環境技術と建築・街並み・地域のあり方についての提言

２０１０年３月
社団法人

日本建築学会

環境技術と建築・街並み・地域のあり方特別調査委員会

背景と現状認識
温室効果ガスの発生・吸収には人間の暮らし・文化・経済、建築、交通、産業活動、エネルギー源、緑化・森林、海洋・河川・湖沼など多様な要素が含まれる。低炭素社会の実現のためにはこれらを総合的に把握した有機的対策が必要である。
多様な要素を一体的に把握出来る手段・単位は「都市・地域」である。日本列島は「都市・地域」の集合であり、「都市・地域」の評価と特性把握により、日本国としての多様で豊かな暮らしを支える低炭素社会への実現手段が明確になる。
日本列島に石器時代人が渡来した 3 － 4 万年前から現在に至るまで、地球には約 6℃の温度変動が発生した。約 6000年前の縄文海進と呼ばれる温暖化時期には房総半島の多くが海となり、群馬県内部にまで海進が進んだ。このような時期にも日本列島人は多くの知恵を出しあって生き延びてきた。縄文人の竪穴住居は上に土を載せて断熱を図り、弥生人の高床式掘立柱建物は夏の暑さと湿度から人々と食糧を保護した。日本列島の住民は、家屋や住まい方を工夫し自然と融和し、自然と共に生活を営んで来た。
現代の建設に関与する人々は「豊かな環境を創造する」ことを目標として、建物・まち・都市づくりのための多岐にわたる技術開発を行ってきた。戸建住宅から超高層住宅まで室内環境に関する環境技術の開発にはビジネスとしてのインセンテイブが働き、今後も多くの技術開発が産業界を中心として行われるとともに、低炭素社会対応も経済的な仕組みの中で行われて行くと予想される。
一方まちづくりのための環境対策は事業開発当事者にとっては障害要素となる場合が多く、ビジネス的インセンテイブが働いて自然に技術開発が盛んになるものとは思われない。しかしながら「都市・地域」は低炭素社会達成の全ての要素の総合であり、まちづくりのなかにこそ多くの技術、生活の工夫が求められなければならない。
このような課題に対し、本会が擁する産学官の幅広い所属分野で活躍する建築家、材料・設備・施工など多様な分野の建築技術者、都市計画家、建築主等から分野横断的な組織「環境技術と建築・街並み・地域のあり方特別調査委員会」が編成され、2007 年度から「建築・街並み・地域」と環境技術のあり方の検討を行ってきた。
近年の地球温暖化の問題は過去の気候変動に比してその速度が急なことにある。その対応のためには先端科学技術を駆使した研究・開発・活用努力と日本列島人の古代からの自然と融合・調和する意識、文化・景観と住む意識の両方からの対策が必要である。そのためには国・地方行政・学協会・住民の連携と意識改革・啓発が必要である。「都市・地域」のあり方は人文科学・社会科学、さらには住む人の観点からも検討される必要があり、このような人々とも連携して検討を進める必要がある。
そのような認識から、本特別調査委員会では、実際のまちづくりで適用されている環境技術の国内外実例調査、環境技術が景観・歴史・文化へ与える影響（ネガテイブな面も含め）、自治体の取り組み状況、まちづくりに環境技術を導入するための手法調査、特に伝統的な住環境の代表として京町家についての詳細な調査分析、都市環境・エネルギーに対する技術的な提案を行うため環境の側面から都市としての CO2 削減手段の定量化、都市の物理的特性・社会的特性・地域性と CO2 排出量の検討、都市の特徴に応じた CO2 削減方法の検討等を行ってきた。また、まちは古代からの経済活動、社会・文化の営みの結果であり、それらの観点からの地域の総合評価指標の設定を検討してきた。
そして、それらの調査研究成果に基づき、ここに環境技術と建築・街並み・地域のあり方についての提言を行う。

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1 都市・地域レベルの環境技術の重要性と効果■ 都市・地域レベルでの効果的な CO2 削減対策を考えよう
都市レベルで CO2 削減対策は、都市形態整備、都市エネルギー利用、建築物の CO2 削減、交通対策、廃棄物対策、環境教育・啓発などの面から様々な施策が実施されつつある。
都市形態による CO2 削減としては、河川、道路、街路樹、建物配置の工夫などを利用した風の道の形成や、公園や屋上緑化などによるまとまった緑地の確保などがあげられる。
都市エネルギー利用による CO2 削減としては、自然エネルギー、未利用エネルギーを生かした地域冷暖房などにより、複数の建物全体の導入、複数の建物間での熱融通による効率的なエネルギー利用、太陽光発電やコージェネレーションなどの分散電源と系統電力との連係など、マイクログリッド、スマートグリッドによる効率的なエネルギー利用などが重要である。
交通対策による CO2 削減としては、公共交通、環境ロードプライシング、パークアンドライド、カーシェアリング、自転車利用などが行われつつある。
廃棄物対策による CO2 削減としては、焼却場廃熱利用、廃棄物系バイオマス利用などの活用が求められている。
環境教育・啓発活動による CO2 削減も重要であり、学校教育、地域住民教育、ライフスタイルなどの面での展開が必要である。

■ 都市・地域の特色に応じた CO2 対策を考えよう
都市・地域はそれぞれ固有の地理的条件、気候的条件、歴史・文化的背景、社会・経済的背景という地域の特性をもっている。そうした都市の特色が CO2 排出量に影響を与えていると考えられ、都市の特色を把握した上で効果的な対策の検討が必要である。また、これらを、環境・経済・社会の面に生かすことで、個性豊かなまちづくりを考えていくべきである。
そうした都市の特色に応じた CO2 対策を進める上でも、都市の物理的特色、都市の社会的特色、そして都市の地域性と CO2 排出量の関係を明確にすることが必要である。

■ 都市・地域の CO2 排出量の原単位を整備し、CO2 削減施策の効果を定量化して考えよう
都市における CO2 削減施策を検討するためには、CO2 削減手法を都市に導入した場合の効果を定量化する必要があり、都市建設と運用、解体に必要なエネルギー消費量、CO2 排出量の原単位を整備することにより、都市形成に関して最も効果的な CO2 削減手法を採用することができる。
都市のエネルギー原単位、CO2 原単位としては、建物（戸建て住宅、集合住宅、業務施設）、インフラ（道路、橋、共同溝）、交通（鉄道、バス、自動車）の建設および運用・解体に必要なエネルギー量原単位と CO2 排出量原単位の定量化が必要であり、こうした原単位データを整備することにより、省 CO2 型の都市のモデルの検討および都市モデルの最大限の CO2 削減可能量の評価が可能となる。
また大都市での省 CO2 の要請を、地方都市周辺の再生可能・未利用エネルギー活用によって補うために、グリーンエネルギー制度を提案し、その可能性を検討する。グリーンエネルギー制度は、都市圏の企業が通常のエネルギー単価以上の単価で、エネルギーを購入すれば、地方自治体を通して、その上乗せ分を再生可能・未利用エネルギー活用に投資するものである。地方都市周辺では土地面積も広く、太陽熱や清掃工場、あるいはバイオエネルギー源もあり、再生可能・未利用エネルギー活用が容易である上、建設コストも安価である。この制度により、再生可能・未利用エネルギーの活用を進め、地方都市の活性化に結びつけるものである。

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2 地域環境条件に則した環境技術の適用■ 地域環境条件との照合に基づく都市の現状を評価し、地域環境条件に則する環境調整技術の把握と統合を考えよう
低炭素型都市を構築するために、都市気候と熱環境の改善は欠かせない。そして、わが国の近現代都市の殆どで、地理、気候、生態的条件等から成る地域環境条件にそぐわない計画の結果として、地域気候の一部が人為的に変質されて都市気候が生じ、また熱環境が従前に比べて大きく変化してきた。したがって、都市計画の目指すべき方向性を見定めるために地域環境条件との照合に基づく都市の現状評価が必要である。
評価の実際にあたっては、都市における自然環境要因と人間活動の関係の確認を基に、主として気候学と環境工学を重ね合わせながら、現代都市の気候状態と内在する問題を把握する作業が必要となる。
諸問題の解決に着手するには、建物、庭などの建物外構、街路、公園緑地、運河や河川といった都市の外部空間の形成に関わる、地域環境条件に則した環境技術を把握することが求められる。
これらの環境調整技術は、光、風、水などの地域気候に則する方法、および植物による環境調整効果を積極的に享受する方法に二大別できる。そして、これら技術群の解釈、進展、統合が、都市気候、熱環境改善にとって肝要となる。

■ 環境調整技術の多面的評価と良好な都市環境形成に向けた進展を考えよう
緑化は、風（強風障害の防除等）、空気（汚染物質の除去）、光（緑陰の確保やグレア軽減）、音（騒音の消散や心的遮蔽）
環境の改善や、火災発生時における延焼防止、地面の非被覆化に伴う雨水地下浸透の促進（地下水涵養）等の効果をもたらす。また、緑地の生態学的形成によって都市に残存する種々の生物の生きる空間の修復と連絡が可能になる。
加えて、こうした総合的な都市環境改善は、衛生・疫病学的効果を発揮する。
このような都市気候、熱環境改善に付随して実現し得る諸効果を、副次的効果と位置づけて整理することが、今後の都市計画にとって有意義である。そして、環境調整機構としての緑地・緑路等の増設、再編を図っていくべきである。

■ 自然環境を生かした都市・地域づくりを考えよう
地球温暖化防止に資する方策として、地域環境条件に則した環境技術の適用を基に都市の外部空間を再構築することで、CO2 削減に寄与するとともに、自然環境と人間活動の調和の結果としての都市景観形成を改めて目指すべきである。
CO2 削減を中心に据えて都市環境再構築を図ることは、上記のように複雑な都市環境の問題を改めて総合的に解くために妥当な方法であると考えられる。それは、総合的観点に立った都市景観形成への方向転換にとって有効な手段ともなる。

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3 伝統的住環境技術の活用：

伝統的住環境技術とそれを産出した生活態度と両者が形成した文化から学ぶべき

省エネ技術の開発は各国の緊要の課題である。しかし 90 年後に迫る各種金属や石油資源の枯渇そして地球温暖化と気候変動を阻止するには、省エネ技術の開発と同時に、先進国や発展途上国がそろって自然と共存するための生活態度や哲学を修得し、さらにそれによってどのような文化を形成しようとしているのかを明らかにすべきである。

■ 伝統的住環境技術から省エネ技術を学ぶべき
周辺環境に負荷を与えない京町家の伝統的住環境技術から学ぶべきことは多い。日本の家は屋根による構成を基本とし、日差しや雨を遮る各階の深い庇、雨や視線や日差しを遮る簾や格子が壁を守り、内外の環境を調整する。通風を重視した壁配置は猛暑や湿気を防ぎ、真壁造りは点検・補修を容易にする。モノを置かない和室は住み手の変化に対応できる。規格化された資材や障子や畳は再利用可能である。地元の資材による地産地消の生産システムである。
すなわち京町家は自然環境を活用し、耐久性に富み、点検・補修が容易で、部材の取替・再利用・転用が可能な長寿命の建物である。また同じ高さの京町家が隣家と隙間なく、ケラバを重ね合って並ぶ都市型の低層かつ高密度な集住形式は、通風や採光に優れ、それらを、各住居の中庭に取込み、季節の移り変り、光の変化、風の音や鳥の声を楽しむ。

■ 日本人が忘れてしまった生活態度「勿体無い・しのぐ・共存の精神」を学ぶべき
京町家の住まい手は何事にも倹約を旨とし、派手にならないように気を使い、町内の人々との共存を大切にした。
まず「物に対する生活態度」、すなわち「勿体無い、公道（こうと：質素で堅実）、だいじにする、始末する、使いまわし、使い切る、やりくり、家は預かりもの」などがある。モンスーン特有のわが国の自然は豊かである。だから日本人は自然を単なる資源ではなく、神や魑魅魍魎が住む生き物と思った。自然や物が人と同じ存在だと思っているから「針供養」もし、物が満ち足りていても「勿体無い」と思う。こうした生活態度は今でも京町家の伝統的住環境技術の中にある。京町家は将来また誰かに譲るかもしれない「預かりもの」、共有財産だから大切に住まわれた。物をあまり買わず、買うときは良いものを買って最後まで使い切る。つぎに「自分自身に対する生活態度」、すなわち「しのぐ、頑張る、気張る、めりはり、ほどほど、折合い」などがある。「しのぐ」はただ「がまんする」ことではなく夏建具や庭の打ち水によって見た目の涼を感じながら、暑さに「逆らわず」、自然を受け入れる態度である。最後に「他者に対する生活態度」、すなわち「けじめ、脇を見て、わきまえる、つろくする（釣合を取る）」などがある。京都だけではなく、かつて日本人がもっていた生活態度をもう一度思い出し、さらに後世に引継ぐべきである。

■ CO2 削減によってどのような文化を形成しようとしているのか明らかにすべき
日本人の芸術は日本人の生活の中にあったと言われる。そして江戸時代後半には多くの奢侈禁止令等が出て、その生活の中に「いき」（京都では「すい」）という美意識が芽生えた。その美意識は秀吉の「黄金の茶室」ではなく、利休の「草庵の茶室」を選んだ。この、奢侈禁止令の生活の中に日本固有の文化が形成されていった過程を今こそ学ぶべきである。物を置かず、多様な使い方ができる神聖な和室は、山に生えていたように配置された柱や梁や長押などによって完璧な寸法体系のもとに構成された、生き物のように美しい集合体である。自然の素材の色を活かした壁や床や天井は、自己主張をせず、深い庇や簾や障子によって調整された中庭の緑色によって柔らかく浮び上り、「しつらい」を引立てる。また地元の木や土を少しばかり加工してできた建物の外観は、地域の気候や風景に調和する。
京町家の庭は中世初頭の遁世者の山居と草庵の生活観を源流とし、「茶の湯」文化を融合した「市中の山居」である。
枯山水とは異なる原寸大の樹木等によって創作された自然である。それは決して緑化運動の成果ではない。

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4 まちづくりの中での環境技術の効果と総合的評価■ 地域の環境づくりは環境・経済・社会の観点から総合的に捉えよう
都市・地域の環境は自然環境、人工環境のような物的環境、文化や制度、コミュニティ等の非物的環境から成り立っている。都市・地域の環境をよりよくしていくためには、ある一つの視点に偏った取り組みではなく、環境、経済、社会といった複数の視点からバランス良く取り組んでいくことが重要である。（表 1 参照）■ 総合的な観点から環境技術を再評価しよう
現在の環境技術はともすると要素技術に頼ってしまう傾向にあり、環境面からの評価しかなされていない。環境対策によって地域の魅力がアップし雇用創出が期待できることもある。また、環境技術はそれ単体で見るとコスト高で導入が進まないものが多いが、地域のまちづくりの中で考えれば、単に環境改善にとどまらない複数の（波及）効果をもたらすものも多い。特に、総合的に評価した際に優れた環境技術は、単独では採算がとれなくても、総合的には導入すべき技術と考えることができる。
また、ハードな環境技術をただ導入するだけでなく、導入していく地域社会の制度や地域住民の意識、住まい方などソフトな対策と合わせて導入していくことで、より大きな環境改善効果を得ることができ、地域の総合的な環境改善にも繋がる。先人たちの知恵とも言うべき継承されてきた伝統的な技術が、伝統的な住まい方と一体となってはじめてその良さを発揮してきたことに倣い、住まい方と一緒に考えた総合的なまちづくりの視点から環境技術を評価するべきである。
［表１］街並み評価指標の項目と評価の視点
大項目

狭域環境
環境
広域環境

小項目

評価の視点

自然環境の快適性

日照の確保、ビル風への配慮、適切な通風、ヒートアイランド軽減対策、
原地形・原表面の保全、自然地表面の保全と確保

人為的環境の快適性

空間の開放性の確保、建物高さと空地のバランス、積極的な緑化、優れた景観の保全

環境汚染防止生態系保全

大気汚染、土壌汚染、開水面・地下水の水質、騒音・振動問題の状況
生態系ネットワークの確保

省エネルギー・省CO2

自然環境の活用、高効率エネルギー設備の採用、公共交通活用、再生可能・未利用エネルギーの活用

省資源、資源循環

雨水・再生水活用、廃棄物・資源の循環利用、長寿命化対策、地産地消の配慮

生活利便施設生活利便施設・教育施設・医療福祉施設・余暇スポーツ施設へのアクセスの良さとサービス提供の選択肢の多さ

交通利便性

公共交通機関の利便性、地域内駐車場の充足度、自転車道・駐輪場の整備状況

経済活性

最寄り商店街の状況、来客数、魅力的な地域資源、地域のブランド性、
地価

経済発展性

商圏人口の増加、地域のブランド性の高まり、地価の上昇、人口の増加

社会・文化性

都市社会の健全度

人口構成のバランス、適切な地域コミュニティ、良好な住宅ストック、土地利用のバランス、権利関係や接道の状況、
地域環境マネジメントの仕組み

文化的魅力度

歴史・文化・自然遺産・街並み・景観資源の保全・活用、歴史・伝統を継承する伝統行事、環境に適合したライフスタイル

安全
・安心性

日常安全・安心

犯罪発生抑制の取組み、交通事故防止の取組み、生活安全性維持向上の取組み、ユニバーサルデザイン

災害安全・安心

災害全般に対する安全性、火災安全性、風水害安全性、地盤安全性、地震災害安全性

利便性
経済経済性

社会

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･ 持続のための計画手法・
5 環境技術の導入
環境マネジメントの重要性■ ハードな技術だけでなく、ソフトな技術も含めた、都市・地域スケールの環境技術とマネジメントの仕組みを構築しよう
市や地域を対象とした環境技術は、単に建物単体を対象とした要素技術の集積ではない。個別の解法を超えた環境技術は、ハードな技術だけでなく、それを支える制度や環境ビジネスモデルなどの新たな雇用の創出、あるいはマネジメントの主体や合意形成過程までを視野に入れたソフトな技術との組み合わせによって構成されるべきである。このような環境技術は地域の種々の条件や特色、地域の資源を活かした地域の個性的なまちづくりに貢献していくこととなる。

■ 先端的な環境技術の導入だけでなく、在来的・伝統的な環境技術の再評価や維持、再生、マネジメントにも力を注ごう
環境技術は本来的に土着的にボトムアップで発生してきている側面も少なくない。伝統や在来の技術の側から環境技術を見直すことではじめて、地域居住者にとって必要な環境技術の全体像が明らかになると同時に、現代の環境技術をスパンの長い歴史的視野のもとで議論することが可能となる。住民構成や生活スタイルなどが変化し、近隣の互助関係の維持等が困難となって新技術によるサポートが求められることもあるが、こうした問題意識のもとでは、伝統的な集落の空間システムや居住のシステムに内包された数多くのたくまざる知恵からも多くの示唆を得ることができる。すなわち、環境技術を、地域における居住スタイルや地域社会のあり方と密接に関係する、ひとつの文化として認識することが重要である。

■ まちづくりの中に環境技術を取り入れ、持続していくためのマネジメントに取り組もう
環境技術は、それが持続していくことにこそ最も大きな効果が見出せよう。これらは、かつては地域が培ってきた住文化や生活の知恵や工夫として時を超えて伝承されてきた地域の資産でもあった。環境技術やマネジメント手法が従来に比べて極めて多様化する現在の状況で、まちづくりにおいて環境技術を展開するためには、構成員が共有できるビジョンを持ち、一定の合意と方向性を確認しつつ進められる社会的な地域の仕組みが重要になる。すなわち、環境への取組み姿勢はそれぞれ価値観も多様であり、調整が極めて重要である。その取り組みは環境価値の啓発から持続へと時間を掛けて取り組む必要があり、住宅地等の資産価値を維持 ･ 増価し、環境配慮を持続していくためのエリアマネジメント、すなわち「環境マネジメント」の取組みが重要である。

■ 自治体の施策として、環境技術を計画的に、かつ戦略的に展開しよう
環境技術がカバーする領域が広がれば広がるほど、単純なボトムアップ型の合意形成に基づく取り組みの限界を超えて、自治体が主体となった環境技術の導入・持続のための計画づくりが必要とされる。環境基本計画やまちづくりと一体となった交通政策、コンパクトシティの追究、環境教育の推進などの諸施策とともに、総合的な評価を計画段階で行う戦略的環境アセスメントのように、自治体が定める制度の大枠に環境配慮の仕組みをあらかじめ組み込んでおくことも重要となる。また、各自治体の取り組みを横に協調的につなぐネットワークの構築や活用も望まれる。さらに CO2 排出量における地域間の総合的なバランスに考慮し、税財政措置を行う必要があるほか、CO2 排出量の相互調整を含む地域環境ビジネスを活性化し、地域の特色あるまちづくりを展開しつつ、わが国の総量としての CO2削減を効果的に実現することが可能となる。

76 おわりに低炭素社会に相応しいまちづくりには先端科学技術を駆使した研究・開発・活用努力が必要であるが、それのみでは目標は達成されない。日本列島人の古代からの自然と融合・調和する意識、文化・景観と住む意識の関係を再認識する必要がある。そのためには国・地方行政・学協会・住民の連携と意識改革・啓発が必要である。
本提言は地域再生やまちづくりに取り組む住民や事業者、行政などのあらゆる人たちに考えてもらいたい視点と手法を示している。これを具体化するためには実践の中で種々の経験や知見を積み上げていくことが重要である。現在、低炭素社会への転換に向けて大きな潮流が形成されつつあり、様々な取り組みを試行し、実績を積み上げていく好機でもある。本提言の本編として、提言を実現する具体的検証、評価、取り組み手法、事例等について解説となるべく資料をとりまとめている。これを参考にしつつ、まちづくりの実践の場における環境技術の導入や普及を進めると共に、学会としても本提言等を具体的なまちづくり支援建築会議やまちづくり協議会、地方自治体などに対して具体的に展開手法を示すガイドラインの作成と、その作成を働きかけていく活動指針として活用されることを期待する。

環境技術と建築・町並み・地域のあり方特別調査委員会 委員名簿委員長

藤盛

幹事

羽根委員

浅見泰司（東京大学）

井上俊之（国土交通省）

岡建雄（宇都宮大学）

岡崎甚幸（武庫川女子大学）

川崎直宏（㈱市浦ハウジング＆プランニング）

辻篤子（朝日新聞社論説委員）

西村幸夫（東京大学）

西山徳明（九州大学）

山畑信博（東北芸術工科大学）

梅干野紀明（NPO 歴史建築保存再生研究所）
義（清水建設㈱技術研究所）

晁（東京工業大学）■都市環境・エネルギー利用調査小委員会
主査
幹事委員

岡建雄（宇都宮大学）
横尾 昇剛（宇都宮大学）
小玉祐一郎（神戸芸術工科大学）
首藤 治久（広島工業大学）
鈴木 道哉（清水建設㈱技術研究所）
須永 修通（首都大学東京）
竹部 友久（㈱日本設計）
廣瀬 俊介（東北芸術工科大学）
梅干野 晁（東京工業大学）
横山 計三（日比谷総合設備㈱技術研究所）■わが国の伝統的住環境技術と文化の形成小委員会
主査
幹事委員■都市・地域環境評価小委員会
主査
副主査
幹事委員

8

浅見 泰司（東京大学）
佐土原 聡（横浜国立大学）
吉田聡（横浜国立大学）
沢田 英一（清水建設㈱技術研究所）
篠崎 道彦（芝浦工業大学）
成田 健一（日本工業大学）
松隈章（㈱竹中工務店）
三浦 昌生（芝浦工業大学）
室町 泰徳（東京工業大学）
山村 真司（㈱日建設計総合研究所）

岡崎 甚幸（武庫川女子大学）
大谷 孝彦（武庫川女子大学）
松原 斎樹（京都府立大学）
荒木 正宣（㈱アラキ工務店）
岩前篤（近畿大学）
奥谷 三穂（京都府）
小島冨佐江（NPO 法人京町家再生研究会）
佐藤嘉一郎（佐藤左官工業所）
里見晋（元京都市 現国土交通省）
鈴木 利友（武庫川女子大学）
寺田 敏紀（京都市）
天畠 秀秋（武庫川女子大学）
平野麻衣子（武庫川女子大学）
吉田 博宣（京都大学名誉教授）■都市・地域マネジメント小委員会
主査
幹事
委員

西村 幸夫（東京大学）
中島 直人（東京大学）
岩田司（（独）建築研究所）
川崎 直宏（㈱市浦ハウジング＆プランニング）
久保田孝幸（㈱大林組）
西山 徳明（九州大学）
羽根義（清水建設㈱技術研究所）
宮脇勝（千葉大学）
山畑 信博（東北芸術工科大学）