材料には無い優れた特徴をもった新しい半導体材料である。この半導体を用いて、原料の省量化が可能で、資源が豊富で社会的受容性が高い安全・安心な材料だけを利用し、SiO2 基板上でも高品質薄膜結晶成長が可能で、且つ、デバイスの動作原理が明確な太陽電池を目指す。具体的には、Si/SiO2 基板上に光吸収層の膜厚が 1 μm 程度の pn 接合を形成し、エネルギー
変換効率 25%を目指す。
太陽電池の変換効率を決めるのは結晶の品質であり、結晶粒界等でのキャリア再結合が影響する。定量的には、少数キャリア寿命時間により評価できる。平成 24 年度は、膜厚が 0.9 μm から 2.7 μm まで異なる試料をエピタキシャル成長し、太陽電池の評価で一般的に用いられるマイクロ波光伝導減衰法により、BaSi2 バルク
中の少数キャリア寿命時間を評価した。また、高分解能 TEM を用いて、BaSi2 エピタキシャル膜中の粒界を調べた。
その結果、太陽電池の光吸収層となるアンドープ n 型 BaSi2 膜（電子密度約 1016 cm-3）について、少数キャリ
ア寿命時間が約 10 μs であることを見出した。この値は、薄膜太陽電池用の材料として、非常に大きな値である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*２筑波大学
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが筑波大学と共同で実施した研究成果の一部である。

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2.2.1.2.5.
ナノ欠陥を利用した機能性ヘテロ界面の創製
Synthesis of functional heterointerface by ion beam techniques
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
本研究では、Si 基板上への鉄シリサイド(β-FeSi2)薄膜成長を通して、スパッタ処理により基板に導入された欠陥が薄膜成長に果たす役割を検証し、原子オーダーで整列したヘテロ界面を実現する。
イオンビームスパッタ蒸着(IBSD)法による成膜において、基板へのスパッタ処理条件によって膜質が変化することから、膜質及び形成される界面に与えるスパッタ処理の最適条件が存在すると考えられる。本年度は、リコン基板上にイオンビームスパッタ蒸着(IBSD)法による最適条件で作製したβ-FeSi2 薄膜の界面構造評価を行った。基板には、Si(100)単結晶 (ニラコ製)を用いた。基板表面の洗浄を行った後、イオン種をネオン、照射量を 3 x 1020 ions/m2 と一定にして、入射エネルギーを 0.8 keV とし、スパッタ処理による基板表面の改質を行った。さらに照射後、スパッタによる損傷及び結晶性の回復、ネオン原子の吐き出しのため、1073 K, 1h.のアニール処理を行った。基板前処理の後、イオンビームスパッタ蒸着法により成膜を行った。RF イオン源により生成した Ar+イオンを、加速電圧 35 kV、イオン電流 250 μA で、Fe ターゲットに照射しスパッタ蒸着を行った。
成膜速度を 0.007 nm/sec、膜厚を 33 nm で一定とし、成膜中に Fe 原子の拡散及び反応を促進させるため、基板を 973 K で加熱しながら成膜をした。作製した薄膜の断面構造については、走査型透過電子顕微鏡(STEM)による高角度円環状暗視野結像(HAADF)法を用いた。作製された薄膜の界面構造は SE 処理条件に依存する。Ne+の照射エネルギー0.8 keV で表面処理された Si 基板表面には、原子オーダーで平滑な界面を有する薄膜が形成されることが明らかとなった。ナノビーム回折により、薄膜はβ-FeSi2 (100)面が Si(100)上に並行に配向した単結晶性エピタキシャル薄膜であることが確認された。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、JSPS 科研費 23561025 の助成を受けた。

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2.2.1.3. 極微小駆動材料開発
2.2.1.3.1.
磁性薄膜永久磁石の開発研究
Development of thin-film permanent magnets
石神龍哉*1
Ryoya ISHIGAMI
Abstract
Iron-platinum thin film magnets having a thickness of 142 nm deposited on thermally oxidized silicon wafers
are irradiated with 120 keV 20Ne+ ions in a magnetic field of 0.14 T perpendicular to the film surfaces. The
composition of the film is Fe53Pt47. The current density is 14 μA/cm2 and the irradiation time is 7 minutes.
The temperature of the films at the start of the irradiation is 315ºC and increases to 460ºC in the irradiation.
X-ray diffraction analysis and magnetization curve measurement shows that out-of-plane anisotropy is
introduced in the irradiated films. Iron-platinum thin film magnets with a composition of Fe55Pt45 with an inplane coercivity of 8.2 kOe are irradiated with 2 MeV 4He ions. The coercivity decreases with a similartendency to that irradiated with 90 keV H ions, as is predicted by a TRIM simulation. It is found that the FePt thin film magnet is resistant to ion irradiation one order of magnitude higher than experimental data inliterature of a cobalt-platinum thin film magnet.
要約
熱酸化させた Si ウェハー上に作製された厚さ 142 nm の Fe-Pt 薄膜永久磁石に、膜面垂直方向に 0.14 T の磁場を掛けながら 120 keV の Ne+イオンを照射した。薄膜磁石の組成は Fe53Pt47 であり、電流密度は 14 μ
A/cm2、照射時間は 7 分間とした。その間に薄膜磁石の温度は 315℃から 460℃に上昇した。X 線回折測定と磁化曲線の測定の結果、垂直方向に結晶磁気異方性が発現することが分かった。また面内方向の保磁力が8.2 kOe の Fe55Pt45 薄膜永久磁石に 2 MeV の 4He イオンを照射した。その結果、TRIM シミュレーションで予測された通り、90 keV の H イオンの照射とほぼ同じ傾向を示した。Co-Pt 薄膜磁石の文献値と比較した結果、2MeV の 4He イオンに対する耐放射線性は 1 桁高いことが分かった。
Ⅰ. 緒言
近年、機械的動作と電気的動作を集積回路のような形状の部品に組み込んだ MEMS と呼ばれる素子の開発が盛んである。機械的動作には静電式、電磁式、圧電式、熱式などのマイクロアクチュエータが用いられるが、マイクロメートルサイズの永久磁石の開発が遅れているため電磁式アクチュエータの小型化は進んでいない。しかし電磁式には、状態の保持電力が少ない、非磁性材料の存在に影響されないという利点がある。Fe-Pt 系、Co-Pt 系磁石は、薄膜化が容易で耐腐食性が高く、展性があり加工しやすいため小型装置へ搭載しやすいという利点を持っているが、性能はバルクの希土類系磁石よりやや劣る。そのためここでは Fe-Pt 系薄膜磁石の性能を向上させること、およびイオン照射による耐久性の評価を行うことを目的とした。
永久磁石の性能を向上させるには、一方向に磁化しやすい一軸磁気異方性を持たせる方法が用いられるが、薄膜磁石は通常の方法で作製すると面内に磁化容易軸を持つ。ここではイオン照射法により Fe-Pt 薄膜磁石に面垂直方向に磁化異方性を持たせる実験を行った。イオン照射による劣化試験は、これまでに Fe-Pt 薄膜磁石に対しては 200 keV 以下のイオンについては行われており保磁力の低下は原子の弾き出し密度に関係があることが分かっているが、MeV のイオンでは報告が無く、Co-Pt 磁石との直接の比較ができていない。ここでは 2
MeV の 4He イオンを照射して保磁力の低下を観察し、Co-Pt 磁石の文献値と比較した。
Ⅱ. 120 keV Ne イオンの照射による垂直磁気異方性の発現
用いた試料は、表面に厚さ約 100 nm の酸化層が形成された Si(100)ウェハーに Fe と Pt を電子ビーム加熱蒸着装置で成膜し真空中で 650℃15 分間の熱処理を行って作製された。膜の厚さは 142 nm、膜全体での組成比は Fe:Pt=53:47 である。試料をヒーターで 315℃に加熱した状態で、14 μA/cm2 の電流密度で 120 keV Ne+イ
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー材料グループ）、
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

68

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

オンを照射した。照射開始と同時にヒーターの出力を上げ、7 分間の照射後の温度は 460℃となった。照射中の膜面垂直方向の磁場は 0.14 T とした。
図 1 に、(a) Ne イオンを照射しなかった試料と(b) 照射した試料の、試料面内方向と面垂直方向の磁気ヒステリシス曲線を示す。これらの図から、照射しなかった試料では、外部磁場が保磁力付近の大きさになるまで面内方向の磁化はほとんど変化しないが、Ne+イオンを照射した試料では、0 より少し大きい外部磁場で面内方向の磁化が減少し始めていることが分かる。また、Ne+イオンを照射した試料ではほとんどの領域で、面内方向の磁化の方が面垂直方向の磁化よりも大きい。これは、磁化容易方向が面垂直方向であることを示している。
Ⅲ. 2 MeV 4He イオンの照射による保磁力低下と Co-Pt 薄膜との比較
用いた試料は厚さが 120 nm の Fe55Pt45 薄膜で、成膜後に真空中で 650℃15 分間の加熱を行った後、面内方向に+40 kOe の磁場で着磁された。面内方向の保磁力は約 8.2 kOe である。これに 2 MeV の 4He イオンを照射した。照射中の試料温度は 1℃から 21℃の範囲であった。照射量は 7.9×1014 から 6.3×1016 ions/cm2 とした。図 2 に、照射後に測定された面内方向の保磁力を、文献値とともに示す 1)。TRIM によるシミュレーションでは、2 MeV の 4He イオンの照射による弾き出し原子の密度は、90 keV の H を照射したときとほぼ同じであるので、照射量に対する保磁力の減少傾向もほぼ同じと予想され、実験結果は予想通りの結果となった。これは、保磁力の低下は原子の弾き出しに関係があることを示している。図 3 に、この実験で得られた結果と、Rettner らが実験で測定した、Co-Pt 薄膜磁石に 2 MeV の 4He イオンを照射したときの照射量と保磁力の関係を示す 2)。照射前の Co-Pt 薄膜の保磁力は 11.7 から 13.4 kOe である。面心正方格子の L10 構造の FePt と CoPt はともに鉄族金属と白金との 1:1 の合金で結晶構造も同じであるため、照射量に対する保磁力の減少傾向もほぼ同じになると予想したが、Co-Pt 膜では Fe-Pt 膜よりイオン照射に対する耐性が 1 桁低かった。
参考文献
１） R. Ishigami, C. Batchuluun et al. : Nucl. Instr. Meth., B,275,63 (2012)２） C. T. Rettner, S. Anders et al. : Appl. Phys. Lett., 80, 279 (2002)

1.0

1.5
(a)

Magnetization (T)Magnetization (T)

1.5
0.5
0.0
-0.5

in-planeout-of-plane

-1.0
-1.5
-40000-20000

0

20000

1.0

(b)

0.5
0.0
-0.5
-1.5
-4000040000

in-planeout-of-plane-1.0-20000

0

20000

40000

Magnetic Field (Oe)Magnetic Field (Oe)8000
180 keV 20Ne
7000
180 keV 4He
90keV H6000
2 MeV 4He
5000
4000
3000
2000
1000
0
1E+12 1E+13 1E+14 1E+15 1E+16 1E+17 1E+18 1E+19

FePt
CoPt(Rettner et al.)1.0

Hc/Hc,0In-plane Coercivity (Oe)

図 1 (a) 120 keV の Ne+イオンを照射しなかった Fe-Pt 膜と、(b) 照射した Fe-Pt 膜の、試料面内方向と面垂直方向の磁気ヒステリシス曲線
1.2
9000

0.8
0.6
0.4
0.2
0.0
1.E+14

1.E+15

1.E+16

1.E+17

1.E+18

Fluence (ions/cm2)
図 3 2 MeV の 4He の照射量に対する Fe-Pt 膜の保磁力の実験値と、Co-Pt 膜の保磁力の文献値 2)

Fluence (ions/cm2)

図 2 さまざまなイオンの照射量に対する
Fe-Pt 膜の面内方向の保磁力 1)69若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.1.3.2.
高分子薄膜アクチュエータの創製
Development of the polymer-thin-film actuators
畑下昌範*1、庄司英一*2
Masanori HATASHITA and Eiichi SHOJI
高分子アクチュエータは、成型が容易である、マイクロ化が可能である、軽量であるという特徴を有し、生体環境に直接触れうるデバイスや、遠隔操作型のパーソナルロボットのアクチュエータとして用いられることが期待されている。従来の高分子アクチュエータの研究では、高分子電解質に Nafion（デュポン社）を用い、それに白金を電極として接合した接合体のみが用いられてきた。Nafion はイオン交換容量（単位重量あたりのイオン性基数）が低いために、屈曲の原理であるイオン移動が少ないことから、動作性能を十分に発揮していないことが予想される。
本研究では、より高いイオン交換容量を有する高分子を作製し、さらに電極構造および接合条件も含めて検討を行うことで、新しい高分子アクチュエータを設計、開発することを目標としている。
今年度は、合成したポリイミドスルホン酸高分子の成膜条件の検討を行った。その結果。溶媒溶解後、加熱により流動性がなくなるまで溶媒を蒸発させた後、真空乾燥をすることで、しわや膜厚にムラのない膜ができることを確認した。
無電解めっき条件とアクチュエータの運動性能との相関の解析に関しては、種々のめっき条件に対し、アクチ
ュエータの運動性能との相関を調べたところ、運動性能は大きく３つのパターンに分類され、それは、高分子膜表面における白金の分布状態に関連していることが明らかになった。
イオン注入を利用することで、ポリイミドスルホン酸高分子への電極層形成において、パターン化が可能であることが示された。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*2 福井大学大学院工学研究科知能システム工学専攻
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが関西電力株式会社・日本原子力発電株式会社・北陸電力株式会社の 3 社から受託し、福井大学と共同で実施した。

2.2.1.3.3.
イオンビームによる高分子・化学系アクチュエータのパターン化複合電極材の創製と応用
Development and application of chemical actuators with patterned multiple electrode by ion beams
畑下昌範*1、庄司英一*2
Masanori HATASHITA and Eiichi SHOJI
イオンビーム照射と無電解めっき法により、膜材の表面構造の改質から無電解めっきのパターン化が可能となる。この独自のパターン化方法により、曲面が制御できる新しい高分子アクチュエータの創製について検討を行った。パターン化アクチュエータを制御する制御システムの設計についても検討を行った。
高分子アクチュエータの膜材としてナフィオン膜を利用し、この膜材に無電解めっきにより白金および白金以外の金属種について無電解めっき条件を検討した。めっき条件として還元反応の温度、還元剤の濃度を検討した。還元温度がめっき速度に与える効果、剥離性の変化について調べた。はがれ難く、むらの少ないめっき界面が生成した。
無電解めっきの条件として添加剤の効果についても検討を行った。添加剤としては界面活性剤系のもの検討した。臨界ミセル濃度（CMC）を含む濃度領域について、めっき性に与える効果を調べた。濃度によって膜構造が変化し、また、めっきのむらの原因に関する濃度の影響を明らかにした。
膜材に物質を塗布することによって高分子イオン複合体を形成させ、めっき性に与える効果について調べた。
塗布した部分のめっき界面は密着性よく細かく滑らかになっていることが分かった。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）、*2 福井大学大学院工学研究科知能システム工学専攻
本研究は、公募型共同研究事業として実施した。

70

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.1.3.4.
50 keV の Ar イオンを高温照射した FeRh の磁気的特性
Magnetic property of FeRh irradiated with 50 keV Ar ions at elevated temperatures
岩瀬彰宏*1、小出哲也*１、石神龍哉*２、松井利之*１
Akihiro IWASE, Tetsuya KOIDE, Ryoya ISHIGAMI and Toshiyuki MATSUI
我々は、FeRh 合金をイオン照射すると、本来反強磁性である磁気的性質がイオン照射量に依存して、強磁性や常磁性に変化することを見出した。このような照射誘起磁気状態は、熱平衡状態ではなく、自由エネルギ
ーの高い準安定状態である。この照射によって誘起された準安定な磁気状態は、照射後の高温熱処理によって、よりエネルギーの低い磁気状態へ緩和する。従って、イオン照射と照射後熱処理を組み合わせることによって自由に FeRh の磁性を制御できることが分かった 1)。本研究では、FeRh の新たな磁気制御方法として、試料を高温に保ちながらイオン照射をすることを試みた。この場合、照射による電子や格子の励起と、熱反応による脱励起が同時に起こるため、新たな準安定磁気状態を得ることが期待できる。若狭湾エネルギー研究センターのイオン注入装置は、試料の温度を高温で一定に保ったまま、所定の照射量のイオンを正確に照射できる数少ない装置の１つである。このイオン注入装置を用いて、試料温度を 150-300℃に保ったまま、50keV の Ar イオンを照射した。照射量は 1x1014/cm2 である。照射後、SQUID 磁束計で M—H 曲線を測定し、室温照射の場合と比較した。その結果、室温照射の場合、FeRh は常磁性に変態し、磁化は大きく減少したが、高温照射の場合は、逆に、大きな磁化の強磁性が発現した。今後、照射量と温度をパラメーターとして実験を行い、照射効果と熱効果の複合環境下において、どのような磁気状態が出現するかを詳細に調べていく予定である。
参考文献 １） A. Tohki, K. Aikoh et al. : J. Appl. Phys., 07A742 (2012)*1

公立大学法人大阪府立大学大学院工学研究科、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）
若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターとの公募型共同研究として実施した。

71

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.2. エネルギー有効利用研究
2.2.2.1. 太陽熱等利用技術開発
2.2.2.1.1.
太陽炉と太陽熱エネルギー利用研究
The solar furnace and the research about utilization of solar thermal energy
重田達雄*1、篠田佳彦*2
Tatsuo SHIGETA and Yoshihiko SHINODA
Abstract
Regarding “the Solar Furnace” with which the super high temperature was produced by collecting clean andunlimitedly existing sunlight with the Fresnel lens, we tried for maintenance of the Furnace performance andcontinued the extraction research of Si/SiC from the rice husk.
要約
クリーンで無尽蔵な太陽光をフレネルレンズで集光することにより超高温を作り出す「太陽炉」において、レンズ
交換等により設備性能維持に努めるとともに、もみ殻からの Si/SiC 生成研究を続行した。
Ⅰ. 緒言
自然エネルギー源である太陽光を透過型のフレネルレンズで集光して超高温場を作り出す「太陽炉」研究は、
平成 17 年度から当センターで開始され、大型太陽炉（10ｋＷ）や小型太陽炉はんたか（1.4kW、0.7kW、0.3kW）を完成かつ熟成して来た。今年度はレンズ交換やメンテナンス及び塗装作業を行うとともに、もみ殻に含まれている SiO2 から太陽炉を活用した熱炭素還元反応による Si/SiC の生成・回収を試みた。
Ⅱ. 設備性能維持
大型太陽炉について、新品フレネルレンズへの交換作業・全体メン
テナンス及び塗装工事を 3 月に実施し、設備性能の維持に努めた。図1 に運転中の大型太陽炉、図 2 にレンズ交換作業の写真を示す。
Ⅲ. もみ殻からの Si/SiC 生成
もみ殻には SiO2 が約 20%含まれており、エネ研も高純度な SiO2 を回収できることを確認している。もみ殻由来の SiO2 に熱炭素還元反応を適用して、太陽炉による高温下での Si/SiC 生成実証実験を行った。
まず、電気炉で加熱実験を行うとともに熱分析装置で高温時挙動を測定することで還元反応プロセスの解明と評価を行い、Si/SiC 生成条
件を見いだし、太陽炉による還元反応条件を最適化した。
太陽炉で熱炭素還元反応を効率的に起こさせるためには、加熱部の気密性向上と加熱領域の拡大（断熱性能の向上）が必要である。更に、
加熱時に生じる揮発成分によるガラス部の曇りを抑えることも求められる。これらを可能とした石英管密閉加熱炉を設計製作し、太陽炉によるSi 回収の効率化を図った。詳細は、本年報「太陽炉を用いたもみ殻に含まれるシリコンの高温抽出技術活用研究」に述べている。
Ⅳ. その他
大型小型太陽炉ともに所内見学コースの一部となっていて多くの来訪者があり、「てんこもり」では来訪者対象のデモを実施した。
「移動式ソーラ調理装置」としてはんたかの特許を取得し、「大型炉加熱温度自動調整装置」の特許を出願した。㈱共和製作所に製造販売権を与えているはんたかの今年度販売実績は 1 台（累計 8 台）であった。
*1

図 1 運転中の大型太陽炉

図 2 レンズ交換作業（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）、*2 同 エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ）72

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.2.1.2.
太陽炉を用いたもみ殻に含まれるシリコンの高温抽出技術活用研究
Study on the high temperature extraction technology using solar furnace- applicationｓ of silicon in rice husk
篠田佳彦*1、重田達雄*2
Yoshihiko SHINODA and Tatsuo SHIGETA
Abstract
We have investigated a high temperature reduction process by using solar furnace to extract silicon and siliconcarbide from silica included in the rice husk that was a waste of the rice farming.
要約
太陽炉を用いた高温技術を活用して、稲作農業の廃物であるもみ殻からシリコンや炭化ケイ素を抽出するための高温還元（炭素熱還元）技術に関する開発研究を実施した。
Ⅰ. 緒言
若狭湾エネルギー研究センターの太陽炉に関する知見を活用して、稲作農業の廃物であるもみ殻からシリコ
ンや炭化ケイ素を抽出する技術を確立し、もみ殻の処分に関わる環境影響の低減とシリコンや炭化ケイ素の低コスト化生成および安定供給の実現を目指した。
本研究は、福井県特別電源所在県科学技術振興事業補助金研究「太陽炉を用いた農業廃物中のシリコン抽出技術活用研究」として実施したものである。
Ⅱ. 実施内容抽出したシリカを高温環境化で還元し、シリコンや炭化ケイ素を得る還元プロセスについて基礎情報を収集するために、電気炉や熱分析装置で実験を行い、もみ殻由来のシリカの熱還元反応プロセスを明らかにした。
同時に、電気炉による均一加熱で粉末炭化ケイ素やバルク状の金属シリコンを有意な量生成させることができた。そこで得た成果に基づいて、太陽炉の適用性を確認し、実証するための加熱実験を行った。
Ⅲ. 実施結果
電気炉や熱分析装置による基礎的な加熱実験で、シリカは炭素と 1100～1300℃付近から反応し、まず一酸
化ケイ素 SiO に還元されていくことを把握した。このとき生じた SiO は揮発しやすく、非閉込環境の反応系では系外に散逸する。そして、1700～1800℃付近で SiO と炭素が反応し、炭化ケイ素を生じる。このとき、炭化ケイ素が十分に存在していれば、炭化ケイ素と SiO が反応してシリコンが生成される。
電気炉による実験では、1800℃、2 時間保持、アルゴン流通環境下でシリカと炭素の混合比（1:1～1:2.5）の範囲で加熱後にはシリコンと炭化ケイ素の混合状態として生成する。一方、炭素の混合比をそれ以上とした場合に加熱前
ふた

シリカ＋炭素粉末・均質混合混合比1:1 モル比

加熱後
ふた

ルツボ内の残存物
SiCとSiの混合物

ルツボ内残存粉体除去

約5mm

生成したシリコン塊
アルミナルツボ＋ フタ

図 1 電気炉による加熱実験例
還元反応において、シリコンは生成時には融点を超え、液相である。温度降下時に再固化し、シリコンは塊状で析出する。一方、炭化ケイ素の融点は高く、生成時も固相であり、粉末状態で回収される。
*1（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）、*2 同 エネルギー材料グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

73

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

は炭化ケイ素（と過剰残存炭素）のみの状態となる。なお、電気炉による加熱は試料外部からの均一加熱であり、工業生産方式のアーク炉による内部からの加熱（かつ不均一）と様相が異なる。
そのため、生成したシリコンはルツボ（初期の加熱実験では黒鉛や高純度アルミナを使用）内面に固着し、かつ生成量も微量(mg 単位）であることから物質収支評価や生成シリコンの物性評価などを行いにくいものとしてしまった。図 1 に加熱実験の一例を示す。この例では、生成した炭化ケイ素粉末がルツボ底面に固着したシリコンを覆っていた。
そこで、ルツボ材質による生成シリコンの固着度合いについて評価実験を実施した。イットリア強化酸化ジル
コニア、マグネシア、グラシーカーボン、窒化ホウ素（ムクと熱分解性の窒化ホウ素の蒸着）など耐熱性が十分な材質を適用したが、固着を防ぐルツボ材は見つからなかった。
さらに、生成量（装荷したシリカと生成する炭化ケイ素やシリコンの割合＝収率）の向上を目指すには、昇温段階で生成し、揮発しやすい SiO を反応系内に封じ込める必要があるが、同時に一酸化炭素も発生するため反応系の密閉には限度がある。1800℃付近まで加熱できる雰囲気制御電気炉を若狭湾エネルギー研究センターでは所有しておらず、株式会社サーモニック社にて汎用の電気炉を用いて実験を行った。そのため、破裂する可能性が高い、反応系を強く密閉する条件での実験は行えなかった。
太陽炉では、電気炉で評価したシリコン生成条件に基づいて、実証実験を行った。電気炉と同一条件を再現することは難しい。そのため現時点では、図 2 に示すように石英ガラス平板式密閉加熱炉を用いて、有意な量の炭化ケイ素とごく微量のシリコン粒生成に留まっている。気密性向上と加熱領域の拡大を目指した断熱性能向
上が直近の課題である。そのため、石英管型密閉加熱炉を設計し、製作し、実験に供することとした。

石英ガラス平板式密閉加熱炉
石英ガラス

アルミ外枠

加熱炉本体
円筒構造部

還元生成
炭化ケイ素

還元生成
シリコン粒

ガス流入（流出）口

図 2 太陽炉による実験例

Ⅳ. 結言
もみ殻から高純度シリカを抽出し、高温環境下でシリコンや炭化ケイ素に還元・抽出できることを確認した。太
陽炉を用いたもみ殻に含まれるシリコンの高温抽出技術活用に目途を得ることはできたが、産業規模に必要な生産量を確保することを保証しうるだけの量を実証実験で得るには至っていない。産業展開には一層の性能向上が必要である。
本研究全体の進捗状況、今後の方向性について記し、総括とする。
●シリコンを得る反応過程を評価し、 太陽炉に適用したが、塊状シリコンを得るには至っていない。
●シリコン生成が不十分となった要点を精査し、加熱構造部（石英管型密閉加熱炉）を設計、製作した。
●産業化に向けて複数の県内企業で検討していく体制の整備に着手した。
今後、産業展開を目指すためには、シリコン生成に限定せず、もみ殻有効活用に着目していくべきである。
●以降は、もみ殻を出発原料としたシリコン生成を視野としたもみ殻有効活用システムの確立を目指す。
●もみ殻有効活用システムの検討成果を県内企業と共有し、産業化に向けた検討を目論んでいく。

74

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.2.1.3.
気泡駆動型循環式ヒートパイプによる熱輸送
Heat transport of bubble-actuated circulating heat pipe (BACH)
鳥取章二*1、坂東文夫*1
Shouji TOTTORI and Fumio BANDO

未利用エネルギーや廃熱等を利用するために効率的な熱輸送技術の開発が求められており、無動力で熱を輸送するヒートパイプは重要な機器である。本研究が対象とする気泡駆動型循環式ヒートパイプ (BubbleActuated Circulating Heat Pipe：BACH)は、若狭湾エネルギー研究センターが発明したものである。（特許第4771964 号）
本研究では、高さの違う２点間の熱輸送についてボトムヒート（下部位置吸熱、上部位置放熱）及びトップヒート（上部吸熱、下部放熱）の両機能を有するループを開発し、その特性等を実験により確認し、また、このループの合理化（改善）を行ってきている。
これまでは、閉止弁のみあるいは閉止弁と逆止弁を併用して動作させるループで弁の開閉操作が必要なもの、
あるいは逆止弁のみで動作するループ構成であったが、更に弁を用いずにボトムヒートとトップヒートの両機能を有する構成を見出した。
熱輸送方向が自動反転することにより切替え操作が不要となり、また、装置を構成する配管類の簡素化が図れる。（特許出願手続き実施済）*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）75

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.2.2. 無機酸化物光機能材料開発
2.2.2.2.1.
無機酸化物光機能材料の開発
Research and development of oxide-based novel photofunctional materials
西尾繁*1
Shigeru NISHIO
Ⅰ. 緒言
人類を取り巻くエネルギー・環境問題は年々深刻さを増している。この傾向に歯止めをかけるため、現在私た
ちは自然エネルギー有効利用のあらゆる選択肢を早急に検討、実用化しなければならない状況にある。本事業はエネルギー・環境問題解決への寄与を目的とした新しい実用発光材料の開発を目的として実施している。
H23 年度まではレアアースを含まず、無害という特長を持つ事で知られるチタン添加酸化ジルコニウム発光材料
1)を対象に種々の検討を行い、その結果簡便な新製法の開発と大幅な輝度の引き上げに成功した 2,3)。H24 年
度は、これまでのチタン添加酸化ジルコニウム発光材料の検討で得られた知見をベースに新しい無機酸化物発
光材料の開発を目指した。
Ⅱ. 内容
組成、合成条件などを検討し、チタン添加酸化ジルコニウムと同程度の発光強度を持つ新しい無機酸化物を見いだし、さらにこの発光材料の簡便な合成法を開発することに成功した。現在諸特性を評価するとともに、特許の出願を検討中である。
参考文献
1) J. F. Sarver, J. Electrochem. : Soc.: 113, 124 (1966)2) 西尾繁 : 若狭湾エネルギー研究センター研究センター年報：第 13 巻、92 頁（2011）3) 西尾繁 : 若狭湾エネルギー研究センター研究センター年報：第 14 巻、62 頁（2012）*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）

2.2.2.2.2.
二酸化炭素の光還元による固定化と有用物質生産
Useful substances production by photo-chemical reduction of CO2
遠藤伸之*1
Nobuyuki ENDO
Ⅰ. 緒言
現代社会は化石燃料にエネルギー源の大半を依存しており、資源の枯渇や化石燃料の使用によって排出される二酸化炭素の環境への影響が大きな問題となっている。本研究では、安価で単純な構造の化学種を組み合わせ、エネルギー投与が小さくできる光反応によって二酸化炭素を他の分子と反応させて固定化し、有用物質を生産する研究を行い、地球温暖化の原因である二酸化炭素の排出削減に寄与することを目的とした開発研究を実施している。
Ⅱ. 結果
平成 24 年度は、反応中に生じる活性中間体を電子スピン共鳴装置で測定する手法を確立した。この成果は他の分野への応用を検討中である。また、前年度に引き続き二酸化炭素が関与する光反応の詳細なメカニズムの検討を実施した。反応剤の置換基を改変した物質を合成して使用する事により、前年度よりも二酸化炭素が固定される反応の量を高めることができたものの、反応機構の詳細についてはまだ不明な点が多く解明できていない。生成する反応生成物の量は少ないものの、光反応で二酸化炭素が反応する新たな知見を得ている。
今後は、生産物収量の増大を目指して反応条件の検討や反応剤の設計を行う。反応機構を解明することで、手法の利用価値を高めるとともに、反応剤を合成する際に得られた技術と知見、合成物の解析手法等を活用できるよう取りまとめる予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

76

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.2.3. バイオ応用環境技術開発
2.2.2.3.1.
ため池におけるアブラナの水面栽培試験
Cultivation of oilseed rapes on the water surface of a small reservoir pond
高城啓一*1
Keiichi TAKAGIAbstract
For reducing causative substances of eutrophication, cultivation of oilseed rapes was examined on the water
surface of a small reservoir pond. The plants grew through winter seasons. They flowered in spring season, only
using nutrients dissolved in a water of the pond.
要約
富栄養化原因物質の低減を行うため、ため池水面でのアブラナ栽培を試みた。アブラナは、冬期を通じて生長した。春期には、ため池の水に含まれる養分のみを使って開花するに至った。
Ⅰ. 緒言

福井県内の湖沼は富栄養化の問題を抱えている。これは、河川等を通じて流入するリンや窒素に起因する。
したがって、富栄養化状態を解消するためには、湖沼水中に過剰に存在するリンや窒素を吸収する必要がある。
生態系にあまり影響を与えず、穏やかに富栄養化状態を低減する方法として、水生植物等を用いてリンや窒素を吸収する浄化方法が試みられてきたが、この方法では、浄化に用いる植物自体の生態系への影響や、富栄養化原因物質を吸収して生長した後の植物の利用法がないことが問題となっていた。そこで、本研究では水圏生態系にあまり影響を与えず、かつ生長後の産物が利用可能な陸生の植物としてアブラナを選択し、この植物をため池の水面に浮かべた浮礁を用いて栽培することを試みた。その結果、ため池の水中に含まれているリン、窒素等の栄養成分のみを用いてアブラナが生長し、開花にまでに至ることがわかった。
Ⅱ. 材料と方法

実験材料としてアブラナ、農林 16 号を用いた。アブラナ種子を市販の育苗マット上に播種し、本葉を 4 枚以上展開するまで栽培した後、水耕栽培に移行した。水耕栽培では、幼苗を粒径約 1 cm のパーライ
トを詰めた栽培コンテナ(424 mm x 292 mm x 168 mm, As one 社)に移植し、湖沼の水を想定したリン、窒素濃度に希釈したガンボーグ B5 培
地で草高 10 cm 程度に成るまで栽培を行った。
生長したアブラナ苗は、コンテナごと敦賀市長谷に存在するため池に浮かべた浮礁(1.6 m x 1.6 m、サカイオーベックス製)に積載して栽培を継続した。浮礁では、11 月から 5 月まで栽培を行った。
図 1. ため池上で開花したアブラナ
Ⅲ. 結果と考察

本研究は、三方湖等への適用を想定して行なっている。ため池の水の全窒素量、全リン量は、H25 年 1 月の測定で 全窒素が 0.71 mg/L, 全リン量が 0.01 mg/L であり、三方湖の水質と近い値であった。
H23 年度も同様の試験を行ったが、H23 年度の試験では、コンテナ中には軽石を詰めたため、重量が大きくなり(コンテナ 1 基あたり約 10 kg)、アブラナの根圏がほぼ水没状態になるという問題があった。しかし、H24 年度の試験では軽量なパーライトを用いたため、コンテナあたり重量は 5〜6 kg となり、基質のおよそ 1/3 が水没す
るにとどまった。H23 年度の試験では、厳冬期にカモ類による食害にあった。このため、H24 年度はコンテナの周囲に高さ 40 cm 防鳥柵を設けた。H24 年度は、食害による被害は観察されなかったが、これは舞鶴若狭道工事に伴う、鳥類飛来数減少の影響も考えられるため、今後継続検討する必要がある。
栽培期間中には 2 度のまとまった降雪が見られたが、アブラナは枯死すること無く生き残り、3 月中旬から 4 月にかけて開花した(図 1)。今後は、実際の湖での試験に向けて、測定系の整備等を行う予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

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2.2.2.3.2.
微生物を用いた水質浄化研究
Study of improvement of water quality by photosynthesis bacteria
畑下昌範*1
Masanori HATASHITA
福井県の三方五湖や北潟湖では富栄養化による水質悪化が問題となっており、対策を求められている。生物を用いた環境浄化には、環境に優しく、大がかりな装置を必要としないという利点があるが、その一方で、用いた生物の利用法が少なく、処理に困るという問題点がある。本研究では、微生物を用いた水質浄化と有用物質生産とを両立する方法の開発を目指している。一つの手法として、枯渇が懸念されるリン肥料の原料となるポリリン酸を光合成微生物の改質改変によって高蓄積させることにより、水質浄化とポリリン酸の回収を同時に行う方法が考えられる。
従来の研究より、三方五湖や北潟湖から集積培養により光合成微生物を 41 系統単離した。これらのうちの数系統の光合成微生物に対しイオンビーム照射を行い、その後高リン酸塩条件や低窒素条件の培地組成で培養を続けることにより、変異体を選択的に生存させる手法を検討した。その結果、この手法を用いることでより簡便に有用な変異体が作出できることが明らかとなった。
さらに、浄化システムの構築にあたって必要とされる光合成微生物の環境への漏出防止のために、微生物の天然高分子への包括固定化を試行し、微生物の漏出を防止できる条件を見出した。
今後は、イオンビーム照射した微生物からの有用物質高生産株の選抜試験を継続しながら、規模を大きくした模擬湖水を用いて選抜した光合成微生物による浄化能の評価を行う。マイクロカプセル化による湖水との隔離技術を確立して、野外試験の予備検討を行う。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

2.2.2.3.3.
活性汚泥からのリン資源回収に用いる微生物の研究開発
Research and development of microorganisms used for phosphorus recovery from activated sludge
田中良和*1
Yoshikazu TANAKA
リンは生物にとって必須の元素であり、食糧やバイオ燃料の生産はリンの存在無しでは成立しない。原料となるリン鉱石は有限の資源であり、その埋蔵量は世界中で約 40～50 年分と予測されている。日本は世界有数のリン消費国であるがリン鉱石を産出せず、その全てを輸入に依存している。一方、我が国の下水処理場から排出される余剰汚泥は年間輸入量に匹敵するリンを含有しながらも、その殆どが未利用のまま廃棄されている 1)。本研究は、下水処理場の活性汚泥中からリン資源を回収して再資源化するために、リン蓄積細菌の変異株を作出し、これを用いて資源の有効利用および環境保全に資することを目的としたものである。平成２４年度は、 PhoU
遺伝子などこれまでに得られたリン蓄積関連遺伝子に対して、ランダム変異を導入し、遺伝子あたり１～３アミノ酸残基の変異が起きたものを選抜した。また、平成２３年度に引き続き土壌試料由来のゲノミック DNA ライブラリ
ー作成を試み、平均サイズが約 30kb となるものを構築した。さらにリン過剰土壌および通常土壌から準備した
RNA を用いて cDNA ライブラリーを作成した。これについては今後サブトラクションを実施して、新規なリン蓄積
関連遺伝子単離を試みる予定である。また、新たに土壌から採取培養した複数の菌株に対して、変異原である
ニトロソグアニジン（NTG）処理を行い、高濃度リン存在下においても速やかに BCIP 添加による呈色反応を示す菌株を得ることが出来た。これらの菌株に対して、培地中のリン吸収をモリブデン反応を用いて経時的に観察した結果、２つの菌株において培養の初期段階からリン吸収を開始することがわかった。今後はこの菌株に対する新たな変異導入を行いリン蓄積に関する機能向上を目指す予定である。
参考文献 1) 黒田章夫、滝口昇他 J.Environ.Biotechnol., 4, (2) 87 (2005)*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

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2.2.2.4. バイオマスエネルギー技術開発
2.2.2.4.1.
バイオマスエネルギー技術開発研究
Research and development of energy production from biomass
遠藤伸之*1
Nobuyuki ENDO
Abstract
We investigated the microwave digestion for the woody biomass on various conditions, and examined the effectfrom the results of reduction rate and the product analysis.
要約
木質バイオマス試料に対して種々の条件下でマイクロ波加熱分解を試み、減容率と生成物分析から効果を
評価した。
Ⅰ. 緒言
バイオマス資源は、化石燃料資源の代替として利用することで二酸化炭素排出が抑制でき、環境調和型の新エネルギーとして期待されている。特に木質系バイオマスや農業廃棄物、非食用海藻類などは、食糧と競合しない植物資源で、狭い国土でエネルギー用農産物の生産が難しい我が国では重要な資源である。しかし、現状ではこれらのエネルギー資源化は実用段階になく、利便性が高い可燃性ガス・液体燃料への変換技術開発が強く求められている。本研究では大規模な熱源や設備投資を必要としない小規模の反応システムを構築し、木質系を中心とした未利用バイオマスでは重要な問題となる回収コストを低減化する地産地消型エネルギー需給システムを構築することを目的とした研究を実施している。平成２３年３月の福島原子力発電所事故以降、エネルギー源の多角化が急務の課題となり、従来実施してきた生物反応を用いた変換技術の開発に加え、投入エネルギーは大きくなるが、木質バイオマスに加えて海洋バイオマスなど幅広い原料に対応できるマイクロ波急
速過熱分解と誘導加熱方式による熱化学変換技術を用いたバイオ燃料製造技術開発を実施することとした。平成 24 年度の本研究では、実在するバイオマス資源を材料とし、市販のマイクロ波加熱分解装置を用いて液状化分解物であるバイオオイルを効率よく生成するために必要なデータの収集を行った。
Ⅱ. 試験方法及び結果
れいなん森林組合から供与を受けたおが粉、削り粉、木片などの木質バイオマスを試料とし、マイルストーン
ゼネラル社製マイクロ波加熱装置 MicroSYNTH を用いて、温度・圧力を制御しながら加熱処理した。溶媒は水とした。処理後の溶液中に含まれる成分を GC-MS, LC-MS で分析した。残さについては重量測定のほか、電子顕微鏡による形態観察、元素分析を行った。これら加熱処理は最高温度、加熱時間、試料量などの条件を変えて実施した。また、効果的にヒートスポット励起を起こさせるための機能性マイクロ波吸収材の効果を検討する為、無機塩や導電性材料を添加して試験を実施した。主な結果を以下に挙げる
 通常の外部加熱（ヒーター加熱）では起こらない分解が、マイクロ波加熱では特異的かつ高い効率で起こっていることを見出した。
 220℃までの加熱ではオイル状の分解生成物は得られず、炭化への反応が優位でオイル化はわずかしか進行しておらずバイオオイルといえる状態ではないが、残さは微細化しており、流動性の高い混合物が得られた。
 カルシウム塩や金属粉を添加したうえでマイクロ波を照射することで、異なる生成物が得られた。
 活性炭を添加することで、投入マイクロ波エネルギーが少なくても試料が加熱され、同じ分解処理が可能で
あった。
Ⅲ. 結語
マイクロ波加熱処理により、木質バイオマスを低温度で分解できることが確認できた。今後は、木質バイオマス
を含めた種々のバイオマス資源からのバイオオイル生成に適した分解条件の探索と、分解生成物の回収・活用法を検討し、低コストで環境にやさしい新エネルギーの開発に寄与する技術の開発を進める予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した。

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2.2.3. 原子力関連先端技術開発
2.2.3.1. 若狭湾海洋環境モニタリング研究2.2.3.1.1.
若狭湾における海洋環境への影響予測モデル等に関する調査研究
Surveillance study about the influence prediction model to the marine environment for Wakasawan-bay
伊藤英樹*1、坂東文夫*1
Hideki ITO, and Fumio BANDOU
Abstract
To know the fundamental information about the influence prediction to the marine environment, soil sampling
was carried out at main rivers of the Wakasawan-bay region and many sorts of analysis were carried out withthese samples, including examination of radioactivity, and the present soil situation was grasped.
要約
海洋環境への影響予測等に資することを目的とした基礎的な情報収集として、若狭湾地域の主要河川を調査対象とした試料採取及び放射性元素等の分析を実施し、現状における分布状況を把握した。
Ⅰ. 緒言
本調査研究では若狭湾に流入する福井県内の主要河川を対象として、河川水及び河川堆積物や河川堆積物の供給源と成り得る防水堤防内の河川敷土壌の試料採取・分析を行い、海洋環境への影響予測等に資するための基礎的な情報収集を行った。
Ⅱ. 調査の実施
若狭湾の中央部に位置する小浜湾に流入する北川
及び南川の 2 つの水系において、河川表層堆積物及び河川敷土壌の試料採取を実施した。採取した試料については、放射性核種、安定元素、粒度組成、含水率、強熱減量、有機態炭
素、炭素・窒素同位体比、
全リン、全窒素等の分析･測定を実施した。
Ⅲ. 結果及び考察
ここでは、分析・測定により得られた結果の中から放射性核種の分布状況について述べる。
137
Cs（図-1）と 90Sr は河川堆積物よりも河川敷土壌でわずかに高い値を示す傾向があった。これらの人工放射性核種は、その起源の大部分が過去の核実験フォールアウトの影響で蓄積したものである。これらフォールア
ウト由来の人工放射性核種はシルトや粘土の泥質粒子に吸着し易いことから、河川堆積物よりも河川敷土壌に泥質成分が多く含まれていたため、河川敷土壌で濃縮していたものと考えられる。

*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県からの受託研究として実施した研究の一部である。

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2.2.3.2. 原子力応用技術開発
2.2.3.2.1.
環境中における線源位置探査解析手法の現場適用試験
Study on estimating technique for environmental radioactivity distribution
unexpectedly delivered from nuclear power plants
久米恭*1、高田卓志*1、大谷暢夫*2、長谷川崇*3、杉田武志*4
Kyo KUME, Takushi TAKATA, Nobuo Ohtani, Takashi HASEGAWA and Takeshi SUGITA
Abstract
To make a reasonable estimation of spatial distribution of radioactivities unexpectedly delivered from nuclear
power plants, an analysis technique of radiation measurement data was studied.
要約
原子力発電所の事故により環境中に放出され沈着している放射性物質の分布を、ガンマ線束や線量率等の測定データの解析により推定する手法を検討した。手法の概要と測定試験・解析について記述する。
Ⅰ. 緒言
平成 23 年 3 月１１日の東北地方太平洋沖地震に伴い、福島第一原子力発電所の事故が発生した。事故に
よって環境中に放出された放射性物質が広範囲にわたり拡散し、沈着した状況が継続している。この影響評価のため、放射性物質の沈着量分布等の把握を目的とした様々な測定・モニタリングが実施されている。エネ研では、平成 21～23 年度に（独）日本原子力研究開発機構からの役務契約として、原子力施設から大気中に放出され、プルームとして移動する放射性物質の濃度分布を、地上の複数のモニタリングポストにおける測定データの解析により推定する手法について検討してきた経緯がある。本件では、この推定手法をベースにして、土壌等に沈着している放射性物質の分布を、複数点での線量率等の測定データから推定する手法を検討する。平成24 年度は、実際に放射性物質が沈着している現場での測定とそのデータ解析を実施した。
Ⅱ. 放射性物質の沈着量分布推定手法
測定データを単純に内挿補間して分布を得る方法の場合、測定点を密に取れば詳細な分布が得られるが、その分測定に時間がかかる。測定点を疎に取れば測定時間は短縮されるが、分布の詳細度が犠牲になる。そこで、本手法では、測定点をある程度疎に取っても充分な詳細度を得ることを目的として、測定データの補間法
として、逆問題解法による分布推定を適用した。この分布推定は次のように行われる。対象範囲の地表面をメッ
シュに区切り、各メッシュ要素に単位強度線源がある場合のそれぞれの測定点における検出器の応答（応答関数）を計算しておく。この応答関数を用いて、実測値と計算値の差の二乗和が最小となるように、逆問題解法の一つである逐次近似計算を行い、その収束解を沈着量の推定結果として出力する。
Ⅲ. 測定試験・解析および分布推定
推定手法の現場への適用を検討するため、旧警戒区域内での測定試験を実施した。シンチレーション式サーベイメータを用いて、地上から約 1 m の高さでの線量率を数～十数 m の間隔で測定した。各測定点の位置は GPS から取得した。この測定データを用いて、上述した手法で推定した濃度分布を右図に示す。ここでは、線量率への寄与の大部分を占める放射性セシウムのみを考慮している。推定結果では、測定値が高かった点のごく近傍のメッシュ要素の推定値が高くなる傾向にあり、測定点間の距離が大きい箇所では妥当でない結果となる場合があった。この原因として、高さ 1 m
ほどの測定では、半径数 m 程度内にある線源の寄与がほとんどであることが考えられる。これを踏まえ、まずは、要求される詳細度と測定高さや測定点間隔の関係を明確にする必要があると考えられる。
*１(a) 測定点プロット(白丸印)

南北位置
赤いほど濃度が高い
東西位置 （メートル）(b) 濃度分布推定結果（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）、*2 同・協力研究員、*3 合同会社ハセテック、*4 有限会社科学システム研究所
本件は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが（独）日本原子力研究開発機構からの役務契約として実施した。

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2.2.3.2.2.
セメント工場における「放射線計測」に関する研究
Developmental research program of the radioisotope measurement at cement factory
峰原英介*1、高田卓志*2、下河良*3
Eisuke J. MINEHARA, Takushi TAKATA, and Ryou SHIMOKAWA
Abstract
Developmental research program of the radioisotope measurement at Tsuruga cement factory is briefly
describe below. After the TEPCO (Tokyo Electric Power Company) Fukushima first Nuclear Power Plant wasdemolished by the huge earthquake and tsunami in March 11th 2011, products from a cement factory should bechecked to avoid radioisotope contamination originated from the nuclear power plant.
要約2011 年 3 月 11 日の地震と津波による東電福島第 1 発電所の大規模核事故以後、各地のセメント工場は放射性 Cs による原料や製品の汚染を避けるために、常に Cs の放射線計測を行う事が必要となった。以下の文章
は、財団法人若狭湾エネルギー研究センター（エネ研）で平成 24 年度に実施された敦賀セメントとの共同研究であるセメント工場における「放射線計測」に関する研究をまとめたものである。年間にわたる計測の結果、セメント製品、中間生成物や原料に放射性 Cs は検出されなかった。Ｃｓ濃縮が起きると考えられるクリンカーダストのみは規制値以下の極微量の放射性セシウムが検出された。
Ⅰ. 緒言2011 年 3 月 11 日の地震と津波による東電福島第 1 発電所の大規模核事故以後、セメント工場は放射性 Cs
による原料や製品の汚染を避けるために、常に Cs の放射線計測を行う事が必要となった。このエネ研で平成
24 年度に実施された敦賀セメントとの共同研究であるセメント工場における「放射線計測」に関する研究について述べる。
Ⅱ. 内容等
特に以下の 3 点について共同研究を行った。
①セメントの放射線計測技術の開発、②セメントの製造検査技術の開発、③知的財産の取得と報告と開発結果のまとめ。
具体的な計測例を以下に説明するが、結論からいえば、表 1 の様な計測の結果、セメント製品、中間生成物
や原料に放射性 Cs は検出されなかった。唯一クリンカーダストの中から Cs がクリアランスレベル以下ではあるが測定された。放射性セシウムの分離をセメント工場のロータリーキルンを用いて行うことを検討した。実際に約10 か月程度にわたって天然の Cs の同位元素を用いて Cs 塩化物として焼成炉の残渣とクリンカーダストへ分離の割合や焼成物＋焼成炉残渣とクリンカーダストの重量比を調べた。数回の計測の間、安定してロータリーキル
ンの焼成物＋残渣は 22-25%、クリンカーダストは 75-78％で大部分クリンカーダストに分けられる。焼成物と焼成物残渣はクリンカーダストに比べて約 1000 倍弱の重量である。類似の結果は 2012 年９月に広島大学で行われた原子力学会で発表された 1）。この結果から最適な条件で運転しているわけではないが、セメント焼成用のロー
タリーキルンは、セシウムの塩化物を用いて放射性セシウムを分離することが可能である。特に４００Bq/kg 程度の汚染土壌や瓦礫ではそのまま分離できてクリアランスレベルの 88-100Bq/kg 程度に分離除染が可能と考えられる。これは日処理量３０００トン級の焼成炉の例である。分離率が９５％以上になるか、或いは 9９%程度の分離となると２０Ｂｑ／ｋｇ或いは４Ｂｑ／ｋｇにできる。他の計測から分離率は 99%以上の十分高い値が可能と考えられる。
表１：クリンカーダストとセメントの放射線計測結果の例
γスペクトロメトリー [Bq/g]
測定時間
採取日（平成 24 年）
134
137
Cs
Cs
[sec]
10 月 15 日クリンカーダスト
0.040±0.008
0.089±0.011
1000
10 月 1-15 日セメント
ND 不検出
ND 不検出
1000
参考文献

試料重量
[g]
57.1
113.3

Cl 濃度
[ppm]
33.3
0

１） 峰原英介、高田卓志、他 : 産業用焼却炉による土壌中の放射性セシウムの塩化物による大規模除染と分離除去、2012 年
9 月 19-21 日原子力学会秋の年会予稿集 98 頁。

*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）、*2 同・粒子線医療研究グループ、*3 敦賀セメント株式会社
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターと敦賀セメント株式会社との共同研究として実施した。

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2.2.3.2.3.

産業用ゴミ焼却炉を用いた放射性セシウム汚染土壌の減容除染システムの検討
Volume-reduction and decontamination system
consideration of radioactive cesium contaminated soil using industrial waste incinerators
峰原英介*1、高田卓志*2、遠藤伸之*3
Eisuke J. MINEHARA, Takushi TAKATA, and Nobuyuki ENDO

Abstract
The developmental research program of the volume-reduction and decontamination system of radioactive
cesium contaminated soil using industrial waste incinerators has been started just after the Tokyo Electric Power
Company Fukushima first Nuclear Power Plant was demolished by the huge earthquake and tsunami in March
11th 2011. The program is discussed and described below briefly.
要約2011 年 3 月 11 日の地震と津波による東京電力福島第一原子力発電所の大規模事故以後、産業用ゴミ焼却炉を用いた放射性セシウム汚染土壌の減容除染システム研究開発計画が開始された。この計画を議論して以下に簡単に記述する。

Ⅰ. 緒言
2011 年 3 月 11 日の地震と津波による東京電力福島第一原子力発電所の大規模事故以後、福島県などでは放射性 Cs による汚染を除染するために、産業用ゴミ焼却炉を用いた放射性セシウム汚染土壌の減容除染シ
ステム研究開発が必要となった。

Ⅱ. 内容等
福島第一原子力発電所の事故に伴い、広範囲に撒き散らされた放射性同位元素のうち、現在最も問題となっているセシウム137 と134 の除去のためにアルカリ金属塩化物として分離除去する方法を開発研究してきた。
現在の想定では、分離除去装置を追加した産業用焼却炉を用いて、瓦礫土壌など汚染物を高温で処理してアルカリ金属塩化物である塩化セシウムを生成して、高温の塩化セシウム蒸気及び液体から分溜して、直接、蒸気で輸送し、冷却固化して分離除去する。塩化セシウムは融点645℃で沸点1295℃で、安定な化合物である。
汚染された瓦礫等の焼却に関するガイドライン１）では、焼却炉の中では放射性セシウムは高温でほぼ全量が液体から気体の塩化セシウムとなっていると説明されている。図1の様に炉全体をわずかに負圧として煙道などに付着する固体の塩化セシウムを他の固形物と共に炉に戻して、できるだけ全量を分溜除去する減容除染システ
ムの検討を行った2)。

Ⅲ. 実験
安定同位体塩化物を用いて、実際とはかなり異なる密閉条件の実験用電気炉で完全分離が得られた、実際の条件に近いと考えられる日量3000 トン処理できる産業用回転キルン焼却炉を用いた大規模実験で安定して千分の一の減容と78%程度の分離除去が可能であった。アルカリ金属塩化物とその他の残渣との分離除去は、Li を1とするとNaで約７、K で約80、Rb で約200、Cs で2000 以上で化学的に反応性の高いCs が特に反応しやすいため、大きな分離除去が得られる。これは最適化調整を行っていない結果なので更に、例えば９９％以上の分離が可能と考えられる。減容率は十分で、実測分離率が少し低いが、放射性同位元素の取り扱いから考えるとこの程度のほうが放射線管理上は取り扱いが容易である。

*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）、*2 同・粒子線医療研究グループ、*3 同・生物資源グループ

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

図１ ごみ焼却炉セシウム減容除染システム。
1：高温炉、2：塩化セシウム回収装置、3：放射線検出器、4：排風機、5：サイクロン集塵機、6：電気集塵機、7：フ
ィルタ、11：投入口、12：熱源装置、13：取出口、14：煙道、15：煙突、16：気体滞留部、21：冷却装置、22：吸入
口、51：排出口。

参考文献
1) 環境省廃棄物対策課事務連絡、平成23 年11 月2 日「東日本大震災により生じた災害廃棄物の広域処理の促進について」の添付資料１「災害廃棄物の広域処理」。
2) 峰原英介、高田卓志、他 : 産業用焼却炉による土壌中の放射性セシウムの塩化物による大規模除
染と分離除去、2012年9月19-21日原子力学会秋の年会予稿集98頁。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.2.4.
放射線源評価手法開発
Development of a radiation source position evaluation method
久米恭*1、高田卓志*1
Kyo KUME, and Takushi TAKATA
Ⅰ. 緒言
逆問題解法を用いた放射線源情報評価手法の実地での応用の一例として、自然界でのフィールド試験を実
施した。
Ⅱ. 内容
平成 23 年度に引き続き、特異的な放射線源として考えられる自然環境に、原子力事故モニタリング用の測定機器を設置し、継続的に測定することにより、自然界の環境モニタリング装置としての実用性評価を行った。
特異な放射線源として考えられる自然環境（高山、ならびに海沿い）に、原子力事故モニタリング用の開発機器を設置した。夏季の高山は障害物のほとんどない特異的な場所であり、またモニタリング機器の性能限界試
験としても合理的な場所である。冬季の海沿いの野外においては、自然現象に起因する高エネルギーX 線モニ
タリング試験を行った。
装置の性能としては電源喪失の問題等が判明したため、今後改良を行う予定である。放射線源情報評価手法を用いた線源位置特定については、今季に該当する事象が発生しなかったため、次年度以降にも再度、計測を実施する予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）

2.2.3.2.5.
高純度金属の創製研究
Fabrication of high purity metal
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
わが国で開発された「超高純度金属材料」は、強度、靭性、耐食性、並びに経年安定性に優れた革新的金属材料であり、従来の金属材料を圧倒する優れた特性をもつ。この超高純度金属材料を用いることで、優れた特性を持ち、環境負荷低減を実現する素材開発が可能になる。一方、超高純度金属を精製するためには、現状、高価な高純度素材を原料とし、材料コストが高いため各種製品に広く利用されることは難しく、精製方法も確立されていないのが現状である。そこで、工業規格での低コスト、量産化を図るために、低コスト原料を用いた新規精製技術の研究開発は不可欠である。本研究では、低コストを念頭に、各種の超高純度金属材料について精製手法の技術開発を目標とする。
平成 22 年度から平成 23 年度において、縦型溶融精製装置の試作を行った。その時、黒鉛坩堝に不具合が生じたが、平成 24 年度は、アルミナをコーテイングすること及び溶融条件の最適化により防ぐことができた。そして、精製回数を増やすことで、不純物濃度を大幅に減少させた大型の高純度アルミニウムが作製できた。さらに、不純物分析方法の多様化により、分析感度の上昇を確認し、精製した高純度アルミニウムの塩酸に対する耐食性向上を確認した。
上記の点から、縦型帯溶融精製装置が金属の高純度化に効果的であることが明らかとなった。特に、直径 40mm、長さ 500 mm の非常に大きな試料を、従来よりも短時間で精製できること、さらに結晶粒界の健全性低下を誘起させる B, P, S などの有害元素を大幅に低減できる可能性があることを示唆するデータを得ることができた。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが関西電力株式会社、日本原子力発電株式会社、北陸電力株式会社からの受託研究として
実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.2.6.
レアメタルフリー・高強靭性チタン材の開発とその応用
Development of rare metals free and high toughness titanium material
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
本研究では、粉末冶金法を基調とし、完全固相（非溶解）プロセスにより様々な課題を解決し、チタンにおける特定サイトへの酸素固溶強化と CNT 単分散強化といった従来の金属複合化手法にはない革新的な材料・プ
ロセス設計の構築を目指す。その結果、優れた強度と延性を両立する完全レアメタルフリー・高強靭性純チタン
材を創製する。最終的には、開発チタン材に関して、常温での引張強さ；1000MPa 以上、破断伸び 20%以上の実現を目指す。平成 24 年度は、チタン材の酸素固溶強化と CNT 単分散強化それぞれについて検討した。まず 1) チタン材の酸素固溶強化において、固相状態でのチタンへの酸素固溶現象の解明と酸素固溶強化の検証を進めた。そして、2) CNT 単分散強化において、多層 CNT の単分散化プロセスの構築と CNT 強化チタン材の創製においては、界面活性剤を利用した CNT 単分散化プロセスを構築した。
その結果、1) チタン材の酸素固溶強化では、添加した TiO2 粒子が分解し、酸素原子がチタン母相中に均一固溶しているのが明らかとなった。また、2.77mass%の添加で 0.2%耐力 1093 MPa, 破断伸び 24.2 %の強度向上を示した。さらに 2) CNT 単分散強化では、CNT 強化チタン材の創製において、CNT の導入に伴う微細粒子あるいは転位組織の混入を確認し、微細粒子はチタン中に均一に存在していることを確認した。この均一分布した転位が力学的特性を向上させているといえる。平成 24 年度は、酸素固溶強化チタン材の創製において、酸素原子がチタン母相中に均一固溶しているのが定性的にわかったので、平成 25 年度以降、その現象の解明について、ミクロスコピックな観点から検証してゆく予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが関西電力株式会社、日本原子力発電株式会社、北陸電力株式会社からの受託研究として実施した。

2.2.3.2.7.
放射線測定技術開発
Research and development of radiation measurement
西尾繁*1、久米恭*2、高田卓志*2
Shigeru NISHIO, Kyo KUME, and Takushi TAKATAⅠ. 緒言
本研究は、受光面に塗布することによって放射線検出素子（フォトダイオード）の検出性能を簡単に引き上げられるシンチレータペーストの開発及び放射能可視化により効率的な大面積放射能分布測定を可能とする技術の開発を目指して実施したものである。
Ⅱ. 内容
本事業で開発したシンチレーター材料とエポキシ樹脂を混合する事によってシンチレータペーストを試作し、これをフォトダイオードに塗布して、フォトダイオードの放射線検出性能が向上するか試験した。その結果、H24
年度に実施した実験条件の範囲内では、有意な性能向上効果は確認出来なかった。これはシンチレーター粉末をエポキシ樹脂と混ぜてペーストとしたために、シンチレーターの輝度が見かけ上低下したためと思われる。
性能向上を実現するためには、ペースト中の樹脂量を極限まで下げてフォトダイオードと組み合わせる工夫が必要である。
また、放射能分布測定システムにおける撮像素子の決定に資するため、放射能可視化における低廉な撮像素子の性能試験を行った。その結果、民生用の撮像素子で実用的に動作可能な領域は 100 Sv/時程度以上であることが分かった。これよりも低い線量率の環境においては高感度な撮像素子が必要である。またリアルタイム
放射能分布測定システム構築の一助とするため、撮像素子、画像解析の部分のオンライン化も実施した。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネ
ルギー開発グループ）、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究セン
ター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが関西電力株式会社・日本原子力発電株式会社・北陸電力株式会社の３社からの受託研究として実施した。

86若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.2.8.
福島第一原発周辺の井戸水分析
Measurement of possible radioactive contamination in drinking water near the Fukushima nuclear power plants
久米恭*1 高田卓志*1
Kyo KUME and Takushi TAKATA
Ⅰ. 緒言
平成 23 年３月に発生した福島第一原子力発電所事故により緊急時避難準備区域に指定された地域の復旧を支援するための放射線モニタリングアクションプランの一環として、飲用の井戸水等の人工放射性核種モニタ
リングを平成 23 年度に引き続いて実施した。
Ⅱ. 内容
旧緊急時避難準備区域から 300 mL 飲用ペットボトル容器に封入されて発送された飲用井戸水サンプルを、周囲への放射能汚染が発生しないように 100 mL ずつ U-1 容器に移し替えた。次に低感度ゲルマニウム半導体検出器（検出限界 10 Bq/L）で 1000 秒の測定を行うことで、人工放射性核種による放射能汚染の明らかな有無を確認した。さらに高感度ゲルマニウム半導体検出器（検出限界 1 Bq/L）で 3000 秒の追加測定を行い、国の飲用水の基準である 3 Bq/L（137Cs）を満たすかどうかを判定した。
測定したサンプル 128 個のうち、127 個については放射性核種である 137Cs の上限値は検出限界以下であった。1 個については、放射性核種 134Cs は 26 Bq/L、137Cs は 40 Bq/L と有意な含有量が定量された。ただしこのサンプルについては、外観上も飲用に適するかどうか判然としないほど汚れており、飲用の井戸水を測定するとの趣旨に合致したサンプルであったかは疑問である。
今後は新たに福島県に整備されるモニタリング拠点への技術相談などの後方支援により、復興に資する予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）

2.2.3.2.9.
原子レベルでの局所構造解析によるチタン中の軽元素の同定
Atomic-scale characterization of light element in titanium by atom probe tomography
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
本研究は、純チタン材の創製における廉価な水素化チタン粉末の直接原料化プロセスの構築と，純チタン材の高強靭化を目指した軽元素群による固溶強化機構の解明を主たる目的とする。チタンにおける上記の軽元
素の振る舞い・挙動を解析することは、各元素の強化機構の解明および製造条件の適正化・安定化において不可欠である。軽元素は、他の金属元素と比較して、Ｘ線等による検出が比較的困難であるため、本研究では、他の手法を用い、元素の分布を原子レベルの分解能で実現し、転位や欠陥中にピン止めされている各軽元素の原子状態を分析する。本分析結果を用いて、チタン材の高強度化に有効な軽元素の順位付け（有効度合い）を行い、強化機構を解明する。チタン中の転位や欠陥構造などの構造的な情報を高分解能透過型電子顕微鏡（HRTEM）法により入手・解析し、同時に三次元アトムプローブ（3DAP）を用いて各ユビキタス元素の同定およびそれらの 3 次元分布を原子レベルの分解能で実現することで、転位や欠陥中にピン止めされているそれぞれの元素の状態分析を行った。チタン中の酸素分布及び濃度分布を、3 次元アトムプローブを用いて解析した。その結果、以下の点が明らかとなった。
1) 試料外周部は、集束イオンビーム(FIB)加工によるダメージが観察された (ダメージ除去必要)。
2) 検出された元素は Ti, O, C, N であった。また、加工由来の Ga が微量ながら検出された。
3) TiO イオンの分布は、自然なばらつきの範囲内で均一な分布を示していた。
4) 検出された酸素濃度は、0.9 mass%と見積もられた。(質量干渉により実際の値よりも低く見積もられた。)
5) チタン中の酸素固溶状態は、まだ明確ではないが、均一に分布している可能性が示唆された。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、平成 24 年度大阪府地域産業支援力強化事業補助金の助成を受け、大阪大学との共同研究として実施した。

87

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.2.10.
基礎架台コンクリート等への放射性物質等の浸透性に係る検討
Estimation of radioactive substance osmosis in basement concrete
水井宏之*1、伊藤英樹*2、久米恭*2
Hiroyuki MIZUI, Hideki ITO，and Kyo KUME
本検討では、「ふげん」廃止措置に伴う廃棄物等のうち、基礎架台コンクリート等への処理への適用を想定
し、ひび割れ部からの放射性物質等の浸透汚染の有無・程度を合理的かつ確実に評価することを目的に、ひび割れの範囲の同定及び放射性物質等の浸透性について、模擬試験等により評価・検討を行った。
ひび割れ範囲の同定として、超音波測定装置を用いてコンクリート表層からのひびの深さ測定を行うとともに、高出力 X 線 CT 装置を用いて試験体内部のひびについて非破壊観察による測定を行った。ひび割れ部への放射性物質等の浸透性については、コバルト-60 の浸透挙動を模擬した元素（非放射性の硝酸コバルトの飽
和溶液）に、ひび有及びひび無試験体を一定期間浸漬したのち、切開加工した試験片へのコバルト（安定）の浸透範囲を電子線マイクロアナライザ（EPMA）及び粒子励起 X 線分光法（PIXE）を用いて詳細に特定した。また、ひび割れ範囲の同定結果及び放射性物質等の浸透性試験結果に基づき、ひび割れ深さと浸透範囲の関係について検討を行い、コンクリートの表面性状から「浸透汚染が必ずしも否定できない範囲」として分離が必
要な浸透範囲を同定するロジックを整理した。１）
ひび割れ深さと浸透範囲の関係は概ね相関しているものの、超音波測定装置によるひび割れ深さの測定結
果にバラツキがみられることやデータ数が少ないことから、相関関係の定量的な評価には至っていない。
今後は統計学的な評価の観点も考慮してデータ数の充足を図り、ひび割れと浸透範囲の関係を精査していく予定である。
参考文献 １）「基礎架台コンクリート等への放射性物質等の浸透性調査」報告書（2013）*1(独)日本原子力研究開発機構・原子炉廃止措置研究開発センター（ふげん）・技術開発部・開発実証課 兼 技術開発課、*2（財）若狭湾エネ
ルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グルー
プ）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが(独)日本原子力研究開発機構の役務契約として実施した。

2.2.3.2.11.
多孔性金属を用いたベータ線検出技術開発
Development of beta-ray detection system using porous metal
久米恭*1、中嶋英雄*2
Kyo KUME and Hideo NAKAJIMA
Ⅰ. 緒言
環境中に放出されたベータ線放出核種 90Sr をリアルタイム定量可能な技術として、方向性気孔をもつ多孔性金属をコリメータとして採用して既存の放射線検出器を組み合わせるベータ線判定装置を開発している。以下、開発状況について簡単に報告する。
Ⅱ. 内容
直線的気孔を有した多孔性金属を用いてベータ線判定を可能とする技術について実験研究が進んでいる。
まず複数の気孔率および複数の気孔径の組み合わせの複数枚の多孔性銅板を準備した。この材料を用い、予備試験として GM サーベイメータを使って 90Sr ベータ線源から放出されるベータ線の減衰率と気孔率の比ならびに減衰率と気孔径の比を計測した。
次にプラスチックシンチレータを中心とするベータ線計数装置を構築し、同じ多孔性銅板を使用してベータ線の減衰率と気孔率の比ならびに減衰率と気孔径の比を計測した。
今後、ガンマ線バックグラウンド除去技術を加え、システム全体の最適化につとめ、ベータ線判定装置の実用を目指していく。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・粒子線医療研究グループ）、*2（財）若狭湾エネルギー研究センター・所長（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・所長）
本研究は、平成 24 年度 JST 復興促進プログラム（A-STEP、241FT0165）の助成を受けた。

88若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.2.12.
減容安定化処理したイオン交換樹脂の均質・均一固化体製作技術調査
Analytical surveillance of the nuclear waste package processing of the spent ion-exchange resin residual
大谷洋史*1、坂東文夫*2、遠藤伸之*3
Hiroshi OTANI, Fumio BANDO and Nobuyuki ENDO
日本原子力研究開発機構敦賀本部原子炉廃止措置研究開発センターが、廃棄体化処理設備として導入を計画している減圧酸素プラズマ方式による減容安定化処理の調査の一環として、イオン交換樹脂を減容安定化
処理した後の残渣を用いて、セメント混練固化に関する手法の調査及び試験を行った。1)
実施内容及び結果は、以下のとおりである。
(1) 減容安定化処理中の排気ガス及び処理後の模擬灰化樹脂のダイオキシン濃度を測定し、排出及び処理の基準値を満足することを確認した。
(2) 事前に浸漬等の前処理をしない模擬灰化樹脂のセメント混練固化試験を実施し、著しい膨張が発生することを確認し、必要な強度条件も満足しないことを再確認した。
(3) 灰化樹脂の脱気方法を調査・検討し、真空減圧脱気と粉砕による脱気の効果を評価し、粉砕による脱気方法が適当な処理方法であることを確認した。
(4) 粉砕による脱気方法を施した模擬灰化樹脂のセメント混練固化試験を実施し、均質・均一なセメント混練固化体が得られ、強度条件も満足することを確認した。
以上の試験結果及び検討結果から、灰化樹脂に粉砕による脱気処理を施し、セメント混練固化することで廃棄体の技術要件を満たすセメント混練固化体を得られることを確認し、実機適応が可能なことの見通しを得た。
参考文献 1)減容安定化処理したイオン交換樹脂の均質・均一固化体制作技術調査報告書（2012）*１(独)日本原子力研究開発機構・敦賀本部・原子炉廃止措置研究開発センター・技術開発部・計画管理課、*2（財）若狭湾エネルギー研究セン
ター・研究開発部・エネルギー開発グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・ｴﾈﾙｷﾞｰ開発グループ）、*3（財）若狭湾
エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ（現（公財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・生物資源グループ）
本件は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが(独)日本原子力研究開発機構からの役務契約として実施した。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3. 科学機器利用技術開発
2.2.3.3.1.
BN 膜の切削工具への応用
Cutting tool application for boron nitride films prepared by dry process
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
硬質 BN 膜、c-BN 含有膜は、高硬度、高耐酸化性、高熱伝導率、低摩擦係数を有しているため、工具、機械部品などへの応用が期待されている。一方、c-BN 含有膜は応用上の問題点である複雑形状部での密着性、量産成膜に対応する高速成膜、成膜範囲の拡大方法等の問題点を持っている。今まで、このような問題を改善する方法が開発されなかったために、c-BN 含有膜の応用は殆ど報告例がない。
本研究では、改良型磁界励磁型イオンプレーテイング法により、立方晶型窒化ホウ素 (c-BN)膜の創製を行う
ために、以下の課題に沿って研究を進める。
1) BN 膜用磁界励磁型イオンプレーテイング法の開発
2) c-BN 含有膜の創製及び成膜条件の最適化(中間層の検討)
3) c-BN 膜の微細構造評価
4) c-BN 膜の工具への応用
平成 24 年度において、改良型磁界励磁型イオンプレーテイング法により、立方晶型窒化ホウ素 (c-BN)膜の創製を試みた。成膜構成は、基材/Ti/TiN/Ti/B/BN にした。この組み合わせを用いることで、500℃以上の温度で、Ti/B 界面部分での熱応力、またはピンホールのある Ti 層の酸化により BN 膜が剥離することが判った。
そのため剥離改善に、中間層を Ti/TiN/Ti/B から Cr/CrN/Cr または Si/SiC/Si に変更した。中間相を変更したことで、若干の密着条件の検討は必要だが、TiN 中間層よりも密着性が改善し、熱衝撃特性も 200 回→500
回に改善した。この新しい中間層の界面状態を把握するために断面 TEM 試料を作製し詳細な界面情報を得るために透過型電子顕微鏡観察を行う予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ (現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ 本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが（株）神港精機と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.2.
アルミナゾルの粒径・形状制御技術の研究
Controll techniques of grain size and shape for alumina sol by sol –gel Method
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
蒸留精製したアルミニウムアルコキシドを原料とするゾルゲル法によって得られるアルミナゾルは、透明性が高く、化学的純度が高いという特徴がある。これまで、排気ガス浄化用触媒担体用のバインダーとして高い評価を得ている柱状粒子の高濃度化について検討を行い、安定剤に酢酸または硝酸を使用して現行の 2 倍の高濃度化を実現した。そこで、他の形状制御されたアルミナゾルの高濃度化の実現、さらに TEM 観察を主体とした種々の分析方法を駆使してフィラーや表面処理剤等、新規用途の部材評価を実施することによって、新規用途への応用展開を目指す。今年度は、これまでの研究で得られた粒子形状制御技術および高濃度化技術を用いて、種々の粒子形状を有するアルミナゾルの高濃度化製法を確立する。平成 23 年度は柱状の粒子形状を有す
るアルミナゾルについて、これまでの２倍の濃度アップを達成した。しかし低濃度のアルミナゾルと異なり、濃度ア
ップしたアルミナゾルは粒子が凝集していることから、平成 24 年度は、新規用途展開およびユーザー要求への対応のため、柱状の粒子形状を有するアルミナゾルの分散性向上技術の確立を目指した。
柱状の粒子形状を有するアルミナゾルの分散性向上技術の確立について検討を行い、以下の結果が得られた。1) 低濃度の柱状の粒子形状を有するアルミナゾル製法をもとに、試作の各工程における濃度の最適化および安定剤添加量の最適化を行うことによって、低濃度の柱状アルミナゾルと同等の分散性を有したまま高濃度化を達成した。2) パイロット製造装置を使用したスケールアップ品とラボ品を比較したところ、各工程でのTEM での粒経・形状観察結果および粒度分布測定結果から、スケールアップしたゾルは、ラボ試作品と同等の粒子形状であり且つ同等の分散性を有することが確認できた。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが川研ファインケミカル株式会社と共同で実施した研究成果の一部である。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.3.
透過型電子顕微鏡を用いた金属ナノ結晶の構造安定性に関する研究
Strucural stability of nanocrystalline metal prepared by gas deposition method
笹瀬雅人*1、稲見隆*2
Masato SASASE and Takashi INAMI
結晶粒径が 10 nm のオーダーであるナノ結晶は優れた力学特性を示すが、一般には熱的に不安定とされている。ガスデポジション法で作製した金ナノ結晶は、500℃-1hr 焼鈍によっても平均結晶粒径がほとんど変わらないなど、高い熱的安定性を示す。この原因の一つとして、He ガス中で作製されることから金ナノ結晶中に He
バブルが生成され、結晶粒成長の妨げになることが考えられる。そこで、本研究では 500℃以上の焼鈍後における He バブル構造を透過型電子顕微鏡(TEM)にて観察し、X 線回折法による結晶粒径評価と合わせて、金ナノ結晶の熱的安定性と He バブルとの関連を検討することを目的とする。
まず、ガスデポジション法で平均結晶粒径が異なる金ナノ結晶を作製した。X 線回折法により平均粒径および粒径分布を評価した後、300、500 および 700℃の真空焼鈍を行い、He バブルの存在状況およびその結晶粒径依存性を電顕観察により確認した。これらの結果を基に He バブルによる結晶粒の安定化機構を検討した。一般に金属と不活性ガスは弾性相互作用が大きく、容易に拡散してしまい、結晶中にはほとんど含有されないとされている。どのような状況で金ナノ結晶中に He バブルが安定に存在するか検証した。
焼鈍前後の TEM 観察から、平均結晶粒径が小さく熱的に安定な試料ほど大きな径（4nm 以上）の He バブルが多量に生成・存在し、700℃焼鈍後でも多少大きくなった He バブルが粒界に存在することが確認された。一方、平均結晶粒径が大きく熱的に不安定な試料では、He バブルは小さく(1～3nm)、700℃焼鈍後においても大きさがほとんど変わらず粒内に一様に存在していた。これらのことから、熱的に安定な金ナノ結晶では、4nm 以
上の大きな He バブルが粒界に安定に存在することによって結晶粒成長を阻害し、ナノ結晶の熱的安定に寄与することが示唆された。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*2 茨城大学 本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが茨城大学と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.4.
電池用材料の物性及び電気化学的評価・解析
The powder properties of cathode active materials relations electrochemical behavior
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
電池材料において、素材の電子状態や化学結合状態は性能に直接影響することが知られている。従来は粒径や形状・結晶構造など素材としての物理的な特徴と、実用としての電気化学的評価を比較することで開発を行っていた。本研究では、電池性能の向上を図るため、リチウムイオン電池用正極材料について田中化学研究所にて電気化学的特性を評価し得られた情報と、本研究センター所有の、XPS、SEM, TEM などの結晶構造、
電子状態、化学結合状態を直接分析できる装置で得られた解析結果を用い、評価技術法の確立を目指す。最終的には得られた評価技術を基に新規素材開発や生産条件に反映させる。
今年度は充電状態の正極材料の状態について、大気暴露の効果を明らかにすることを目的とした。三元系と呼ばれるニッケル・コバルト・マンガンから構成されるリチウムイオン電池用素材について、アルゴン雰囲気制御
下でのサンプリング、集束イオンビーム加工装置(FIB)による試料作製、透過型電子顕微鏡(TEM)観察を検討した。充電した正極粒子をクローボックス内のアルゴン雰囲気制御下で正極板の状態で取り出し、その状態で FIB加工を施した。その後 TEM 観察を実施し、最表面の結晶構造及び元素分布状態を調べた。最表面の結晶構
造は層状構造から変化し、立方晶構造もしくは不定形となっていた。また電子エネルギー損出分光(EELS)測定より最表面にはリチウム原子が乏しいことも判明した。更に FIB 加工を施したサンプルを大気暴露し、変化が生じるか確認したが、負極の場合に観察される析出物の増加や内部構造変化は観察されなかった。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが株式会社田中化学研究所と共同で実施した研究成果の一部である。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.5.
金属ガラスへのイオン注入法の研究
Ion induced structural modification and nano-crystalline formation of Zr-Al-Ni-Cu metallic glasses
笹瀬雅人*1、永田晋二*2
Masato SASASE and Shinji NAGATA
金属ガラス相を形成しやすい合金では貴金属の混入によって金属ガラス相の安定化、すなわち過冷却領域の拡張や、耐摩耗性の向上が期待されている。これまでは、イオン注入によるナノ結晶形成を中心に観察してきたが、本年度はガラス形成能が高いとされる ZrNiAlCu 合金試料に対し、Au,Ag,Pt などの貴金属イオン注入を行い、透過・走査電子顕微鏡観察により局所構造変化を観察するとともに、Ｘ線回折による長周期の構造変化、
さらに基板との界面におけるイオンミキシングの影響について調べた。とくに二体衝突にもとづくシミュレーションで予想されるはじき出し量と回折ピーク強度との比較、ラザフォード後方散乱実験で得られる界面での混合原子数との比較を行い、核的衝突効果と拡散その他の効果について検討を行った。
60 - 100 keV の貴金属イオンを ZrNiAlCu 結晶合金表面に室温で数 at.%―1016/cm2 程度注入することで、非晶質化が認められた。イオン注入ではピコ秒のオーダーでカスケードが形成されるので、局所的な溶融、急冷と同等の効果が現れたと考えられる。また、ZrCu2 の回折ピーク強度は計算されるはじき出し量にほぼ比例して増加することから、衝突によるはじき出し効果が非晶質化の重要なパラメーターであることが示された。断面 SEM
観察ではスパッタで作製した非晶質薄膜が柱状構造を持っていることがわかるが、イオン照射をほどこすと、より微細な組織へと変化する。合金の構成元素である Zr,Ni,Cu 原子はわずかに基板側へと入り込んでいる一方、基板である Si 原子の薄膜合金への流入はほとんど見られない。この結果は拡散を考慮しない衝突のみのシミュ
レーション結果と類似しており、ZrNiAlCu 系への室温イオン注入では衝突過程が支配的であると考えられる。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*２東北大学
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが東北大学と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.6.
走査透過型電子顕微鏡(STEM)による局所分析と最新試料作製技術
Local analysis for thin films by scanning transmission electron microscope (STEM)
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
透過型電子顕微鏡は、結晶構造から電子構造までをナノスケールで解明できる装置として進化し続けている。
このような大きなポテンシャルを持った電子顕微鏡を材料科学に有効利用することは、材料科学の進歩に欠かせない。一方、電子顕微鏡は高度に発達した装置であり、そのオペレーションにはハードに対する深い理解が必要であり、さらに得られた結果の解釈には高度の専門知識が必要である。また、観察する材料の薄片化も原子オーダーの制御が必要となり、難易度が高い。本研究では、最先端分析手法である走査透過型電子顕微鏡(STEM)による局所分析手法を学び、その分析手法に用いる、高分解能観察が可能な電顕試料の試料作製技
術手法を開発する。
鉄シリサイド薄膜とシリコン基板の界面観察を行うために、イオンミリング法を用いて、原子オーダーの観察が可能な非常に薄い 50 nm 以下の電顕試料を、再現性良く薄片化することに成功した。さらに本電顕試料を、京都大学化学研究所にて STEM 法による界面状態の観察を行った。
その結果、平成 22 年度はシリサイド/シリコン界面において、従来の電子顕微鏡では観察できなかった、原子
オーダーのずれを確認したのみであったが、平成 23 年度はそのずれの定量的な評価が可能になった。
平成 24 年度は構造による原子オーダーのずれと同時に、電子状態を「その場」で観察を行い、構造のずれと物性値を同時に明らかにすることをめざし、検討を行った。その結果、ビームを 1 nm に絞り、構造評価と同時に、
電子エネルギー損出分光法(EELS)を用いて、電子構造をその場観察することに成功した。本研究においては、
最新透過型電子顕微鏡法の訓練も含む。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ92

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.7.
摩擦を利用したナノ結晶微細構造表面膜の創製と評価
Friction-induced ultra-fine and nanocrystalline structure on metal surfaces in dry sliding
笹瀬雅人*1、加藤寛敬*2
Masato SASASE and Hirotaka KATO
本研究では、摩擦を利用した超微細組織金属表層の摩擦摩耗特性を評価し、耐摩耗性・耐凝着性に優れた
摩擦表層を開発してトライボロジ－分野への応用の可能性を探る。摩擦方法は、回転するディスクにピンの端面を押し付けてすべり摩擦を行うピンオンディスク摩擦方式を採用した。試験材料は炭素鋼 S45C、摩擦速度は0.05～3.0m/s、負荷荷重は 19.6～49.1N として真空中または大気中で試験を行った。また、これとは別に摩擦試験したピンの断面組織を光学顕微鏡で観察し、微小ビッカース硬さ試験機を用いて摩擦の影響を受けた表層付近の硬さ（負荷荷重：0.098 N）を測定した。その結果以下の点が明らかとなった。
(1)大気中で試験荷重 49Ｎ、摩擦速度 0.05～3.0m/s と変化させてピンオンディスク摩擦試験した S45C を用いて摩耗試験を行った結果、摩擦速度が 1.0m/s、3.0m/s のピンでは終始マイルド摩耗が続き、耐摩耗性に優れる結果となった。それ以外ではマイルド摩耗からシビア摩耗に変化した。(2)真空中（9.9×10-4Pa 以下）で摩擦速度 0.05m/s、0.5m/s で摩擦試験したピンを用いて摩耗試験を行った結果、0.5m/s では終始マイルド摩耗が続き、耐摩耗性に優れる結果となった。(3)摩耗試験において終始マイルド摩耗が続いた試験片では、フェライト
粒、パーライト粒が光顕で全く観察できない超微細組織と、その下に塑性流動組織が観察された。この超微細組織では硬度が大幅に上昇しており、大気中においてはピンの摩擦後方部に、真空中においてはピンの摩擦前方部に生成された。これは、大気中ではピン表面の摩擦方向への塑性変形、真空中では超微細組織となった摩耗粉の凝着により生成したためと考えられた。以上の知見から超微細組織を得るためには、摩擦速度を速くすると生成しやすく、真空中であれば大気中よりも遅い摩擦速度で得ることができることを見出した。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*2 福井工業高等専門学校
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井工業高等専門学校と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.8.
透過型電子顕微鏡(TEM)による繊維内部構造の観察技術確立
Technology establishment for the internal structure observation of fibers
using transmission electron microscopy
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
透過型電子顕微鏡(TEM)は、ポリマーアロイの相構造(ナノ領域)を観察する上で有用な手段である。本研究では、TEM によるポリマーアロイ型複合繊維の相構造観察を目的とする。以下が本研究の主な目的である。
 樹脂材料(繊維材料)における TEM 観察技術の開発
 TEM 観察のためのサンプル作製法及び前処理技術の開発
平成 24 年度は、PET/PE（ポリエチレン）系ポリマーアロイ樹脂や PET/PPS（ポリフェニレンサルファイド）系ポ
リマーアロイ樹脂等を用いた繊維の相構造観察のため、前処理工程であるクライオミクロトームによる超薄膜切片作製および金属染色方法の検討を行った。
そして、樹脂材料(繊維材料)における TEM 観察技術の開発を行う前段としての TEM 観察技術習得を主に実施した。そして、樹脂材料(繊維材料)における TEM 観察技術の展開としてアロイ成分の各樹脂成分の原子構成の違い（分子中の硫黄(Ｓ)の有無等）を EPS マッピング等により組成分布を調べた。
今後、本手法及び技術をポリマーアロイの繊維用途に用い、繊維内部の構造と発現機能の関連を評価する
際の一指標として適応する。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが KB セーレン株式会社と共同で実施した研究成果の一部である。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.9.
ケラチン繊維の微細構造解析ならびに成分解析
Microstructural analysis and component analysis of a keratin fiber
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
ヒトの毛髪は身近な生体由来繊維であるにもかかわらず、その微細構造は未だ明らかにされてない。毛髪は、ケラチン繊維で構成されており、大きく分けて、ミクロフィブリル、それが束となったマクロフィブリル、それらを包むように最外層に鱗状のキューティクルが 5 - 6 層重なっている。美容を目的とした毛髪へのカラーリング（毛染め）施術やパーマネントウエーブ施術において、用いられる酸化還元反応を利用した薬剤処理による変化についても毛髪を構成している上記組織での化学変化・構造変化までは充分な議論がなされておらず、薬剤の最適化を図る上で詳細な検討が必要である。本研究では、ヒト毛髪組織のパーマ施術による各薬剤の浸透度合いや各薬剤処理における各組織の微細構造変化を測定するために施術毛髪の断面方向ならびに縦方向の切片を
TEM にて観察した。特に、パーマ施術にてウェーブの形成が成されない特異な日本人毛髪を観察対象として、その原因探求を行った。毛髪断面の観察では、各種パーマ薬剤処理によるキューティクルの層構造およびマク
ロフィブリルとその間隙に存在する CMC の観察や構造的な欠落、すなわち、ダメージの観察により、比較検討を実施した。さらに、前例の少ない毛髪の縦方向の観察も実施した。
パーマ処理を施した毛髪では、キューティクル CMC、マクロフィブリル CMC、およびマクロフィブリルなどの組織が確認された。しかしながら、パーマ施術にてウェーブの形成が成されない毛髪と形成されやすい毛髪における違いは見出せなかった。また、パーマ施術後の組織的なダメージにおいても差異はなかった。一方で、毛髪を横方向へねじった状態で包埋した毛髪サンプルの観察においては、ウェーブの形成の難易による微細構造に違いが見られた。ウェーブが形成されやすい毛髪においては、メラニンやキューティクルに亀裂が見られた。
今後、ウェーブ形成に影響があるといわれている金属の分布を行う予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ 本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが日華化学株式会社と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.10.
リアルナノ・サブナノ・原子スケール分析を目指した光電子分光及び光吸収分光法の確立
Application of photo-emission and absorption spectroscopy
to characterization of atoms, cluster and nanoparticles
笹瀬雅人*1、高廣克己*2
Masato SASASE and Katsumi TAKAHIRO
ナノ粒子から構成される新規機能性材料の創製が注目されているが、その分析法は、従来通り透過型電子顕
微鏡や原子間力顕微鏡等の直接観察が主流である。これらの方法は、研究室レベルで非常に有用な分析法であるが、試料作製の困難さや、観察領域の制限があるため、すべての研究者に対して有用な分析法ではない。
本研究では、以上の問題点を克服すべく、光電子分光および光吸収分光などの分光学的手法により、簡便、迅
速かつ正確に原子レベルのクラスターからナノ粒子に至る広範囲のサイズ領域のキャラクタリゼーション法を開発・確立することを最終目標にして、その基礎研究を行う。
平成 24 年度では、 分析の対象とする Ag ナノ粒子を高密度に規則的に配列させる方法を検討するとともに、大気中放置による Ag ナノ粒子の反応性を調査した。これらの実験によって、光電子分光と光吸収分光の（サブ）ナノ粒子キャラクタリゼーション法としての有用性を検討する。なお本年度は、ナノ粒子の粒径に関する測定は実施しない。熱酸化 SiO2 基板中に低速 Ag イオンビーム注入により生成した Ag ナノ粒子において、極めて規則的な配列を見出すことができた。また、光電子分光のオージェパラメーター解析の結果、イオン注入により生成された Ag ナノ粒子は、酸化や硫化に対して安定であることが分かった。一方、基板上に生成した Ag ナノ粒子では、実験室大気中での 1 ヶ月間の放置の結果、その光吸収スペクトルが著しく変化することを見出した。光電子分光によって、炭素、窒素、イオウ、塩素が吸着することが分かった。さらに、これらの不純物は、低速イオンビー
ム照射およびアルゴンプラズマ処理により、脱着することが分かった。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*２京都工芸繊維大学
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが京都工芸繊維大学と共同で実施した研究成果の一部である。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.11.
透過型電子顕微鏡による生物及び繊維内部構造の観察技術の確立
The establishment of an observation method for soft materials using by transmission electron microscopy
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
最近、日華化学㈱や KB セーレン㈱などの県内企業から、毛髪や細胞等の生物系材料及び繊維や高分子などのソフト系材料の組織観察の要求が非常に増えており、今後、その研究開発結果により県内企業の活性化を促すことが期待される。一方、エネ研現有の JEM-3000F では、ソフト系材料の組織観察で期待される低倍率及び軽元素の高コントラスト化が非常に難しく、その要求に応えられない。また、我々のグループでは生物やソフト系材料の電顕観察のための試料薄片化技術について、未熟であり、多くの改善点を抱えている。本研究では、福井大学にある低倍率から高倍率まで高いコントラストで良質な組織像が観察できる透過型電子顕微鏡（JEM2100TM JEOL 製）を用いて、生物やソフト系材料の電顕試料の試料作製及び観察技術手法の習得を試みた。
今年度は、繊維内部構造の観察技術、特に導電糸開発を視野に入れた技術確立を行った。まず、繊維作製
条件および各製造工程での CB 複合繊維中の CB 分散状態、配置分布および方向が、繊維としての電気抵抗値変化との関連を検討した。その結果、導電性に関係する CNT 複合繊維の繊維軸方向への配向（延伸）に対する CNT-樹脂界面の剥離発生を確認することが出来なかった。また、CB 複合繊維中の CB-樹脂界面状態観察技術の検討および界面状態が及ぼす繊維特性との関連を検討した。その結果、CNT-樹脂界面観察では、ク
ライオウルトラミクロトームでの作製切片、FIB での作製切片を比較するとクライオウルトラミクロトームでの作製の方が、より明確な界面が観察されることが判明した。しかし、繊維作製条件による CNT-樹脂界面の剥離といった現象がわずかに認められた。クライオイオンスライサーにより、冷却しながら、試料を作製したものについても試料作製を行った。その結果、剥離もなく、高倍率まで耐えられる観察試料の作製が可能となった。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ 本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井大学と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.12.
パルマ藻類のバイオシリカ細胞構築メカニズムの可視化
HRTEM-analysis of silicon biomineralization process during cell wall formation in parmales algae
笹瀬雅人*1、大城香*2、吉川伸哉*2
Masato SASASE, Kaori OHKI and Shinya YOSHIKAWA
海産の不等毛植物門パルマ藻の細胞壁バイオシリカ（生物が形成する二酸化ケイ素）形成制御因子を明らかにすることを最終目的に、細胞におけるバイオシリカの挙動を追跡する。本藻は、バイオシリカを主成分とした複雑かつ規則性のある形状を持つ複数の殻が組み合わさった細胞壁を持つ。超高分解能分析電子顕微鏡装置（TEM）を用いて細胞中バイオシリカ局在性を可視化することで、細胞壁構築のメカニズムを探り、さらに構築を制御する因子の探索を行い、その因子の材料工学分野への応用の可能性を探る。
増殖中のパルマ藻細胞の透過電子顕微鏡像には、細胞原形質中に、細胞壁の構造に類似した構造体を持つ小胞と、シリカ由来の電子構造に似ているが、形態は不定形の物質を含む小胞子がしばしば観察された。その構造形態や電子構造から、前者は細胞壁の前駆体、後者は細胞壁を形成するためのシリカの貯蔵場所であるという作業仮説をたて、この仮説を検証するために、上記構造に焦点を絞り、昨年度まで用いた TEM 法だけでなく、軽元素に対するコントラストが高い HAADF-STEM 法を用い、超薄切片の厚さを変えてバイオシリカ主成分である Si と O の検出を試みた。その結果、一部の試料の細胞中の小胞に含まれる不定形の電子密度の高い構造体から、HAADF-EDS 点分析および線分析法により、Si と O の存在が検出された。さらに平成 23 年度には、面分析では確認されなかった Si 元素が、今年度は、HAADF-EDS 面分析法でもはっきり確認でき、視覚化に成功した。また、小胞に含まれる細胞壁に類似した構造体からは、EDS 点分析により Si,O が検出された。パルマ藻同様のバイオシリカ細胞壁を持つ珪藻類では、細胞壁は細胞分裂面に存在する小胞に Si 分子が集積し細胞壁合成が開始されると考えられている。本年度は、わずかであるがそのメカニズムを示す可能性が示唆された。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*２福井県立大学
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井県立大学と共同で実施した研究成果の一部である。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.13.
不純物添加酸化チタン薄膜のナノ構造解明による高性能光機能材料の開発
Development of high-photofunctional materials by investigating nanostructure of titanium dioxide films with impurities
笹瀬雅人*1、鷹野一朗*2
Masato SASASE and Ichiro TAKANO
固体型色素増感太陽電池の耐久性向上を目指し、構成要素である「半導体光電極」、「増感色素」、「電解液」
を固体材料に置換した。固体型色素増感太陽電池の半導体光電極は、n 型伝導性を持つ TiO2、増感色素は高い光吸収を持つ CuO、電解液は p 型伝導性を持つ Cu2O から構成した。これら固体金属酸化物はマルチプ
ロセスコーティング装置の同一チャンバー内で反応性スパッタリング法により順次成膜し、ヘテロ接合することで得られた。Cu2O/CuO/TiO2 ヘテロ接合素子の太陽電池特性について I-V 特性を測定し、曲線因子の向上と、太陽電池の効率については 0.001％を目指した。
今年度は、Cu2O/CuO/TiO2 ヘテロ接合素子の太陽電池としての動作を確認し、 I-V 特性における曲線因子を向上させるための方策を検討したところ以下のような結果を得た。
色素増感太陽電池の固体化を目指し、「正孔輸送層:Cu2O」「光吸収層:CuO」「電子輸送層:TiO2」を有する
Cu2O/CuO/TiO2 ヘテロ接合を反応性スパッタリングにより形成し、無バイアス，光照射時に開放電圧は 0.24V、
短絡電流密度 7.15μA/cm2 が得られた。このことから Cu2O/CuO/TiO2 ヘテロ接合素子の太陽電池としての基礎特性が確認された。正孔輸送層である Cu2O に対して W 添加を行うことによって、正孔輸送層のキャリア密度、
光吸収が改善され、太陽電池の短絡電流を増加させることが確認できた。本研究では W 添加を行うことによって開放電圧の減少を招いたが、フィルファクターが同時に改善されたことにより，効率は 2 倍に向上し 0.004％を得た。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*2 工学院大学
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが工学院大学と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.14.
ナノめっき法による電子材料の微細構造評価
Microstructure observation of electronic materials prepared by nano plating method
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
粒子をナノサイズ化すると、触媒効果や量子サイズ効果等の新しい機能が発現し、従来では考えられなかった様々な用途展開が可能となる。現在、マイクロエレクトロニクス分野では、数 μm から数 nm の幅を有する結晶の表面や粒界面の特異的な機能を利用した高性能化が進んでおり、さらにプリント基板分野でも製品の幅や厚さが年々微細化し、数十 nm の部品が見受けられるようになった。そこで、本研究では、ナノめっき技術を利用した応用化を視野に入れたナノ粒子創製法の開発を行う。
ナノめっき手法によりポリイミド樹脂フィルム上に形成した導電パターン、特に無電解ニッケルめっき膜とポリイ
ミドフイルムとの界面の構造について検討を行った。平成 23 年度に明らかとした界面のアンカー効果について
平成 24 年度は、暗視野(HAADF)法を使い、膜の構造及び組成について詳細に検討を行った。
従来方法のめっき皮膜と比べて、ナノめっき法の皮膜は、特徴的な金属/高分子混合層を持つとともに優れた屈曲耐性を有することが明らかとなった。このことは、金属ナノ粒子が高分子基材に潜り込んでいる界面構造をとることからアンカー効果による強固な密着性及び高屈曲耐性が得られていることが、透過型電子顕微鏡による微細構造解析から明らかとなった。そして HAADF 法により、構造的な界面状態のみならず、組成の傾斜も確認し、アンカー効果を確認することができた。
平成 25 年度は、様々な処理法により界面制御しためっき膜の製法及び多種類の金属を対象としためっき膜
創製を検討している。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井大学と共同で実施した研究成果の一部である。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.15.
ウェットプロセスによるシリコンインタポーザ形成技術の開発
Development of electrochemical processing for a high-performance silicon interposer
笹瀬雅人*1、常光幸美*2
Masato SASASE and Yukimi JYOKO
本研究では、めっき配線形成プロセス技術のシリコンインタ－ポ－ザへの応用展開とその実用化のために、ニッケル触媒活性化処理を施したシリコン微細孔パタ－ン基板（100 μm 厚，孔径 7, 10, 20, 50, 100 μm φ）にグリオキシル酸を還元剤に用いた非ホルマリン型無電解銅めっきにより作製した Cu/Ni/p-Si(100)薄膜（膜厚～1 μm）について微細構造評価を行った。評価法には、走査電子顕微鏡法（FE-SEM）および透過電子顕微鏡法（STEM-ED）による微細構造観察および結晶構造解析、エネルギー－分散型 X 線分光法（EDS）による組成分析、ならびに電子エネルギー損失分光法（EELS）による化学結合状態分析を用いた。平成 23 年度、pSi(100)ウェハー基板上に作製しためっき薄膜と同様、かなり急峻な Cu/Ni 界面の fcc Cu/Ni 層 2 層膜構造がほぼ全体に均一に形成され、Cu-Ni 合金化はほとんど認められなかった。また、Ni/p-Si(100)界面においては、非晶質 SiO2 層（～0.10 μm，絶縁層）および Ni ナノ結晶（粒径～10-20 nm）混在の非晶質 Ni-Si 複合水和酸化物（～0.25 μm）の存在を示唆する EELS スペクトルも観測された。すなわち、Si ウェハー基板上の場合と同様のめっき薄膜の形成が再現性よく実現されている。さらに、熱処理による無電解めっき Cu/Ni/p-Si(100)薄膜の微
細構造および組成分布の変化ならびにその結晶構造についても評価・解析した。その結果、熱処理条件（473K,
2h (Ar)）においては膜質に顕著な変化はないものの、熱処理条件（723K, 2h (Ar)）では、Cu/Ni 界面層の膜質が変化し、Ni 層中に Cu の一部混入も観察されている。しかしながら、p-Si(100)基板への Cu および Ni の拡散、拡散による Ni-Cu 固溶合金化や Ni ナノ結晶の結晶構造における変化は認められず、その電気的特性には影響がないと考えられる。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*２福井工業高等専門学校
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが福井工業高等専門学校と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.16.
高分子材料表面に形成されためっき膜の成分及び微細構造に関する研究
Microstructure observation of plating film on polymer prepared by μDP3 process
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
フレキシブルプリント回路基板(FPC)は、エレクトロニクス産業に欠かせない材料である。フレキシブルプリント
回路基板の導電パターンの形成においては、フィルム基材と金属導体との界面の密着性の向上が重要であることが広く知られており、この界面構造についての研究が広く行われている。セーレン㈱では、ポリイミド樹脂フィル
ム上に導電パターンとなるめっき膜をダイレクトに形成する新規の回路形成技術 μDP3 (μDirect Pattern
Printing and Plating)プロセスを開発した。μDP3 プロセスは従来工法と比べて、フィルム基材と金属導電体との界面の密着性が高いことが期待されている。本研究では、（１）アルミ（Al）金属部を有する Polyimide 基材に対して、
Al-Polyimide 両材料に対して導電パターンめっきを形成させる工法の確立を目指す。（２）インクジェット印刷法とμDP3 プロセスを組み合わせ、高分子材料へ長尺の導電パターンを形成しためっき皮膜の金属／高分子界面の断面
微細構造解析を行い、めっき膜特性を明らかにする。その結果、特殊処理した Al 金属最表面を AES 法により定性分
析することで、目的の組成物が形成できる処理条件を確立した。また、Al-Polyimide 両材料に対して導電パターンめ
っき形成させた試料に対して、FIB による断面試料の作製条件を検討し、SIM によるめっき析出界面の微細構造観察技術を確立した。断面観察から Al と Polyimide という異なる材料基板に対しても同組成のめっき形成が同時に可能であることが示された。さらに、インクジェット印刷法を用いたμDP3 パターンめっき皮膜に対して、FIB による断面観察用
試料の作製条件を検討し、TEM によるめっき析出界面の微細構造観察および STEM-EDS 法による連続点分析を実施した。他工法にはない金属／高分子界面における Ni ナノ粒子からなる Ni/Polyimide 混在層が形成されることを明らかにし、金属の高分子材料に対するアンカー効果が期待される結果が得られた。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターがセーレン株式会社と共同で実施した研究成果の一部である。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.17.
銅基板状の自己集合膜の表面分析
Surface analysis on copper substrate by self-assembled monolayers
笹瀬雅人*1
Masato SASASE

情報通信の高速化に伴い、電子機器に使われる銅樹脂複合体においては、高密度化、高速伝送化、薄型化の要求が高度化し、これまでの物理接合では対応が難しく、新しい銅・樹脂接合材料が求められている。
本研究では、銅基板上の自己集合膜の定性・定量的な評価方法の確立により情報通信の高速化に対応でき
る銅・樹脂接合材料の開発に寄与することを目的とする。
平成 24 年度は、銅基板上に自己集合膜を容易に形成し、且つ樹脂に強固に化学接合できる接合材料を分子設計、銅基板上に自己組織化し、自己集合膜の定量・定性分析及び化学結合状態を XPS にて解析し、銅樹
脂密着性との相関性を図った。
その結果、実用化を鑑みたロール to ロールでの適用性の高い形成条件においては、形成条件が大きく限定されることが明らかとなった。そのため、密着性と銅基板上の自己集合膜の吸着量・膜厚・結合状態等の因子との相関性は、接合材料のスクリーニングにおいて、大きな重要性を占めるものと考えられる。

*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが旭化学工業株式会社と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.18.
イオンビーム手法を用いて室温形成されたナノ材料の精密構造解析
Structure control of carbon-based 1-dimensional nanomaterials by ion beam technique
笹瀬雅人*1、種村真幸*2
Masato SASASE and Masaki TANEMURA

グラフェン、カーボンナノチューブ(CNT)、カーボンナノファイバー(CNF)等のナノカーボン材料は、次世代電子デバイスを担う基幹材料として極めて有望である。従来、ナノカーボン合成には、500℃以上の高温を必要とする。一方、次世代電子デバイス材料としての実用化には、室温での大規模合成が理想である。
種村らは、イオン照射法により、半導体、金属、プラスチック表面に CNF 及び CNF 群を室温で成長させることに成功した。一方、一端が保持されていない CNF は、電顕観察中微振動が生じ、原子レベルの超高分解能観
察が不可能であった。
本研究により、ピエゾ素子駆動のナノプローブを有した特殊な試料ホルダーを用い、振動を排除した状態でCNF の高分解能観察が達成された。さらに、ナノプローブを用い、電顕内で CNF からの電界電子放射及び通電による結晶構造変化(カーボンナノチューブ化)のその場観察が実現した。

*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*２名古屋工業大学
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが名古屋工業大学と共同で実施した研究成果の一部である。

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若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.19.
高速重イオン・レーザー複合照射による金属ナノ構造体の創製研究
Control of particle-shape and morphology with ion-laser co-irradiation and swift heavy ion irradiation
笹瀬雅人*1、武田良彦*2
Masato SASASE and Yoshihiko TAKEDA
絶縁体中に分散した金属ナノ粒子は、表面プラズモン共鳴により可視光領域において粒子内の局所場が著しく増強され、大きな光学非線形性とピコ秒レベルの応答性を有する。局所場自身も非線形項を内包するため、
光入力強度によって、局所電場の帰還回路的な制御が可能で、情報の大容量高速伝送化に対応した単一粒子構造によるフォトニックスイッチ動作が期待できる。この機能特性を実現するためには、ナノ構造体制御による局所場の調整、ナノ粒子構造の相安定性の向上などの技術開発が不可欠である。ナノ粒子構造体の形状制御及び光学特性測定を物質・材料研究機構にて行い、当センターでは高分解能透過型電子顕微鏡(HRTEM)により、照射により変化したナノ粒子の微細組織、形状・大きさ・分散度についてキャラクタリゼーションを行う。
1) 誘電体媒質中への金・銀ナノ粒子の精製(サイズ、分布、形状制御)
2) ナノ粒子の形態・形状制御(イオン種、照射エネルギー、照射量)の高分解能電子顕微鏡による観察
3) 超高速過渡的光学応答評価
イオン注入で作製された金ナノ粒子材料について、フェムト秒レーザーパルス・ポンプ-プローブ分光法と分光エリプソメトリーにより、Au ナノ粒子自身の 3 次光学感受率（非線形光学定数）の分散特性の実験的評価に成功した。その分散スペクトルは第一原理計算による電子励起のシミュレーション結果やバルク金属の熱変調変化と比べ、ブロードであり、サイズ効果発現が示唆される。
銀ナノ粒子材料に関しては、レーザー強度により、非線形応答が飽和することが分かった。これは、非線形特性によりナノ粒子内の局所電場が変調しているものと考えられる。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*２（独）物質・材料研究機構（NIMS）
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが（独）物質・材料研究機構と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.20.
新規超伝導体の高エネルギー重イオン照射による微細構造評価
Radiation effects on microstructure changes of iron-based superconductors
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
鉄系超伝導体単結晶に広範囲なエネルギー及び照射量の重イオン照射を行い、臨界電流密度 Jc の増大を
ナノオーダーの微細組織の評価から、系統的に明らかにすることを目的とする。具体的には、種々の照射条件により導入した鉄系超伝導体中の欠陥構造について、分析電子顕微鏡によりその場観察を行う。さらに、照射した鉄系超伝導体について熱伝導度特性、磁場下輸送特性評価を行い、局所構造変化との相関について調べる。
平成 24 年度は、初年度であり、鉄系超伝導体の未照射及び重イオン照射した試料の電顕試料作製条件の最適化を図った。鉄系超伝導体は、重い元素で構成されているため、薄い試料ができないと鮮明な観察ができない。一方、試料がもろいため薄くすると、強度が維持できないという問題を抱えている。そこで、エネ研独自の工夫を行うことで、高分解能観察は可能な非常に薄い試料を作製することに成功した。そのため、鉄系状伝導体の照射前の格子像から、照射による円柱状欠陥像を観察することができた。
平成 25 年度以降は、この技術を活かして、照射による微細構造の制御を行い、特性と微細構造との関係を検討する予定である。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ99

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

2.2.3.3.21.
ダイヤモンド状炭素膜の微細構造解析および制御技術の確立
Analysis and control on the nanostructure of diamond-like carbon films
笹瀬雅人*1、中尾節男*2
Masato SASASE and Setsuo NAKAO
ダイヤモンド状炭素(DLC)膜は高硬度、低摩擦係数等の優れた特性を有し、機械部品等の表面コーテイングに実用化されている。一方、炭素はシリコンと同様半導体であり、不純物ドーピング等により電気的、光学的特性を制御した新規機能性材料、例えば、カーボン系太陽電池等として、近年注目されている。しかし、DLC 膜は
ダイヤモンド(sp3)結合とグラファイト(sp2)結合の混在した非晶質構造であり、膜の特性はその微細構造(sp3/sp2
割合)に強く依存しているが、微細構造を制御することが必ずしも容易ではない。しかも、非晶質構造のためその微細構造の解析も困難さを有している。DLC 膜を新規機能性材料として活用するためには、その微細構造を正確に解析し、制御する技術の開発が必要不可欠である。本研究では、DLC 膜の微細構造を分析し、電気的、光学的特性との関連を明らし、DLC 膜の微細構造の制御技術の開発、確立を最終目標にした基礎研究を行う。
さらに、水素や窒素等の不純物添加の効果についても検証し、不純物ドーピングによる特性制御の可能性を探る。バイポーラ型プラズマ利用イオン注入法を用いて、正・負パルス電圧を変化させて、DLC 膜を Si 基板上に作成した。+2kV, -3kV で作成した膜は電気的絶縁性であったが、+4kV, -15kV で作成した膜は電気的導電性を示した。ラマン分光測定の結果、1000～2000cm-1 の範囲で典型的な DLC のスペクトルが観察された。このスペクトルを、ガウス関数を用いて 2 つのピーク（G ピーク、D ピーク）に分離し解析したところ、導電性 DLC 膜は
絶縁性 DLC 膜よりグラファイト状構造(sp2 結合)が増加していることがわかった。また、不純物として N 添加した
DLC 膜は、無添加の膜より、グラファイト状構造が増加する傾向にあることがわかった。現在、電子顕微鏡を用いた微細構造の定量的評価や光学的特性の測定を進めている。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ、*２（独)産業技術総合研究所・中部センター
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが(独)産業技術総合研究所と共同で実施した研究成果の一部である。

2.2.3.3.22.
負イオン注入法により形成したナノ粒子酸化物複合材料の創製に関する研究
Formation of metal-nanoparticles composites prepared by negative ion implantation method
笹瀬雅人*1
Masato SASASE
ナノ粒子含有酸化物の特性を生かした低電圧 EL 発光素子開発や表面プラズモン共鳴時の共鳴電界を利用した高機能光触媒の開発には、ナノ粒子の存在する深さやサイズを、またナノ粒子の酸化状態を精密に制御すること、つまり、酸化物中でのナノ粒子の形成や分布状態を制御する技術が必要となる。従来の正イオンを用いるイオン注入法では、被注入対象が絶縁物や孤立電極の場合、帯電緩和装置がないと基板の高い帯電電位によるビーム軌道の偏向や注入エネルギーの低下が生じる。このため、注入深さや注入量を精度良く制御でなくなり、所望の注入分布の達成が極めて困難となる。とりわけ、酸化物中の極浅領域への注入時には大きな問題となる。これに対して、負イオン注入法は、対象が酸化物などの絶縁物であっても、極めて帯電量が小さく、ほぼ
無帯電なイオン注入が可能である。したがって、注入深さを制御する注入エネルギーとナノ粒子サイズを制御す
る注入量の両パラメーターを正確に制御できる。本研究では、極薄膜の二酸化シリコンの表面近傍にナノ粒子を形成して、ナノ粒子の状態制御を行い、10 V 程度の低電圧で駆動可能な EL 発光素子の開発や高効率光触媒の開発を目指す。平成 24 年度は、初年度だったので、酸化物中に存在したプラチナや銀ナノ粒子試料の電顕試料作製条件の最適化を図った。本試料は、重い元素が観察対象であるため、薄い試料ができないと鮮明な観察ができない。また、酸化物中に存在するため、絶縁性により精製したナノ粒子の電子構造を測定する際、スペクトルにノイズが乗るなど、いくつか課題が存在する。そこで、独自の工夫を行うことで、高分解能観察は可能な非常に薄い試料を作製することに成功した。そのため、酸化物中のプラチナや銀ナノ粒子を鮮明に観察することができ、なおかつスペクトルも正常に取得できることができた。
*１（財）若狭湾エネルギー研究センター・研究開発部・エネルギー開発グループ(現 （公財）若狭湾エネルギー研究センター研究開発部・エネ
ルギー材料グループ
本研究は、（財）若狭湾エネルギー研究センターが京都大学と共同で実施した研究成果の一部である。

100

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

3. 外部発表、特許、品種登録
3.1. 外部発表
平成 24 年度における外部発表（論文等及び国際会議、国内会議における発表）は次のとおりである。
(1) 論文等（学協会誌等への掲載、解説・総説などを含む）
1. H. Komatsu, K. Kojima, Y. Funato, Y. Matsuda, T. Kijimura, K. Okuyama,H. Yamamoto, Y. Iwami,
S. Ebisu, M. Nomachi, K. Yasuda, T. Satoh, M. Koka, Measurement of fluorine distribution incarious enamel around 1.5-year aged fluoride-containing materials, JAEA Takasaki Annual Report2010 JAEA-Review 2011-043, 85, 20122.

Ryohei Ogawa, Akihiro Morii, Akihiko Watanabe, Zheng-Guo Cui, Go Kagiya, Shigekazu Fukuda,
Kyo Kume, Takashi Hasegawa, Masanori Hatashita, Hironori Izumi, Tetsuya Ishimoto, Loreto B.
Feril, Jr., Regulation of gene expression in retrovirus vectors by X-ray and proton beam radiation
with artificially constructed promoters, The Journal of Gene Medicine, 14(5), pp 316-327, 20123.

Misa Ishikawa, Yoshimi Sueishi, Nobuyuki Endo, Shigeru Oowada, Masashi Shimmei, Hirotada Fujii,
Yashige Kotake, Cyclodextrin encapsulation of the functional group diminishes antioxidant’s free
radical scavenging rates, International Journal of Chemical Kinetics, Vol. 44, Issue 9, pp. 598-603,
2012

4.

Shigeru Oowada, Nobuyuki Endo, Hiromi Kameya, Masashi Shimmei, Yashige Kotake, Multiple freeradical scavenging capacity in serum, Journal of Clinical Biochemistry and Nutrition, 51(2), pp. 117121, 20125.

粟津原理恵、石谷（佐藤）久美、原田和樹、遠藤伸之、長尾慶子、抗酸化能を高める洋食献立の食事設計法の提案、日本調理科学会誌、45(6)、pp. 393-402, 20126.

髙田卓志、櫻井良憲、田中浩基、土田秀次、久米恭、インビボ中性子線量測定におけるアラニン線量計の感度変化の検討、医学物理 第 32 巻 Supplement No. 1，pp.283，2012

7.

久米恭、髙田卓志、長谷川崇、村上雅之、原発事故で汚染された可能性のある飲料水のガンマ線検査手法の考察、医学物理 第 32 巻 Supplement No. 1，pp.161，20128.

髙田卓志、木村健一、久米恭、高橋定明、大原高明、中性子吸収塗料の基礎検討、医学物理 第 32
巻 Supplement No. 3，pp.255, 2012

9.

Masanori Tomita, Katsumi Kobayashi, Munetoshi Maeda, Microbeam studies of soft X-ray induced
bystander cell killing using microbeam X-ray cell irradiation system at CRIEPI, Journal of Radiation
Research, 53(3), 482-8, 2012

10. Akihiro Morii, Ryohei Ogawa, Akihiko Watanabe, Satoshi Kakutani, Kyo Kume, Takashi Hasegawa,Takashi Kondo and Hideki Fuse, Regulation of gene expression in prostate cancer cells with anartificially constructed promoter responsive to radiation in vitro and in vivo. Gene Ther. 19, 219227, 2012
11. 矢野満明、小池一歩、佐々誠彦、權田俊一、石神龍哉、久米恭、酸化亜鉛薄膜の放射線耐性、機能材料、Vol.32, No.12, pp. 4-11, 2012.

101若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

12. 三好憲雄、出原敏孝、Andriana B. Bibin、石山新太郎、久米恭、松村明、(特集：進展するレーザー医
療)癌の量子ビーム併用治療開発のイノベーション～実験腫瘍モデルを使用した量子併用医療開発の現状～、光アライアンス(日本工業出版)、23(12), 19-23, 2012.
13. Kiyoshi Takahashi, Shun-Ya Uomori, Hirofumi Yamashita, Manabu Saito, Yoichi Haruyama, Keisuke
Yasuda, Distributions of aluminum and silicon in tea leaves, International Journal of PIXE Vol.22,
No.1-2, 225-230, 2012
14. Atsushi Tohki, Kazuma Aikoh, Akihiro Iwase, Kazuhiro Yoneda, Shinya Kosugi, Kyo Kume,
Chuluunbaatar Batchuluun, Ryoya Ishigami and Toshiyuki Matsui, Effect of high temperatureannealing on ion-irradiation induced magnetization in FeRh thin films, Journal of Applied Physics
111, 07A742, 201215. 矢野満明、小池一歩、佐々誠彦、權田俊一、石神龍哉、久米恭、酸化亜鉛薄膜の放射線耐性、機能材料 12 月号 32、4-11、2012 年
16. Kazuto Koike, Takahiro Aoki, Ryugo Fujimoto, Shigehiko Sasa, Mitsuaki Yano, Shun-ichi Gonda,
Ryoya Ishigami, Kyo Kume, Radiation Hardness of Single-Crystalline Zinc Oxide Films, Physica
Status Solidi (c) 9(7), 1577-1579, 201217. S. Nishio, Dissolution of Zr in a mixture of H2SO4 and HNO3, Corrosion Science 65, 567, 2012
18. K. Takahiro, Y. Minakuchi, K. Kawaguchi, T. Isshiki, K. Nishio, M.Sasase, S.Yamamoto, F.
Nishiyama, Well-ordered arranging of Ag nanoparticles in SiO2/Si by ion implantation, Applied
Surface Science , vol. 258, pp. 7322-7326, 2012
19. T. Tamegai, T. Taen, H. Yagyuda, Y. Tsuchiya, S. Mohan, T. Taniguchi, Y. Nakajima, S. Okayasu,
M.Sasase, H. Kitamura, T. Murakami, T. Kambara, Y. Kanai, Effects of particle irradiations on
vortex states in iron-based superconductors, Superconductor Science & Technology, vol. 25, p.
084008, 2012
20. M. Yusop, P. Ghosh, M. Sasase, Y. Hayashi, M. Tanemura, In Situ TEM Observation of Ion-induced
Carbon Nanofiber: Structural and Electrical Properties Evolution by Field Emission Process, Nano
letter vol. 6, No. 11, pp. 9567-9563, 2012
21. K. Yamaguchi, F. Esaka, M. Sasase, H. Yamamoto and K. Hojou, Application of sputter etchingtreatment to the formation of semiconducting silicide film on Si substrate., Transaction ofthr Material
Research Society of Japan, vol. 37, No. 2, pp.245-250, 2012
22. R. Sato, H. Momida, M. Ohnuma, M.Sasase, T. Ohno,N. Kishimoto, Y. Takeda. Experimental
dispersion of the third order optical susceptibility of Ag nanoparticles, Journal of Optcal Society ofAmerica B Vol 29, No.9 , pp. 2410 – 2413, 2012
23. Koichi Ogura, Mamiko Nishiuchi, Alexander S. Pirozhkov, Tsuyoshi Tanimoto, Akito Sagisaka, Timur
Zh. Esirkepov, Masaki Kando, Toshiyuki Shizuma, Takehito Hayakawa, Hiromitsu Kiriyama, Takuya
Shimomura, Shyuji Kondo, Shuhei Kanazawa, Yoshiki Nakai, Hajime Sasao, Fumitaka Sasao, Yuji
Fukuda, Hironao Sakaki, Masato Kanasaki, Akifumi Yogo, Sergei V. Bulanov, Paul R. Bolton, andKiminori Kondo, Proton acceleration to 40 MeV using a high intensity, high contrast opticalparametric chirped-pulse amplification/Ti:sapphire hybrid laser system, Optics Letters, 37, 2868 ,
2012
102

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

24. Ryohei Ogawa, Akihiro Morii, Akihiko Watanabe, Zheng-Guo Cui, Go Kagiya, Shigekazu Fukuda,
Kyo Kume, Takashi Hasegawa, Masanori Hatashita, Hironori Izumi, Tetsuya Ishimoto, Loreto B.
Feril, Jr., Development of a therapeutically important radiation induced promoter, Bioengineered.
4(1) , pp 44-49, 2013
25. Tomonari Hirano, Keiichi Takagi, Yoichiro Hoshino, Tomoko Abe, DNA damage response in malegametes of Cyrtanthus mackenii pollen tube growth, AoB Plants 5, plt004, pp. 1-10, 2013
26. Masanori Tomita, Munetoshi Maeda, Katsumi Kobayashi, Hideki Matsumoto, Dose Response ofSoft X-Ray-Induced Bystander Cell Killing Affected by p53 Status. Radiation Research, 179(2):2007, 2013
27. M. Matsushita, Y. Matsushima, T. Uruga, R. Ishigami, A. Iwase, Effect of 50-keV Proton irradiationon the Magnetism of a Fe66Ni34 Invar alloy, Journal of Magnetism and Magnetic Materials 333, 1317, 2013
28. 安田啓介，Chuluunbaatar Batchuluun，川越光洋, 蛍光 X 線分析と X 線透過画像撮影機能を持つポータブル X 線分析装置の開発、X 線分析の進歩、44、185-196、2013
29. 久松裕子、遠藤伸之、長尾慶子、調理性嗜好性および抗酸化性から検討した半乾燥干し野菜の調
製条件、日本家政学会誌 64(3)、2013(2) 国際会議論文（国際会議論文集への掲載）
1. Takushi Takata, Yoshinori Sakurai, Hiroki Tanaka, Hidetsugu Tsuchida and Kyo Kume, Calculationof Alanine Dosimeter Response to Proton Based on Track Structure Model, Proceedings of 51st
Annual Meeting of the Particle Therapy Co-Operative Group, pp.224, Seoul, 2012
2.

Munetoshi Maeda, Katsumi Kobayashi, Hideki Matsumoto, Noriko Usami, Masanori Tmomita,
Reduction of Spontaneous Mutagenesis by Bystander Cell Death in V79 Cells, 39th Annual Meetingof the European Radiation Research Society Abstract Book, 167, Vietri sul Mare, Italy, 2012

3.

Kazuto Koike, Ryugo Fujimoto, Ryota Wada, Shigehiko Sasa, Mitsuaki Yano, Shun-ichi Gonda,
Ryoya Ishigami and Kyo Kume. 8MeV proton irradiation damage and its recovery by annealing on
single-crystalline zinc oxide crystals, 2012 MRS Sympsium Proceedings, Vol. 1432, g10-02 (12pp),
2012(3) 国際会議発表
1. Go Kagiya, Ryouhei Ogawa, Masanori Hatashita, Yoshikazu Tanaka, Kana Kouda, Shigekazu
Fukuda, J. B.Mitchell, Enhancement of hypoxic cell killing by the nitroxide Tempol, 10th
International Congress on Targeted Anticancer Therapies, Amsterdam, Netherlands, 2012.
2.

Masanobu Mino, Yushi Katsuyama, Mizuho Doi, Sakito Kitajima, Kenji Oda, Yoshikazu Tanaka,
Kenji Sato, Involvement of Plant Immune System Gene in Reproductive Isolation of Genus Nicotiana,
10th International Congress on Plant Molecular Biology, Jeju Island, South Korea, 2012.

3.

Kazuto Koike, Ryugo Fujimoto, Ryota Wada, Shigehiko Sasa, Mitsuaki Yano, Shun-ichi Gonda,
Ryoya Ishigami and Kyo Kume, 8MeV proton irradiation and post-annealing effect on singlecrystalline zinc oxide crystals, 2012 MRS Spring Meeting (invited), San Francisco, USA, 2012.

103若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）
4.

K. Yamada, S. Yoshikawa, M. Ichinomiya, M. Sasase, M. Kamiya, K. Ohki, Effects of Phosphate,
Nitrate and Silicate on the Growth of Triparma Laevies (Parmales, Heterokonta) Cultured in
Synthetic Medium, 2012 ASLO Aquatic Sciences Meeting, Japan, 2012.

5.

Y. Takeda, R. Sato, H. Momida, M. Ohnuma, M.Sasase, T. Ohno,N. Kishimoto, Photonic switch of asingle nanoparticle with third-order optical nonlinearity, XXI International Material Research
Congress (IMRC2012), Mexico, 2012.

6.

M. Sasase, M. Noma, M. Yamashit, The properties of BN films prepared by magnetically enhanced
plasma ion plating method, 18th International Conference on Ion Beam Modification of Materials(IBMM2012), Qingdao, China, 2012.

7.

三好憲雄、石山新太郎、出原敏孝、久米恭、A.Shtil、田中浩基、小野公二、山本哲哉、松村明、鹿園
直哉、坂部知平、In Future for the Cancer Therapies on PDT Combination in Japan.第 4 回中国・日
本・韓国光線力学療法シンポジウム、China, 2012.

8.

M. Sasase and N. Ishikawa, Defect structure of CeO2 by high-energy heavy ion irradiation, 8thInternational Conference on Swift Heavy Ions in Matter (SHIM2012), Kyoto, Japan, 2012.

9.

K. Takahiro, M. Wada, N. Terazawa, F. Nishiyama and M. Sasase, Irradiation-induced Recovery of
Plasmonic Properties in Tarnished Ag Nanoparticles, 25th International Conference on Atomic
Collisions in Solids (ICACS-25), Kyoto, Japan, 2012.

10. T. Matsumoto, A. Tsuchiyama, A. Takigawa, K. Yasuda, Y. Nakata, T. Nagano, A. Shimada, T.
Nakano, K. Uesugi, Surface nano-morphologies of Itokawa regolith particles formed by space
weathering processes: Comparison with ion irradiation experiments, 44th Lunar and Planetary
Science Conference, USA, 2013.
11. Keiichi Takagi, Tomonari Hirano, Yusuke Kazama, Teruyo Tsukada, Yoriko Hayashi, Tomoko Abe.
Distribution of γ-H2X in interphase nuclei of Arabidopsis root tips. Swift Heavy Ion in Matter
2012, Kyoto Japan, 2012.
12. Yasuhito Chida, Keiichi Takagi, Satoshi Terada, Establishment of mammalian cell line suitable for
producing recombinant protein using mutation induced by high energy beam radiation. Cell Culture
Engineering XIII (invited), Arizona, USA, 2012.
13. Takushi Takata, Yoshinori Sakurai, Hiroki Tanaka, Hidetsugu Tsuchida and Kyo Kume, Calculationof Alanine Dosimeter Response to Proton Based on Track Structure Model, 51st Annual Meeting of
the Particle Therapy Co-Operative Group, Seoul, South Korea, 2012.
14. H. Komatsu, K. Okuyama, T. Kijimura, H. Yamamoto, Y. Iwami, K. Yasuda, M. Nomachi, and Y.
Sugaya, Fluorine-analysis of Cavity Walls in Glass-ionomer Restorations using PIGE/PIXE System,
International Association for Dental Research General Session, Brazil, 2012.
15. H. Yamamoto, Y. Iwami, H. Komatsu, M. Nomachi, Y. Sugaya, K. Yasuda, Fluoride concentration
change in a tooth with acid treatment, 13th International Conference on Nuclear Microprobe
Technology & Applications, Portugal, 2012.
16. H. Komatsu, Y. Funato, Y. Matsuda, T. Kijimura, K. Okuyama, H. Yamamoto, M. Nomachi, K.
Yasuda, T. Satoh and M. Kohka, Strontium Analysis of Carious Human Tooth around a Fluoridecontaining Material using by μ-PIGE/PIXE System, 13th International Conference on Nuclear
Microprobe Technology & Applications, Portugal, 2012.
104若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

17. Keisuke Yasuda, Hidetsugu Tsuchida, Takuya Majima, Measurements of 4He+14N elastic scatteringcross sections for TOF-ERDA using He beam, 22nd International Conference on the Application of
Accelerators in Research and Industry, USA, 2012.
18. Takushi Takata, Yoshinori Sakurai, Hiroki Tanaka, Hidetsugu Tsuchida, Kyo Kume and Akira
Maruhashi, Dosimetric Characteristics of Low-Energy Neutron Irradiation Field Using Beryllium
Target and Light-Water Moderator, 15th International Congress on Neutron Capture Therapy,
Tsukuba, 2012.
19. Munetoshi Maeda, Katsumi Kobayashi, Hideki Matsumoto, Noriko Usami, Masanori Tmomita.
Reduction of Spontaneous Mutagenesis by Bystander Cell Death in V79 Cells. European Radiation
Research 2012 (39th Annual Meeting of the European Radiation Research Society). Vietri sul Mare,
Italy, 2012.

20. Keisuke Yasuda, Hidetsugu Tsuchida, Takuya Majima, Measurements of 4He Elastic Scattering
Cross Sections from Nitrogen for TOF-ERDA using He beam, 25th International Conference on
Atomic Collisions in Solids, Kyoto, Japan, 2012.
21. Shun-Ya Uomori, Kiyoshi Takahashi, Hirofumi Yamashita, Manabu Saito, Yoichi Haruyama, Keisuke
Yasuda, Micro-PIXE Analysis for Light Elements using He Beam, 25th International Conference on
Atomic Collisions in Solids, Kyoto, Japan, 2012.
22. Takigawa, T. Matsumoto, A. Miyake, A. Tsuchiyama, K. Yasuda, Y. Nakata, Surface structureformation of Presolar Alumina (Al2O3): Hydrogen and helium ion irradiation experiments, 44th Lunarand Planetary Science Conference, USA, 2013.
(4) 国内会議発表
1. 鍵谷豪、小川良平、畑下昌範、田中良和、幸田華奈、尾崎匡邦、山下慶、福田茂一、松本英樹、ニト
ロオキシド化合物テンポールを用いた低酸素細胞に対する殺細胞効果の増強 -低細胞毒性ニトロキ
シド化合物の探索と殺細胞効果増強の評価-、第５０回日本放射線腫瘍学会生物部会学術大会、沖縄県宜野湾市、2012
2.

原田和樹、佐藤久美、粟津原理恵、遠藤伸之、長尾慶子、魚介類ならびに魚調理品の抗酸化能指標
ORAC 値、日本家政学会 第 64 回大会、大阪、20123.

千田泰史、河村拓郎、高城啓一、寺田聡.高エネルギー線を用いた育種による増殖制御可能な動物細胞株の作出、日本生物工学会 64 回大会、神戸、2012

4.

迫勇樹、柳原佳奈、福本健、和田洋、番戸博友、猪爪優子、高城啓一、古江美保、寺田聡. クラゲ由来コラーゲンを足場に用いた間葉系幹細胞の培養、化学工学会第 44 回秋季大会、仙台、2012

5.

柳原佳奈、三村純代、福本健、山本翔太、迫勇樹、上田香奈、番戸博友、畑下昌範、高城啓一、寺田聡、古江美保、ヒト間細胞培養におけるクラゲ由来コラーゲンの有効性、日本組織培養学会第 85
回大会、京都、2012

6.

高城啓一、平野智也、風間祐介、塚田晃代、林依子、阿部知子、シロイヌナズナ幼苗根端における放射線照射後の AtH2AX リン酸化、放射線影響学会第 55 回大会、 仙台、20127.

高城啓一、平野智也、風間祐介、塚田晃代、林依子、阿部知子、シロイヌナズナ照射根端におけるγ-H2AX 分布、イオンビーム育種研究会第 8 回大会、高崎、2012
105若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

8.

小野崎公安、片桐源一、大谷洋史、東浦則和、水井宏之、遠藤伸之、小川秀夫、金田由久、使用済樹脂を対象とした廃棄体化基礎試験 (1) 使用済樹脂の減圧酸素プラズマ法による減容安定化処
理、日本原子力学会 2012 年秋の大会、広島、20129.

大谷洋史、東浦則和、水井宏之、遠藤伸之、片桐源一、大塩正、小川秀夫、使用済樹脂を対象とした廃棄体化基礎試験 (2) 灰化樹脂を用いたセメント固化試験、日本原子力学会 2012 年秋の大会、広島、2012

10. 久米恭、髙田卓志、長谷川崇、村上雅之、原発事故で汚染された可能性のある飲料水のガンマ線検査手法の考察、第 103 回日本医学物理学会学術大会、横浜、2012
11. 髙田卓志、櫻井良憲、田中浩基、土田秀次、久米恭、インビボ中性子線量測定におけるアラニン線量計の感度変化の検討、第 103 回日本医学物理学会学術大会、横浜、2012

12. 羽鳥聡、栗田哲郎、林豊、山田裕章、島田麻亜久、小田桐哲也、山口文良、淀瀬雅夫、長崎真也、
香川弘成、山田和彦、廣戸慎、清水雅也、峰原英介、辻宏和、福本貞義、若狭湾エネルギー研究センター加速器施設の現状、第 25 回タンデム加速器及びその周辺技術の研究会、名古屋大学、2012
13. 峰原英介、タンデム加速器のためのＳＦ６ガスの高速簡易完全回収装置の付加、第 25 回タンデム加速器及びその周辺技術の研究会、名古屋大学、2012
14. 山口文良、羽鳥聡、栗田哲郎、林豊、山田裕章、島田麻亜久、小田桐哲也、淀瀬雅夫、長崎真也、
香川弘成、山田和彦、廣戸慎、清水雅也、峰原英介、辻宏和、福本貞義、絶縁コラム交換による耐高電圧性能の復活、第 25 回タンデム加速器及びその周辺技術の研究会、名古屋大学、2012
15. 前田宗利、放射線照射後の細胞死、平成 24 年度夏季放射線腫瘍学セミナー、城崎温泉あさぎり荘、
兵庫県豊岡市、2012 (招待講演)
16. 出井淳基、稲見隆、小桧山守、笹瀬雅人、前田裕司、古野茂美、須貝宏行、高温焼鈍した金ナノ結
晶における He バブルの存在状況、日本金属学会 2012 年秋季大会、愛媛大学、愛媛県、2012
17. 前田宗利、小林克己、松本英樹、宇佐美徳子、冨田雅典、X 線マイクロビームを用いた細胞局所照射手法の開発と細胞質の放射線応答の解析、日本放射線影響学会第 55 回大会、東北大学、2012 (招待講演)
18. 月本光俊、北見彰啓、大島康宏、本間拓二郎、鈴木明菜、前田宗利、宇佐美徳子、小林克己、小島
周二、X 線マイクロビームを用いた細胞表面 ATP レベル変化の解析、日本放射線影響学会第 55 回
大会、東北大学、2012 (招待講演)
19. 安田 啓介，土田 秀次，間嶋 拓也、ヘリウムビームを用いた TOF-ERDA のための 4He+14N 弾性反
跳断面積の測定、2012 年秋季 第７３回応用物理学会学術講演会、愛媛大学・松山大学、2012
20. 小倉浩一、西内満美子、Alexander S. Pirozhkov、谷本壮、匂坂明人、Timur Zh. Esirkepov、静間俊行、早川岳人、神門正城、桐山博光、金沢修平、近藤修司、中井善基、下村拓也、田上学、福田祐仁、榊泰直、余語覚文、金崎真聡、近藤公伯、超高強度レーザーによる 40MeV 陽子線の発生、第73 回応用物理学会学術講演会、愛媛大学、2012106若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

21. Koichi Ogura, Mamiko Nishiuchi, Alexander. S. Pirozhkov, Tsuyoshi Tanimoto, Akito Sagisaka,
Timur Zh. Esirkepov, Masaki Kando, Toshiyuki Shizuma, Takehito Hayakawa, Hiromitsu Kiriyama,
Takuya Shimomura, Shyuji Kondo, Shuhei Kanazawa, Yoshiki Nakai, Manabu Tanoue, Yuji Fukuda,
Hironao Sakaki, Masato Kanasaki, Akifumi Yogo, Toshio Yokota, Sergei V. Bulanov, Paul R. Bolton,
Koji Noda, and Kiminori Kondo, Proton acceleration to 40 MeV using a high intensity, high contrast
optical parametric chirped-pulse amplification/Ti:sapphire hybrid laser system,第 13 回光量子科学
研究シンポジウム、日本原子力研究開発機構 関西光科学研究所、2012
22. 西内満美子、小倉浩一、谷本壮、Alexander Pirozhkov、榊泰直、福田祐仁、金崎真聡、神門正城、T.
Zh. Esirkepov、匂坂明人、余語覚文、下村拓也、田上学、中井善基、松本吉弘、圓谷志郎、境誠司、
山内知也、近藤公伯、原子力機構関西研における薄膜ターゲットを用いた陽子線加速の現状、日本物理学会 2012 年秋季大会、横浜国立大学、2012
23. 安田啓介，Chuluunbaatar Batchuluun，川越光洋、組成分析と画像撮影機能を持つ可搬型 X 線分析装置の開発、日本分析化学会第 61 年会Ｘ線分析研究懇談会、金沢大学、2012
24. 木村健一、髙田卓志、久米恭、高橋定明、大原高明、中性子吸収塗料の基礎的な検討、日本原子力学会 2012 年秋の大会、広島、2012
25. 篠田佳彦、福島事故を受けて世論は原子力をどう捉えているか、日本原子力学会 2012 年秋の年会、広島大学、2012 (招待講演)
26. 峰原英介、髙田卓志、遠藤伸之、産業用焼却炉による土壌中の放射性セシウムの塩化物による大規模除染と分離除去、日本原子力学会 2012 年秋の大会、広島、2012
27. 石塚晃弘、野崎達夫、國分祐司、大久保浩一、鳥居建男、髙田卓志、久米恭、長谷川崇、杉田武
志、大気中に放出された放射性物質の位置特定手法の開発(1) ―アンフォールディング法による位置特定―、日本原子力学会 2012 年秋の大会、広島、2012
28. 髙田卓志、石塚晃弘、野崎達夫、國分祐司、大久保浩一、鳥居建男、久米恭、大谷暢夫、長谷川崇、大気中に放出された放射性物質の位置特定手法の開発(2) ―高計数率への対策―、日本原子力学会 2012 年秋の大会、広島、2012
29. Masanori Tomita, Hideki Matsumoto, Tomoo Funayama, Yuichiro Yokota, Kensuke Otsuka,
Munetoshi Maeda, Yasuhiko Kobayashi. Mechanisms of signal transduction activated by heavy-ion
microbeam induced bystander responses. 第 50 回日本生物物理学会年会、名古屋大学、 2012
30. 峰原英介、ロボットレーザー除染機の開発、日本レーザー学会「レーザーの原子力応用」専門委員会
第 2 回、日本原子力研究開発機構敦賀本部レーザー共同研究所、2012
31. 魚森駿也、安田啓介、斉藤学、春山洋一、茶葉断面のマンガン分布、第 28 回 PIXE シンポジウム、東京工業大学、2012
32. 山本博之、松江秀明、江坂文孝、笹瀬雅人、中性子を用いた埋もれた界面の非破壊深さ方向分析、
第 9 回茨城地区分析技術交流会、茨城県東海村・量子ビーム研究センター、2012
33. 峰原英介、レーザー除染の技術開発、第 3 回レーザー共同研究所成果報告会、日本原子力研究開発機構敦賀本部、2012

107若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

34. 鴨川仁、大河内博、緒方裕子、田原大祐、米山直樹、保田浩志、鳥居建男、土井妙子、久米恭、永淵修、横山明彦、土器屋由紀子、富士山における福島原発事故起因の放射線測定、富士山測候所を活用する会第６回成果報告会、東京大学、2013
35. 峰原英介、石英光ファイバー伝送による小型レーザー除染機の開発、レーザー学会学術講演会第33 回年次大会、姫路商工会議所・イーグレ姫路、2013
36. 峰原英介、ロボットレーザー除染機の開発、第 53 回けいはんな光・医療産業バレー研究会、関西経済連合会、2013
37. 峰原英介、田村浩司、山岸隆一郎、村上雅之、レーザーによる除染、日本材料学会第 140 回セラミック材料部門委員会、若狭湾エネルギー研究センター、2013
38. 安田啓介、TOF-ERDA による軽元素分析法の開発、日本材料学会 第１４０回セラミック材料部門委
員会、若狭湾エネルギー研究センター、2013
39. 木村浩、諸葛宗男、土田昭司、神崎典子、久保稔、篠田佳彦、別府庸子、「原子力ムラ」の境界を越えるための研究；（1）研究全体のコンセプト、日本原子力学会 2013 年春の年会、近畿大学、2013
40. 土田昭司、木村浩、諸葛宗男、神崎典子、久保稔、篠田佳彦、別府庸子、「原子力ムラ」の境界を越えるための研究；（2）専門家と市民への社会調査、日本原子力学会 2013 年春の年会、近畿大学、
2013
41. 神崎典子、久保稔、木村浩、諸葛宗男、土田昭司、篠田佳彦、別府庸子、「原子力ムラ」の境界を越えるための研究；（3）フォーラムの設計、日本原子力学会 2013 年春の年会、近畿大学、2013
42. 峰原英介、ロボットレーザー除染機の開発、日本原子力学会春の年会 加速器・ビーム科学部会企
画セッション、近畿大学、2013
43. 峰原英介、高田卓志、遠藤伸之、毛利幸生、小林良久、産業用ゴミ焼却炉を用いた放射性セシウム
汚染土壌の減容除染システムの検討、日本原子力学会春の年会、近畿大学、2013
44. 峰原英介、髙田卓志、遠藤伸之、毛利幸生、小林良久、産業用ゴミ焼却炉を用いた放射性セシウム
汚染土壌の減容除染システムの検討、日本原子力学会 2013 年春の年会、近畿大学、2013
45. 安田啓介、石神龍哉、中田吉則、重イオンビームを用いた TOF-RBS 法の開発、日本物理学会 第６８回年次大会、広島大学、2013
46. 久米恭、高田卓志、山本和高、Development of a PC-based scanning delivery system for proton
therapy、第 31 回札幌国際がんシンポジウム、北海道大学、2012
47. 山本和高、久米恭、前田嘉一、DEVELOPMENT OF CT-IMAGE GUIDED POSITIONING SYSTEMFOR PROTON THERAPY、第 31 回札幌国際がんシンポジウム、北海道大学、2012
48. 河村拓郎、千田泰史、寺田聡、高城啓一、高エネルギービームを用いた突然変異誘発による優れた
工業用細胞の樹立、化学工学会第 44 回秋季大会、仙台、 2012
49. 粟津原理恵、岩本亜未、佐藤久美、遠藤伸之、原田和樹、長尾慶子、加熱調理操作および副材料の違いによる西洋風魚料理の抗酸化能の変化、日本家政学会 第 64 回大会、大阪、2012

108若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

50. 長尾慶子、佐藤久美、粟津原理恵、遠藤伸之、原田和樹、抗酸化能を高める洋食料理献立の検討、
日本家政学会 第 64 回大会、大阪、2012
51. 栗田哲郎、負性抵抗回路を用いたカレントモニターの開発、第 9 回日本加速器学会年会、大阪大学、201252. 峰原英介、高田卓志、遠藤伸之、毛利幸生、小林良久、産業用焼却炉による土壌中の放射性セシウ
ムの塩化物を用いた大規模除染と減容分離、第 28 回バックエンド夏期セミナー、コラッセふくしま、
2012
53. 髙田卓志、木村健一、久米恭、高橋定明、大原高明、中性子吸収塗料の基礎検討、第 104 回日本
医学物理学会学術大会、つくば、2012
54. Masato Kanasaki, Hironao Sakaki, Yuji Fukuda, Akifumi Yogo, Satoshi Jinno, Atsuto Hattori,
Takashi Akagi, Akito Sagisaka, Kyo Kume, Takushi Takata, Kiminori Kondo, Keiji Oda, and Tomoya
Yamauchi, Response characterization of ZnS(Ag) fluorescent screen, 第 13 回光量子科学研究シンポ
ジウム、日本原子力研究開発機構 関西光科学研究所、2012
55. 西尾繁、光触媒研究向けの「新しい」ガス検出器：アルゴン気流中水素及び酸素に対する市販空気質
センサの応答、日本セラミックス協会第 25 回秋季シンポジウム、名古屋、2012
56. 小松久憲、松田康裕、大木彩子、橋本直樹、奥山克史、山本洋子、能町正治、菅谷頼仁、安田啓介、佐藤隆博、江夏昌志、核反応による歯質内のフッ素分布測定（XI）、第 7 回高崎量子応用研究シンポジウム、 高崎、2012
57. 奥山克史、小松久憲、山本洋子、安田啓介、船戸良基、木地村太基、佐野英彦、フッ化物含有材料
から歯質へのフッ化物取り込みの経時的変化、日本歯科保存学会 秋季学会（第 137 回）、広島 広
島国際会議場、 2012
58. 迫勇樹、柳原佳奈、三村純代、福本健、山本翔太、馬場崇行、植田佳奈、番戸博友、畑下昌範、高城啓一、寺田聡、古江美保、 ヒト幹細胞培養の足場材料としてのクラゲ由来因子の有効性、日本再生医療学会第 12 回総会、横浜、2013
59. 西尾繁、硫酸-硝酸混合液による金属ジルコニウムの溶解、日本化学会第 93 春季年会、南草津、
2013

109

若狭湾エネルギー研究センター研究年報（平成 24 年度）

3.2. 特許
平成 24 年度における特許出願、特許登録は次のとおりである。
(1) 特許出願
1. 「植物育成のための光制御装置、光制御方法、光制御プログラム、及び光制御のためのデータ収集装置」（特願 2012-289219）畑下昌範、明石行生、田中紘一
2. 「熱輸送方向が自動反転するヒートパイプ」（特願 2012-112133）鳥取章二
3. 「CO2 ガス濃縮装置、及び CO2 ガス濃縮方法」（特願 2012-224580）峰原英介、小林良久
4. 「レーザー除染装置」（特願 2012-235164）峰原英介
5. 「RI セシウムの分離除去方法、及びその装置」（特願 2012-252738）峰原英介(2) 特許登録
1. 「液中装飾体観賞器、及び液中装飾体観賞器の製造方法（特許第 5177351）高城啓一
2. 「サイフォン式循環型ヒートパイプ」（特許 5067692）新宮秀夫、大谷暢夫、大西東洋司
3. 「移動式ソーラ調理装置」（特許 5110488）新宮秀夫、大谷暢夫、大西東洋司、重田達雄
4. 「バナジウム酸化物を含有する可逆性感湿材料、及びその製造方法」（特許 5099444）西尾繁3.3. 品種登録
平成 24 年度における品種登録は次のとおりである。
1.
2.
3.

高城啓一、畑下昌範、鈴木勝久、水野隆、ビンカ (せと福 GPN)、品種登録申請、2012
高城啓一、畑下昌範、鈴木勝久、水野隆、ビンカ (せと福 NBPN)、品種登録申請、2012
高城啓一、畑下昌範、鈴木勝久、水野隆、ビンカ (せと福 RMR)、品種登録申請、2012110財団法人若狭湾エネルギー研究センター 組織図（平成 24 年 4 月 1 日 現在）

平成 24 年度
財団法人 若狭湾エネルギー研究センター
研 究 年 報第 15 巻

発行：平成 25 年 10 月

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