名古屋大学

名古屋大学

ン

大

学

地

セ

名古屋

ター

地球水循環研究センター年報

地球水循環研究センター
年報

球 水 循 環研 究

二〇〇七

名古屋大学 地球水循環研究センター〒464-8601 名古屋市千種区不老町 TEL (052)789-3466 FAX (052)789-3436
URL http://www.hyarc.nagoya-u.ac.jp/hyarc/

2007***** 目

01. この一年間

2 — 03

02. 組織と運営

04 — 07

03. 平成 19 年度経費

08 — 1004. 全国共同利用

11 — 15

05. 研究活動

16 — 43

プロジェクト16 — 18

局域水循環過程研究部門

20 — 31広域水循環変動研究部門

32 — 43

06. 教育活動

44 — 45

07. 成果リスト

46 — 58

08. 研究交流

59 — 63

09. センター外での活動

64 — 69

10. その他の活動

00-2.HyARC2007-J .indd 1

次 *****

71

08.7.3 2:00:31 PM

1. この一年間
本センターは設立以来 7 年を経過しました。旧大気水圏科学研究所の半分弱を引1.

き継いで、平成 13 年度に本センターは発足し、全国共同利用施設の研究専念のセンターとして現在があります。教員数は定常の定員削減に伴い、発足時の 12 名から1 名減の 11 名（教授 4、助教授 4、助手 3）となっています。
平成 16 年度の大学法人化により、大学は大きな改変がなされました。例えば教員の呼称は、平成 19 年度から、助教授が准教授に、助手が助教になりました。本センターは平成 17 年から 5 年計画で「教育研究特別経費（拠点形成費）」による「地球水循環の構造と変動の総合的共同研究事業」が認められ全国共同利用研究センターとしての事業を行っています。予算経費区分が緩やかになり、外国、国内を含め、旅費とその他との区別が原則として無くなり、予算の柔軟性が増すなどの効果が出始めている反面、経常的な経費の削減が課され、センターの運営にも工夫が求められています。このような中、「水循環観測マルチパラメータレーダシステム」が平成
18 年度の「特別研究経費（特別支援事業）」として予算が認められ、平成 19 年度にレーダシステムが完成し観測を開始しました。また、平成 19 年度から特別教育経費（研究推進（大学間連携））」による「地球気候系の診断に関わるバーチャルラボラト
リーの形成」の活動が始まりました。
人事異動については、「地球気候系の診断に関わるバーチャルラボラトリーの形成」
に関して、大東特任助教が着任しました。昨今のポスドク研究員の増大は本センター
でも続いており、研究推進の主力部隊となっています。このポスドクは研究機関研究員、プロジェクト研究員、他に 21 世紀 COE 研究員、また日本学術振興会の研究員などとなっています。技術職員は本センターに 2 名所属していましたが、全学技術センターの立ち上げに伴い、平成 16 年度に 1 名が全学技術センターに異動しました。しかし、その体制は平成 19 年度もまだ暫定的であり、実質的には従来通りとなっています。
予算面では、経常的経費とともに、大きな予算として、科学研究費補助金基盤研
究 S と基盤研究 A が計 3 件、科学技術振興機構の戦略的創造研究推進事業（CREST）の研究、環境省地球環境研究総合推進費の研究、文科省革新プログラムの研究、が各 1 件あり、その他の共同研究も含めて、研究推進のみならず、それらに付随する
間接経費は研究環境整備に大きな助けになっています。
本センターは全国共同利用の機能を持って地球表層の水循環を地球科学の 1 分野として推進する使命を持っています。大学が法人化されることにより、大学間の壁が高くなることが懸念される中、地球科学においては、特に観測面では全国の研究者の連携で進めなくては効果的でないことから、全国共同利用の機能の重要性がますます高くなっていると考えられます。今までも国際共同研究であるアジアモンスー
ンエネルギー水循環観測研究計画（GAME）の推進などを行ってきましたが、本センターでは、さらに共同研究を、センター計画研究、研究集会、機器利用の三つのカテゴリーで行っています。センター計画研究では、マルチパラメーターレーダによる新しい地球水循環研究、気候システムにおける降水・対流活動の日変化過程の研究、総合地球環境学研究所との連携のもと水同位体分析による水循環研究、そし00-2.HyARC2007-J .indd 2

08.7.3 2:00:31 PMて独立行政法人情報通信研究機構との連携による沖縄亜熱帯域における雲・降水シ
ステムと大気境界層・海洋表層の観測的研究、などを行っています。海外の研究者

1.

とは、学術交流に関する協定書の締結による共同研究を進めており、平成 19 年度にはバングラデシュ工科大学と学術交流協定書を締結しました。このような活動を通じて、全国共同利用施設としての役割を具体化し、今後さらに発展させる予定です。
建物環境は間接経費の利用により向上が見られますが、建物の老朽化に対する対策を常に心がけています。平成 19 年度には地球水循環研究センター棟の耐震補強工
事が実施され、身障者用の設備が設置されました。
教育に関しては、環境学研究科地球環境科学専攻の協力講座として地球水循環科学講座を担当し大学院指導を行っています。またユネスコ国際水文学計画への協力として国際研修コースを学外の方々の協力を得て実施しています。安成哲三教授をリーダーとする 21 世紀 COE プログラム「太陽・地球・生命圏相互作用系の変動学」
が最終年度を迎え、その成果をもとに、学内措置で地球生命圏研究機構が設立され、環境学研究科や太陽地球観環境研究所に加えて生命農学研究科との相互交流が深まっています。
社会との連携では、毎年公開講演会を開催しており、高校生の見学受け入れなども行っています。またパンフレットの改訂、年報の発行、年 2 回のニュースの発行も行っています。
大学法人化に伴い、全国の附置研究所やセンターを横につなぐ会議も改組され、将来の大学における研究推進について討議しています。このような中、当センターのような小規模のセンターは機動性に富む一方、小規模であるが故の限界もあります。また、予算の申請形態の変化、ポスドクの就職問題、助教の位置づけ、任期制、
男女共同参画、等々、何らかの対処をしなくてはならないことも山積しています。
平成 19 年 7 月に海外からの委員 3 名を含めた 8 名の外部評価委員による外部評価をしていただきました。外部評価の内容を踏まえた上で、改組も視野に入れた将来構想を練っていく必要があります。皆様のご指導ご協力を今後ともお願いする次第です。
地球水循環研究センター長

00-2.HyARC2007-J .indd 3

上田博

08.7.3 2:00:31 PM

2. 組織と運営
研究組織

本センターの研究組織は次の二つの研究部門から構成されています。
・ 局域水循環過程研究部門
局域の多圏にまたがる水循環システムのうち、雲・降水システムの物理／化学過程、大気・陸

2.

面間の水・熱交換過程などの水循環プロセスを観測、データ解析、数値モデルにより研究します。
・ 広域水循環変動研究部門
多圏にまたがる水循環システムの全体としての変動の実態とその機構を、人工衛星データや広域数値モデルなどにより研究します。

運営組織

本センターの重要事項を審議、決定します。
・協議員会
センターの重要事項を審議、決定します。
・ 運営委員会
センター長の諮問に応じ、全国共同利用施設としての運営に関する重要事項について審議を行います。

局域水循環過程研究部門
協議員会

研究部門
広域水循環変動研究部門

センター長

研 究 協 力 事 務 室

運営委員会

環境学研究科・地球水循環研究センター事務部
事

務

長
庶

務

掛

会

計

掛

大学院掛

00-2.HyARC2007-J .indd 4

08.7.3 2:00:31 PM

センターの構成（平成 20 年 3 月 31 日現在）
センター長（併）上田博○ 教員及び技術員○事

局域水循環過程研究部門
部 門
長
安

哲

職

2.

員

三

研究協力事務室
室
長

才

野

敏

博

事務職員

樋

田

眞知子

事務補佐員

羽

賀

さおり

萱

場

摩利子

教

授

上

田

教

授

安

成

哲

三

郎

センター長秘書

准

教

授

坪

木

和

久

准

教

授

増

永

浩

彦

助

教

篠

田

太

郎

助

教

藤

波

初

木

特 任 助 教

大

東

忠

保

技術専門職員民 田 晴 也
（全学技術センター）

研

究

員

加

藤

雅

也

研

究

員

市

川

裕

樹

研

究

員

吉

岡

真由美

事務職員

佐

橋

美

紀

事務補佐員

渡

部

久

子

研

究

員

Venkatraman Prasanna

事務補佐員

小

倉

裕

子

研

究

員

坂本（出世）ゆかり

事務補佐員

山

本

順

子

みん

だ

技術補佐員

村

手

暢

技術補佐員

安

藤

咲百合

広域水循環変動研究部門
部 門
長
中

子

村

健

治

教

授

中

村

健

治

教

授

才

野

敏

郎

准

教

授

檜

山

哲

哉

准

教

授

森

本

昭

彦

教

三

野

義

尚

助

00-2.HyARC2007-J .indd 5

成

務

事務補佐員

環境学研究科・地球水循環研究センター
事

務

部

事

務

長

庶

務

掛

山

本

明

博

掛

長

横

井

正

男

主

任

高

木

健

市

会

計

掛

掛

長

石

川

佳

憲

主

任

三

宅

孝

明

主

任

宮

野

浩

治

主

任

市

川

美

穂

事務職員

野

口

浩

之

事務職員

川

浦

光

貴

事務職員

西

川

加

純

事務補佐員

廣

田

貴

子

事務補佐員

川

村

恵弥子

事務補佐員

佐々木

敏

特任准教授

Leomg Chee Yew

特任准教授

渡

邉

敦

事務補佐員

近

藤

ひろみ

技術専門職員

山

本

みね子

事務補佐員

小

塚

幸

子

研究機関研究員

広

瀬

正

史

事務補佐員

大

槻

裕

子

小

出

昌

子

研究機関研究員

高

橋

大

介

事務補佐員

非常勤研究員

橋

本

重

将

大学院掛

非常勤研究員池田健

一

非常勤研究員古澤 ( 秋元 ) 文江

非常勤研究員David Allen Short

技術補佐員

Ambarini Retno Andiastuti

技術補佐員

松

技術補佐員

森

技術補佐員

喜

技術補佐員

ラゥリー

事務補佐員

田

田

睦

弥

佐

知

子

多

久

中

乃

掛

長

伊

藤

嘉奈子

主

任

大

野

陽

事務職員

大

屋

友美子

子

事務補佐員

関

山

美奈子

事務補佐員

大

立

紀

子

事務補佐員

大

東

奈

美

千尋
知

子

08.7.3 2:00:31 PM
名古屋大学地球水循環研究センター
協議員会名簿2.

00-2.HyARC2007-J .indd 6（平成 20 年 3 月 31 日現在）
所

属

部

局

職

名

氏

名

大学院理学研究科

教

授

上

村

大

輔

大学院生命農学研究科

教

授

服

部

重

昭

大学院工学研究科

教

授

辻

本

哲

郎

大学院環境学研究科

教

授

神

沢

太陽地球環境研究所

教

授

藤

井

地球水循環研究センター

センター長

上

田

地球水循環研究センター

教

授

中

村

健

治

地球水循環研究センター

教

授

才

野

敏

郎

地球水循環研究センター

教

授

安

成

哲

三

博
良

一
博

08.7.3 2:00:31 PM
名古屋大学地球水循環研究センター
運営委員会名簿（平成 20 年 3 月 31 日現在）
所

00-2.HyARC2007-J .indd 7

属

機

関

職

名

氏

名

北海道大学低温科学研究所

教

授

藤

吉

康

志

東北大学大学院理学研究科

教

授

花

輪

公

雄

東京大学サスティナビリティ学
連携研究機構

教

授

住

明

正

総合地球環境学研究所

教

授

福

嶌

義

宏

独立行政法人海洋研究開発機構
地球環境観測研究センター

主任研究員

山

中

大

学

名古屋大学大学院生命農学研究科

教

授

太

田

岳

史

名古屋大学大学院工学研究科

教

授

水

谷

法

美

名古屋大学大学院環境学研究科

教

授

山

口

靖

名古屋大学太陽地球環境研究所

教

授

松

見

豊

名古屋大学地球水循環研究センター

センター長

上

田

博

名古屋大学地球水循環研究センター

教

授

中

村

健

治

名古屋大学地球水循環研究センター

教

授

才

野

敏

郎

名古屋大学地球水循環研究センター

教

授

安

成

哲

三

名古屋大学地球水循環研究センター

准

教

授

坪

木

和

久

名古屋大学地球水循環研究センター

准

教

授

檜

山

哲

哉

名古屋大学地球水循環研究センター

准

教

授

森

本

昭

彦

名古屋大学地球水循環研究センター

准

教

授

増

永

浩

彦

2.

08.7.3 2:00:31 PM

3. 平成 19 年度経費
1. 予 算 額（平成 20 年 3 月 31 日現在）
科

目

配

名

運営費交付金対象事業支出

3.

当
額
（千円）
97,378

教 育 研 究 経 費（授業料・その他収入）

45,804管 理 運 営 費
全 学 共 通 経 費
部局管理運営費

2,738
16 „
Ï
2,722 ˛ŒÔ¸

非常勤職員人件費

17,598

特別教育研究経費（成果進行）

27,368目 的 積 立 金

3,870

受託事業等対象支出

123,363

産学連携等研究費
受託研究等直接経費
受託研究等間接経費
補助金間接経費

Œ 109,529 „ÔÏÔ 10,549 ÏÔÏ
3,285 ˛¸123,363

奨 学 寄 付 金0

合計220,741

2. 主な経費
科目

経名

教育研究設備維持運営費
教 育 研 究 経 費
附

費
（千円）
03,402属 施 設 経 費教 育 研 究 経 費

22,426

3. そ の 他

00-2.HyARC2007-J .indd 8

外 国 人 研 究 員（客員）3人

研究機関研究員

2人

研究支援推進員

1人

リサーチ・アシスタント（RA）

4人

08.7.3 2:00:32 PM

科学研究費補助金課題一覧
研

究

種

目

研 究 代 表 者

研

究

課

題

金
額
（千円）

基盤研究（S）（15104007）

教

授

上田

博

梅雨前線帯のメソ対流系の海上における発生・発達機構の解明

4,600

基盤研究（A）（17204041）

教

授

中村

健治

水の同位体によるメソスケール降水シ
ステムの研究7,000

基盤研究（A）（18201035）

准教授

坪木

和久

台風に伴う豪雨の高精度量的予測と降水形成機構の解明

9,600

基盤研究（C）（17580173）

特 任
准教授

龍

籍耀

窒素源の供給に対する有害な渦鞭毛藻の栄養塩の取り込み、生理特性、及び
毒性の変動

700

若手研究（B）
17710010

特 任
准教授

渡邉

敦

河口沿岸域の二酸化炭素ガス交換の再
評価

800

増永

浩彦

熱帯降水時空間変動の衛星データベース作成と熱帯季節内振動の観測的研究

1,260

才野

敏郎

亜熱帯西部北太平洋において台風の通過が海洋の炭素循環に及ぼす影響とそ
の経時変化

900

若手研究
（スタートアップ） 准教授（19840023）
特別研究員奨励費（69007319）

教

合

授
計

7件

3.

24,860

受託研究題目一覧
受

託

研

題

目

研 究 代 表 者

委

託

者

受入金額
（千円）

人工衛星による海洋基礎生産モニタリ
ング

教

授

才野

敏郎

独立行政法人
科学技術振興機構

39,065

人間活動によるアジアモンスーン変化の定量的評価と予測に関する研究

教

授

安成

哲三

環境省

44,122

Super-GCM の開発およびそれを用いた温暖化時のメソ気象現象変調に関す
る研究

助

教

篠田

太郎

国立大学法人
北海道大学

1,750

重要政策課題への機動的対応の推進：
竜巻等による突風災害対策：竜巻等の実態および発生予測と対策

准教授

坪木

和久

文部科学省

4,810

雲解像モデルの高度化とその全球モデ
ル高精度化への利用

准教授

坪木

和久

文部科学省

28,170DPR/GMI 降水推定複合アルゴリズムの検討、試作

准教授

増永

浩彦

独立行政法人宇宙航空研究開発機構

9,272

合00-2.HyARC2007-J .indd 9

究

計

6件

127,18908.7.3 2:00:32 PM

10

民間等との共同研究題目一覧
研

3.

究

目

Study on precipitation system clima­
tology over mountainous region（山岳地帯での降水システム気候学の（研究）

研 究 代 表 者

教

授

中村

健治

雲解像モデルの雲物理過程の改良とMP レーダのパラメータ検証

准教授

坪木

和久

雲解像モデルを用いた台風の発生・発達および暴風雨のシミュレーションとそれらに与える温暖化の影響評価

准教授

坪木

和久

合

00-2.HyARC2007-J .indd 10

題

計

3件

者

受入金額
（千円）

独立行政法人宇宙航空研究開発機構

1,993

委

託

（株）東芝社会シス
テム社（株）中電シーティーアイ
東京海上日動火災
保険株式会社

5,737

2,520
10,25008.7.3 2:00:32 PM

4. 全国共同利用

11

本センターでは、全国共同利用研究機関として、センター内外の研究者が協力して行う共同研究を下記の課題のもとに公募し実施している。

研究課題：「地球上の水循環システムの構造と変動に関する総合的な研究」

共同研究の種別
センター計画研究
研究課題

マルチパラメーターレーダが拓く新しい地球水循環研究

対応教員

上田

博・坪木

和久・篠田

4.

太郎

平成 19 年度、当研究センターに最新のマルチパラメーターレーダが導入される。これによる雲・降水についての新しい研究の展開が期待されている。一方で新レーダをいかにして利用し、地球水循環の研究にどのような発展をもたらすのかについては、これまでの研究成果の利用だけでなく多くの新しいテクニックの開発が必要である。新レーダから得られるデータを有効利用し、さらに雲解像モデルとの融合を行うためには、観測法・解析法・同化法など多くの課題を克服しなければならない。
本研究課題は新レーダを中心として、既存のものを含めてマルチパラメーターレーダを用いた地球水循環研究の新しい展開を推進するものである。具体的にはマルチパラメーターレーダ
を用いて行う気象現象の観測、雲・降水システムの物理過程の観測、さらに様々な利用法についての検討とその実施を行う。得られるデータについての特徴・特性、その検証、新しいパラメータの開発、有効な解析法・表示法の開発、さらに雲解像モデルとの融合（データ同化を含む）によるこれまでにない利用法の開発、ソフトウエアの整備、運用方法の開発など、理学
的・工学的な様々な立場からの研究の展開を期待するものである。
研究課題

気候システムにおける対流・降水の日変化過程の解明

対応教員

安成

哲三・藤波

初木

熱帯・亜熱帯地域の陸上及び周辺海洋域では、降水や雲活動の日変化が非常に顕著であり、これら日変化を介した地表面、大気境界層と自由大気とのエネルギー交換が大気循環場の形成
にとって重要であることを示唆している。近年、時間的・空間的に高解像度の静止気象衛星
データが利用可能になったことや、GCM などの気候モデルにおいては依然として降水や対流の日変化はうまく再現されておらず、気候モデルにおける系統的誤差を生み出す大きな要因の一つとなっている。
本研究課題では、現在進行中の国際プロジェクト MAHASRI への貢献も含め、当センターにおけるこれまでのこの課題に関連した観測的研究、モデル研究の蓄積をもとに、TRMM などとリモートセンシングデータや、地点降水量データやモデルを用いて、日変化過程の地域特性、季節性の解明を 2006 年度に引き続き進めるとともに、CReSS、WRF などの雲解像モデルや、各種の領域大気モデルにより日変化過程のモデリング研究を進め、気候モデルにおける日変化による系統的誤差問題の解明をめざす。この課題は研究の情報交換とモデル結果の比較など、研究集会を中心として進め、気候システムにおける日変化研究の、日本におけるノードとしての役割を担うことも含む。

00-2.HyARC2007-J .indd 11

08.7.3 2:00:32 PM

12

4.

研究課題

マルチスケールの水循環過程に対する水の水素・酸素安定同位体の応用

対応教員

檜山

哲哉・中村

健治・三野

義尚

水を構成する酸素・水素の安定同位体（以後、水の安定同位体と称する）の指標として、海水を基準とした水サンプルの同位体比（δ D 値とδ 18O 値）および、d 値［d 値（‰）＝δ D − 8 ×δ 18O］がある。これら水の安定同位体の 3 指標は、水の蒸発・凝結時の同位体分別における平衡・非平衡過程に基づいて、水の起源の特定や、起源を異にする水の混合過程を論ずる研究等に用いられている。
本計画研究課題では、水の安定同位体を用いた広域的な水循環過程の研究を促進するとともに、関係する研究者間の交流を進める。また、観測・分析手法と同位体比測定の精度の問題か
ら研究例が少なかった局域的な水循環過程（メソスケールの雲・降水過程）に、水の安定同位体を用いる方法論を探り、新たな観測的・数値モデル的研究を企画し実行する。同時に、水の安定同位体を用いて地球水循環研究を行っている国内（外）の研究者を本センターに招へいし、発表・議論する機会を設けることで、地球水循環研究のさらなる発展を目指す。本計画研究課
題では、また、本センターが総合地球環境学研究所と協働して管理・運用している質量分析計を使用することで、国内から広く水の安定同位体分析の依頼を受け付ける。精度の高い分析の後、分析結果を依頼者に提供することで、水の安定同位体を用いた水循環研究に大きく寄与し
たい。
研究課題

沖縄亜熱帯域における雲・降水システムと大気境界層、海洋表層の観測的研究

対応教員

中村

健治・森本

昭彦

情報通信研究機構（NICT）は沖縄亜熱帯計測技術センター（NICT 沖縄）に 5GHz 帯偏波
ドップラレーダ、ウィンドプロファイラなどの大気リモートセンシング測器を整備している。
また地上には、通常式雨量計の他、光学式雨量計や雨滴計を備えている。NICT 沖縄は沖縄本島にあり台風などの頻繁通過域に当たり、また梅雨前線やメイユ（中国の梅雨に相当する季節降水）などアジアモンスーンの影響下にある降水システムの水蒸気源の領域にあり、地域的にも重要である。また、海洋に関しても、NICT が開発した短波海洋レーダを 2 式運用しており、沖縄域の海象の常時モニターを行っている。これらの施設を利用して沖縄亜熱帯域における雲・降水システムと大気境界層、海洋表層の観測的研究を進める。本研究は 3 年目であり、これまでの活動のまとめ、また今後の方向についても討議する。

地球水循環研究センター共同利用可能機器
観00-2.HyARC2007-J .indd 12

測

機

器

対応教官

・ 衛星受信システム及びデータ解析装置
衛星データ：NOAA HRPT、GMS SVISSR、WEFAX
ワークステーション、画像化ソフトウエア

中村健治

・ ゾンデ観測システム（航空機搭載可能）2 式受信機（バイサラ社製。新型ゾンデ受信可能。地上運用も可能）、アンテ
ナ、データ処理記録器

中村健治

08.7.3 2:00:32 PM

13
平成 19 年度
No. 申

請

者

所

名古屋大学地球水循環研究センター共同研究採択課題一覧
属

共

同

研

究

者

センター外 センター内

研

究

課

題

1 遊馬

芳雄 琉球大学理学部

遊馬
西村

芳雄 上田
理恵

博 マルチパラメータレーダーを用いた台風や梅雨前線のメソスケール構造と微細構造

2 城岡

竜一 海洋研究開発機構

城岡
耿
勝俣
山田
茂木

竜一 上田
驃
昌己
広幸
耕作

博 マルチパラメータレーダを用いた熱帯域降雨観測の可能性の検討

出世ゆかり 上田
佐竹
誠
佐藤 晋介
中川 勝弘

博 マルチパラメータレーダを用いた観測・解析方法の検討3 出世ゆかり 情報通信研究機構

4.

4 真木

雅之 防災科学技術研究所 真木
前坂
清水

雅之 上田
剛
慎吾

博 偏波パラメータを用いたデータ解析手法の検証と高度化5 上野

健一 筑波大学生命環境科 上野
学研究科
広瀬

健一 安成
望

哲三 非モンスーン期のチベット・ヒマラヤ山塊
における対流活動の日変化と陸面過程

6 里村

雄彦 京都大学大学院理学 里村
研究科
林
寺尾
村田

雄彦 安成
泰一
徹
文絵

哲三 熱帯モンスーンアジアにおける降水日変化
地域特性の研究7 遠藤

伸彦 海洋研究開発機構

遠藤

伸彦 安成

哲三 ユーラシア大陸における降水の日変化の長期変化

淳 首都大学東京都市環 松本
境科学研究科
横井
井上
安形
児玉
樋口
鼎信

淳 安成
覚
知栄
康
安正
篤志
次郎

哲三 東南アジアにおける降水日変化特性に関す
る研究

偉明 安成
桂興 藤波

哲三 高解像度の領域モデルによる中国華南地域
初木 のモンスーンオンセット再現及び機構解明

越 中村
良平

健治 沖縄亜熱帯域における雲・降水システムと大気境界層、海洋表層の観測的研究／ミリ
波 MP レーダー観測とビン法雲物理モデル
による融解層の研究

8 松本

9 余
10 岩波

偉明 東北大学大学院理学 余研究科
陳越 防災科学技術研究所 岩波
三隅

11 遊馬

芳雄 琉球大学理学部

遊馬
江藤

芳雄 中村
航一

健治 台風のメソスケール構造と環境場との相互
作用

12 柳

哲雄 九州大学応用力学研 柳
哲雄 才野
究所
日向 博文
石丸
隆
乗木新一郎
道田
豊
堀本 奈穂
石井 大輔
鋤柄 千穂

敏郎 沿岸から外洋への物質輸送に与える黒潮変
動と台風の影響

Arthur Chen00-2.HyARC2007-J .indd 13

08.7.3 2:00:32 PM

14

No. 申

請

者

所

属

共

同

研

究

者

センター外 センター内

研

究

課

題

13 植松

光夫 東京大学海洋研究所 植松 光夫 才野
齊藤 誠一
石川 丞二
南川 雅男
工藤
勲
小川 浩史
野尻 幸宏
渡辺
豊
塚本
修
小達 恒夫
神田 穣太
武田 重信
津田
敦
久保田雅久
中
康裕
永尾 一平
横内 陽子
河村 公隆
吉田 尚弘
梶井 克純
三浦 和彦
角階
潤
鵜野伊津志
藤
宏明
道田
豊
安田 一郎
坂東
博
蒲生 俊敬
小畑
元

敏郎 大気・海洋間の生物地球化学的循環に関す
る総合研究

14 齊藤

宏明 水 産 総 合 研 究 セ ン 齊藤 宏明 才野
ター東北区水産研究 石井 雅男
所
小川 浩史
小達 恒夫
河宮未知夫
津田
敦
永田
俊
植松 光夫
浜崎 恒二
古谷
研
本多 牧生
安田 一郎
山中 康裕
蒲生 俊敬
渡辺 修一
武田 重信
渡辺
豊
鈴木 光次
中塚
武
櫻井 泰憲
鶴島 修夫
原田
晃
高橋 一生

敏郎 今日の海洋科学問題の解決にむけた生物地
球化学と生態系研究の統合

4.

15 藤田 耕史 名古屋大学大学院環 藤田 耕史 檜山 哲哉 ドームふじにおける水蒸気輸送と同位体気
境学研究科

植村

立

温の年々変動に関する研究

16 朴木 英治 富山市科学文化セン 朴木 英治 檜山 哲哉 立山における雲水・降水中の酸素・水素同
ター00-2.HyARC2007-J .indd 14

渡辺

幸一

位体比と化学組成から推定する雲内部の水循環と物質循環に関する研究

08.7.3 2:00:33 PM

15

No. 申

請

者

所

属

共

同

研

究

者

センター外 センター内

研

究

課

題

17 中尾 正義 総合地球環境学研究 中尾 正義 檜山 哲哉 水の安定同位体によるユーラシア乾燥域に所

18 栗田 直幸 海洋研究開発機構

窪田 順平
谷田貝亜紀代
渡辺三津子
竹内
望
栗田

直幸 檜山

おける水循環過程の研究

哲哉 アジア域における水の同位対比から得られる水循環情報19 佐藤 和秀 長岡工業高等専門学 佐藤 和秀 檜山 哲哉 日本海側都市における降水と積雪融雪水の
校

20 青木

季節別、時間別の化学特性

茂 北海道大学低温科学 青木
研究所
谷本

茂 森本
陽一

4.

昭彦 亜南極前線域における大気 - 海洋相互作用の把握

21 滝川哲太郎 水産大学校海洋生産 滝川哲太郎 森本 昭彦 沖縄北東海域における黒潮 - 大陸棚間の海
管理学科

22 郭

竹内
鬼塚

新宇 愛媛大学沿岸環境科 郭学研究センター
高橋

謙介
剛

水交換過程

新宇 森本
大介

昭彦 台湾北東部陸棚斜面上における表層流の水
平発散と涌昇の関係

23 市川

香 九州大学応用力学研 市川
香 森本
究所
児島正一郎
鹿島 基彦

昭彦 台湾北東方の黒潮変動の詳細モニタリング

24 鬼塚

剛 水産大学校水産情報 鬼塚
剛 森本
経営学科
滝川哲太郎
埜
雅利
渡邉
敦
松野
健
千手 智晴
石坂 丞二

昭彦 東シナ海から日本海へ流入する海水の物
理・生物・化学特性に関する研究集会

Kyung-Ryul Kim
Kyung-Il Chang
Dong-Jin Kang

00-2.HyARC2007-J .indd 15

25 久保田雅久 東海大学海洋学部

久保田雅久 森本
轡田 邦夫
岩坂 直人
市川
香
谷本 陽一
根田 昌典
植原 量行
川村 隆一
小橋 史明
本田 明治
猪上
淳
富田 裕之
時長 宏樹
加古真一郎
日原
勉
岩崎 慎介
川面 絢子
小林 弘幸
小山
真
濱本 拓真
井和丸 光
甲斐 浩平
吉池 聡樹

昭彦 黒潮続流域での海面フラックスに関する研究26 加藤内藏進 岡山大学教育学部

加藤内藏進 藤波
羽賀 泰之

初木 梅雨前線付近の降水の日変化と広域大気場に関する研究08.7.3 2:00:33 PM

5. 研究活動
16

プロジェクト21 世紀気候変動予測革新プログラム「雲解像モデルの高度化とその全球モデル高精度化への利用」
平成 19 年度から開始された「21 世紀気候変動予測革新プログラム」（「革新プログラム」）とは、
平成 18 年度まで 5 年にわたって行われた地球温暖化予測研究、文部科学省「人・自然・地球共生
プロジェクト」（「共生プロジェクト」）の成果を発展的に継承し、わが国の気候変動予測研究を、3 つの研究項目（A．温暖化予測モデルの高度化および将来予測、B．不確実性の定量化・低減、C．
自然災害に関する影響評価）を中心に研究を実施することを目的としたプログラムで、平成 19 年度から始まった公募型研究です。このプログラム全体の詳細については革新プログラムのホーム
ページ（http://www.kakushin21.jp/）を参照してください。このプログラムにおいて気候変動に対して特に重要な影響を及ぼすプロセスとして雲のプロセスを中心に研究を行う課題として、「雲5.

解像モデルの高度化とその全球モデル高精度化への利用」（研究代表者：坪木和久）が採択され、名古屋大学地球水循環研究センターを中心として研究が開始されました。
雲のプロセスは、地球温暖化を含む気候変化に対して、大きな影響を及ぼすプロセスの一つです。全球モデル・気候モデルでは雲に関する不確定性の低減が気候予測の高精度化に不可欠です。
また、雲の物理プロセスは台風や集中豪雨などの極端現象において中心的役割を担うもので、気候変動に伴う自然災害の高精度量的評価に重要です。そこでこの研究課題では名古屋大学で開発している雲解像モデル CReSS（Cloud Resolving Storm Simulator）を主に用いて、雲の物理プロセスの解明とそのモデル化を行います。具体的には次の 4 つの項目を中心に研究・開発を行います。（1）雲解像モデルの雲物理プロセスを詳細に検討しモデルの高度化を行います。これにより雲の形成をはじめとして、豪雨や降雹などの激しい現象などの量的に高精度な計算をめざします。（2）雲を直接解像する実験を多数行い、衛星観測と組み合わせて雲パラメータのデータを整備します。特に雲形成による大気加熱などについての統計的データセットを構築します。（3）全球モデルの計算において、特に雲の計算が必要なところに雲解像モデルを組み込み、全球─雲解像結合モデルの計算を行います。雲のプロセスを直接計算することで、全球モデルの計算の高精度化をめざします。（4）
社会に大きなインパクトを与える台風について、現在気候と温暖化気候の全球モデル出力を用いて雲解像実験を行い、台風に伴う豪雨や強風について量的精度を検証します（図 1）。さらに全球モデルの再現する台風について雲解像モデルとの比較・検証を行います。これらの研究を地球シミュ
レータや大学の計算機を用いて、大規模数値計算を行いながら実施しています。

図 1 雲解像モデル CReSS を用いて水平解像度 1 km で行った台風 0418 号の結果を雲について立体的に表示したもの。

00-2.HyARC2007-J .indd 16

08.7.3 2:00:35 PM

17
21 世紀 COE プログラム「太陽・地球・生命圏相互作用系の変動学」
21 世紀 COE プログ
ラム「太陽・地球・生命圏相互作用系の変動学」が終了2003 年度から実施され 2007 年度に終了した 21 世紀 COE プログラム「太陽・地球・生命圏相互作用系の変動学」（SELIS-COE）では、大気水圏科学、地球惑星科学、地球電磁気圏物理学、太陽物理学など、地球システム、地球環境に関する観測的研究と理論・モデル研究を進めてきた本学の関連研究・教育組織が強力に連携することで、研究分野
間の壁を取り除いた新た研究教育体制の整備が進んだ。特に、地球システムを、人類活動をも包含した生命圏の役割も含めて理解する、「シームレス地球学」の研究・教育を体系的に推進する枠組みが、全国の大学に先駆けて形成された。本プログラムの提案は、地球科学と生態学を中心とする生命圏科学の融合をめざす「地球システムとその変化

5.

に関する研究」を活性化・推進する新たな国際的な流れを先取りした枠組みともいえる。2007 年 5 月に行われた
SELIS-COE の外部評価委員会でも、このことは高く評価された。SELIS-COE で培われたシームレスな地球学の研究・教育の枠組みの必要性は、今後申請するグローバル
COE の計画でも強調されるところである。教育面でのSELIS-COE の成果として、本センターの檜山・安成両教員も編者に入って、「新しい地球学」（渡邊・檜山・安成編著）が名古屋大学出版会から 3 月末に上梓された（写真参照）。

SELIS-COE プログラ
ムから地球生命圏研
究機構（SELIS）へ

SELIS-COE で培われたこのような先導的な研究・教育の枠組みを、生命農学研究科などの関連する組織教員の参加も含めて強化し、国内外の研究機関と密な連携が可能な研究教育組織へ発展させることは、人類・生命圏を含めた地球システムとその変動・変化の理解にとって非常に重要である。このような状況に鑑み、地球・生命圏研究の学内および国内外の連携拠点形成の第一段階として、学内の関係組織・部局の密な連携を図るために、バーチャル型の研究組織「地球生命圏研究機
構（Study consortium for Earth-Life Interactive System：SELIS）」が 3 月末に設立され、本セン
ターは、事務局も含め、この新しい SELIS の基幹部局としての役割を果たすことになった。
現在、「地球温暖化」に代表される地球規模の環境問題の解明と解決には、物理・化学的な研究
手法を基礎にした従来の地球科学と生態学を中心とする生命圏科学とを融合したかたちの新しい地球生命圏科学の構築が必要である。国際的には、現在、WCRP（世界気候研究計画）、IGBP（地球圏─生物圏国際協同研究計画）および、これらが連携して進めている ESSP（地球システム科学
パートナーシップ）などを通して、地球システムとその変動に関する研究に向け、国際的な研究推進が進められている。本センターは、旧大気水圏科学研究所時代から、これらの国際プロジェクトにも深く関与して研究・教育を進めてきた。これらの実績も踏まえて、地球システムとその変動の理解に向けた学内外および国際的な共同研究と教育を促進する新たなの枠組みとして、SELIS を強力に推進していく必要がある。本センターの SELIS における役割は、COE プログラムにも増して重要なものとなると期待される。

00-2.HyARC2007-J .indd 17

08.7.3 2:00:36 PM

18
科学技術振興機構戦略的創造研究推進事業発展研究課題「人工衛星による海洋基礎生産モニタリング」
海洋は地球表層における最大の水と二酸化炭素の貯蔵場所であり、それらの、海洋表層を通しての大気中成分とのやり取りは気候システムに支配的な役割を果たしている。海洋表層の植物プラン
クトンは海洋の光学的性質を決め、大気海洋の熱・水フラックスに影響を及ぼすと同時に基礎生産による二酸化炭素の消費を通じて、大気海洋の二酸化炭素フラックスにも大きな影響を及ぼしている。地球規模の気候変動を予測するためには全球規模においてそれらのフラックスを定量的に記述し、さらにその制御機構を理解することが必要である。そのための手段としては、海洋表層の生物
過程の時間スケールを考えるとき、人工衛星によるクロロフィルや基礎生産の観測が唯一現実的なものである。しかしながら、海洋における検証データの取得の困難さに加えて、基礎生産の計測手

5.

法に本質的に内在しているあいまいさのため、衛星データの検証が困難であったことが、その実利用を妨げる最大の要因であった。
CREST 研究課題においては、衛星データ検証のための基礎生産計測用海中自動昇降式ブイシス
テムの開発、及び光学的計測による基礎生産測定のためのセンサー（基礎生産プロファイラー）とアルゴリズムの開発を行った。これを受けて、SORST 研究課題ではこれらの計測システムを簡便化した実用機を複数展開運用し、その結果得られる検証済み衛星データを利用して、海洋表層での気象・海象変動に対する生物過程の応答に関するプロセス研究を実施し、本システムの有効性を実証するためのパイロット研究を実施することとした。このパイロット研究の成果に基づいて、衛星を利用した海洋の生物過程のモニタリングのための実運用システムを設計し、将来国際的な枠組みの中で整備されるであろう全球海洋観測システムの一部として提案することを本プロジェクトは意図している。
本年度実施した研究の内容は、別途海洋気候生物学研究室の活動として報告されるが、相模湾における通年運用実験を行い、11 月半ばから 100 日間の連続運用に成功したことが特筆される。さらに、1 日 1 回、正午の昇降で計測されたデータから、深度積算した一日あたりの基礎生産を推定するアルゴリズムの開発を完成したことも本プロジェクトにおける大きな成果である。また、基礎
生産プロファイラーに関しては、相模湾における試験運用において計測データを蓄積すると共に、プロジェクトで製作した計 8 台の基礎生産プロファイラー用いて北太平洋、東シナ海、日本海、ア
ラビア海、北大西洋、南極海などにおいて計測データを蓄積した。なお、相模湾においては、衛星
データを用いたプロセス研究を実施する際に必要な検証データを取得することを目指して、酸素の動態に関する速度過程についての一連の観測研究と、GCM と結合した相模湾生態系モデルの開発を進めている。

00-2.HyARC2007-J .indd 18

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19

5.

00-2.HyARC2007-J .indd 19

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20

局域水循環過程研究部門
気象学研究室梅雨期の沖縄周辺における対流セル内の降水粒子分布特性

梅雨期の沖縄に代表される湿潤環境場においては、降水システム内に発達高度の低い対流セルが存在することや、層状性降水域で発達する対流セルが存在することなど、湿潤環境場特有の対流セルの特徴が報告されている。このような対流セル内の降水粒子の空間分布および粒径分布を明らかにするために、梅雨期の沖縄において C バンドマルチパラメータレーダーとディスドロメーターを用いた観測を行った。
対象としたのは 2006 年 6 月 10 日に沖縄周辺に停滞していた降水システムである。降水システ
ムを構成する層状性降水域と対流性降水域のそれぞれに存在していた対流セルのうち、ディスドロ
メーター観測地点を通過した 2 つの対流セルについて、マルチパラメータレーダーを用いて偏波パ
ラメータを、ディスドロメーターを用いて地上での雨滴粒径分布（DSD）を調べた。

5.

RHI データによる、2 つの対流セルの反射強度の鉛直断面図を図 1 に示す。層状性降水域に存在した対流セルの 30 dBZ のエコー頂高度は 6 km 以下と低いが、反射強度は大きい（図 1a）。偏波パ
ラメータの解析から、高度 3.5 km よりも下層では、多数の小粒径の雨滴が存在することにより、大きな反射強度となっていることが示された。DSD の解析から、地上における降水強度に対しては直径 1 mm から 2 mm の小粒径の雨滴の寄与が大きいことが示された。一方、対流性降水域に存在した対流セルの 30 dBZ のエコー頂高度も 6 km 以下と低く、反射強度も大きい（図 1b）。これらの特徴は層状性降水域に存在した対流セルの特徴と共通している。しかしながら、偏波パラメータの解析から、高度 3.5 km よりも下層では、大粒の雨滴が存在することにより、大きな反射強度となっていることが示された。このことは、DSD の解析から、地上における降水強度に対して直径 3 mm
以上の大きな雨滴の寄与が大いことと整合的である。以上の結果から考えられる 2 つの対流セル内における降水粒子分布の概念図を図 2 に示す。
さらに、同じ降水システム内の層状性降水域に存在した 31 個の対流セルと対流性降水域に存在した 29 個の対流セル内部の偏波パラメータの高度分布を調べた。その結果、高度 3.5 km 以下において、層状性降水域に存在した対流セルは小粒径の雨滴が多数存在していたことが、対流性降水域に存在した対流セルは大粒の雨滴が存在していたことが示された。これらの特徴は詳細に解析した2 例の対流セルと同様であった。このことから、2006 年 6 月 10 日に沖縄周辺で観測された降水シ
ステムにおいて、層状性降水域においては多数の小粒径の雨滴を内在する対流セルが、対流性降水域においては大粒の雨滴を含む対流セルが存在するという降水粒子分布特性を明らかにした。

図 1. RHI データによる、（a）層状性降水域の対流セルおよび（b）対流性降
水域の対流セルの反射強度の鉛直断面図。▲はディスドロメーター観測地点を示す。

図 2.（a）層状性降水域の対流セルおよび（b）対流性降水域の対流セル内における降水粒子分布の概念図。

00-2.HyARC2007-J .indd 20

08.7.3 2:00:38 PM

21
南西諸島で観測された梅雨前線に斜交す
る降水セル列の構造

本研究では、南西諸島の下地島と多良間島に設置された名古屋大学所有の 2 台の X バンドドップ
ラーレーダーによって観測された結果を用いて、2006 年 6 月 10 日に発生した梅雨前線と斜交する
降水セル列の構造を明らかにした。
降水セル列は、西南西─東北東にのびる梅雨前線に伴って発生した強い降雨域内におよそ
300 km にわたって数 10 km 間隔で規則的に存在した（図 3）。これらの降水セル列は、梅雨前線と斜交する南南西─北北東の方向に降水システムの最小構成単位である降水セルが数個並ぶことによって形成されており、その長さは 20─40 km であった。降水セル列の走向は、高度 0.5─3 km のシアーベクトルの方向と一致していた。降水セル列を構成する降水セルは、降水セル列南端付近の下層の水平収束が大きい領域において発生した後、高度 3 km の水平風と同じ移動方向・速度で北東に移動し、降水セル列の北端で消滅していた（図 4）。デュアルドップラー解析の結果、降水セル列の南端に位置する降水セルは発達期の、降水セル列の中央に位置する降水セルは成熟期の、降水
セル列の北端に位置する降水セルは衰退期の特徴を示している（図 5）。また、降水セル列の南端付
近以外の領域では、新しい降水セルは発生していなかった。

5.

本事例における降水セル列は、新しい降水セルが既存の降水セルの進行方向後方で繰り返し発生することにより形成されていた。従って、バックビルディング型の降水システムであると考えられる。しかしながら、降水セル列の北側に位置する衰退期の降水セル内部の下降流は弱く、その降水
セルから南に向かう下層の気流は見られていない（図 5）。既存の降水セルが新しい降水セルの発生に影響を及ぼしていなかったという原因として、下層が湿潤であるために降水粒子の蒸発冷却の影響が小さいという理由が考えられる。さらに、降水セ
ル列の北側の領域は対流中立の成層状態であった。これは前線付近で発生した対流活動によるものと考えられる。この大気環境場場の特徴のために、降水セルは
水平収束の大きい降水セル列の南端でのみ発生し、北側の領域では降水セルの発生が観測されなかったと考え ら れ る。 ま た、 降 水 セ ル 列 の 長 さ（ お よ そ 20〜
40 km）は降水セルの寿命（平均 22 分）と降水セルの走向に対して相対的な移動速度（27 m/s）で規定されていると考えられる。以上より、本研究では観測された梅雨前線に斜交する降水セル列が、下層が湿潤である場において発生したバックビルディング型の降水シ
DISTANCE SOUTH OF SHIMOJI(km)

ステムであるという事を観測的に示した。

図 3. 2006 年 6 月 10 日 15：00 の 気 象 庁 レ ーダーによる宮古島周辺の降雨強度の分布。
円 は 名 大 レ ー ダ ー の 観 測 範 囲（ 半 径 64km）。

図 4. 名大レーダーで観測された 2006 年 6 月 10 日の 14 時 42 分から 15 時 06 分までの 6 分間隔の高度 2 km の反射強度の分布を示す。対象とした降水セル列に関する降雨域のみを図示している。コンターは反射強度を 32 dBZe（太線）から 2 dBZe 間隔で示す。矢印は目視で追跡した降水セル列内部における降水セルの位置の時間変化を示す。

図 5. 図 4 中 の 14：48 の X─Y 線 に 沿 っ た 鉛
直断面における反射強度とその断面に沿った方向の水平風と鉛直風の鉛直分布を示す。

00-2.HyARC2007-J .indd 21

08.7.3 2:00:39 PM

22
台風の降雨帯に発生した竜巻

竜巻とは積雲や積乱雲の下部で発生する激しい渦のことで、災害をもたらすような強い風を伴うものである。日本では竜巻の約 20% が台風に伴って発生している。台風の中心が遠く離れた場所
でも竜巻による暴風が発生することがあり、これが防災の点で大きな問題である。2006 年 9 月 17日に台風 13 号（T0613）が九州の西側の海上を北上しているとき、宮崎県延岡市で竜巻が発生し、その強風により大きな災害が発生した。本研究では雲解像モデルを用いて、台風に伴って発生した
降雨帯の積乱雲と竜巻の特徴を調べた。
本研究ではまず雲解像モデル Cloud Resolving Storm Simulator（CReSS）を用いて台風全体を高解像度でシミュレーションを行った。シミュレーションの結果は T0613 の全体的な構造と移動を精度よく再現した。九州の東側に位置する降雨帯部分では、3 本の降雨帯がシミュレーションされた。これらの降雨帯は多数の対流セルが並ぶことにより構成されており、それらの多くはスーパーセルであった。

5.

多くの竜巻の水平スケールは数 100 m 以下であるので、数値モデルにおいて竜巻をシミュレー
ションするためには数 10 m の水平解像度が必要である。本研究では水平解像度を 75 m としてシ
ミュレーションを行った。実験の結果は竜巻を発生させるスーパーセルの詳細な構造を示した。
スーパーセルは南北方向に 20 km、東西方向に 10 km 程度の大きさで、強い降水がセル南部の西側で発生している。顕著なフック構造（釣り針状構造）がセル南端部に形成されている（図 6）。このフック構造の中に竜巻が形成された。図 7 に示したスーパーセル南端部の拡大図から、竜巻がフック状の降水構造の内側に形成されている様子が見られる。竜巻の直径は約 300 m で、これは延岡の竜巻の被害幅が 200 m 程度であったことから、観測とよく一致していると考えられる。竜巻の渦度の最大は 0.9 s─1 で、中心の気圧偏差は─27 hPa であった。気圧場と速度場がよい対応を示している
ことから、この渦は旋衡風バランスにより成立していたと考えられる。これは竜巻の最も顕著な特徴の一つである。
延岡市で強風災害が発生したように、シミュレー
ションされた竜巻周辺の風速は非常に大きく、竜巻の東側では 70 ms─1 以上に達している（図 8）。

災害が大きいことと対応している。

図 6. 水平解像度 75 m の実験から得られた 2006 年 9月 17 日 05UTC の高度 1.9 km における雨水混合比（g kg─1）と水平風の速度（矢印）。円は竜巻が発生している場所を示す。

図 7. 図 6 の円で示した部分の拡大図。グレースケー
ルは雨水混合比（g kg─1）、等値線は渦度（0.1s─1 から 0.1 s─1 ごと）。

図 8. 高度 730 m の水平速度分布（グレースケール；m s─1）、 等 値 線 は 渦 度（0.1 s─1 か ら 0.1 s─1 ごと）。

一方で竜巻の西側の風速は相対的に小さい。この
風速の非対称性は北進する竜巻の右側（東側）での00-2.HyARC2007-J .indd 22

08.7.3 2:00:40 PM

23
雲解像モデル CReSSを用いた台風の再現と評価

日本においては、毎年台風の暴風雨によって多大な被害がもたらされる。台風の暴風雨による被害地域や支払われる損害保険料を予測する上で、精度の高い台風予測が求められている。暴風雨のような顕著現象を正しく予報するためには、台風のスパイラルバンドを解像出来るほど高分解能な数値モデルが必要である。本研究では雲解像モデル CReSS を用いて日本に多大な被害をもたらし
た台風についての 10 事例の数値シミュレーションを行い、その精度の評価を行った。
シミュレーション結果の 1 例として、2004 年の第 18 号台風に対して 48 時間のシミュレーションを実施した結果を図 9 に示す。北緯 29 度付近で東向きに転向する様子、上陸位置、その後の加速など、
シミュレーション結果は現実の移動経路をかなりよく再現している。シミュレーション開始時には中心気圧に 20 hPa の差があったが、約 6 時間後に現実とほぼ同じ値にまで低下し、九州上陸時の中心気圧（945 hPa）については、約 1 hPa 程度の誤差となっている。また、九州を中心とした大雨や 35
m s─1 を越えるような強風もかなりよく再現できている。
次いで、計算した 10 事例のすべての結果に対する定

5.

量的な評価を行った。図 10 は 1 時間降水量が 20 mm 以
上の強雨頻度を示したものである。格子解像度が 20 kmの気象庁領域モデル RSM に対して、格子解像度が 2.5
km の CReSS では強雨頻度の再現性が良いことが示されている。一方、強風災害において最大瞬間風速が重要な要素であるが、この値を直接計算することは難しい。そこで最大瞬間風速と最大風速の比として定義される突風率と、CReSS で計算される最大風速を掛けることによって最大瞬間風速を見積もり、その評価を行った（図 11）。
その結果、相関係数が 0.83 という非常に高い精度で最大瞬間風速の見積もりを行うことができた。以上のことから、CReSS を用いた高解像度での台風のシミュレー
ション結果は、台風による暴風雨をかなり高い精度で再現できることを確認した。

図 9. 2004 年の第 18 号台風に対する CReSS を用いたシミュレーション結果。破線、実線はそれ
ぞれ現実と CReSS で計算された台風の移動経路を示す。陰影は薄い順に 15 m s─1、25 m s─1、
35 m s─1 以上の強風域を表している。

図 10. 1 時間降水量が 20mm 以上の降水の頻度分布を示す。縦軸は各雨量を超える降水の発生頻度を規格化して（単位は %）示している。棒グラフは全国の気象官署による観測結果（左）、CReSS による計算結果（中）、気象庁
領域モデル RSM による結果（右）を示す。
r=0.83n=852

RMSE=6.16

図 11. CReSS のシミュレーション結果より推定された最大瞬間風速（縦軸）と観測された最大瞬間風速（横軸）の散布図を示す。

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24
GCM 格 子 ス ケ ー ル
での総水量の確率密度分布〜雲解像モデルの結果を用いた解析〜

大気大循環モデル（GCM）において、大規模凝結過程（GCM 格子スケールでの雲の生成・消滅
過程）は大きな不確定性を有する。大規模凝結過程では、GCM 格子スケールで規定される総水量の平均値に対して、規定された確率密度分布（PDF）で総水量が広がりをもつ事を仮定して、格子スケールの凝結水量や雲量などを規定する。本研究では、雲解像モデル CReSS による日本周辺を対象とした毎日のシミュレーション実験の結果を用いて、GCM 格子スケールで総水量の PDF を出力し、標準偏差と歪度を規定することを試みた。
GCM 格子スケールの PDF を計算するために、2004 年 12 月 29 日から 2005 年 12 月 16 日までのほぼ 1 年間のうち、計算が行なわれなかった日を除く 303 日分の CReSS による日本周辺の毎日のシミュレーション実験の結果を使用した。CReSS の水平解像度は 5 km、鉛直解像度は 0.5 km である。適用する GCM として水平解像度がおよそ 2.8 度の T42 を想定している。想定される GCM
格子スケール毎に CReSS のシミュレーション結果から得られた総水量の平均値（GCM 格子値に5.

相当する）を計算し、総水量の平均値に対して 0.1 g kg─1 毎のビンを設定して、総水量の平均値毎にその頻度分布を積算、規格化する事により PDF を出力した。
総水量 0.1 g kg─1 毎の GCM 格子平均に相当する値に対する総水量の標準偏差と歪度のプロファ
イルを図 12 に示す。総水量の格子平均に相当する値が 5 〜15 g kg─1 では、標準偏差の値はほぼ1.2 g kg─1、歪度の値はほぼ 0.2 で一定の値を示している。個々のケースの総水量の PDF は、正規分布に近いもの、ピーク値が非常に大きくなるもの、ダブルピークの分布をもつもの、幅の広い台形に近い形状の分布をもつものなど多様であるが、バルクで総水量の PDF を考える場合には正規分布に近い形状を示していると考えられる。このことは、現在用いられている大規模凝結過程などの PDF として、正規分布を仮定しても良い事を示唆している。
一方、総水量の格子平均に相当する値が小さい場合（〜5 g kg─1）は、標準偏差が小さく、歪度が大きな正の値を示している。標準偏差が小さな値を示すのは、総水量の下限に影響されるために分布の幅が狭くなるためであると考えられる。歪度が大きな値を示すのは、凝結物（氷粒子）の落下速
度が遅いために格子内に長く留まった結果、確率密度分布が総水量の大きな値の側に裾広がりの形状を示すためであると考えられる。また、総水量の格子平均に相当する値が大きい場合（15 g kg─1〜）は、標準偏差が小さく、歪度が負の値を示している。標準偏差が小さな値を示すのは、水蒸気混合比の上限（相対湿度 100%）に影響されるために、分布の幅が狭くなるためであると考えられる。歪度が負の値を示すのは、格子平均の相対湿度の値が大きくなる場合に顕著であった。このため、凝結物（雲粒、雨滴）が上昇流による鉛直移流や落下により格子内から抜けた結果、総水量の小さな側に裾広がりの形状を示すためであると考えられる。
これらの特徴は緯度毎、高度毎には大きな変化が無かったが、海洋上と陸上の格子点においては形状が異なっていた。また、季節別では冬季にのみ標
準偏差の値が小さい事も示された。今回示した PDF は一つの例であるが、今後これらの PDF についてより詳しい解析を進めることで、GCM における大規模凝結過程の改良に資する情報を提供できると考えられる。

図 12. 総水量 0.1 g kg─1 毎の GCM 格子平均に相当する値に対する総水量の標準偏差（実線）と歪度（破線）のプロファイル。
歪度の値は 1000 倍している。

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25
バングラデシュ周辺
におけるモンスーン
期の降水システムの特性（2000 ─2005 年）

本研究ではモンスーンに影響されるバングラデシュ（88.05─92.74°E、20.67─26.63°N）を対象
として降水システムの特性の研究を行った。バングラデシュのように農業依存度の高い国における防災や水管理のためには、降水システムの分布特性に関する詳細な知識が必要である。
バングラデシュ気象局の 2000 年から 2005 年までの 6 年間の S─バンド気象レーダデータを用いて降水システムの特性を解析した。気象レーダデータより得られた 3 時間以上の寿命と 100 km 以
上の水平スケールをもつ降水システムを対象として解析を行った。降水システムの特徴として、形状、大きさ、移動速度、寿命を調べた。降水システムの形状は arc type（弧状）、line type（線状）、
scattered type（散在型）に分類した。降水システムの長軸の長さによって、その大きさを small
scale（SS：100〜200 km）、medium scale（MS：200〜300 km）、large scale（LS：300 km 以上）に分類した。また、降水システムの移動速度は stationary（2 m s─1 以下）、slow moving（2 〜
7 m s─1）、fast moving（7 m s─1 以上）と分類した。降水システムのおおよその寿命は入手可能な
レーダデータから推定した。
解析の結果、4 月から 9 月の、arc type、line type および scattered type の降水システムの出現5.

数（出現頻度）は、それぞれ 230（29%）、117（15%）、442（56%）であった。Arc type、line
type、scattered type の降水システムの長軸の長さの平均は、それぞれ 185 km、184 km、268 kmであった。それぞれの移動速度の平均は約 11.0 m s─1、7.1 m s─1、5.8 m s─1 であり、それぞれの寿命の平均は 4.3 時間、4.0 時間、4.8 時間であった。Scattered type の降水システムはモンスーン期（6 〜 9 月）に支配的であり、arc type の降水システムはプレモンスーン期（4 〜 5 月）に支配的であった。Line type の降水システムはプレモンスーン期とモンスーン期で同程度の出現頻度であった。プレモンスーン期には水平スケールが小さく移動速度が大きい降水システムが多く観測された
一方で、モンスーン期には水平スケールが大きく停滞性の降水システムが多く観測された。プレモ
ンスーン期の降水システムは南東進するものが多かった一方で、モンスーン期の降水システムは北
西進、北東進または南東進するものが多かった（図 13）。
また、この解析からバングラデシュの南東部から東部と北部に降水システムの出現頻度が高いことが示された（図 14）。解析された Scattered type の 442 個の降水システムのうち、244 個の降水
エコーがレーダ観測範囲内全面に分布していた。これらの降水システムの移動速度は測定できないほど小さく、その寿命も長かったことから、SWAC（scattered type system having wide areal
coverage）と名づけた。SWAC の降水システムの 97% はモンスーン期に発生し、モンスーン期の降水量に大きな寄与があることが示された。

図 13. 分類された各タイプの降水システムの移動
方向と移動速度の関係を示す。移動速度が測定できないものと SWAC の降水システム
は図に示していない。黒で塗りつぶした記
号はプレモンスーン期の、白抜きの記号はモンスーン期の降水システムを示す。

図 14. バングラデシュにおけるモンスーン期の降水システ
ム の 出 現 場 所 の 分 布 を 示 す。 そ れ ぞ れ ◇ は arc
type、 ○ は line type、 × は scattered type の 出 現
場所を示す。破線は Islam and Uyeda（2007）による湿潤域を示す。SWAC の降水システムは示していない。

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26

気候システム学研究室
北半球冬季のニューギニア島および周辺海域における季節内
変動に伴う降水日変化の変調

海洋大陸の島々では、陸と周辺海域の熱的コントラストにより非常に顕著な雲・降水の日周変化が生じていることが知られている。この日周変化が、大規模な大気循環場の変調に伴いどのように変化するかを、大きな島のひとつであるニューギニア島（図 1）について調べた。特に、マッデン
─ジュリアン振動に代表される季節内の時間スケールで生じる大規模擾乱に伴う大気下層の東風期・西風期での降水日変化の違いを、北半球冬季に着目して詳細に解析した。解析には、熱帯降雨観測衛星 TRMM による高解像度（0.25° グリッド、3 時間ごと）の降雨量データを使用した。

5.

図 1： ニューギニア島の地形。実線で示す断面は図 3 にて使用する領域。点線は東風・および西風を定義した領域。

図 2 に示すのは、東風期および西風期それぞれにおける平均的降雨量分布および大気下層（850 hPa）の風速分布である。2 つの期間において大気循環場および降雨量分布は大きく異なる。
東風期には、中央太平洋からニューギニア島へむかう東風が島北西部で反時計回りの回転を示し、その北西風は島南部で太平洋からの東風と再び収束する。島上では風速が弱まり、弱い北東風が吹いている。このような風系のもと、東風期は降雨が陸上のみに観測され、ニューギニア島では中央の山脈を境に、南西部のみで降雨が見られる。オーストラリア大陸上北部でも降雨が見られる。一方、西風期には、北半球側の東風成分が南半球では北西風に変わり、約 10 m/s におよぶ北西風がニューギニア島から南太平洋にむけて吹いている。この北西風に沿って、降雨域はニューギニア島から南太平洋へむけて大きく広がっており、降雨は特に島北東部の海域に多い。中でも、ニューギ
ニア島とニューブリテン島（150E, 5S）の間では局所的に多量の降雨がもたらされている。一方、
島南部では、オーストラリア大陸北部に発達する低気圧性循環に伴い、オーストラリアからニューギニア島へむけて降雨域が広がっている。図 2 からわかるように、ニューギニア島上の東風期から西風期への変化は南太平洋収束帯およびオーストラリアモンスーンの強化に関連している。

図 2：東風期（a）および西風期（b）における平均降雨量および 850hPa の風。

図 3 は、時間─経度断面（図 1 に示す南西─北東の断面上）にて示す、ニューギニア島上の降雨
日変化である。異なる大気循環場のもと、島上および周辺海域の日周変化の特徴も大きく異なる。
最も顕著な特徴として、東風期（西風期）には降雨は中央山地から島南西部（北東部）へ向けて伝播していく。伝播は 15LT すぎから始まり、陸上での位相速度は約 2─3 m/s である。東風期にはこ00-2.HyARC2007-J .indd 26

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27の降雨伝播は主に島上のみで見られ、深夜から早朝にかけて見られる海域での降雨は島周辺（138E付近）に停滞している。一方、西風期には降雨伝播は中央山地から広く海域まで及んでいる。海域では位相速度がやや速まる（約 7─8 m/s）。この海域での降雨伝播は遠洋域（150─152E）に見られる降雨の日中ピーク（12─15 LT）と関連している。西風期には、降雨は山地から南西方向へ向
けても伝播するが、この降雨活動は夜間 00LT に陸上で止まってしまう。島南部の海上では、夜間から早朝にかけてオ—ストラリア北部の海域から降雨が徐々に広がり、再び縮小していく。
図 3 に見られる降水日変化の特徴は、特異なニューギニアの地形に関連した局地循環とその大規模循環場との相互作用によりもたらされていると考えられる。領域気候モデルや雲解像モデルなどを利用したメカニズムの解明が今後の課題である。

5.

図 3： 図 1 の南西─北東断面における東風期（a）および西風期（b）の降雨の時間─経度
断面図。図下部に示すのは、島の地形（細線）および日積算の降雨量（太線）である。

北東モンスーン期におけるインド半島南部とスリランカの大気水収支の年々変動

インド半島南部とスリランカを含む領域における、北東モンスーン期（10〜12 月）の大気水収
支の年々変動を、NCEP/NCAR 再解析データから計算した水蒸気収束量、残差としての蒸発量及び GPCP の降水量データを用いて解析した。
図 4 はインド半島南部とスリランカを含む領域の（a）降水量と（b）大気水収支の季節変化である。降水量は 6 〜 7 月と 10〜11 月に 2 回のピークを示す。この領域では、降水量の季節変化と蒸発量の季節変化がよく一致しており、降水量に対する蒸発量の割合が大きいことが分かる。また、降水量の年々変動にも蒸発量の変動が大きく寄与（相関係数は 0.84）している（図 4c）。蒸発量と同様に、量としては少ないものの、水蒸気収束量の年々変動とも関係が強い（相関係数 0.78）。こ
れらは、この領域で強い大気陸面相互作用と大気海洋相互作用が共存していることを示唆している。

図 4： インド半島南部とスリランカを含む領域で平均した（a）降水量（GPCP）と（b）大気水収支の時系列。P は降水、E は蒸発量、C は水蒸気収束量。（c）北東モンスーン期（10〜12 月）の大気水収支の年々変動。

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28
インド半島南部とスリランカを含む領域の北東モンスーン期の降水量変動は、ENSO や
Indian Ocean Dipole（IOD）Mode といった気候変動の影響を受ける。図 5 は北東モンスーン期の同領域の降水量（黒棒線）、Nino3.4 イ
ンデックス（実線）と IOD インデックス（破線）の年々変動の時系列を示す。Nino3.4 イ
ンデックスと北東モンスーン期の変動は有意な正の相関（0.46）を示すが、IOD インデック
スと降水量とは有意な相関は示さない（0.24）。
より詳細に関係を見ていくと、同領域で降水5.

量が多い年は、インド洋ダイポールと結合したエルニーニョの影響をうけるが、降水量の少ない年はラニーニャのみと弱い関係をもっている。このように、同領域の降水量変動への ENSO（エルニーニョとラニーニャ）や IOD（positive phase と negative phase） の 影 響
は対称ではないことが分かる。
インド半島南部とスリランカを含む領域の

図 5： インド半島南部とスリランカを含む領域の北東モン
ス ー ン 期（10〜12 月 ）の 降 水 量 変 動（ 黒 棒 線 ）とNino3.4 インデックス（実線）と IOD インデックス（破線）の年々変動。Nino3.4 インデックスと IOD イ
ン デ ッ ク ス は 9 月〜11 月 の 平 均 値。Nino3.4 イ ン
デックスは 5S〜5N、190E〜240E の領域の SST 偏差で定義する。IOD インデックスは、西部インド洋（10S〜10N、55E〜70E）と南東インド洋（10S〜0、
90E─120E）の SST の差で定義する。

北東モンスーン期の降水量変動は、インドシナ半島の降水量変動と負の相関関係がある（図 6a）。
また、ミャンマーの西海岸に近いベンガル湾、南シナ海と Nino3.4 領域の海水温変動と強い正の関係を持っているが、インド洋域には有意な関係は見られない（図 6b）。インド洋上の水蒸気収束が同領域の降水量変動に関係している。また南東インド洋からの水蒸気輸送の変動とも関係している。図 6d からもわかるように、同領域は、特に降水量変動にと蒸発量の変動が強く関係を持っていることがわかる。

図 6： 北東モンスーン期のインド半島南部とスリランカ領域の降水量変動との回帰分析。（a）降水量分布、（b）SST、（c）水蒸気収束量と水蒸気フラックス、（d）蒸発量。95% 有意水準を超えている領域をハッチで示した。

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29
アジアと周辺海域における冬季地上気温の 年 々・ 十 年 変 動
モード

近年、冬季の中・高緯度アジアでは温暖化が顕著だが、低緯度と周辺海域を含めたアジア全域では近年どのような気温変動モードが卓越しているのかを、主成分分析の手法により明らかにした。
解析期間は 1979/80〜2002/03 年の 24 冬季（11 月〜翌年 3 月）で、気温データは NCEP（Ver.1）のσ 0.995 面の月データを各暦月・各グリッドで規準化して解析した。その結果、第一モード（寄与率 23%）はチベット高原を境にその高緯度側と低緯度側で逆になる気温変動であった（図 7）。
このモードは北極振動と低緯度アジアの寒波（コールドサージ）と強く関係しており、1988 年と1997 年の 10 年規模シフトが顕著であった。第二モード（15%）は、チベット高原の北を中心とした内陸アジアのモードで、シベリア高気圧の西部とアイスランド低気圧の変動やユーラシア上の極渦のパターンの変動に関係しているが、近年の温暖化トレンドや 11 年周期の太陽活動との関係も示唆された（図 8）。エルニーニョ現象と関わるモードは、熱帯西部太平洋と日本で逆になる気
温変動モード（第三モード、11%）と、シルクロード域の気温変動モード（第四モード、9%）として抽出された（図なし）。この 2 つのモードは異なる SST 偏差とそれに励起される大気のロス
ビー波応答の違いによって現れる。第三モードでは熱帯東部太平洋だけでなく熱帯西部太平洋とイ

5.

ンド洋の SST・大気の偏差がチベット高原の北側と南側に大気の波列を励起・維持するが、第四モードでは非常に強い ENSO のときに熱帯太平洋東部の SST 偏差に励起されたロスビー波列がグリーンランド経由でシルクロード域へ伝播していた。

図 7： 1979/80〜2002/03 年の冬季の規準化した地上気
温偏差の第一主成分：a）固有値の分布。ハッチは相関係数が 0.4 以上（─0.4 以下）の領域。b─上）ス
コア時系列（太実線）。AO インデックスに─1 を掛けた値もプロットした（丸付き細実線）。b─下）固有値の極値を示す領域周辺における、規格化した地
表面気温の時系列。実線（破線）はフィリピン北部（中央シベリア）の正（負）の領域における 4 格子分の平均値。

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図 8： 第二主成分の結果：solar flux（F10.7）のデータをプロットした（丸付き細実線）。b─下）実線（破線）は西部太平洋（南部日本）の正（負）の領域における 4 格子分の平均値。その他は図 7 と同じである。

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30

雲降水気候学研究室
熱帯域対流雲の変動に関する観測研究

熱帯に分布する雲は、浅い積雲から深い対流に至る広範なスペクトルを織り成す豊かな変化に富んでいる。このさまざまな種類の雲は時として隊列を組むように現れることがあり、これは専門家の好む表現を借りれば雲システムの「組織化」と呼ばれる。古典的な例として、前面に浅い積雲を伴い背面に層状性降水域を従えるメソスケール降水系（MCS）を挙げることができる。
同様な対流組織化のパターンは、マデン・ジュ

5.

リアン振動（MJO）のような赤道大気波と結合した総観規模雲システムの中にも現れることが知られている。本研究では、個々の赤道波モードに伴う対流活動の系統的な変動特性を明らかにするべく、10 年間の全球観測データ解析を
行 っ た。 解 析 に お い て は、 熱 帯 降 雨 観 測 衛 星（TRMM）衛星データを用い、熱帯降水雲を浅い積雲、雄大積雲、深い対流雲、深い層状雲に分類した。また、
対流雲変動に伴う環
境場の力学的・熱力
学的変化を調べた。

図 1 MJO についてのラグ・コンポジット図。
上から下へ順に─14 日目から +14 日目。
左列）深い層状雲（階調）及び SST（コントア）。
右列）鉛直積算相対湿度（階調）および湿度収束（コントア）。

MJO についてのラグ・コンポジット図（図 1）では、MJO 対流ピー
図 2 深い層状雲と SST についてのラグ相関図。グレー部は相関係数が正となる領域をあらわす。
軸の目盛は日数を表す。

クを引き起こす要因の一部と考えられる海面水温（SST）の先行的な上昇および湿度収束がもたらす湿潤化のようすが捉えられている。このようなラグ相関（時間差を伴う相関）は、図 2 においてより定量的に評価することができる。図 2 では、SST と深い層状雲の相関係数がMJO 対流ピークの 10 日前に最も高くなっていることが分かる。同様のラグ相関図を、浅い積雲および雄大積雲を深い層状雲との比較において示したものが図 3 である。浅い積雲と雄大積雲は、MJO 対流ピー
クに 1 ないし 2 日先立ち増大している。一方、（ここでは図を示さないが）非降水性高層雲は対流ピークよりやや遅れて広がりを見せることが分かった。これらの結果を総合すると、MJO に伴う雲システムは対流ピークに向け次第に深さを増し、対流ピーク後は深い対流雲から放出された巻雲の広がりが顕著に見られることが推察される。ここで示唆された結論は、図 4 にまとめられる。

図 3 SST の変わりに浅い積
雲 ( 上図 ) および雄大積
雲 ( 下図 ) を用いたほかは図 2 と同様。

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図 4 本研究の結果から推察される MJO の概略図を示す。

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31
衛星データを用いた全球雲解像モデル検証

熱帯降雨観測衛星（TRMM）降雨レーダ（PR）および CloudSat 雲レーダ（CPR）の登場により、
雲降水システムの詳細な構造を全球にわたり計測する画期的な手段を私たちは手にした。一方、雲
対流と大気大循環場を包括的に直接シミュレートする次世代全球大気モデルの開発に向けた研究が進行中である。このような衛星リモートセンシングおよびモデリング技術の近年の進歩は、積雲対流と惑星規模の大気力学間の相互作用にかかわる未解決問題に解決の糸口をもたらす可能性を秘めている。その種の問題としてとくに広く知られた気象現象の一つが、マデン・ジュリアン振動（MJO）である。
本研究では、全球雲解像モデル（GCRM）および衛星観測データの複合解析に基づき、MJO に付随する雲・降水の特性を 2006 年 12 月 15 日から 32 日間の期間について調べた。ここで用いた
GCRM シミュレーションは、非静力学正二十面体大気モデル（NICAM）である。NICAM 出力結果に放射伝達計算を適用し、13.8GHz および 94GHz のレーダ反射強度および 10.8μ m 赤外輝度温度をシミュレートした。これら仮想的な「観測値」を通じ、NICAM を TRMM および CloudSat 観測
データと直接比較することができる。まず TRMM 観測データに時間・経度帯域フィルタを適用し

5.

MJO モードを抽出した。続いて、フィルタにより同定された MJO 極大値に沿って設定した（空間的に可動な）基点をもとに、コンポジット解析を行った。コンポジット解析の結果から、衛星観測に見られる対流活動域の緩やかな東方進行を GCRM が良く捉えていることが確認された。また、
MJO の湿潤フェーズ（フィルタされた MJO の 2σ を上回る領域として定義）と乾燥フェーズ（同様に─2σ を下回る領域）それぞれについて、CFAD（レーダ反射強度と高度の関数で表した頻度分布）を作成した。TRMM とCloud­Sat の CFAD（それぞれ図5 と 6 ）はともに、湿潤フェーズ
で深い対流が活発化する一方乾燥フェーズで浅い積雲が頻繁に出現する傾向を示している。モ
デル結果から合成した CFAD も定性的には同様のパターンを示
す が、 特 に MJO 乾 燥 フ ェ ー ズ
において GCRM が深い対流雲を過度に生産している傾向が見ら

図 5 TRMM PR（上段）および対応する GCRM シミュレーション（下段）による CFAD。左から MJO 湿潤フェーズ、乾燥フェーズ、および両者の差を示す。破線コントアは負値を示す。

れた。雲頂高度及び降水頂高度のヒストグラムでも、GCRM による深い対流内の雪片生成が過剰であることが確認された。この問題に対しては、与えられた混合比に対してより小さい粒子を多数割り当てるよう微物理モ
デルを調節すると、モデルの性能が向上することが示唆された。
この研究は、東京大学気候システム研究センターの佐藤正樹
准教授および海洋研究開発機構
地球環境フロンティア研究セン
ターの三浦裕亮博士との共同研
究として行われた。

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図 6 CloudSat 雲レーダについて図 5 と同様の CFAD。

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32

広域水循環変動研究部門
衛星気象学研究室
次世代の衛星搭載降雨レーダによる降雨
観測手法の検討

熱帯降雨観測衛星（TRMM）の後継計画は、全球降水観測計画（Global Precipitation Measure­ment：GPM）である。GPM はコア衛星とマイクロ波放射計を搭載した複数の衛星からなる衛星シ
ステムである。コア衛星には 14/35 GHz の 2 周波の降雨レーダ（dual-wavelength radar：DPR）とマイクロ波放射計（GMI）が搭載される。これらはそれぞれ降水観測を行うが、この二つを組み合わせることにより降水強度推定の精度の向上の可能性がある。このアルゴリズムの開発を開始した。
レーダによる降水強度推定では降水粒子の粒径分布が問題となる。粒径分布を 2 パラメータで近似しそのパラメータを 2 周波でのレーダエコー強度から求めるアルゴリズムを開発している。また
アルゴリズムの精度や安定性を検討するためにデータセットの整備も進めた。具体的には、地上雨
滴粒径分布測定器によるデータから求めた粒径分布パラメータを使って、沖縄における偏波降雨

5.

レーダの偏波データを評価することによって行った。
熱帯降雨観測衛星（TRMM）データによる山岳地の降水特性

TRMM は 1997 年 11 月に打ち上げられて以来 10 年以上にわたってデータを蓄積している。これにより降水分布のみならず日変化などについても精度の高い結果が得られる。ヒマラヤやアンデスの山地は特徴的な降水特性を示す。降水の日変化はその一つである。一般に陸地は午後の降水が多い。しかし、山地では地形の影響が強く、例えばヒマラヤ南縁ではモンスーン季には午前の雨が多くなる。類似の傾向はアンデス山脈の東側でも見られる。また、より小さいスケールでも山谷の影響が見られる。さらにビクトリア湖など大きな湖では海的な特徴を示す。このような山地の降水特性を調べている。

図 1 TRMM レーダのの 1998─2006 年のデータによるインド・チベット域の 6─8 月の雨の最も多い地方時の分布。ヒマラヤ南縁やベンガル湾で午前の雨の多いことがわかる。

図300-2.HyARC2007-J .indd 32

図 2 チベット高原の湖の分布

地方時 0─6 時と 12─18 時の降雨量の差。湖のところが 0─6 時に降水が多いことがわかる。

08.7.3 2:00:46 PM

33
図にはインド・チベット域の夏季の降水のピーク地方時（一日の中でもっとも降水量の多い地方時）の分布を示している。すでに良く知られているように陸地では午後から夜の雨が多い。それに対して海は一般に午前の雨が多い。これは陸地に近いベンガル湾などで顕著に見られる。午前の雨はさらにヒマラヤの南縁やミャンマーの奥地の山に囲まれた地域で多いことがわかる。チベット域を拡大してみると、そこには多くの湖がある。そしてその位置は地方時 0─6 時と 12─18 時の降雨量の差の分布と良く合っていることがわかる。
沖縄ウィンドプロ
独立行政法人情報通信研究機構の沖縄亜熱帯計測技術センターには 400 MHz のウィンドプロ
ファイラによる梅雨 ファイラが設置されており定常観測を行っている。このデータを用いて沖縄での下層ジェット期の下層ジェットの （LLJ）の統計的特性を調べた。データは 3 年以上にわたる。LLJ は下層の最大風速と上層への風特性
速の減少に閾値を設けることにより同定した。まず年間の LLJ の出現特性を調べたところ、梅雨期に南風の LLJ が多く、冬に北西風の LLJ が多いことがわかった。次に梅雨期の LLJ の出現頻度の鉛直分布をみると下層 6─700 m 程度と 1.2 km 程度のところに二つのピークがあり、さらに降雨日

5.

と非降雨日に分けると降雨日の方が二つのピークは明瞭であった。さらに日変化について梅雨期と梅雨の明けた後の期間に分けて調べると梅雨の明けた後の時期の方が日変化が強いことが分かった。非降水日における LLJ 出現頻度の二つのピークはこの日変化によっていると考えられた。それに対して降雨日の二つのピークは日変化もあるものの、より広く降水システムの強弱に関係していると示唆された。これらの結果は沖縄におけるゾンデの集中観測でも確認された。さらに気象庁から提供されている領域モデルの結果も整合的であった。これらの現象のメカニズムについては、総観規模の状態が LLJ を形成し、大気境界層が LLJ の日変化を引き起こしており、大気境界層の強弱が日変化の強弱に関係していると理解される。
本研究は地球水循環研究センターと（独）情報通信研究機構との共同研究として行った。

図 4 沖縄における 2004─2006 年の 5、6 月の下層ジェットの頻度の日変化。
（a）：すべて、（b）：梅雨期、（c）：梅雨後。梅雨期と梅雨後では頻度の日変化が異なっている。

00-2.HyARC2007-J .indd 33

08.7.3 2:00:46 PM

34

生態水文気象学研究室
中国・淮河流域における接地層および混合層内の大気乱流の特徴

地表面と自由大気間のエネルギーや物質の交換を支配する大気境界層乱流の特徴を捉えることを目的に、接地層と混合層のそれぞれで観測された風速 3 成分（主風成分・横風成分・鉛直風成分）の乱流変動データを用いて、スペクトル解析から両層の卓越渦スケールを導出し、大気境界層パラメータと比較して考察を行った（図 1）。乱流変動データには、平坦な地表面からなる中国・淮河中流域に位置する安徽省の寿県（32º37’N, 116º48’E）で得られた観測データを使用した。
地表面からの熱的影響が小さく、ほぼ中立な接地層内の風速変動スペクトルの結果からは、水平風スペクトルに接地層乱流の渦スケールとは別の、比較的大きな渦スケールが確認された。さらに
乱流統計量の解析からも、鉛直風速変動の測定高度依存性が確認できたことから、接地層乱流に対する大規模渦の影響が示唆された。このことは、接地層内の小規模な渦が組織化（スケールアッ

5.

プ）し、混合層スケールの大規模渦を生成した、あるいは、両層内の卓越渦が結合したことを示唆した。
接地層内の水平風スペクトルの解析の結果、主風成分の渦スケールは従来の知見（Kaimal et al.,1976）と同じく、大気境界層高度のほぼ 1.5 倍であった。ところが、横風成分の渦スケールは主風成分の渦スケールよりもかなり大きく算出された（図 2）。これは、ロール状対流が列を成して移動する際に、相対的にロール状の渦が横方向に移動しないため、横風方向へのロール状対流に由来する風速変動の影響が小さいので、横風成分のスペクトルからはロールの大きさを捉えられないためであると考えられた。
混合層内では、鉛直風スペクトルから、既往の研究（Caughey and Palmer, 1979）が示す混合
層内の卓越渦スケールよりも比較的大きい渦スケールが算出された。大きな渦スケールは、接地層内が中立に近い場合や、混合層内の風速が比較的大きい場合に、よく観測された。また、自由大気
固有の振動が、日中の鉛直風スペクトルのピーク周波数とよく一致する事例が数例確認された。
接地層と混合層との卓越渦のスケール類似性を示す水平風スペクトルのピーク波長比は、接地層が不安定になるにしたがって、一定値（約 0.6）に収束した。この要因を考えるために両層の卓越渦スケールの大気安定度依存性について調べた結果、混合層中層の渦スケールは接地層の大気安定度によらず、大気境界層高度の約 4 倍であったが、接地層の渦スケールは大気が不安定になるにつれて、大気境界層高度の 1 から 2.5 倍程度に変化した。以上のことから、両層の卓越渦の結合には、接地層の安定度の影響が大きく関与することが示唆された。以上の結果は、地表面と自由大気間のエネルギーや物質の交換を正しく理解するための新たな知見である。

図 1 2004 年 6 月 3 日において接地層と混合層の両層で観測された風速 3
成分の風速変動スペクトル（左図：主風成分、中央図：横風成分、右図：鉛直風成分）

00-2.HyARC2007-J .indd 34

図 2 接地層内の水平風（主風成分◇、
横風成分□）の卓越渦の波長と、大気境界層高度（zi）との関係

08.7.3 2:00:47 PM

35
中国・黄土高原における接地層乱流の特徴

平坦な台地面と急峻な浸食谷からなる中国黄土高原において、台地面上に形成する接地境界層内の乱流構造と乱流フラックスを観測的に明らかにした。接地境界層内の乱流構造に関する従来の研究は、前頁で示したような平坦均質地表面上の観測事例に限られ、複雑地表面上のそれらに関する事例はほとんど無かった。このような背景から、中国黄土高原の台地面上（図 3）における接地境
界層乱流と乱流フラックスの観測結果を解析し、それらに及ぼす地形の効果に着目して考察を行った。
接地境界層内の乱流構造に対する地形の影響の有無を調べるために、風速変動のパワースペクト
ルを解析した。その結果、鉛直風成分（w 成分）のスペクトルは、浸食谷方向から吹送してくる場合であっても、従来の研究で得られたスペクトルの形状とほぼ一致し、慣性小領域では─5/3 乗則が得られた（図 4）。しかしながら、水平風のうち、風向方向に平行な主風成分（u 成分）及びそれに直交する横風成分（v 成分）には、高周波数領域において慣性小領域が得られたにも関わらず、
低周波数領域との間に大きなスペクトルギャップが得られた（図 5 および図 6 ）。そのスペクトルギャップは、特に v 成分で明瞭であった（図 6）。この原因として、流れ方向渦（縦渦）の生成とコ

5.

ヒーレント構造の増幅が考えられた。そして、浸食谷底と台地面との高低差に大気境界層高度を加えた長さスケールが、低周波数領域における乱渦の長さスケールであることを示唆した。一方、平坦な台地面方向から吹送してくる場合には、従来の水平均一地表面上での研究と同様の結果が得ら
れ、低周波数領域での乱渦の長さスケールとして、大気境界層高度が考えられた。

図 3 中国・黄土高原において接地層乱流の観測データを取得した地点付近の地形図

図 5 地上 32m で得られた接地層内の主風（主風向が谷●、主風向が平坦地表面 ）のパワースペク
トル。既往の研究結果（3 本の線）も示す。

00-2.HyARC2007-J .indd 35

図 4 地上 32m で得られた接地層内の鉛直風（主風向が谷●、主風向が平坦地表面 ）のパワースペクトル。
既往の研究結果（3 本の線）も示す。

図 6 地上 32m で得られた接地層内の横風（主風向が谷●、主風向が平坦地表面 ）のパワースペク
トル。既往の研究結果（3 本の線）も示す。

08.7.3 2:00:48 PM

36

海洋気候生物学研究室
我々人類を取り巻く気候環境は、地球表層の大気・陸・海洋が深く絡み合った大気水圏における
水と物質の循環のあり方によって決められている。当研究室では、水圏、特に海洋での物質循環過程における生物活動の役割を評価し、それが物理的環境因子の変動とどのような関わりをもつのかを調べることにより、十年から数十年スケールでの気候変化と海洋の生物活動の変化との関係を明らかにすることを目指している。
その一環として、本年度は、人工衛星による基礎生産データの検証のための海洋基礎生産計測ブ
イの実運用試験を相模湾において、海洋研究開発機構「淡青丸」、東京海洋大学「青鷹丸」を利用し実施した。また、海洋基礎生産計測ブイによる基礎生産計測アルゴリズムの開発のため、様々な研究機関の協力を得て、主センサーである高速フラッシュ励起蛍光光度計（FRRF）を相模湾、有明海、日本海、西部北太平洋亜寒帯域・亜熱帯域、南極海において運用し、さまざまな環境条件に5.

おける植物プランクトン光合成特性に関するデータを取得した。

●人工衛星による海洋基礎生産モニタリング
海洋において植物プランクトンによる基礎生産は殆どすべての海洋生物の活動を支えるエネル
ギー源として重要である。さらに炭素循環の観点からは海水中の二酸化炭素を有機物に変換する過程として、重要な役割を担っている。
衛星リモートセンシングにより、海洋の基礎生産力の広域分布が推定されるようになったが、実利用のためには、衛星からの推定値を実測データで検証することが不可欠である。当研究室では、
平成 11─16 年度に科学技術振興機構の戦略的創造研究事業（CREST）課題「衛星利用のための実時間海洋基礎生産計測システム（POPPS）」として、現場設置型の自動昇降式ブイに搭載した光学センサー類によって海洋の基礎生産を自動的に計測するための係留ブイシステムを開発した。平成
16 年 11 月からは、同事業・継続研究（SORST）課題「人工衛星による海洋基礎生産モニタリン
グ（POPPS-2）」として、ブイの実運用による海洋基礎生産のモニタリングや衛星データを利用したプロセス研究を実施し、開発したモニタリングシステムの有効性を実証するための研究を進めている。それらの成果にもとづいて現実的な全球の海洋基礎生産のモニタリングと検証のためのシステムを設計し、提案することがプロジェクトの目的である。
相模湾における実時
間海洋基礎生産計測
ブイシステムの実運
用POPPS プロジェクトで開発した自動昇降ブイは、水中ウインチの設置深度（有光層以深）を基点にして計測ブイを昇降させることで、自動的に鉛直観測を行い、海表面に浮上したブイから携帯電話を介し、観測データを地上局に送信する。又、計測ブイに別途開発した新型 FRRF を搭載させることで、海洋現場で実測した基礎生産データを実時間で伝送することを可能にした。本年度は、
東京大学海洋研究所共同利用研究課題として淡青丸を利用し、相模湾の定点（St.S3）において同システムの運用試験を、春季、夏季、秋ー冬季の 3 期間で実施した。ここでは、2007 年 11 月中旬
から翌年 2 月中旬までの約 3 ヶ月間にわたる長期係留の結果を報告する。この運用期間中、海況が比較的不安定だったにもかかわらず、自動昇降ブイはほぼ完全に計画通り稼働した。図 1 に、水温、光合成有効放射（PAR）、炭素で表現した単位クロロフィル量あたりの総基礎生産速度（PbC）、ク
ロロフィル濃度に相当する蛍光強度（FvD）、および光合成量子収率（Fv/FmD）、の時系列深度分布を示す。これらの時系列分布を比較すると、基礎生産（PbC）が亜表層で極大値をとり、そのときの PAR がおよそ 300 μ E m─2 s─1 であること、また、クロロフィル濃度の極大層は PbC 極大層より深い深度に出現していることがわかった。このことは、海洋表層付近では基礎生産の結果生産される植物プランクトン（クロロフィル）が速やかに消費され、むしろ生産層以深に蓄積していることを表しているようである。基礎生産とクロロフィル濃度の時系列を比較すると、380 日（Day ofYear）以前のように水塊が安定している場合 PbC のピークは FvD のそれより 1─2 日早く出現するが、それ以降のように水塊が交代したと思われる場合にはそれらのピークが同時に出現することがわかった。また、光合成量子収率は表層の冷却が進み、混合層深度が増大するとともに低下しており、これは植物プランクトンの受ける平均的光量の低下に対応するものと思われる。今回得られた

00-2.HyARC2007-J .indd 36

08.7.3 2:00:48 PM

37
100 日間に及ぶ連続的な基礎生産の実測記録は世界で初めてのものであり、海洋基礎生産研究に大きなインパクトを与えるものである。

5.

図 1 相模湾定点において係留した自動昇降ブイシステムによって得られた観測結果。
（a）水温（℃）、（b）光合成有効放射（μ E m─2 s─1）、（c）単位クロロフィル量あたりの総基礎生産速度（mgC
mgChl─1 h─1）、（d）蛍光強度、（e）光合成量子収率の時系列変化。日付は 2007 年 1 月 1 日を基点にした Julian
Day。

POPPS ブイシステムの実運用においては、

300

1 日 当 た り 1─2 回 の セ ン サ ー ブ イ の 昇 降 によ っ て FRRF の 鉛 直 観 測 を 行 う。そ こ で、
2003─2006 年に相模湾中央部（St.S3）で得られた FRRF データを解析し、1 回の FRRF 測
定 デ ー タ か ら、 日・ 水 柱 積 算 総 基 礎 生 産（mmolO2 m─2 day─1）を推定するためのアルゴ
リズムの開発をこれまで行ってきた。この結果、観測日毎の水中照度と植物プランクトンの基礎生産力の関係を定式化することにより、
日・水柱積算総基礎生産を推定することに成功した。本研究では、この手法の妥当性を検証するため、西部北太平洋亜寒帯域の測点 K2（47º50’N, 160º00’E： 水 深 5115 m） に お いて実施された FRRF 観測結果に、同アルゴリ

St. S3

Estimated Productivity(mmolO2 m-2 d-1)

FRRF 法 に よ る 西 部
北太平洋亜寒帯域における日・水柱積算
総基礎生産の推定250

1:1

St. K2

200
150
100
50
0

0

50

100 150 200 250 300

Measured Productivity(mmolO2 m-2 d-1)
図 2 FRRF 法による日・水柱積算総基礎生産の実測値と推定値の比較。

ズ ム の 適 用 を 試 み た。 図 2 は、St.S3 及 び
St.K2 で得られた日・水柱積算総基礎生産の実測値と推定値の比較を示す。相模湾同様、西部北太平洋亜寒帯域においても、正午の FRRF 観測データから、実測値と比較的近い値を得ることができた。本結果は、海洋環境に応じて変化する植物プランクトンの光合成生理状態に対して、観測日ごとに基礎生産と水中照度の関係を定式化するアルゴリズムを採用することにより、1 回の FRRF 鉛

00-2.HyARC2007-J .indd 37

08.7.3 2:00:51 PM

38
直測定から、日・水柱積算基礎生産を推定できることを示した。これにより、同アルゴリズムを
POPPS ブイデータに適用する事で、衛星データの検証に必要な日・水柱積算基礎生産の長期時系
列データの取得が可能になった。
可変蛍光の量子収率から求めた海洋性植物プランクトン群集の生理状態

基礎生産の推定のみならず、全球規模の炭素循環における植物プランクトンの働きを理解する上で、植物プランクトンの生理状態の変動特性を明らかにすることは極めて重要である。今研究では、2006─2007 年に相模湾で実施した FRRF 観測の結果を解析し、植物プランクトン群集の光合成パラメータの変動要因について検討を行った。FRRF パラメータである光化学系Ⅱの光吸収断面積（σ PSII）や光化学反応の量子収率（Fv/Fm）の鉛直分布は、有光層下部で大きく、表層付近で小さい値を示す傾向があった。これは、光順化や光阻害などの光依存性を持つ生理学的応答だけでな
く、光合成効率の違いよって支配されている。実際に、秋季に比べ春季に高い Fv/Fm 値が観測され、春季植物プランクトンの生理状態が良い事を示している。又、両パラメータ値は日中、大きく変化した。σ PSII は植物プランクトンの光吸収能力を示すため、日射の変化に応答して植物プランクトン

5.

が色素組成を調節した結果、σ PSII の日変化が生じたと考えられる。一方、Fv/Fm の日変化は、強光による光阻害（光化学系Ⅱ反応中心のダメージ）の程度に支配される。光阻害の指標パラメータである表層 Fv’/F0’ 値は、観測日の日射量はほぼ同じにも関わらず、春季には約 80%、秋季には 40%の日中減少が観測された（図 3）。この違いは両季節に存在する植物プランクトンの光適応機能が異なっていたことに起因する。すなわち、秋季に生息する植物プランクトンの方が効果的な光適応（光防御）機能を持ち、強光によるダメージを軽減していたと考えられる。基礎生産力は日中の
Fv/Fm とσ PSII 変化に大きく支配されるため、その変動要因を検討する上で、植物プランクトンによって異なる光適応戦略を考慮することが重要になってくる。

1.2

A

B

1500

Fv’/F0’

0.8

1000

0.6
0.4

500

0.2
0.0
00:00 06:00 12:00 18:00 00:00

0
00:00 06:00 12:00 18:00 00:00

PAR (ME m-2 s-1)

1.0

3 to 5m
10 to 12m
15 to 16m
21 to 23m

Time
図 3 （a）2006 年 5 月、（b）2007 年 11 月の相模湾に生息する植物プランクトン群集の Fv’/F0’ の日変化。
実線は光合成有効放射（PAR）を示す。

タイ湾北部海域における植物プランクト
ンの光合成パラメー
タの日変化

人間活動の影響を受けて富栄養化した内湾環境は、比較的大きな生物量・高い生産性を持つが、地形・淡水流入に起因した物理過程などにより、生産力が短期間で大きく変動する。本研究では、
2006 年 7 月にタイ湾北部海域において海洋環境の大きく異なる 2 測点（St.1, 5）で 2 時間毎の
FRRF 観測（08：00─18：00）を実施し、現場植物プランクトンの光合成パラメータであるσ PSII の
日変化について調べた。両測点のσ PSII を比較すると、鉛直混合が活発な St.5 よりも、淡水流入により強く成層している St.1 表層において低い値が観測された。これは、光環境が安定している
St.1 では植物プランクトンが受ける平均的光量が大きいため、光合成色素の受光サイズが小さい種（強光適応種）が優占していたことを示している。又、日変化については、両測点共に PAR の増加に伴い、σ PSII が大きく減少した（St.1 で約 40%、St.5 で 30% の減少）。このσ PSII 変化の PAR 依存性（図 4）はキサントフィルなどの光防御色素の可逆的な働きによると考えられる。このため、St.1 における高い日中減少率は、St.5 に比べて、高い光防御能をもつ事を反映していると考えられる。σ PSII の日変化は水中 PAR によって一義的に規定される一方、同じ光条件下であっても、日中（10：00─14：00）に比べ、朝・夕方（08：00, 16：00─18：00）に高いσ PSII 値を示すことが明らか

00-2.HyARC2007-J .indd 38

08.7.3 2:00:51 PM

39になった（図 5a）。この現象は湾内の両測点で観測され、且つ、潮汐流速度が最大になるタイミン
グとほぼ重なることから（図 5b）、潮汐混合の変化がσ PSII に影響していたと推察した。このこと
は、沿岸域の生産力の日変化を規定する要因として、日射の変化だけでなく、潮汐混合に起因した(

2 photon-1)

植物プランクトン群集の光応答の変化が重要であることを示している。

PSII

5.

PAR (ME m-2 s-1)

Msd. - Est. PSII
( 2 photon-1)

図 4 タイ湾北部海域（Stn.5）表層における水中 PAR と植物プランクトン群集の光化学系Ⅱの光吸収断面積（σ PSII）の関係。◆は朝・夕方（08：00, 16：00─18：00）、○は日中（10：00─
14：00）の観測値を示す。

08

10

12

14

16

18

20

Sea level(m)

Local time 06

図 5 （a）PAR-σ PSII 回帰曲線からの求めたσ PSII 推定値と実測値の差の日変化。□は各時刻の平均値を示す。（b）St.5 付近における観測日当日の潮位変化（m）。潮位 0 m 時に潮汐流速度が最大となる。

●気候変動に応答する海洋の生産活動と物質循環の変動に関する研究
東シナ海の表層海水
中二酸化炭素分圧の推定

近年、大陸棚における効率的な CO2 吸収が注目されている。しかし、こうした説の根拠となる
表層海水中の二酸化炭素分圧（pCO2）の観測は、時空間的に限られており、CO2 吸収の季節変動は明らかにされていない。そこで本研究では、東シナ海における pCO2 の分布を月分解能で明らかにする事を目的とした。東シナ海大陸棚の北東縁に位置する対馬海峡周辺海域において通年観測を実施し、その結果から、pCO2 の推定に必要な炭酸系変数（アルカリ度、全炭酸）と物理・生物変数（表面海水温、塩分、クロロフィル a 濃度）との間に経験的な関係式を作成した。別途、衛星データを用いて作成した物理・生物変数の月毎分布図に上記経験式を適用することで、東シナ海の月別 pCO2 分布を推定した。図 6 に示されるように、推定した pCO2 分布には明瞭な季節変動がみられた。冬季（1─3 月）では低水温のため pCO2 は低下し、夏季（7─9 月）の昇温に伴い pCO2 が上昇する傾向がみられた。一方、長江からの淡水流入が増加する 6 月〜 9 月は、淡水効果により局

00-2.HyARC2007-J .indd 39

08.7.3 2:00:52 PM

40
所的に pCO2 が低下する海域が存在した。本手法で推定した夏季と冬季の pCO2 分布と過去の観測結果と比較したところ、誤差は 4% 程度で良い一致を示した。東シナ海全域における CO2 ガス交換を推定したところ、1 年を通して同海域は大気から海洋への CO2 吸収域であり、吸収量は冬季に高く（0.01─0.02 PgC）、夏季に低い（0.003─0.005 PgC）ことが分かった。年間の CO2 吸収量は0.02─0.04 PgC yr─1 と推定された。東シナ海の面積が全海洋の 1/500 である事を考えると、この数値は外洋の CO2 吸収量と比べて 5─10 倍効率が良い事を示唆している。

50°N

January

February

March

April

40°N

ppm
400

5.

30°N
50°N

May

June

July

August
350

40°N

30°N
50°N

300

September

OctoberNovember

December

40°N
250
30°N
120°E 130°E 140°E120°E 130°E 140°E120°E 130°E 140°E120°E 130°E 140°E
図 6 推定された東シナ海の月平均表層 pCO2 分布。参照年（大気 CO2 レベル）は 2005 年である。

台風通過後に生じる
台湾北東部湧昇海域におけるクロロフィ
ル濃度と基礎生産の増大

台湾近海を台風が通過すると、黒潮の流路が陸棚方向（北側）に移動することが報告されている。このような黒潮流路のシフトは、陸棚表層の物理・化学環境を変化させ、その結果、生物活動に影響すると考えられている。そこで本研究では、衛星データと基礎生産モデルを用いて、台風通過後の台湾北東海域（図 8C の点線で囲んだエリア）における表層クロロフィル濃度（Chl.a）と基礎生産量（PP）の変化について検討した。2002─2007 年に台湾近海を台風が通過した期間のデータを解析した結果、多くのケースで台風通過後に Chl.a と PP の増加がみられた。この際、海表面
温度（SST）は逆に低下する傾向があった。実際に、台風通過後の Chl.a・PP の増加は SST の低
下と負の相関が存在し（図 7a, b）、これは、台風通過に起因した冷たい黒潮亜表層水の湧昇が同海域の基礎生産を増大させることを示している。12 回の台風通過のうち、台風ハイタン（2005 年 7月、台風 5 号）通過後のエリア平均 Chl.a・PP の増加量が最も大きく、それぞれ 1.06 mgChl m─3、
1229 mgC m─2 d─1 に達した。図 8 に、台風ハイタンの通過後（7 月 22─24 日、a─c）と通過前（7月 12─16 日、d─f）の SST、Chl.a、PP 分布を示す。SST が 27.0─28.0℃から 24.0℃以下に低下した湧昇域では、Chl.a は約 0.25 mgChl m─3 から 2.0─4.5 mgChl m─3 に、PP は 750─1500 mgC m─2d─1 から 1500─4500 mgC m─2 d─1 に増加した。遠距離海洋レーダによって観測された表層流の変化から、台風ハイタンの通過後に黒潮流軸（図 8 g, h 中で灰色ベクトルで示される）が水深の浅い陸棚方向に移動したことは明らかであり、これにより、冷たく栄養塩が豊富な黒潮亜表層水が湧昇し、局所的な植物プランクトンブルームを引き起こしたと考えられる。同海域の湧昇に伴う栄養塩

00-2.HyARC2007-J .indd 40

08.7.3 2:01:25 PM

41
供給は、東シナ海全域の栄養塩 budget に大きな影響を与えるため、今回観測したような台風通過

0.8
0.6
0.4
0.2
0.0
-2

-1.5

-1

-0.5

0

0.5

1400

-2

a

Haitang

1.0

-1

1.2

Mean PP enhancement (mgC m d )-3

Mean Chl-a enhancement (mg m )に起因するイベント的な湧昇の規模や頻度が、東シナ海全体の生産性に影響する可能性がある。

1oPost- and pre-typhoon SST diff. ( C)b

Haitang

1200
1000
800
600
400
200

5.

0
-2

-1.5

-1

-0.5

0

0.5

1

o

Post- and pre-typhoon SST diff. ( C)

図 7 台湾北東海域における台風通過前後の平均 SST 低下と（a）Chl.a、（b）PP の関係。

Latitude ( o N)

Latitude ( o N)

a

b

m s-1

c

m s-1

m s-1

China

China

China

TaiwanTaiwanTaiwan

d

e

f

m s-1

m s-1

m s-1

China

China

China

TaiwanTaiwanTaiwanLongitude ( o E)

Longitude ( o E)

Longitude ( o E)
o(SST, C)g

Haitang track-3(Chl-a, mg m )(PP, mgC m

-2

d

-

Latitude ( o N)hTaiwanTaiwanLongitude ( o E)

Longitude ( o E)

図 8 台風ハイタン通過後と通過前の SST、Chl.a、PP の分布（a─f）と表層の流動場（g, h）。
（a─c）は 2005 年 7 月 22─24 日、（d─f）7 月 12─16 日に取得した衛星データに基づいている。白い実線は台風の経路、中抜き記号は最大風速（ms─1）の違いを示す。白い点線枠は、本研究対象エリアを示している。（g）は7 月 08─17 日、（h）は 7 月 22 日の遠距離海洋レーダデータに基づいている。

00-2.HyARC2007-J .indd 41

08.7.3 2:01:31 PM

42

生態物理海洋学研究室
Aviso 海面高度計プ
ロダクトの潮汐補正
精度の検証

人工衛星海面高度計データは、1992 年に打ち上げられた Topex/Poseidon 以来、衛星は変わっているものの現在まで連続的に得られており、中規模渦や海流の時空間変動など海洋の様々な研究に活用されている。現在では Aviso から基本的な補正が施された海面力学高度偏差データやそのグリッドデータ、平均海面データを足し合わせ計算された海表面流速データなど様々なプロダクトが公開され比較的簡単に誰でも使うことができる。本来、水深が浅く陸地に囲まれた縁辺海では潮汐補正の難しさなどから、データの使用は推奨されていない。しかし、Aviso プロダクトでは、
一部の期間を除き縁辺海のデータも含め公開されている。それゆえ、Aviso のプロダクトは縁辺海の研究においても頻繁に使われるようになってきた。海面高度計データの各種補正については現在もなお改良されているが、Aviso のデータがアジアの縁辺海において解析に耐えうる十分な精5.

度を有しているか確認されていない。そこで、本研究では、Aviso から配布されている海面高度計データ、特にアジアの縁辺海におけるデータに注目し、データの最も大きな誤差となる潮汐補正の精度について検証し、より精度の高いデータセットを作ることを目的とする。
海 面 高 度 計 デ ー タ の 主 な 補 正 値 が 含 ま れ て い る Aviso の デ ー タ CorSSH（Corrected Sea
Surface Heights） を 使 用 し た。 潮 汐 補 正 精 度 の 検 証 に は 1992 年 12 月〜2007 年 2 月 ま で のTopex/Poseidon（T/P）と Jason-1 のデータを使用した。海面力学高度データセット作成では上記のデータの他に 1995 年 5 月〜2006 年 10 月までの ERS-2 と ENVISAT のデータも使用した。
データ処理として、CorSSH から潮汐を補正したデータと補正しないデータを作成し、それらを軌道上約 7 km 毎の基準点に線形内挿した。潮汐補正の精度検証は、潮汐も含めすべての補正が行われているデータに対し、FFT によるスペクトル解析と 11 分潮を対象とした調和解析により行った。
スペクトル解析の結果、水深が浅く
潮汐が複雑な海域（黄海など）において、卓越する潮汐に対応する周波数で有意なスペクトルピークが現れた。このことは、Aviso プロダクトの潮汐補
正に使われている潮汐モデル GOT00による補正では正確に潮汐成分を除去できないことを示している。GOT00 に
よ る 潮 汐 補 正 誤 差 を 検 証 す る た め、
GOT00 により潮汐補正済みのデータを
調 和 解 析 し 主 要 4 分 潮（M2, S2, O1,
K1）の振幅を計算した。4 分潮の振幅を積算したものを潮汐補正による誤差と し た（ 図 1）。 た だ し、 海 面 高 度 計
データを調和解析する場合、データのサンプリング間隔が潮汐周期よりはるかに長いため、実際はサンプリング間

図 1. 潮汐補正済みのプロダクトから計算された主要 4 分潮の潮汐
振幅の積算値。振幅 6 cm 以上の海域だけ表示している。

隔によるエイリアジング周期の変動を潮汐として検出する可能性があることに注意が必要である。図 1 をみると、オホーツク海北部、クリル列島、対馬海峡、黄海、台湾海峡・ルソン海峡周辺海域、スル海、セレベス海、黒潮続流域で値が大きくなっている。これらの海域では Aviso のプロダクトに比較的大きな潮汐補正誤差が含まれていることが示唆される。特に、クリル列島、黄海西部では 20〜40 cm の誤差が含まれている可能性がある。黒潮続流域に関しては、潮汐は大きくなく、図 1 の値は潮汐によるものとは考えにくい。この海域については K1 分潮のみ振幅が大きくなっており、K1 分潮のエイリアジング周期が 173 日であることから、潮汐ではない半年周期の変動により大きな値が現れているものと考えられる。

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43
台湾北東部における黒潮の変動

台湾北東部の陸棚斜面上では、しばしば黒潮流軸の変動にともなって黒潮亜表層水の湧昇が生じる。このような陸棚斜面上での湧昇は栄養塩豊富な黒潮亜表層水を東シナ海陸棚域へ輸送することから、東シナ海における栄養塩収支や物質循環を考える上で非常に重要である。しかしながら、台湾北東部で行われきたこれまでの観測は時空間的に低解像度なものが大部分を占めているため、黒潮流軸の変動や陸棚斜面との相互作用によって生じる湧昇の時空間スケールを解明するまでに至っていない。そこで、本研究では、時空間的に高解像度な表層流動場の情報を得ることが可能な遠距
離海洋レーダ（情報通信研究機構提供）のデータを用いて、台湾北東部における黒潮流軸の変動の時空間スケールや、黒潮流軸の変動にともなって生じる陸棚斜面上での湧昇との関係を解明することを目的とした。
台湾北東部における黒潮流軸の変動は、時間スケールによって長周期変動（30 日周期以上）と短周期変動（11─14 日周期）の 2 つに大きく分けることができ、さらに長周期変動は季節変動を持つものと、持たないものが存在していた。特に、台湾北東部における黒潮流軸の季節変動は、夏
季に黒潮が台湾東岸から離れ北東方向へ流れるのに対し、冬季には台湾東岸に沿って北方向へ流れ

5.

るというような台湾北東部で生じる黒潮流軸の移動によって特徴付けられる。このような黒潮流軸の季節変動は台湾北東部で毎年確認され、これまでに行われきた断片的な海洋観測や数値実験などの結果ともよく一致していた。したがって、本研究から、これまで比較的不明瞭であった台湾北東部における黒潮流軸の季節変動の有無や、黒潮流軸の季節変動の空間的な特徴が明らかにされた。
一方、台湾北東部における黒潮流軸の短周期変動（11─14 日周期）は、低気圧性の黒潮前線渦をともなう黒潮流軸の蛇行によって特徴付けられ（図 2b-1）、台湾北東部の陸棚斜面上では、この黒潮流軸の蛇行によって大きな水平発散を持つ陸棚斜面を横切る流れ（onshore current）が形成されていた。このような大きな水平発散を持つ陸棚斜面を横切る流れは、陸棚斜面上で形成される
黒潮亜表層水の地形性湧昇（topographically controlled upwelling）を示唆している。さらに、この黒潮流軸の短周期変動（11─14 日周期で生じる黒潮の蛇行）は、台湾と与那国島の間の海峡（台湾の東側の海峡）から伝播してくる低気圧性渦によって生じていた（図 2a の矢印）。これらの結果
は、台湾北東部の陸棚斜面上では、黒潮流軸の蛇行にともなって 11─14 日程度の周期で黒潮亜表層水の地形性湧昇が形成されていることを示唆している。さらに、本研究から、東シナ海陸棚斜面
上で生じる短周期の黒潮流軸の蛇行が傾圧不安定（local effect）だけでなく、東シナ海よりもさらに黒潮上流域から伝播してくる擾乱（remote effect）によっても形成される可能性があることがはじめて示された。

図 2. 2002 年 5 月 16 日から 5 月 23 日までの期間における 11─14 日周期の流れとその相対渦度（a）と 2 日以上の周期帯の流れ（b）の水平分布。ここで、流れの水平分布は 3.5 日毎に示している。

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44

6. 教育活動概要本センターでは全国共同利用研究施設としての組織的な研究活動に特化するとともに、後継者育成の観点から大学院教育の重要性を認識し、環境学研究科地球環境科学専攻大気水圏科学系の教員と連携して大学院教育にも協力しています。
さらに、研究生や受託研究員などを受け入れて、研究指導や共同研究等を行っています。
またユネスコ国際水文学計画（International Hydrological Programme：IHP）に協力して水文学に関する国際研修コースを年一回開催し、主に東アジアや東南アジア諸国からの留学生を短期的に受け入れ、地球水循環に関する講義や実習を実施しています。

平成 19 年度在籍者氏名（平成 20 年 3 月 31 日現在）
研究生

6.
局
域 気象学研究室
佐野
水 （上田・坪木研）
循環
過 気候システム学
程 研
究
室
研
（安成研）
究
雲降水気候学
部
研
究
室
門
（増永研）
衛 星 気 象 学
究
室
広 研
（中村研）
域
水 生態水文気象学
循 研
究
室
環
（檜山研）
変
動 海洋気候生物学
究
室
研 研
（才野研）
究
部 生態物理海洋学
門 研
究
室
（森本研）

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哲也

後
3年

茂木
野村

期

課

程

2年

前
1年

期

2年

課

程
1年

遠藤 智史
深町
寺田登与徳
美紀
ナ ス リ ー ン ・ 尾上万里子 上伏ウディン･光春
ア ク タ ー 天野 智裕 日置
モハマド･
平林
ラフィ
堀川真由美

森
張

岳史
初塚
寧寧

大輔 音野

有佑
仁志
智仁
陽祐

太希

豊嶋 紘一
ムハンマド・レッザ
フ ァ ー ム ･テ ィ ー ･ シ ン ･
タ イ ン ･ナ ー プ ラ サ ム サ

永田

絵美

西川

将典

吉田
江口

聖治
景子

日沼

公

アンドレアス･フタハエアン青木のり子

ヴ ･ハ イ ･ダ ン

08.7.3 2:01:32 PM

45
平成 19 年度
学 位 授 与

氏
修

名

論

文

題

目

士（理

学）

天

野

智

裕

南西諸島で観測された梅雨前線に斜交する降水セル列の構造

江

口

景

子

粒径別に評価した雨滴の酸素・水素安定同位体比

尾

上

万里子

梅雨期の沖縄周辺における対流セル内の降水粒子分布特性

初

塚

大

輔

バングラデシュにおけるモンスーン降水量の季節内変動と年々変動

吉

田

聖

治

中国・淮河流域における接地層および混合層内の大気乱流の特徴

課程博士（理李学）
薇Characteristics of turbulence and turbulent fluxes in the atmospheric sur­face layer over the Loess Plateau, China

佐

野

哲

也

熱的局地循環に伴い発達する積乱雲と水蒸気輸送に関する観測的研究

清

水

慎

吾

Study on Maintenance Mechanism of Convective Cells in Meso-scale Con­
vective Systems in Humid Subtropical Region

高

橋

千

陽

Study on Development Processes of Maritime and Continental Mesoscale
Convective Systems in Inactive Phase of Madden Julian Oscillation over
Northern Australia

6.

VENKATRAMAN Prasanna
Study of Atmospheric Water Balance over South Asian Monsoon Region

ユネスコ・アジア太平洋地域国際水文学計画（IHP）トレーニングコース＊第 17 回 IHP トレーニングコース
テーマ 「Numerical Prediction of High-Impact Weather Systems「（豪雨と暴風気象の数値シミュレーション）」
平成 19 年 12 月 2 日〜12 月 15 日
名古屋大学地球水循環研究センター

00-2.HyARC2007-J .indd 45

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46

7. 成果リスト
センター内の教員・研究員・学生には * 印

学術論文
2007 年 1 月～

01.

2007 年 12 月		

02.

03.

04.

05.

7.

06.

07.

08.

09.

10.

11.

12.

13.

14.

00-2.HyARC2007-J .indd 46

Babiker, I.S., A.A.M. Mohamed and T. Hiyama*
Assessing groundwater quality using GIS. Water Resources Management, 21, 699-715,
2007.
Fukutomi, Y., K. Masuda and T. Yasunari*
Cyclonic Activity Associated with the Interannual Seesaw Oscillation of Summer Precip­i­tation over Northern Eurasia. Global and Planetary Change, 56, 387-398, 2007.
Fujiki, T. and T. Saino*
Estimation of phytoplankton productivity using chlorophyll fluorescence. Bulletin on
Coastal Oceanography, Vol.45(1), 5-10, 2007.
Higuchi, A., T. Hiyama*, Y. Fukuta, R. Suzuki and Y. Fukushima
The behavior of a surface temperature / vegetation index (TVX) matrix derived from
10-day composite AVHRR images over monsoon Asia. Hydrological Processes, 21,1148-1156, 2007.
Hiyama, T.*, M.A. Strunin, H. Tanaka and T. Ohta
The development of local circulations around the Lena River and their effect on towerobserved energy imbalance. Hydrological Processes, 21, 2038-2048, 2007.
Ichikawa, H.* and T. Yasunari*
Propagating diurnal disturbances in the Madden-Julian Oscillation. GeophysicalResearch Letters, 34, L18811, doi: 10.1029/2007GL030480, 2007.
Katano, T., A. Kaneda, N. Kanzaki, Y. Obayashi, A. Morimoto*, G. Onitsuka, H. Yasuda, S.
Mizutani, Y. Kon, K. Hata, H. Takeoka and S. Nakano
Distribution of prokaryotic picophytoplankton from Seto Inland Sea to the Kuroshio
region, with special reference to ‘Kyucho’ events. Aquatic Microbialecology, 46, 191201, 2007.
Kobayashi, N.*, T. Hiyama*, Y. Fukushima, M.L. Lopez, T. Hirano and Y. Fujinuma
Nighttime transpiration observed over a larch forest in Hokkaido, Japan. Water
Resources Research, 43, W03407 (10.1029/2006WR005556), 2007.
Islam, M.N. and H. Uyeda*
Use of TRMM in determining the climatic characteristics of rainfall over Bangladesh.
Remote Sensing of Environment, 108(3), 264-276, 2007.
Li, Z., T. Takeda, K. Tsuboki*, K. Kato, M. Kawashima and Y. Fujiyoshi
Nocturnal development of cloud clusters during the Meiyu Period in Eastern China.
Journal of the Meteorological Society of Japan, 85(1), 25-45, 2007.
Li, W.*, T. Hiyama* and N. Kobayashi*
Turbulence spectra in the near-neutral surface layer over the Loess Plateau in China.
Boundary-Layer Meteorology, 124, 449-463, 2007.
Liu, Y. and T. Hiyama*
Detectability of day-to-day variability in the evaporative flux ratio: A field examinationin the Loess Plateau of China. Water Resources Research, doi: 10.1029/2006WR005726,
2007.
Masunaga, H.*
Seasonality and Regionality of the Madden-Julian Oscillation, Kelvin Wave, and equa­
torial Rossby Wave. Journal of the Atmospheric Sciences, 64, 4400-4416, 2007.
Moteki, Q., R. Shirooka, K. Yoneyama, B. Geng, M. Katsumata, T. Ushiyama, H. Yamada, K.
Yasunaga, N. Sato, H. Kubota, K.K. Reddy, H. Tokinaga, A. Seiki, M. Fujita, Y.N. Takayabu,
M. Yoshizaki, H. Uyeda* and T. Chuda
The Impact of the Assimilation of Dropsonde Observations during PALAU2005 in
ALERA. Scientific Online Letters on the Atmosphere (SOLA), 3, 97-100, 2007.

08.7.3 2:01:32 PM

47
15.

16.

17.

18.

19.

20.

21.

22.

23.

24.

25.

26.

27.

28.

00-2.HyARC2007-J .indd 47

Ohigashi, T*. and K. Tsuboki*
Shift and Intensification Processes of the Japan-Sea Polar-Airmass Convergence Zone
Associated with the Passage of a Mid-Tropospheric Cold Core. Journal of the Meteoro­log­i­cal Society of Japan, 85(5), 633-662, 2007.
Patil, S.J., H. Kimoto, T. Kimoto and T. Saino*
Ultraviolet radiation (UV-C): a potential tool for the control of biofouling on marine
optical instruments. Biofouling, 23(4), 215-230, 2007.
Saino, T.*
A summary of the symposium on“New perspectives of ocean primary productivity
research in coastal seas”. Bulletin on Coastal Oceanography, Vol.45(1), 1-3, 2007.
Saino, T*
Ocean primary productivity monitoring using an underwater profiling buoy system.
Bulletin on Coastal Oceanography, Vol.45(1), 17-28, 2007.
Sukigara, C. and T. Saino*
Monitoring of particle transport from Tokyo Bay to open ocean. Bulletin on Coastal
Oceanography, Vol.45(1), 51-59, 2007.
Sarma, V.V.S.S., M. Dileep Kumar and T. Saino*
Impact of sinking carbon flux on accumulation of deep-ocean carbon in the Northern
Indian Ocean. Biogeochemistry, 82(1), 89-100, DOI 10.1007/s10533-006-9055-1, 2007.
Sasai, T., K. Okamoto, T. Hiyama* and Y. Yamaguchi
Comparing terrestrial carbon fluxes from the scale of a flux tower to the global scale.
Ecological Modelling, 208, 135-144, 2007.
Suzuki, S., K. Shiokawa, Y. Otsuka, T. Ogawa, K. Nakamura* and T. Nakamura
A concentric gravity wave structure in the mesospheric airglow images. Journal of Geo­physical Research, 112, D02102, doi: 10.1029/2005JD006558, 2007.
Tanaka, H., T. Hiyama*, K. Yamamoto, H. Fujinami*, T. Shinoda*, A. Higuchi, S. Endo*, S.
Ikeda, W. Li and K. Nakamura*Surface flux and atmospheric boundary layer observations from the LAPS project overthe middle stream of the Huaihe River basin in China. Hydrological Processes, 21,
1997-2008, 2007.
Takahashi, D.*, K. Kido, Y. Nishida, N. Kobayashi, N. Higaki, H. Miyake
Dynamical structure and wind-driven upwelling in a summertime anticyclonic eddy
within Funka Bay, Hokkaido, Japan. Continental Shelf Research, 27, 1928-1046,
2007.
Yamada, H., B. Geng, H. Uyeda* and K. Tsuboki*
Thermodynamic Impact of the Heated Landmass on the Nocturnal Evolution of a
Cloud Cluster over a Meiyu-Baiu Front. Journal of the Meteorological Society ofJapan, 85(5), 663-685, 2007.
Yamada, H., B. Geng, H. Uyeda* and K. Tsuboki*
Role of the Heated Landmass on the Evolution and Duration of a Heavy Rain Episodeover a Meiyu-Baiu Frontal Zone. Journal of the Meteorological Society of Japan, 85(5),687-709, 2007.
Yasunari, T.*
Role of Land Atmosphere Interaction on Asian Monsoon Climate. MeteorologicalSociety of Japan, 85B, 55-75, 2007.
坪木和久*
台風 0423 号に伴う局地豪雨の量的予測実験．月刊海洋「台風研究─Ⅱ」、39(3)、198-210、
2007.

7.

08.7.3 2:01:33 PM

48
29.

滝川哲太郎・酒井健一・福留研一・森本昭彦*・鬼塚
清彦・鎌野

忠・秦

剛・渡邉

敦*・尹

宗煥・冨賀見一浩

対馬海峡フェリー航路に沿った航走 ADCP 観測データからの潮流成分の除去．沿岸海洋研究、45、61-68、2007.

30.

長尾正之・橋本英資・高杉由夫・児島正一郎・佐藤健治・森本昭彦*・鈴木 淳・渋野拓郎
海洋レーダと海洋鉛直微細構造測定装置による強い沿岸流の表層での混合現象．水工学論
文集、51、1433-1438、2007.

7.

00-2.HyARC2007-J .indd 48

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49
センター内の教員・研究員・学生には * 印

報告など
平成 19 年度

Anderson, Mary P.・檜山哲哉* 訳
地下水の物理（Introducing groundwater physics）．物理科学雑誌パリティ、22(12)、412、2007.
高橋大介*・木戸和男・西田芳則
夏季噴火湾における流動構造とその変動．水産海洋研究、72(1)、39-40、2008
坪木和久*
1 km メッシュの気象学．天気、54(10)、889-898、2007.
坪木和久*
雲解像気象シミュレーション．「地文台によるサイエンス」極限エネルギー宇宙物理から地球科学まで、183-191、2008.（梶野文義・佐藤文隆・村木
水野孝則・新野宏・小林文明・鈴木

綏・戎崎俊一 編）

修・加藤輝之・坪木和久*・田村幸雄・赤枝健治・海老原智気象研究所主催「竜巻シンポジウム」報告．天気、54(10)、889-898、2007.

著

書

平成 19 年度

Kummerow, C., H. Masunaga* and P. Bauer
A Next-generation Microwave Rainfall Retrieval Algorithms for use by TRMM andGPM in Measuring Precipitation from Space: EURAINSAT and the Future Ed. by V.
Levizzani, P. Bauer and J. Turk, Springer, 235-252, 2007.
Nakamura, K.* and T. Iguchi
Dual-wavelength radar algorithm. Measuring Precipitation from Space, Springer, 225234, 2007.
Smith, E.A. and co-authors（Nakamura, K.*）International Global Precipitation Measurement（GPM）program. Measuring Precipi­
tation from Space, Springer, 611-654, 2007.
Tsuboki, K.* and A. Sakakibara
Numerical prediction of high-impact weather systems. The Textbook for Seventeenth
IHP Training Course in 2007, 281pp, 2007.
檜山哲哉*

7.

1.4 節 地球生命圏 ─陸域─．
「新しい地球学 ─太陽─地球─生命圏相互作用系の変動学─」（渡邊誠一郎・檜山哲哉・安成哲三 編）、名古屋大学出版会、360p、2008.
檜山哲哉*
第 4 章 中国における大気水循環と大気境界層．「黄河の水環境問題 ─黄河断流を読み解く─」（福嶌義宏・谷口真人 編）、学報社、259p、2008.
安成哲三*
古典から読む「地球学」の精神．岩波科学ライブラリー 132、ブックガイド 文庫で読む
科学、岩波書店編集編、p81-92、2007.
安成哲三*
地球的氣候取決於西蔵的騎喜馬拉雅山（第三節）．第二章 山的環境、「山的世界」梅棹
忠夫・山本紀夫 編、賴 惠鈴 訳、臺灣商務印書館（「山の世界」（岩波書店）の中国語版）、
2007.
安成哲三*・阿部 学・鬼頭昭雄
チベット高原の上昇は新第三紀以降のアジア・太平洋域の気候変化とアジアモンスーン成立にどのような影響を与えたか ? ─大気海洋結合大循環モデル（MRI-CGCM）による数値実験結果から─．天気、54(2)、421-425、2007.

00-2.HyARC2007-J .indd 49

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50

学会等発表（発表月順）
平成 19 年度

7.

00-2.HyARC2007-J .indd 50

発表2007 年
者

題

目

学

会

等

場

所

予

稿

ページ

発表月

Masunaga, H.,
C. Kummerow and
T. L’ecuyer

Tropical Rainfall Climatology
analyzed from satellite measurements

European Geosciences Union General
Assembly 2007

Vienna,Austria

04 月

Watanabe, A.,
A. Morimoto,T. Takikawa,
G. Onitsuka and
T. Saino

pCO2 distribution in the East
China Sea continental shelfestimated from satellite sea
surface temperature, Chla,and climatological salinity

European Geosciences Union General
Assembly 2007

Vienne,Austria

04 月

Yasunari, T.

Multi-scale interaction of
Asian Monsoon Yearmonsoon clouds systems(AMY08) Beijing Interand scientic foci of the AMY/ national Workshop
IMY, An introduction to CReSS(Cloud Resolving Storm Simulator) at HyARC, Nagoya
University as a powerful tool
for multi-scale cloud/precipitation system study in the
Asian monsoon region

China

04 月

Rafi U.M., H. Uyeda
and M.N. Islam

日本気象学会 2007 年
Characteristics of precipita度春季大会
tion systems in and around
Bangladesh during monsoon

東京

講演予稿集

414

05 月

上田 博・坪木和久・ 地球水循環観測マルチパラ 日本気象学会 2007 年
篠田太郎・民田晴也・ メータレーダー（可搬型）の 度春季大会
機能と諸元

東京

講演予稿集

085

05 月

尾上万里子・上田 博・ 梅雨前線帯における対流性降 日本気象学会 2007 年
出世ゆかり
水の地上雨滴粒径分布の特徴 度春季大会

東京

講演予稿集

367

05 月

金子大志・坪木和久・ 雷モデルの開発
榊原篤志

日本気象学会 2007 年
度春季大会

東京

講演予稿集

125

05 月

篠田太郎・渡部雅浩・ GCM 格子スケールでの総水 日本気象学会 2007 年
江守正多
量の確立密度分布
度春季大会〜雲解像モデルの結果を用い
た解析〜

東京

講演予稿集

074

05 月

高橋厚裕・檜山哲哉・ 夏季の中国・黄土高原南部で 日本気象学会 2007 年
西川将典・樋口篤志・ 観測された大気境界層と自由 度春季大会
福嶌義宏
大気間の水蒸気交換量の日々
変化

東京

講演予稿集

329

05 月

田中英貴・安成哲三・ 夏季オーストラリアにおける 日本気象学会 2007 年
藤波初木・E. Raschke 雲量の長期的な増加傾向
度春季大会（1984 年−2004 年）

東京

講演予稿集

035

05 月

坪木和久

台風 0613 号の外域降雨帯に 日本気象学会 2007 年発生したスーパーセルに伴う 度春季大会
竜巻のシュミレーション

東京

講演予稿集

091

05 月

中井専人・坪木和久・ 2005/2006 冬季降雪時にお 日本気象学会 2007 年
山口 悟・阿部 修・ ける内陸地上気象要素の再現 度春季大会
岩本勉之
性

東京

講演予稿集

107

05 月

中村 晃・藤吉康志・ DYCOMS-Ⅱで観測された境 日本気象学会 2007 年
坪木和久・久芳奈遠美・ 界層雲の数値実験 その 2： 度春季大会
バルク法による雲微物理過程のパラメタリゼーションの影
響について

東京

講演予稿集

123

05 月

西川将典・檜山哲哉・ 中国・黄土高原における対流 日本気象学会 2007 年
高橋厚裕・李薇・ 雲発生時の大気境界層とその 度春季大会
樋口篤志・福嶌義宏・ 再現実験

東京

講演予稿集

330

05 月

藤波初木・安成哲三

夏季チベット高原上の対流活 日本気象学会 2007 年
動の日変化と季節内変動の関 度春季大会
係

東京

講演予稿集

198

05 月

堀 正岳・阿部 学・ チベット高原が冬期から春期 日本気象学会 2007 年
植田宏昭・安成哲三・ のアジアモンスーンの季節進 度春季大会
鬼頭昭雄
行に果たす役割〜 AOGCM 地 形 除 去 実 験 を
通して〜

東京

講演予稿集

183

05 月

08.7.3 2:01:33 PM

51

発

表

者

題

目

学

会

等

所

予

稿

ページ

発表月

真木 亮・篠田太郎・ 梅雨期に東アジアで観測され 日本気象学会 2007 年
清水慎吾・坪木和久・ た降水セルの統計的特徴
度春季大会
上田 博

東京

講演予稿集

099

05 月

茂木耕作・城岡竜一・ アンサンブルカルマンフィル 日本気象学会 2007 年
久保田尚之・牛山朋来・ タ を 用 い た RALAU2005 ド 度春季大会
ロップゾンデデータの同化イ
K.K. Reddy・
米山邦夫・勝俣昌己・ ンパクト
佐藤尚毅・安永数明・
山田広幸・耿
驃・
藤田実季子・吉崎正憲・
上田 博・中田 隆・

東京

講演予稿集

231

05 月

山本宗尚・中村健治

TRMM データにおける中緯 日本気象学会 2007 年度降水システムのマイクロ波 度春季大会
放射特性

東京

講演予稿集

370

05 月

Morimoto, A.,
T. Takikawa,
G. Onitsuka,
A. Watanabe and
M. Moku

Observation of material
14th PAMS/JECSS
transport through the eastern Workshop
channel of the Tsushima/
Korea Strait

Hiroshima

Abstract

05 月

Nagao, M.,
E. Hashimoto,Y. Takasugi,
S. Kojima, K. Satoh,
A. Morimoto,
A. Suzuki and
T. Shibuno

A physical field measurment
off Yaeyama Archipelago,
Japan, utilized a highfrequency ocean radar and a
micro-scale profiler

Hiroshima

Abstract

05 月

Takikawa, T.,
A. Morimoto,
G. Onitsuka,
A. Watanabe and
M. Moku

Characteristics of water mass 14th PAMS/JECSS
under the surface mixed layer Workshop
in the Tsushima Straits

Hiroshima

Abstract

05 月

Watanabe, A.,
A. Morimoto,T. Takikawa,
G. Onitsuka and
T. Saino

pCO2 distributions in the
14th PAMS/JECSS
East Chin a Sea-Japan Sea
Workshop
shelf estimated from climatological sea surface temperature, chlorophyll a and salinity

Hiroshima

Abstract

05 月

14th PAMS/JECSS
Workshop7.

Dang, V.H.,
Summertime decrease of
The Kuroshio and
A. Morimoto, X. Guo water temperature at subsur- Bays: A Taiwan-Japanand T. Saino
face layer in Sagami Bay
Workshop on Variability of Coastal Biogeochemistry in theWestern Boundary
Current Region00-2.HyARC2007-J .indd 51

場

Aquafluo, Chloophyll
fluorescence in
Aquantic Sciences
Meeting

Nagoya05 月

Nove Hrady,
Czech
Republic

05 月

Saino, T.

A Real Time Ocean Pimary
Productivity Profiling System

Uyeda, H.,
K. Tsuboki and
T. Shinoda

Field Experiments on Devel- 21st Pacific Science
opment Processes of Precipi- Congresstation Systems over the East
China Sea

Okinawa

06 月

Yasunari, T.

Global Change, Asian Monsoon, and Extreme Weather
and Climate

21st Pacific Science
Congress

Okinawa

06 月

Uyeda, H.

A Research Plan of HyARC
on Precipitation Systems
over the East China Sea andin East Asia

International Symposium on Global
Change, Asian
Monsoon Extreme
Weather and Climate

Taipei,TaiwanProgram

小林菜花子・檜山哲哉

大気安定時における森林群落 第 53 回風に関するシ
上の乱流スペクトルの特徴
ンポジウム

東京

プログラム・
講演要旨

Fujinami, H. andT. Yasunari

Submonthly Convective Vari- 4th annual meeting ofability over the East Asia dur- AOGS
ing the Meiyu Season

Bangkok,Thailand

023

06 月

06 月
07 月

08.7.3 2:01:33 PM

52

発

7.

表

者

題

目

会

等

場

所

予

稿

ページ

発表月

Tanaka, H., T. Hiyama,
H. Fujinami, T. Shinoda,
A. Higuchi, S. Endo,
S. Ikeda, W. Li and
L. Nakamura

Simultaneous observationsof the surface and the atmospheric boundary layer overthe middle stream of the
Huaihe River basin in China

4th annual meeting of
AOGS

Bangkok,Thailand07 月

Yasunari, T.

Impact of Land Cover/land
Use Changes Since 1700 on
Changes in Asian Monsoon
System

4th annual meeting of
AOGS

Bangkok,Thailand07 月

高橋厚裕・檜山哲哉・ 夏季の黄土高原南部における 水文・水資源学会
藤波初木・西川将典・ 積雲対流と大気水蒸気量の日 2007 年度研究発表会
樋口篤志・李
薇・ 変化
福嶌義宏

名古屋

要旨集

8-9

07 月

鳥羽 妙・檜山哲哉・ 人工気象室における遮断蒸発 水文・水資源学会
太田岳史・望月重人・ 量測定実験
2007 年度研究発表会
根本征樹

名古屋

要旨集

158-159

07 月

Masunaga, H.

Satellite Data Analysis of the International Union
Madden-Julian Oscillation,of Geodesy and
Kelvin wave, and the Equato- Geophysics
rial Rossby Wave

Perugia,
Italy

07 月

上田 博・

梅雨前線帯の降水システムに 日本大気電気学会

名古屋

07 月

Zhang Cheng-Zhong・ おける対流セルのエコー頂高 第 77 回研究発表会
篠田太郎・真木 亮・ 度に関する研究
坪木和久

Abe, M., T. Yasunari,and A. Kitoh

Effect of ocean change on
the different onset of the
Asian summer monsoon
caused by existence of the
Tibetan Plateau

EGU Tropical Conference Series 3rd Alexander von Humboldt
International Conference: The East Asian
Monsoon, past, present and future

Beijing,
China

08 月

Yasunari, T.

Impact of Uplift of Tibetan
EGU Tropical ConferPlateau on Asian Monsoon
ence Series 3rd Alexclimate in summer and winter ander von Humboldt
International Conference: The East Asian
Monsoon, past, present and future

Beijing,
China

08 月

Bhatt, B.C.,
M.K. Yamamoto and
K. Nakamura

Analysis of satellite-observed Asia Oceania Geosciconvective clouds over theences Society 4th Ansouth Asian region
nual meeting

Bangkok,Thailand08 月

Pham, T.T.N.,
S. Satoh and
K. Nakamura

Boundary Layer wind strucAsia Oceania Geosciture and associated LLJ ob- ences Society 4th Anserved by WPR over Okinawa nual meeting
IslandBangkok,Thailand08 月

2007 年度日本海洋学
会秋季大会

沖縄

講演要旨集

Sarma, V.V.S.S.・

酸素 17 同位体比異状法によ 2007 年度日本海洋学
る大気・海洋ガス交換係数の 会秋季大会
測定

沖縄

講演要旨集

142

09 月

Vu Hai Dang,
A. Moimoto,
Xinyu Guo and
T. Saino

Decrease of water temperature at subsurface layer insagami Bay caused by cold
eddy movement along theKuroshio axis

2007 年度日本海洋学
会秋季大会

沖縄

講演要旨集

110

09 月

鬼塚 剛・森本昭彦・ 対馬海峡東水道における反時 2007 年度日本海洋学
滝川哲太郎・渡邉 敦・ 計回り渦とクロロフィル a 濃 会秋季大会
吉川 裕・柳 哲雄・ 度の関係

沖縄

講演要旨集

069

09 月

Sarat C.T., J. Ishizaka, Variation of Phytoplankton
T. Saino, T. Fujiki and production and photosynK. Nakamura
thetic parameters during
spring and neap tide in
Ariake Bay: a FRRF based
study
才野敏郎

00-2.HyARC2007-J .indd 52

学

09 月

08.7.3 2:01:34 PM

53

発

00-2.HyARC2007-J .indd 53

表

者

題

目

学

会

等

場

所

予

稿

ページ

発表月

郭 新宇・張 弼勳・ 伊予灘における底部冷水に関 2007 年度日本海洋学
高橋大介・二村 彰・ する観測Ⅰ、水温構造と流動 会秋季大会
武岡英隆
場

沖縄

講演要旨集

097

09 月

才野敏郎

酸素 17 同位体比異状法によ 2007 年度日本海洋学
る大気・海洋ガス交換係数の 会秋季大会
測定

沖縄

講演要旨集

142

09 月

高橋大介・郭 新宇・ 台湾北東部における海陸風に 2007 年度日本海洋学
森本昭彦・Sen Jan
よる日周期表層流速変動
会秋季大会

沖縄

講演要旨集

118

09 月

日沼 公・松本 佳・ FRRF 法による相模湾中央部 2007 年度日本海洋学
中村哲也・才野敏郎・ 及び西部北太平洋における 会秋季大会
日・深度積算基礎生産アルゴ
リズムの開発

沖縄

講演要旨集

221

09 月

三野義尚・才野敏郎・ タイランド湾北部海域におけ 2007 年度日本海洋学
保坂拓志・
る植物プランクトンの光合成 会秋季大会
パラメータの日変化
S. Matsumura・
T. Lidwitayaprasit ・
柳 哲雄

沖縄

講演要旨集

222

09 月

森本昭彦

Aviso 海面高度計プロダク 2007 年度日本海洋学
トの潮汐補正精度の検証
会秋季大会

沖縄

講演要旨集

171

09 月

Yasunari, T.

Current Status of Pan-WCRP
monsoon studies

IMS (Integrated
Monsoon Studies) &Pan-WCRP Monsoon
WorkshopBali,
Indonesia

09 月

Yasunari, T.

Overall strategic planning of
the IMS 2007-2011

IMS (Integrated
Monsoon Studies) &Pan-WCRP Monsoon
WorkshopBali,
Indonesia

09 月

Yasunari, T.,
W. Guoxiong,
J. Matsumoto,
B. Wang, B. Lau andT. Koike

Strategic Coordination
Among IMS, AMY ’08 and
CEOP

IMS (Integrated
Monsoon Studies) &Pan-WCRP Monsoon
WorkshopBali,
Indonesia

09 月

Yasunari, T.

Science and Observationplans in International ProjectThe 2nd ARY ’08
WorkshopBali,
Indonesia

09 月

安成哲三・堀 正岳・ 最 終 氷 期 開 始（15kry）に お 平成 19 年度雪氷研究
鬼頭昭雄
ける日射量変化と「雪」のチ 富山大会
ベット高原の役割
─ MRI-CGCM2.3 を用いた数
値実験─

富山

09 月

Islam, M.N. andH. Uyeda

日本気象学会 2007 年
An analysis to classify premonsoon and monsoon rain- 度秋季大会
fall in and around Bangladesh using TRMM 2A25 data

札幌

講演予稿集

117

10 月

Rafi, M.U., H. Uyeda
and M.N. Islam

Characteristics of monsoon
precipitation systems in
Bangladesh during
2000–2005

日本気象学会 2007 年
度秋季大会

札幌

講演予稿集

120

10 月

尾上万里子・上田 博・ 梅雨前線帯における対流セル 日本気象学会 2007 年
出世ゆかりの偏波パラメータと地上雨滴 度秋季大会
粒径分布の特徴

札幌

講演予稿集

215

10 月

大東忠保・坪木和久

上層寒気核の通過に伴い変動 日本気象学会 2007 年する日本海寒帯気団収束帯の 度秋季大会
力学過程

札幌

講演予稿集

207

10 月

加藤雅也

客観的低気圧トラッキング手 日本気象学会 2007 年
法の開発
度秋季大会

札幌

講演予稿集

384

10 月

坪木和久・榊原篤志

冬季の寒冷前線に伴って発生 日本気象学会 2007 年した突風の雲解像モデルを用 度秋季大会
いたシミュレーション実験

札幌

講演予稿集

222

10 月

広瀬正史・沖 理子・ 背の低い雨に関する TRMM 日本気象学会 2007 年
清水収司・中村健治・ PR の観測特性と降水分布の 度秋季大会
系統誤差
Dave Short

札幌

講演予稿集

483

10 月

7.

08.7.3 2:01:34 PM

54

発

表

者

増永浩彦

7.

00-2.HyARC2007-J .indd 54

題

目

学

会

等

場

所

予

稿

ページ

発表月

大規模赤道波に伴う対流シス 日本気象学会 2007 年
テム発達過程の観測的研究
度秋季大会

札幌

講演予稿集

128

10 月

吉岡真由美・上野 充・ 熱帯低気圧の研究における故 日本気象学会 2007 年
栗原宜夫氏の業績を振り返る 度秋季大会

札幌

講演予稿集

173

10 月

吉田聖治・田中広樹・ 接地境界層・対流混合層それ 日本気象学会 2007 年
小林菜花子・檜山哲哉・ ぞれで観測された卓越渦ス 度秋季大会
ケールと乱流構造

札幌

講演予稿集

510

10 月

池田健一・檜山哲哉・ 降水の安定同位体比に与える 2007 年度日本水文科
中川勝弘・中村健治・ 水蒸気と雲水の鉛直構造の効 学会学術大会
果

東京

要旨集

29-32

10 月

坪木和久

竜巻とその親雲の理解のため 第 29 回メソ気象研究の雲解像モデルの利用
会「竜巻─その実態の理解はどこまで進んだのか」

札幌

Oue, M., H. Uyeda
and Y. Shusse

Polarimetric Parameters andRaindrop Size Distribution ofConvective Cells Associatedwith the Baiu Frontal Rainband: A Case of the Baiu
Frontal Rainband around
Okinawa on 10 June 2006

Conference on Mesoscale Meteorology
and Typhoon in East
Asia (ICMCS-VI)

Taipei,TaiwanProceeding
Abstract

76-77

11 月

Rafi U, M., H. Uyeda
and Islam, M.N.

Characteristics of Monsoon
Precipitation Systems in andaround Bangladesh during
2000–2005

Conference on Mesoscale Meteorology
and Typhoon in East
Asia (ICMCS-VI)

Taipei,TaiwanProceeding
Abstract

92-94

11 月

Sano, T. and
K. Tsuboki

Propagation and Structure of
Cumulonimbus Cluds Developed over Complex Terrains
with Thermally Induced Local
Circulations

Conference on Mesoscale Meteorology
and Typhoon in East
Asia (ICMCS-VI)

Taipei,TaiwanProceeding
Abstract

126-127

11 月

Shinoda T., R. Maki,
S. Shimizu,
K. Tsuboki and
H. Uyeda

Statistical Features of Precipitation Cells Observed in East
Asia during the Meiyu/Baiu
PeriodConference on Mesoscale Meteorology
and Typhoon in East
Asia (ICMCS-VI)

Taipei,TaiwanProceeding
Abstract

072

11 月

Tsuboki, K.

Simulation experiments ofsupercells and Tatsumaki
along Typoon rainbands

Conference on Mesoscale Meteorology
and Typhoon in East
Asia (ICMCS-VI)

Taipei,TaiwanProceeding
Abstract

20-26

11 月

Uyeda, H.,
K. Tsuboki and
T. Shinoda

A Research plan of HyARC
on precipitation systems in
East Asia with a new multiparameter radar system

Conference on Mesoscale Meteorology
and Typhoon in East
Asia (ICMCS-VI)

Taipei,TaiwanProceeding
Abstract

034

11 月

Endo, S.

Characteristics of the Convective Boundary Layer overthe Huaihe River Basin in the
Early Summer of 2004

Japan-China Joint
Workshop on Cloudand Precipitation

Yokohama

11 月

Shinoda, T.

Statistical Features of Precipi- Japan-China Joint
tation Cells Observed in East Workshop on Cloud
Asia during the Meiyu/Baiu
and Precipitation
PeriodYokohama

11 月

Uyeda, H.

For Promotion of Radar
Observation Network andMesoscale MeteorologicalStudies in East Asia

Japan-China Joint
Workshop on Cloudand Precipitation

Yokohama

11 月

Morimoto, A.,
T. Takikawa,
G. Onitsuka,
A. Watanabe,
M. Moku andT. Yanagi

Seasonal and interannual
variations of horizontal material transports in the eastern
channel of the Tsushima
StraitInternational Workshop of the Rapid
Change in OceanAtmosphere Environment in the East Asia

Fukuoka

10 月

Abstract

23-24

11 月

08.7.3 2:01:34 PM

55

発00-2.HyARC2007-J .indd 55

表

者

題

目

学

会

等

場

所

予

稿

ページ

発表月

Abstract

35-36

11 月

Takahashi, D.,
X. Guo, S. Takahashi,
J. Ishizaka and
H. Takeoka

A numerical study on transport process of Polychlorinated Biphenyls (PCBs) in the
East China Sea

International Workshop of the Rapid
Change in OceanAtmosphere Environment in the East Asia

Fukuoka

Masunaga, H.

TRMM observations of convective variability associatedwith the austral summer
MJO, Kelvin wave, and equatorial Rossby wave

New Approaches to
Meet the Challengeof the Madden-Julian
Oscillation

Irvine,USA天野智裕・篠田太郎・ 南西諸島で観測された梅雨前 日本気象学会中部支上田 博・佐野哲也・ 線に直交する走向を持つ降水 部研究会
遠藤智史・前田伸一郎・ セル列の構造
真木 亮・民田晴也・
坪木和久

常滑市

郭 新宇・張 弼勳・ 伊予灘における底部冷水の形
棚内康浩・山口一岩・ 成と栄養塩の変動特性
高橋大介・二村 彰・
武岡英隆

応用力学研究所共同
研 究 集 会「 沿 岸 海 域の物質循環と環境保
全」

福岡

12 月

高橋大介・郭 新宇・ 台湾北東部における日周期表 応用力学研究所共同森本昭彦・Sen Jan
層流変動
研 究 集 会「 海 洋 レ ー
ダー研究集会」

福岡

12 月

森本昭彦

アジア周辺海域における海面 応用力学研究所共同
高度計データの潮汐誤差の検 研 究 集 会「 日 本 海 沿
証岸域における海況モ
ニタリングと波浪計測に関する研究集会」

福岡

12 月

Masunaga, H.,
M. Satoh and
H. Miura

A Joint Satellite and Global
Cloud-Resolving Model
Analysis of the 2006/07
Madden-Julian Oscillation

San Francisco,
USA

12 月

2007 American
Geophysical Union
Fall Meeting

11 月

講演要旨集

81-84

11 月

7.

08.7.3 2:01:35 PM

56
2008 年
発

7.

表

者

目

学

会

等

場

所

予

稿

ページ

発表月

Masunaga, H.

A Joint Satellite and Global
CRM Analysis of the MJO

JSPS-DFG Round
Table on ‘Climate
System Research ?
Status and Perspective’

Hamburg,
Germany

1月

Tsuboki K.

Numerical simulation ofsupercells and tornadoes
using the cloud-resolving
modelInternational Workshop on the Hazardous Winds Associatedwith Severe Storms

Tokyo

1月

Yasunari, T. and
H. Fujinami

Submonthly Convective
Variability over the East Asia
during the Meiyu/Baiu
Season

3rd WCRP International Conference on
Reanalysis

Tokyo

1月

Moku, M.,
T. Takikawa,
G. Onitsuka,
A. Morimoto andA. Watanabe

Horizontal distribution of fish International
larvae in the Tsushima Strait Workshop on“Material transport
from the East China
Sea to the Japan/East
Sea — Physical,
chemical and biological properties —”Nagoya2月

Morimoto, A.,
T. Takikawa,
G. Onitsuka,
A. Watanabe,
M. Moku andT. Yanagi

Seasonal and interannual
Internationalvariations of horizontal mate- Workshop on
rial transports in the eastern “Material transportchannel of the Tsushimafrom the East China
StraitSea to the Japan/East
Sea — Physical,
chemical and biological properties —”Nagoya2月

Onitsuka, G.,
A. Morimoto,T. Takikawa,
A. Watanabe,
M. Moku,
Y. Yoshikawa andT. Yanagi

Relationship between
International
cyclonic eddy and chloroWorkshop on
phyll a in the eastern channel “Material transportof the Tsushima Straits
from the East China
Sea to the Japan/East
Sea — Physical,
chemical and biological properties —”Nagoya2月

Takikawa, T.,
G. Onitsuka,
M. Moku,
A. Morimoto andA. Watanabe

Cyclonic eddy detected inInternational
the east of Tsushima Islands Workshop on
in November 2007
“Material transport
from the East China
Sea to the Japan/East
Sea — Physical,
chemical and biological properties —”Nagoya2月

Watanabe, A.,
A. Morimoto,T. Takikawa,
G. Onitsuka and
M. Moku

pCO2 variability in Tsushima
Straits

International
Workshop on“Material transport
from the East China
Sea to the Japan/East
Sea — Physical,
chemical and biological properties —”Nagoya2月

Tsuboki, K.,
T. Shinoda,
M. Nomura and
M. KatoNumerical Simulations of
Heavy Rainfall Events in
Malaysia in 2006/2007 Using
the Cloud Resolving Model

International Seminaron Climate Variability,
Change and Extreme
Weather Events

Malaysia

2月

吉田聖治・田中広樹・ 接地層と混合層における大気 第 54 回風に関するシ
小林菜花子・檜山哲哉・ 乱流の同時観測と卓越渦の解 ンポジウム
析山口プログラム・
講演要旨

004

2月

2008 年度日本海洋学
会春季大会

東京

講演予稿集

221

3月

Tripathy, C.S.,
J. Ishizaka, T. Saino,
T. Fujiki, K. Okamura
and T. Nagasaki

00-2.HyARC2007-J .indd 56

題Assessment of carbon-amd
fluorescence-based primary
production in Ariake bay

08.7.3 2:01:35 PM

57

発

表

Vu Hai Dang・

者

目

学

会

等

場

所

予

稿

ページ

発表月

2008 年度日本海洋学
会春季大会

東京

講演予稿集

205

3月

石川洋一・淡路敏之・ 海洋生態系データ同化システ 2008 年度日本海洋学
岸 道郎・才野敏郎・ ムを用いた生物化学過程の状 会春季大会
態推定

東京

講演予稿集

319

3月

才野敏郎・中村哲也・ 相模湾における自動昇降式海 2008 年度日本海洋学
北澤祐司・保坂拓志・ 洋基礎生産プロファイラーの 会春季大会
運用

東京

講演予稿集

462

3月

鋤柄千穂・須賀利雄・ 亜熱帯モード水─季節密度躍 2008 年度日本海洋学
吉田次郎・才野敏郎・ 層系の水塊構造と植物プラン 会春季大会
クトンの鉛直分布

東京

講演予稿集

328

3月

藤木徹一・松本和彦・ 東 経 155 度 線 に お け る 南 北 2008 年度日本海洋学
渡邉 修・才野敏郎・ 断面観測 MR07-21
会春季大会
2．植物プランクトン群集の分布とその変動要因

東京

講演予稿集

435

3月

森本昭彦・児島正一郎・ 台風通過に伴う台湾東部の黒 2008 年度日本海洋学
潮流軸の変動会春季大会
Sen Jan

東京

講演要旨集

279

3月

高橋大介・郭 新宇・ 風によって励起された台湾北 平成 19 年度沖縄亜熱
森本昭彦・Sen Jan
東部における日周期表層流速 帯域における雲・降水
変動システムと大気境界
層、海洋表層の観測的研究に関する共同研究集会

名古屋

森本昭彦・児島正一郎・ 台風接近に伴う黒潮流軸の変 平成 19 年度沖縄亜熱動帯域における雲・降水
Sen Janシステムと大気境界
層、海洋表層の観測的研究に関する共同研究
集会

名古屋

3月

Leong, S.C.Y.,
T. Hosaka and
T. Saino

Physiological responses andproduction of phytoplankton
determined from variable fluorescence quantum yield

American Society of
Limnology andOceanography, 2008
Ocean Sciences
Meeting

Florida,USA

3月

Tsuboki, K.

Simulation experiments of ty- The First International
phoons and tornadoes using Workshop on Preventhe cloud resolving modeltion and Mitigation of
Meteorological Disasters in Southeast Asia

Kyoto

3月

森本昭彦・才野敏郎

00-2.HyARC2007-J .indd 57

題

Variation of primary production in Sagami Bay associated with water temperature
decrease phenomenon

3月

7.

08.7.3 2:01:35 PM

58

受

賞

平成 19 年度

表

彰

名：自然環境功労研究者としてモンゴル国自然環境省より表彰

受

賞

者：安成

哲三

受 賞 内 容：自然環境功労研究者としてモンゴル国自然環境省より表彰される
受賞年月日：平成 20 年 3 月 27 日

7.

00-2.HyARC2007-J .indd 58

08.7.3 2:01:35 PM

8. 研究交流

59

外国人来訪者
平成 19 年度

Sang-Min Jang 平成 19 年 5 月 20 日〜 5 月 25 日 韓国立プキョン大学

大韓民国

平成 19 年 5 月 20 日〜 5 月 25 日 韓国立プキョン大学

大韓民国

Lee Keun-Ok
Qiang Fu

平成 19 年 7 月 4 日〜 7 月 6 日 University of USA		 アメリカ合衆国

Washington
George Tai-Jen		 平成 19 年 8 月 21 日〜 8 月 23 日 台湾大学
Chen
平成 19 年 8 月 21 日〜 8 月 23 日 台湾大学
Chung-Chieh
Wang

台湾
台湾

インド
Kusuma G. Rao 平成 19 年 10 月 27 日〜 10 月 31 日 Indian Space Research
Organization
大韓民国
Sang-Min Jang 平成 20 年 1 月 28 日〜 2 月 23 日 韓国立プキョン大学
大韓民国
Mi Yong Kang		 平成 20 年 1 月 28 日〜 2 月 23 日 韓国立プキョン大学
平成 20 年 3 月 20 日〜 3 月 22 日 台湾大学
台湾
Jong-Dao
Ben Jou
台湾
Feng Lei		 平成 20 年 3 月 20 日〜 3 月 22 日 台湾大学
大韓民国
Kyung-Ryul Kim 平成 20 年 2 月 24 日〜 2 月 26 日 韓国立ソウル大学

Kyung-Il Chang 平成 20 年 2 月 24 日〜 2 月 26 日
平成 20 年 2 月 24 日〜 2 月 26 日
Tongsup Lee
平成 20 年 2 月 24 日〜 2 月 26 日
Chang-Keun
Kang
Dong-Jin Kang		 平成 20 年 2 月 24 日〜 2 月 26 日

韓国立ソウル大学

大韓民国

韓国立釜山大学

大韓民国

韓国立釜山大学

大韓民国

韓国立ソウル大学

大韓民国

8.

海外渡航
平成 19 年度

00-2.HyARC2007-J .indd 59

才

野

敏

郎

出

張

平成 19 年 4 月 8 日～ 4 月 15 日

フランス共和国

安

成

哲

三

出

張

平成 19 年 4 月 22 日～ 4 月 25 日

中華人民共和国

増

永

浩

彦

出

張

平成 19 年 4 月 16 日～ 4 月 20 日

オーストリア共和国

安

成

哲

三

出

張

平成 19 年 5 月 8 日～ 5 月 14 日

アメリカ合衆国

中

村

健

治

出

張

平成 19 年 5 月 6 日～ 5 月 13 日

アメリカ合衆国

檜

山

哲

哉

出

張

平成 19 年 5 月 13 日～ 5 月 17 日

中華人民共和国

森

本

昭

彦

出

張

平成 19 年 5 月 26 日～ 5 月 31 日

大韓民国

才

野

敏

郎

出

張

平成 19 年 5 月 26 日～ 6 月 3 日

チェコ共和国

中

村

健

治

出

張

平成 19 年 6 月 12 日～ 6 月 17 日

アメリカ合衆国

上

田

博

出

張

平成 19 年 6 月 10 日～ 6 月 12 日

台湾

安

成

哲

三

出

張

平成 19 年 6 月 20 日～ 6 月 22 日

マレーシア

増

永

浩

彦

出

張

平成 19 年 7 月 10 日～ 7 月 16 日

イタリア共和国

坪

木

和

久

出

張

平成 19 年 7 月 26 日～ 8 月 14 日

アメリカ合衆国

安

成

哲

三

出

張

平成 19 年 7 月 30 日～ 8 月 4 日

タイ王国

藤

波

初

木

出

張

平成 19 年 7 月 31 日～ 8 月 3 日

タイ王国

安

成

哲

三

出

張

平成 19 年 8 月 26 日～ 8 月 30 日

中華人民共和国

上

田

博

出

張

平成 19 年 8 月 29 日～ 9 月 1 日

大韓民国

安

成

哲

三

出

張

平成 19 年 9 月 2 日～ 9 月 7 日

インドネシア共和国

才

野

敏

郎

出

張

平成 19 年 10 月 25 日～ 11 月 3 日

カナダ

博

出

張

平成 19 年 11 月 5 日～ 11 月 11 日

台湾

哲

三

出

張

平成 19 年 11 月 14 日～ 11 月 27 日

ネパール

上

田

安

成

08.7.3 2:01:35 PM

60

8.

坪

木

和

久

出

張

平成 19 年 11 月 5 日～ 11 月 10 日

台湾

増

永

浩

彦

出

張

平成 19 年 11 月 4 日～ 11 月 9 日

アメリカ合衆国

才

野

敏

郎

出

張

平成 19 年 12 月 2 日～ 12 月 10 日

ドイツ連邦共和国

増

永

浩

彦

出

張

平成 19 年 12 月 13 日～ 12 月 16 日

アメリカ合衆国

上

田

博

出

張

平成 19 年 12 月 26 日～ 12 月 29 日

大韓民国

増

永

浩

彦

出

張

平成 20 年 1 月 15 日～ 1 月 20 日

ドイツ連邦共和国

才

野

敏

郎

出

張

平成 20 年 1 月 31 日～ 2 月 4 日

カナダ

安

成

哲

三

出

張

平成 20 年 2 月 4 日～ 2 月 10 日

アルゼンチン共和国

坪

木

和

久

出

張

平成 20 年 2 月 25 日～ 2 月 28 日

マレーシア

安

成

哲

三

出

張

平成 20 年 2 月 25 日～ 2 月 29 日

マレーシア

Leomg Chee Yew

出張

平成 20 年 2 月 29 日～ 3 月 10 日

アメリカ合衆国

中

村

健

治

出

張

平成 20 年 3 月 2 日～ 3 月 8 日

ブラジル連邦共和国

増

永

浩

彦

出

張

平成 20 年 3 月 2 日～ 3 月 9 日

ドイツ連邦共和国

檜

山

哲

哉

出

張

平成 20 年 3 月 2 日～ 3 月 11 日

オランダ王国

才

野

敏

郎

出

張

平成 20 年 3 月 9 日～ 3 月 11 日

台湾

安

成

哲

三

出

張

平成 20 年 3 月 10 日～ 4 月 12 日

中華人民共和国

坪

木

和

久

出

張

平成 20 年 3 月 26 日～ 3 月 29 日

台湾

檜

山

哲

哉

出

張

平成 20 年 3 月 26 日～ 3 月 28 日

中華人民共和国

安

成

哲

三

出

張

平成 20 年 3 月 30 日～ 4 月 7 日

フランス共和国

人事異動
平成 19 年度

採用（発令年月日）局域水循環過程研究部門

研究員

高橋

研 究 協 力 事 務 室

事務職員

樋田眞知子（平成 19 年 4 月 1 日）

洋（平成 19 年 4 月 1 日）

広域水循環変動研究部門

事務補佐員

田中

知子（平成 19 年 4 月 1 日）

広域水循環変動研究部門

研究機関研究員広瀬

正史（平成 19 年 5 月 14 日）

広域水循環変動研究部門

特任准教授

渡邉

敦（平成 19 年 8 月 1 日）

局域水循環過程研究部門

特任助教

大東

忠保（平成 19 年 9 月 1 日）

局域水循環過程研究部門

研究員

吉岡真由美（平成 19 年 9 月 1 日）

局域水循環過程研究部門

研究員

Venkatraman Prasanna

局域水循環過程研究部門

研究員

坂本 ( 出世 ) ゆかり（平成 20 年 1 月 1 日）

広域水循環変動研究部門

研究機関研究員高橋

広域水循環変動研究部門

技術補佐員

Ambarini Retno Andiastuti

広域水循環変動研究部門

非常勤研究員David Allen Short（平成 20 年 3 月 1 日）

（平成 19 年 10 月 1 日）大介（平成 20 年 1 月 1 日）
（平成 20 年 2 月 1 日）

配 置 換（前職：発令年月日）
環境学研究科・地球水循環研究センター庶務掛主任
高木健市（医学部・医学系研究科事務部総務課総務第二掛主任：平成 19 年 4 月 1 日）

環境学研究科・地球水循環研究センター庶務掛事務職員
佐橋美紀（事務局総務部人事労務課第三人事掛事務職員：平成 19 年 4 月 1 日）

環境学研究科・地球水循環研究センター会計掛主任

00-2.HyARC2007-J .indd 60

三宅孝明（理学部・理学研究科・多元数理科学研究科生命理学・地球惑星理学系事務室

三宅孝明（主任：平成 19 年 4 月 1 日）

08.7.3 2:01:35 PM

61
環境学研究科・地球水循環研究センター会計掛主任
宮野浩治（愛知教育大学事務局財務部財務課予算係主任：平成 19 年 4 月 1 日）

環境学研究科・地球水循環研究センター会計掛事務職員
西川加純（医学部・医学系研究科事務部調達課医療器材掛事務職員：平成 19 年 4 月 1 日）

環境学研究科・地球水循環研究センター大学院掛事務職員
大屋友美子（国際開発研究科事務室事務掛事務職員：平成 19 年 4 月 1 日）
豊田工業高等専門学校人事係長
鎌澤かおり（環境学研究科・地球水循環研究センター庶務掛主任：平成 19 年 4 月 1 日）
独立行政法人日本学生支援機構
津留宏紀（環境学研究科・地球水循環研究センター大学院掛主任：平成 19 年 4 月 1 日）

附属図書館情報管理課庶務掛主任
水野昇

艶子（地球水循環研究センター研究協力事務室主任：平成 19 年 4 月 1 日）

任（前職：発令年月日）
環境学研究科・地球水循環研究センター大学院掛主任
大野兼

陽子（環境学研究科・地球水循環研究センター大学院掛事務職員：平成 19 年 10 月 1 日）

務（発令年月日）
地球水循環研究センター長
上田博（平成 19 年 4 月 1 日〜平成 21 年 3 月 31 日）

8.

職名変更（助教授→准教授、発令年月日：平成 19 年 4 月 1 日）
局域水循環過程研究部門

准教授

坪木

和久

局域水循環過程研究部門

准教授

増永

浩彦

広域水循環変動研究部門

准教授

檜山

哲哉

広域水循環変動研究部門

准教授

森本

昭彦

広域水循環変動研究部門

特任准教授

Leong Chee Yew

職名変更（助手→助教、発令年月日：平成 19 年 4 月 1 日）退局域水循環過程研究部門

助教

篠田

太郎

局域水循環過程研究部門

助教

藤波

初木

広域水循環変動研究部門

助教

三野

義尚

職（発令年月日）
広域水循環変動研究部門

技術補佐員

井上かおり（平成 19 年 4 月 30 日）

局域水循環過程研究部門

研究員

高橋

広域水循環変動研究部門

研究機関研究員

Bhuwan Chandra Bhatt

広域水循環変動研究部門

技術補佐員

小南

睦栄（平成 19 年 10 月 31 日）

広域水循環変動研究部門教授

才野敏郎（平成 20 年 3 月 31 日）

広域水循環変動研究部門

特任准教授

渡邉

敦（平成 20 年 3 月 31 日）

局域水循環過程研究部門

研究員

Venkatraman Prasanna

洋（平成 19 年 6 月 30 日）（平成 19 年 9 月 23 日）（平成 20 年 3 月 31 日）

00-2.HyARC2007-J .indd 61

広域水循環変動研究部門

非常勤研究員橋本重将（平成 20 年 3 月 31 日）

広域水循環変動研究部門

研究機関研究員広瀬

正史（平成 20 年 3 月 31 日）

広域水循環変動研究部門

技術補佐員

松田

久睦（平成 20 年 3 月 31 日）

広域水循環変動研究部門

技術補佐員

ラゥリー千尋（平成 20 年 3 月 31 日）

08.7.3 2:01:36 PM

62

外国人研究員平成 19 年度

・ Egil SAKSHAUG（ノルウェー）
平成 19 年 4 月 1 日〜平成 19 年 7 月 31 日
ノルウェー科学技術大学 教授「光生物学に基づく海洋の基礎生産のモデル化に関する研究」
受入教員：才野敏郎 教授

・ David Allen SHORT（米国）
平成 19 年 4 月 1 日〜平成 19 年 7 月 31 日

ENSCO 社 科学研究員「衛星による全球降水の分布と変動の特性の研究」
受入教員：中村健治 教授

・ Mohammad Nazrul ISLAM（バングラデシュ）
平成 19 年 8 月 2 日〜平成 19 年 11 月 30 日
バングラデシュ工科大学 准教授「バングラデシュ周辺の降水システムの特性に関する研究」
受入教員：上田8.

博 教授

シンポジウム及びワークショップ
平成 19 年度

・The Kuroshio and Bays: A Taiwan-Japan Workshop on Variability of Coastal Biogeochemistry in

the Western Boundary Current Region
平成 19 年 5 月 21 日
名古屋大学地球水循環研究センター
・ 日本大気電気学会第 77 回研究発表会
平成 19 年 7 月 19 日〜 20 日
名古屋大学野依記念学術交流会
・ 水文・水資源学会 2007 年度研究発表会
平成 19 年 7 月 25 日〜 27 日
名古屋大学地球水循環研究センター

名古屋大学野依記念学術交流館

・ 第 13 回日本気象学会中部支部公開気象講座「地球温暖化」
平成 19 年 8 月 26 日
名古屋大学野依記念学術交流館
・ 名古屋大学地球水循環研究センター共同研究集会「黒潮続流域での海面フラックスに関する研究集会」
平成 19 年 12 月 14 日〜 15 日
名古屋大学環境総合館
・ 名古屋大学地球水循環研究センター共同研究集会「マルチスケールの水循環過程に対する水の酸素・水素安定同位体の応用」
平成 19 年 12 月 2 日
名古屋大学環境総合館

00-2.HyARC2007-J .indd 62

名古屋大学地球水循環研究センター

08.7.3 2:01:36 PM

63・ International Workshop on“Material transport from the East China Sea to the Japan/East Sea —Physical, chemical and biological properities”「東シナ海から日本海へ流入する海水の物理・生物・化学特性に関する研究集会」
平成 20 年 2 月 22 日
名古屋大学環境総合館
・「SOLAS/IMBER 合同会議─ INBER 小委員会」
平成 20 年 2 月 25 日
名古屋大学地球水循環研究センター
・「SOLAS/IMBER 合同会議─ SOLAS 小委員会」
平成 20 年 2 月 26 日
名古屋大学地球水循環研究センター
・ 沖縄亜熱帯域における雲・降水システムと大気境界層、海洋表層の観測的研究に関する共同研究
発表会
平成 20 年 3 月 11 日
名古屋大学高等総合研究館
・ 名古屋大学地球水循環研究センター共同研究集会「マルチパラメータレーダが拓く新しい地球水循環研究」

8.

平成 20 年 3 月 14 日
名古屋大学地球水循環研究センター
・ 名古屋大学・iLEAPS-Japan 合同ワークショップ「水・エネルギー・物質循環の時空間変動と植生圏 - 気候・気象システムの相互作用」
平成 20 年 3 月 17 日
名古屋大学野依記念学術交流館

00-2.HyARC2007-J .indd 63

08.7.3 2:01:36 PM

64

センター外の研究者による講演
平成 19 年度

・Takanobu Yamaguchi
コロラド州立大学
平成 19 年 5 月 25 日
“ Large-eddy simulation of evaporatively driven entrainment in cloud-topped mixed layers”
・ Egil Sakshaug
ノルウェー科学技術大学
平成 19 年 6 月 28 日
“ CLIMATE TRENDS AND OSCILLATIONS IN THE ATLANTIC SUB-ARCTIC: EFFECTS IN

THE SEA”
・ Qiang Fu

Department of Atmospheric Sciences University of Washington, USA
平成 19 年 7 月 4 日“ CALIPSO and the A-Train: Spaceborne lidar for global aerosol/cloud/climate assess­ment”
・ Qiang Fu

Department of Atmospheric Sciences University of Washington, USA8.

平成 19 年 7 月 5 日“ Global Warming Seen from Satellites: A recent debate and some new challenges to global

climate modeling”
・ George Tai-Jen Chen
国立台湾大学
平成 19 年 8 月 23 日
“ The role of latent heating on the development and evolution of Mei-yu frontal systems”
・ Chung-Chieh Wang
中国文化大学、台湾
平成 19 年 8 月 23 日
“ Characteristics of warm-season cloud/rainfall distribution over the East Asian continentand their application to the evaluation of model QPFs”
・ Dr. Eko Siswanto (Saino laboratory)
学振研究員
平成 19 年 10 月 23 日
“ Tropical cyclone-enhanced primary production in the subtropical region of East China

Sea”
・ Md. Nazrul Islam（HyARC 客員教授）

Department of Physics, Bangladesh University of Engineering & Technology, Dhaka, Bangladesh
平成 19 年 10 月 30 日
“ Remote Sensing and Climate Model data for Meteorological Research in Bangladesh”
・ 大庭

雅道

筑波大学

陸域環境研究センター

平成 20 年 2 月 21 日
“The effect of non-linear responce of the atmosphere on the ENSO phase transition”

00-2.HyARC2007-J .indd 64

08.7.3 2:01:36 PM

9. センター外での活動

65

兼任・兼業等
平成 19 年度

○委

員

上田

博

・ 独立行政法人情報通信研究機構「レーダー狭帯域化技術の研究開発運営委員会」副座長
・ 大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所
・ 京都大学防災研究所

運営会議委員

協議会委員

・ 文部科学省「日本ユネスコ国内委員会自然科学小委員会」調査委員
・ 独立行政法人防災科学技術研究所「次世代気象災害監視レーダネットワークの構築と利用に関する検討委員会」委員
・ 文部科学省「科学技術・学術審議会」専門委員（研究計画・評価分科会）
・ 北海道大学低温科学研究所

運営協議会委員・ 学校法人東海大学情報技術センター「雲・放射ミッション委員会」委員*
安成

哲三

・ 日本学術会議｢ 環境学委員会・地球惑星科学委員会合同 IGBP ･ WCRP 合同分科会 MAHASRI 小委員会 ｣ 委
員
・ 気象庁「気候問題懇談会」委員
・ 社団法人日本気象学会

堀内賞推薦委員

・ 社団法人日本気象学会

SOLA 編集委員

・ 京都大学生存権研究所

外部評価委員会委員

・ 気象庁地球環境・海洋部
・ 東京外国語大学

第 3 回再解析国際会議国内実行委員

9.

アジア・アフリカ言語文化研究所海外学術総括班専門委員会委員

・ 独立行政法人海洋研究開発機構
地球観測システム構築推進プラン「海大陸レーダーネットワーク構築」研究運営委員会委
員
・ 気象庁

異常気象分析検討会委員

・ 気象庁気象研究所

評議委員会委員・ 大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所

研究水準外部評価委員会

委員
・ 財団法人交流協会
中村共同研究事業外部審査委員

健治

・ 京都大学生存圏研究所
地球観測システム構築推進プラン「GPS 掩蔽による気温・水蒸気変動解析」研究運営委員
会委員
・ 社団法人日本気象学会

第 34 期役員（常任理事）

・ 社団法人日本気象学会

気象研究ノート編集委員

・ 社団法人日本気象学会

山本・正野論文賞推薦委員

・ 社団法人日本気象学会

国際学術交流委員

・ 社団法人日本気象学会

気象用語検討委員

・ 社団法人日本気象学会

地球環境問題委員

・ 気象庁気象研究所「渇水対策のための人工降雨・降雪に関する総合的研究」研究運営委員会委員*：独立行政法人宇宙航空研究開発機構の委託業務

00-2.HyARC2007-J .indd 65

08.7.3 2:01:36 PM

66
才野

敏郎

・ 東京大学海洋研究所

協議会委員

・ 財団法人環日本海環境協力センター「海洋環境リモートセンシング調査検討委員会」委員
・ 千葉大学環境リモートセンシング研究センター

運営協議会委員

・ 日本学術会議「環境学委員会・地球惑星科学合同 IGBP ･ WCRP 合同分科会 SOLAS 小委員会」委員
・ 日本学術会議「環境学委員会・地球惑星科学合同 IGBP ･ WCRP 合同分科会 IMBER 小委員会」委員
・ 文部科学省研究振興局
・ 国立環境研究所

科学技術・学術審議会専門委員（学術分科会）

外部研究評価委員愛委員及びその専門分科会の委員

・ 財団法人日本海洋科学振興財団

理事

・ 学校法人東海大学情報技術センター「地球環境変動観測ミッション委員会」委員*
・ 東京大学海洋研究所
・ 環境省地球環境局

外部評価委員会委員
平成 19 年度地球環境研究企画委員会「第 1 分科会」委員

・ 独立行政法人海洋研究開発機構
坪木

研究運営委員会委員

和久

・ 社団法人日本気象学会

気象集誌編集委員

・ 東京大学情報基盤センター

スーパーコンピューティング専門委員会委員

・ 独立行政法人海洋研究開発機構
檜山

9.

研究運営委員会委員

哲哉

・ 日本学術会議「環境学委員会・地球惑星科学委員会合同 IGBP ･ WCRP 合同分科会 iLEAPS 小委員会」委員
森本昭彦

・ 京都大学防災研究所
篠田

共同利用委員会委員

太郎

・ 社団法人日本気象学会
藤波

天気編集委員

初木・ 社団法人日本気象学会
・ 気象庁

中部支部幹事異常気象分析作業部会委員*：独立行政法人宇宙航空研究開発機構の委託業務○非常勤講師上田博

・ 高知大学
才野

非常勤講師

敏郎

・ 北海道大学大学院水産科学院
檜山

哲哉

・ 南山大学非常勤講師

・ 筑波大学生命環境科学研究科

00-2.HyARC2007-J .indd 66

非常勤講師

非常勤講師

08.7.3 2:01:36 PM

67○共同研究員等
上田博

・ 独立行政法人情報通信研究機構

レーダー狭帯域化技術の固定作業班主査

・ 独立行政法人防災科学技術研究所

客員研究員

・ 大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所
安成

共同研究員

哲三

・ 独立行政法人科学技術振興機構「水の循環系モデリングと利用システム」領域アドバイザー
・ 日本学術会議

連携会員

・ 独立行政法人海洋研究開発機構「水循環変動予測研究プログラム」プログラムディレクター・招聘上席研究員
・ 大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所
中村

共同研究員

健治

・ 独立行政法人宇宙航空研究開発機構

招聘職員

・ 社団法人日本テレコム先端技術研究支援センター「レドームの減衰モデル策定検討会」主
査
才野

敏郎

・ 愛媛大学沿岸環境科学研究センター

客員研究員

・ 独立行政法人海洋研究開発機構「生態系変動予測研究プログラム海洋生態系モデル研究グループ」グループリーダー
坪木

9.

和久

・ 独立行政法人海洋研究開発機構「水循環変動予測研究プログラム雲・降水過程グループ」招聘主任研究員
・ 大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所
檜山

哲哉

・ 大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所
森本

客員研究員

太郎

・ 大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所
藤波

共同研究員

初木

・ 大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所

00-2.HyARC2007-J .indd 67

共同研究員

昭彦

・ 愛媛大学沿岸環境科学研究センター
篠田

共同研究員

共同研究員

08.7.3 2:01:36 PM

68

依頼講演
平成 19 年度

上田博

＊平成 19 年 5 月 12 日「第 28 回メソ気象研究会『積乱雲の発達高度』」
主催： 日本気象学会
場所： 気象庁講堂
題目： 梅雨前線帯で観測された積乱雲の発達高度について＊平成 19 年 5 月 15 日
「次世代の大気科学に期待すること」
日本気象学会 125 周年記念国際シンポジウム「Toward the Nest Generation of Atmospheric Sciences」
主催： 日本気象学会
場所： 国立オリンピック記念青少年総合センター
題目： Next Generation Observations on Precipitation System「次世代降水系観測が拓く新しい気象学」＊平成 19 年 7 月 21 日「日本気象予報士会東海支部 10 周年記念講演会」
主催： 気象協会
場所： つながれっと名古屋（名古屋市男女平等参画推進センター）
題目： 梅雨と大雨＊平成 19 年 8 月 30 日「East Asian Field Observation Workshop」
主催： The Seoul National University (SNU), Korea, and the National Center for Atmospheric

9.

Research (NCAR), USA
場所： Yonsei University, Seoul, Korea
題目： A research plan of HyARC on precipitation systems over the East China Sea and in East
Asia
＊平成 19 年 11 月 9 日「4th SoWMX/TiMREX Planning Workshop」
主催： National Taiwan University
共催： Air Force Institute of Technology, Central Weather Bureau (CWB), Air Force Weather Wing
場所： Hibiscus Resort Hotel, Tai-Nan, Taiwan
題目： A research plan of HyARC on precipitation systems in East Asia with a new multi-para­

meter radar system＊平成 19 年 11 月 9 日「4th SoWMX/TiMREX Planning Workshop」
主催： National Taiwan University
共催： Air Force Institute of Technology, Central Weather Bureau (CWB), Air Force Weather Wing
場所： Hibiscus Resort Hotel, Tai-Nan, Taiwan
題目： Statistical features of precipitation cells observed in East Asia during the Meiyu/Baiu

period＊平成 19 年 11 月 15 日「名古屋大学・上海交通大学

第一回『日中環境研究交流会』」

主催： 名古屋大学・上海交通大学
共催： 国際学術コンソーシアム 21
場所： 名古屋大学環境総合館レクチャーホール
題目： Interaction between the water cycle and the climate change in eastern Asia 94「東アジアにおける気候変動と水循環の相互作用」

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安成

哲三

＊平成 19 年 6 月 21 日
「National Seminar on Socio-Economic Impacts of Extreme Weather and Climate Changes」
主催： マレーシア政府、マレーシア気象局
場所： マレーシア
題目： Climate Variability and Change, and extreme Weather in South-east Asia
＊平成 19 年 7 月 24 日「日本水道協会中部支部総会」
題目： 地球温暖化は日本の水循環・水資源にどのような影響を与えるか ?
＊平成 19 年 11 月 28 日「第 13 回大気化学討論会」
主催： 大気化学研究会、名古屋大学太陽地球環境研究所
場所： 名古屋大学野依記念交流館
題目： WCRP の新しい動き
才野敏郎＊平成 19 年 10 月 27 日「PICES 16th Annual Meeting」
主催： PICES
場所： Victoria Conference Center (Victoria, Canada)
題目： Satellite monitoring and in situ validation of ocean primary productivity＊平成 19 年 11 月 1 日「PICES 16th Annual Meeting」
主催： PICES
場所： Victoria, Canada

9.

題目： Ocean observing system for carbon cycle study＊平成 20 年 2 月 2 日「The Canadian Institute for Advanced Research Oceans Workshop」
主催： The Canadian Institute for Advanced Research
場所： バンクーバ、カナダ
題目： Monitoring of the Ocean Ecosystem and Biogeochemical Cycles Dynamics＊平成 20 年 3 月 10 日「International Symposium on Advances in Hydrological & Oceanic Sciences」
主催： Institute of Hydrological & Oceanic Sciences, National Central University National Central

University
場所： Jhongli, Taiwan
題目： Advances in Autonomous Biogeochemical Observations in the Coastal Ocean
坪木和久＊平成 19 年 7 月 19 日「日本大気電気学会第 77 回研究発表会」
主催： 日本大気電気学会
場所： 名古屋大学野依記念学術交流会
題目： 雲解像雷モデルの開発と雷予測シュミレーション＊平成 20 年 1 月 23 日「竜巻シンポジウム ─わが国の竜巻研究の今後の課題と方向性─」
主催： 気象研究所
場所： 気象庁講堂
題目： 積乱雲と竜巻のシミュレーション実験＊平成 20 年 3 月 11 日「Yonsei University Seminar」
主催： Yonsei University
場所： Yonsei University, Seoul, South Korea
題目： An Introduction to a cloud resolving model: The Cloud-Resolving Model for Numerical

Simulations of High-Impact Weather Systems

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70＊平成 20 年 3 月 11 日「Seoul National University Seminar」
主催： Seoul National University
場所： Seoul National University, Seoul, South Korea
題目： An Introduction to a cloud resolving model: The Cloud-Resolving Model for Numerical

Simulations of High-Impact Weather Systems＊平成 20 年 3 月 12 日「Seoul National University Seminar」
主催： Seoul National University, Seoul
場所： Seoul National University, Seoul, South Korea
題目： The Formation Process of Heavy Rainfall Caused by the Typhoon T0423 in the Mid-latitude＊平成 20 年 3 月 19 日「第 6 回 HSS ワークショップ講演プログラム」
主催： 北海道大学シュミレーションサロン
場所： 北海道大学
題目： 雲解像モデルを用いた気象の高解像度シュミレーション
檜山

哲哉＊平成 19 年 10 月 28 日
「能登半島

里山里海自然学校開設 1 周年 & 能登里山マイスター養成プログラム

キックオフ」

記念シンポジウム「東アジアにつながる能登半島：地球環境問題の視点から」特別集中講演「黄河断流と日本海・能登」
主催： 国立大学法人金沢大学
共催： 総合地球環境学研究所

9.

後援： 三井物産環境基金、地域総合整備財団（ふるさと財団）
題目： 黄土高原と北陸の夏季気象
増永浩彦＊平成 19 年 5 月 15 日
「次世代の大気科学に期待すること」
日本気象学会 125 周年記念国際シンポジウム“Toward the Next Generation of Atmospheric Sciences”
主催： 日本気象学会
場所： 国立オリンピック記念青少年総合センター
題目： Prospective Meteorological Studies Using Next-Generation Earth-Observing Satellites「次世代地球観測衛星を用いた気象学研究の展望」

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10. その他の活動

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公開講演会
平成 19 年度

＊名古屋大学地球水循環研究センター公開講演会
テーマ「黒潮の変動と我々のくらし」
平成 19 年 1 月 12 日

名古屋大学環境総合館レクチャーホール

講演内容（1）「黒潮：海のダイナミックな流れ」 （今脇資郎・九州大学応用力学研究所）（2）「黒潮：海と空をつなぐ架け橋」（久保田雅久・東海大学海洋学部）（3）「黒潮：魚の生き残り戦略」（秋山

秀樹・水産総合研究センター中央水産研究所）（4）「黒潮：沿岸域の変化」（森本昭彦・名古屋大学地球水循環研究センター）

10.

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