社会情報学

第９巻３号

2021

原著論文
情報社会における監視の許容度に関する分析：
監視主体と監視媒体の観点から
An Analysis on the Tolerance of Surveillance in the Information
Society: Focusing on Surveillance Subject and Media
キーワード：
監視，信頼，クラウドソーシング，オンライン実験
keyword：Surveillance, Trust, Crowdsourcing, Online Experiment

藤晶

Meiji University

Akira GOTO

明治大学

要

後

約
本研究においては，情報技術の進展に伴う「情報社会における監視」に着目して，その監視の許容の程度について実験を行った。研究１として，クラウドソーシングユーザを対象に実験を行った結果，信用情報システムによる監視，購入履歴に関する監視を許容する傾向にあり，個人による監視，電話メー
ルによる通信に関する監視を許容しない傾向にあること，さらに監視主体と監視方法の交互作用が存在することが認められた。
続いて，研究１を踏まえて，昨今注目を浴びる社会信用システムに対する評価を明らかにすること，およびクラウドソーシングユーザがオンラインでの行動を志向している可能性を考慮して，研究２として大学生を対象として項目を追加した実験を実施した。その結果，社会信用システムに対する許容度も高いこと，さらに研究１と研究２の結果を比較した研究３から，大学生調査とクラウドソーシング調査
で同様の結果を得られることが明らかとなった。
これらの結果は，監視主体と監視媒体の組み合わせによって，監視の許容の程度が異なることを示しており，一律に許容するものでなければ，一律に排除するものでもないことが明らかとなった。今後の原稿受付：2020年９月15日
掲載決定：2021年４月９日

17情報社会における監視の許容度に関する分析：
監視主体と監視媒体の観点から
後藤

晶

課題として，監視主体，監視対象，監視媒体の種類の拡張や，行動実験による検討があげられる。
Abstract
In this research, we focused on the surveillance in the information society with the progress of
information technology and conducted an experiment on the degree of tolerance of thesurveillance. As a result of study 1, we clarified that people permit monitoring by a credit
information system and purchase histories and that people do not permit private person
monitoring and monitoring communication by telephone and mail, as a result of an experimentwith crowdsourcing users. It was also confirmed that there was an interaction between themonitoring subject and the monitoring method.
Based on study 1, considering the evaluation of the social credit system, which has been
attracting attention these days, and the possibility that crowdsourcing users are conscious of
online behavior, we added some survey items. We experimented with university students asparticipants in study 2. As a result, we clariﬁed that the social credit system has a high degree oftolerance. Furthermore, from study 3 comapring the results of study 1 and study 2, we obtained
similar results by the university student survey and the crowdsourcing survey.
These results show that the tolerance degree of monitoring varies depending on the
combination of the monitoring subject and the monitoring media, and it was clariﬁed that it isneither uniformly allowed nor uniformly excluded. Further studies include the expansion of thetypes of monitoring subjects, monitoring targets and monitoring media, and examination by
behavioral experiments.

18

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１

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なメリットを享受することが可能となる。

問題

また，我々が日常生活で接することが多いSNS

現代の情報社会では，我々の行動のほぼ全てのなども行動監視に用いることが可能なシステムの行動は監視対象となり得る。インターネットに関連１つであろう。例えば，民間企業がSNSを通じて，する監視はその傾向が顕著である。ライアンは監視

人々の行動を監視するということはよく行われてに対して否定的な論者であるが，統治や管理のプロいる。SNSで顧客の声を収集して分析を行い，マーセスにおいて情報通信技術に依存するすべての社会

ケティング施策への応用を図るといったことは既は監視社会であると述べ，監視社会は高度情報社に多くの企業で行われているものである（例えば会の必然的帰結として指摘している（Lyon, 2001）。

鶴見，2018）。SNSへの発信・交流を楽しむとい監視は一種のトレードオフでもある。我々は一うメリットを享受している一方で，自ら進んで情切の監視を拒否して生活をすることも可能かもし報を提供して監視されていると理解することもでれない。その代わり，現代社会での豊かな生活にきる。

よるメリットを享受することは困難である。監視ライアンはまた，情報社会における監視に対しを避けるためには，山の中に籠もった仙人のようて，人々は①監視対象であると同時に，②監視主な生活を過ごさない限りは不可能である。我々は体にもなりえることを指摘しているが（Lyon,

現代社会のメリットを享受するために，監視され2011），その際に用いる③監視媒体も重要な要素るというデメリットを受け入れているのである。

となる。これは「何を」「誰が」「何を使って」見ているかということを示している。

このような現代社会において，広義の意味で我々の行動を様々な側面から監視するサービスと監視の議論においては規範的な議論を中心としして提供しているものが，伝統的に存在しているて，監視をなすべきか否かという議論が中心に

信用情報システムであり，新たに勃興してきた社なっている。しかし，監視がどの程度受け入れら会信用システムであろう。
信用情報システムとは，れるか，もしくは監視が行われることでどの程度

ローン・クレジットカード等の支払い状況（いわ行動が変化するかといった記述論的な観点も，規ゆるクレヒス）や年収や住宅情報，勤務先等の属範的な議論の醸成には必要であろう。後藤らは記性情報を把握するシステムであり，支払状況に述論の観点から，三者関係の中でも監視対象およ

よってはローンやクレジットカードの利用を停止

び監視主体に着目して，監視カメラを例として否されると行ったデメリットを受けることになる。

定的な人を対象とした調査により，監視主体と監信用情報システムを利用している者は，自身の経視対象の組み合わせに応じて監視の許容度が異な済行動に関する情報を提供することで，経済上のることが指摘されている（後藤・本田，2018）。
当該研究は現実空間における監視の許容度に着メリットを享受していることになる。
一方，社会信用システムとは，広義の意味で胡目した研究であった。一方で，インターネットが麻信用やヤフースコアに代表される個人の持つ信社会的インフラとなっている現在において，イン用力を示す個人信用スコアを可視化し，一定の数

ターネット上における監視の許容は一つの論点に

値 と し て 示 す シ ス テ ム の こ と を 指 す（大 屋，なるであろう。ライアンが指摘するのはまさにこ（1）2019） 。ここでは，経済状況のみならず，幅広のインターネット上における監視が中心となる。

い行動情報が提供されることになる。信用情報シ

改めて，①監視対象，②監視主体，③監視媒体

ステムと同様に，個人の行動に関する情報を提供の三者関係を整理すると図１のようにまとめるこすることで，個人の信用を客観的に担保し，様々とができる。監視対象である我々市民・国民は監19

情報社会における監視の許容度に関する分析：
監視主体と監視媒体の観点から
後藤晶て監視を受け入れている可能性がある。

視を許容するのであれば，監視をしようとする人・組織である監視主体に対して，監視に用いられる監視の許容度は言い換えれば，監視主体およびシステムの提供者である監視媒体を通じて行動や監視媒体に対する「信頼」の程度と同時に監視構

好みに関する情報を提供することになる。情報を造全体の評価を反映していることになり，監視と提供するということは，その情報が意図的に悪用

信頼は一定程度の対応があると考えられる。同様される可能性もあれば，意図せずに情報漏えいなの指摘は藤井ら（2003）が監視における信頼のどが発生して監視対象に不利益が生じる危険性も重要性をリスク管理の観点から行っている。

ある。しかし，監視対象である我々に不利益を与監視対象については，人々はどのような情報にえないことが期待されている。山岸は信頼を，相対する監視を許容して，また許容しないのであろ手の人格や行動傾向の評価に基づいた，自身に不うか。基本的には監視主体・監視媒体に対する情利益を与えないだろうという相手の意図に対する報の提供から得られるデメリットが小さく，メ

期待として定義したが（山岸，1998），監視主体

リットが十分に大きな場合には監視を許容されるや監視媒体に情報を提供しているということは，ものであると考えられるが，人々はどのような種監視対象である人々が監視媒体や監視主体を信頼類の主体や媒体による監視を受け入れ，もしくはしているということを意味する。

受け入れないかについては検討の余地がある。例
えば，公的機関やマスメディアによって，私的な意見を発信するSNSの監視は望ましくない一方で，民間企業による購入履歴の監視は望ましいなどが想定される。これらの関係が明確になれば，信頼できない主体・媒体による不必要な監視を排除し，信頼できる主体・媒体による必要な監視のみを受け入れるような新たな可能性が考えられる。また，必要な監視であっても不快な監視は存

図１

在しえるが，信頼できる監視媒体に変えることで監視対象・監視媒体・監視主体の三者関係

許容可能な監視になる可能性もある。
それでは，
人々は監視主体や監視媒体に対して，

この観点から検討すべき問題の一つは「信頼のどのような期待を抱いて情報を提供しているので帰属問題」である。ここでいう信頼の帰属問題とあろうか。監視対象となる人々が情報漏洩や不正は，信頼は「主体」のものであるのか，すなわち使用といった損害を被ることがないように，また「人が信頼するのは，その人が信頼しやすい人だ

監視対象となる人々が理解している通りに監視主から」であるのか，もしくは信頼は「客体」のも

体や監視媒体が適切に情報を管理して，何らデメのであるのか，すなわち「信頼されるのは，そのリットを被ることなく，メリットを享受できるこ

対象が信頼されやすいから」であるのかという問とを期待していると考えられる。しかしながら，題は考慮する必要がある。Schaefer らの機械に監視主体や監視媒体は意図して，もしくは意図せ対 す る 信 頼 の メ タ 分 析 に よ る と（Schaefer,

ずに人々の期待を裏切ってしまう，すなわち情報

et.al,2016），前者については，属性として年齢・漏えいや不正使用を行ってしまう可能性が存在す

性別・信頼傾向，認知的特性として理解・使用能る。したがって，人々はそのようなリスクを受け力・期待・情動として機械に対する確信が影響を入れながらもメリットを享受することを目的とし与えると指摘している。本研究においては後者を

20

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明らかにすることを目的として，前者に関する個

るマスメディア，社会への応用などを期待する研人的要因を統制しながら分析する。

究者，興味・関心で動く個人，さらに，将来の自分の（経済的）活動への影響を及ぼす信用情報シ

２

研究１

2.1

研究の概要

ステムを設定した。
これらの条件について全ての組み合わせとなる
24条件について実験を行った。質問文として「情以上を踏まえて，監視における信頼構造を解明

報社会が進むにつれて，様々なところでオンライするため，社会における監視に対する許容度に着ン上における行動を「監視」できる環境ができあ

目して，監視主体と監視媒体の関係についてクラがっています。このような状況において，あなた

ウドソーシングを用いたオンライン実験を行った。

は情報社会における「監視」についてどの程度許本研究では，特に監視媒体および監視主体に着容できると考えていますか？スライダーを用い目すると同時に，信頼主体となる監視対象の特徴て，100点満点でどの程度許容できるのか評価しにも触れることで，三者関係についてもあわせててください」という文章を用意した。それぞれの検討したい。

質問項目について「（監視主体）があなたの（監視媒体）を監視する」として，スライダー形式で

2.2
2.2.1

０‑100点での許容度の評価を求めた。なお，監方法

視媒体ごとに調査ページを用意しており，参加者

実験参加者

によって，表示されるページの順番がランダムに実験参加者は「Yahoo!クラウドソーシング」

なるように設計している。

（http://crowdsourcing.yahoo.co.jp/） を 用 い て募集された。調査は2019年６月４日から６月５日

さらに，属性として性別（男性・女性・回答しなまでの２日間にかけて実施した。分析対象者はい）
・年齢（15‑100歳・回答しない）
・居住地域（各2,122名（年齢M＝44.25，SD＝10.59）
，内訳は男

都道府県）
・個人年収（０円・１‑200万円・200‑

性が1,275名（年齢M＝46.05，SD＝10.75），女性

400 万円・400‑600 万円・600‑800 万円・800‑が847名（年齢M＝41.56，SD＝10.10）であった。

1000万円・1000万円以上・わからない・回答しない）
・
未既婚（未婚・既婚・回答しない）
・子の有無（子2.2.2

どもあり・子どもなし・回答しない）などの社会経手続き各参加者にはそれぞれの条件における監視の許

済的属性ならびに一般的信頼尺度（Yamagishi, et

容度についてスライダーを用いて100点満点でのal, 2013），および簡易IQテストとしても用いられ評価を求めた。ここでは監視媒体として国民が進るCognitive Reﬂection Test（認知反射テスト，以んで情報を提供しているように見受けられるSNS

下CRT）（Frederick, 2005）について調査を実施に加えて，スマートフォンなどの技術革新によりした（2）。これらの実験プログラムはoTreeによって容易に取得可能となった位置情報，POSデータな構築している（Chen, et.al, 2016）。

どのように過去から収集されてきた購入履歴，および憲法・法律により保護されている電話・メー

2.2.3

分析方法

ルによる通信（通信情報）を設定した。監視主体

分析は，一人の個人から複数項目について調査

として，国家による監視を示唆するものとして公を行っているために切片のみに変量効果を仮定し的機関，ビジネス目的での活用を目指すものとした一般線形混合モデル（マルチレベルモデル）にて民間企業，公に広く情報が公開される恐れのあ

よって分析を行った。レベル１として各測定を，21

情報社会における監視の許容度に関する分析：
監視主体と監視媒体の観点から
後藤晶

レベル２として個人を設定している。統制変数とする情報提供の許容度が高いものの，位置情報おして性別・世代・居住地域・個人年収・未既婚・

よび通信情報に関する許容度が低いことが示され子の有無などの社会経済的属性を設定した。

ている。また，監視主体についてはコントロール

応答変数を各実験参加者が評価した許容度とし群である公的機関に比べて，研究者および信用情て，監視媒体および監視主体の間に交互作用の有報システムによる監視の許容度が高いものの，マ無の検証を目的として，監視媒体および監視主体

スメディアおよび個人による監視の許容度が低いの間に交互作用のないModel １，交互作用のあることが示されている。

Model ２を用意した。
さらに，
Model ３については，

Model ２は交互作用を考慮したモデルであり，Model ２に加えて社会経済的要因，CRT，ならび

Model1に比べるとAICが低く，こちらの方がよに一般的信頼スコアを投入したモデルとした。

り妥当性の高いモデルであると考えられる。したがって，Model ３では交互作用のあるモデルに2.3ついて検討する。

結果

記述統計量を表１に示しており，分析結果は表Model ３からは，CRTのスコアが高い参加者

２に示している。全体の平均値が21.16点であり，は許容度が低くなること，一般的信頼尺度の得点

全般的に低く監視は許容されない傾向にある。しが高い参加者は許容度が高いこと，女性の許容度たがって，基本的にオンラインに関する監視は許が低いことが示された。その他，社会経済的要因

容されない傾向にあることが示されている。

に着目すると，高齢者ほど許容度が低いという結Model １からは，監視対象についてはコント果が得られている。なお，ICCは0.56，デザイン

ロール群であるSNS条件に比べて，購入履歴に関エフェクトは13.88であり，一般線形混合モデル
による分析が妥当であることが示された。図２に

表１

はModel ３にもとづいてシダック補正を行った

クラウドソーシング条件に関する記述統計

最小二乗平均値を図示しており，図中のアルファベットが異なるもの同士では有意に異なることを示している。
また，図３および図４では全般的な傾向を把握することを目的として，Model ３をもとに，監視主体ならびに監視媒体についてシダック補正を行った主効果の最小二乗平均値を図示している。
図３によると，購入履歴に関する監視は比較的許容される一方で，通信情報については許容できな
いと考えられている。また，図４からは信用情報システムや研究者，民間企業や公共機関には許容できると考えている一方で，マスメディアや個人に対しては許容できないとする結果が示されている。
ただし，図２によれば，最も許容できる監視は
民間企業，信用情報システムや研究者による購入履歴の監視である一方で，最も許容できない監視22

社会情報学表２

クラウドソーシング条件に関する分析結果

23

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情報社会における監視の許容度に関する分析：
監視主体と監視媒体の観点から
後藤

図２

晶

クラウドソーシング条件における許容度の最小二乗平均値

女性は監視を許容しないことが明らかとなった。
これらの結果は監視の許容が個人の特性にも依拠することが示されている。特に，一般的信頼は他者に対する信頼の程度を反映しているものであり，他者を信頼する人が監視を許容するというこ
図３

監視媒体ごとの許容度の最小二乗平均値とは，監視と信頼が密接な関係にあることを示唆する。
一方，信頼の客体に着目すると，交互作用のあるモデルが選ばれていることから，行動に関する監視主体と監視対象の交互作用についても存在していることが明らかとなった。この結果は一律に
特定の監視主体による監視を許容するのでなけれ

図４

ば，特定の監視対象に対する監視を許容するので監視主体ごとの許容度の最小二乗平均値

はなく，監視主体と監視媒体の組み合わせによっは個人や公共機関による通信情報の監視であって許容の程度が異なることが示されている。また，

た。また，民間企業による通信情報の監視は，個

全般的なトレンドとしては通信情報による監視を人やマスメディアが購入履歴を監視するのと同程許容せず，購入履歴に関する監視を許容する傾向

度に許容できないなど，一律には評価できない状にあることが示されている。
特筆すべきは信用情報システムに対する許容度

況にあることが示されている。

の高さであろう。マスメディアや個人による監視
2.4を許容しない一方で，信用情報システム，研究者，

小括

研究１においては，最も高い平均値を記録した

公的機関や民間企業による監視を許容する傾向にものでも31.47点であり，全般的には低い傾向にあることが示されている。この結果は，信用情報ある結果であった。

システムなどに自身の情報を提供して良いと判断しているものであり，これらを信頼していると示

信頼の主体に着目するとCRTのスコアが高い

唆される結果である。

と監視を許容せず，一般的信頼が高いと許容し，

24

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しかしながら，今回の調査はあくまでもクラウ実施した。調査参加者は181名（年齢M＝20.91，

ドソーシングを用いた調査であり，クラウドソー

SD＝1.11），内訳は男性が89名（年齢M＝21.10，

シングユーザ特有の傾向であるかまでは弁別が困SD＝1.33），女 性 が92名（年 齢M＝20.73，SD＝難である。本研究ではクラウドソーシングユーザ

0.81）であった。

を対象としており，普段からインターネットに慣
3.2.2

れ親しんでいる人たちを対象としているため，オ

手続き

ンライン上における監視に好意的である可能性も各参加者にはそれぞれの条件における監視の許ある。そのために，この結果がクラウドソーシン

容度について研究１と同様の形式での評価を求め

グユーザ特有の結果であるか否かを異なる調査対た。ここでは監視対象としてSNS，位置情報，購象でも検証が必要である。この検証は本研究に限

入履歴，電話・メールによる通信を設定し，監視らず，クラウドソーシングを用いた研究の展開の主体として公的団体，私企業，マスメディア，研ためにも必要不可欠なものとなる。

究機関，個人，信用情報システムに加えて社会信

また，全般的に信用情報システムに対する許容用システムを追加した上で，信用情報システムお度が全般的に高い傾向にあるが，これは「信用情よび社会信用システムについては説明文を加えて報システム」という言葉が理解されていなかった調査を実施した（3）。また，研究１と同様に社会経可能性もある。また，昨今の技術発展に伴う監視

済的属性ならびに一般的信頼尺度，およびCRTにの多様化を考慮すると信用情報システムのみならついて調査を実施した。

ず，「社会信用システム」による監視の許容度についても検討する必要がある。

3.2.3

分析方法

そこで，これらの課題を踏まえて研究２として分析は，研究１と同様に，一人の個人から複数比較調査，結果の再現可能性の検証ならびに追加

項目について調査を行っているために一般線形混項目の調査のために，従来多くの研究での対象と合モデル（マルチレベルモデル）によって分析をなってきた大学生を対象とした調査を実施した。

行った。レベル１として各測定を，レベル２として個人を設定している。統制変数として性別・世

３

研究２

3.1

研究の概要

代などの社会経済的属性を設定した。
応答変数を各実験参加者が評価した社会的許容度として，監視対象および監視主体の間に交互作

本研究においては，研究１で浮かび上がった課用の有無を確認するために監視対象および監視主

題に対応するために，大学生を対象とした実験を体の間に交互作用のないModel １，交互作用の行った。また，「信用情報システム」ならびに新あるModel ２の比較を行った。Model ３についたに調査項目として設定した「社会信用システては社会経済的要因，CRTならびに一般的信頼ス

ム」 については区別がつくように説明を追記しコアを投入したモデルとした。なお，統制変数とた上で実験を行った。

して世代を投入している。

3.2

3.3

3.2.1

方法

結果

記述統計量を表３に示しており，分析結果は表

実験参加者

本研究においては，大学生を対象として都内X

４に示している。全体の平均値が27.87点であり，大学の講義内で実験を行った。2019年７月17日にクラウドソーシング条件よりも高い値が示されて

25

情報社会における監視の許容度に関する分析：
監視主体と監視媒体の観点から後藤晶いる。全般的な傾向としては信用情報システムのらの結果はクラウドソーシング条件と同様の結果

みならず社会信用システムについても許容度が高であった。なお，ICCは0.39，デザインエフェク

い傾向が示された。特に購入履歴については高評

トは11.53であり，一般線形混合モデルによる分価である傾向が示されている。

析が妥当であることが示された。図５にはModel

Model １では監視対象についてはコントロー

３にもとづいてシダック補正を行った最小二乗平ル群であるSNS条件に比べて，購入履歴に関する均値を図示しており，図中のアルファベットが異情報提供の許容度が高いものの，通信情報に関すなる条件同士では５％水準で統計的に有意に異なる許容度が低いことが示されている。また，監視ることを示している。

主体についてはコントロール群である公的機関にまた，図６および図７では全般的な傾向を把握比べて，研究者および信用情報システムによる監することを目的として，Model ３をもとに，監視の許容度が高いものの，マスメディアおよび個

視主体ならびに監視媒体についてシダック補正を人による監視の許容度が低いことが示されている。

行った主効果の最小二乗平均値を図示している。
図６についてはクラウドソーシング条件と同様の

表３

大学生条件に関する記述統計

結果が示された。また，図７についてもクラウド
ソーシング条件と同様の結果が得られた。社会信用システムについては信用情報システムと同程度に監視を許容できると考えていることが示されている。
図５に着目すると，最も許容できると考えられる監視が民間企業・研究者・信用情報システム・
社会信用システムによる購入履歴に関する監視である一方で，最も許容できないと考えられる監視がマスメディア・個人による位置情報の監視ならびに，民間企業・マスメディア・個人による通信情報に対する監視であった。
3.4

小括

基本的には，研究２も研究１と同様の結果が示された。したがって，研究１および研究２で得ら
Model ２は交互作用を考慮したモデルであり，れた知見は一貫性のある結果であると考えられる。

Model1に比べるとAICが低く，こちらの方がよ

信頼の主体に着目すると一般的信頼が高いと許り妥当性の高いモデルであると考えられる。した容し，女性は監視を許容しないことが明らかとがって，以下では交互作用のあるモデルについてなった。CRTのスコアについては，10％水準で検討していく。

有意であり，係数の向きは研究１と同様に負の影

Model ３からは，女性による許容度が低いこ

響があることが示されており，クラウドソーシンと，CRTのスコアが高い参加者は許容度が低くな

グ条件と同様の結果であることが示されている。

る傾向にあること，一般的信頼尺度の得点が高い

信頼の客体については，研究２については説明

参加者は許容度が高いことが示されている。これを追記したのにもかかわらず，研究１と同様に信26

社会情報学表４

大学生条件に関する分析結果

27

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情報社会における監視の許容度に関する分析：
監視主体と監視媒体の観点から
後藤

図５

晶

大学生条件における許容度の平均値

ソーシング条件の方が監視の許容度に関して，平均点が低いように見える。ただし，これはクラウ
ドソーシング調査においては幅広い年齢層を対象とした調査を実施しているために，その影響があると考えられる。また，クラウドソーシングユー
図６

監視媒体ごとの許容度の最小二乗平均値

ザは比較的オンラインでの活動に理解を示しているためにオンラインでの監視を許容しがちになるなど，非クラウドソーシング条件と比べるとサン
プリングバイアスが生じている可能性がある。
そこで，ディスカッションに入る前に，研究３としてクラウドソーシング条件と大学生条件において，同一世代の参加者同士の結果を比較するこ

図７

監視主体ごとの許容度の最小二乗平均値とにより，本研究の結果に一貫性があるのか否かを確認する。

用情報システムに関する許容度が高かった。さらこの一貫性の確認は，本研究に限らずクラウドに，新たに調査した社会信用システムについてもソーシングで得られた実験結果が特殊な結果では同様に許容度が高いという結果が得られた。これ

なく，多くの研究が積み重ねられてきた大学生をらの結果は，人々が社会信用システムならびに信対象とした実験と同等の程度の信頼性があること

用情報システムに対して人々が「信頼」しているを示唆することにもなる。

ということを示唆している。
4.2.

４

研究３

4.1.

研究の概要

方法

分析対象は以下の通りである。大学生条件については，研究２で述べた通りである。この条件に揃えるために，クラウドソーシング条件についてクラウドソーシング条件である研究１と大学生も20‑24歳を取り出して分析を行う。分析対象者条件である研究２を比較すると，一見クラウド

は50名（年齢M＝22.92，SD＝1.40），内訳は男28

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性が26名（年齢M＝21.83，SD＝1.13），女性が貫性を有したものであると考えられる。したがっ

24名（年 齢M＝20.73，SD＝1.47） で あ っ た。

て，クラウドソーシングによる実験は大学生を対比較対象とする項目は，実験対象とした許容度な象とした調査と同程度の信頼性が期待できる結果

らびに一般的信頼尺度とする。
なお，
クラウドソーとなった。

シング条件では社会信用システム条件について調査を行っていないために比較事項としては取り上げない。
分析はクラウドソーシング条件および大学生条件についてt検定を行い，さらに効果量についても評価を行うことで２群間に実質的に差があると見なせるのか検討を行うこととする。
表５

大学生条件とクラウドソーシング条件の平均値の比較

図８

許容度の平均値の比較

５

ディスカッション

5.1

考察

本研究においてはクラウドソーシング条件および大学生条件においても，監視主体と監視媒体の交互作用が認められた。このことは，監視主体や監視媒体によって一律に監視を許容する・しないといった性質のものではなく，監視主体と監視媒
体の組み合わせにより，許容の程度が異なることを示している。
また，CRTのスコアが高いほど監視を許容しない傾向にある一方で一般的信頼スコアが高いほど4.3

結果監視を許容することが示されている。これは監視

分析結果は表５に示しており，図８には各条件

対象の特性・性格によって監視の許容度が異なるにおける平均値を示している。表５においては，ことを示しており，改めて監視主体・監視媒体・いずれの条件についても１つを除いてp値が５％監視対象の三者関係によって監視の許容度が決定以上であった。あわせて，効果量rについて検討されることが示唆される。

すると，実験項目および一般的信頼尺度について

この傾向は，オンライン上での行動に比較的理はいずれも効果量が小さいと評価される目安とな

解が高いと考えられるクラウドソーシングユーザ

る±0.10前後の値を示しており，効果量を評価しのみならず，大学生でも同様に得られている。

ても２群間に差異は小さいといえる。したがって，個別の結果に着目すると，購入履歴に関する監

クラウドソーシング条件と大学生条件の間に明確視は許容し得て，通信については許容し得ない傾な差の存在は認められず，この２群間の結果は一向にあること，信用情報システムに対する許容度29情報社会における監視の許容度に関する分析：
監視主体と監視媒体の観点から
後藤晶が他の監視主体による監視よりも望ましい傾向に

ステムに対する許容度の評価はまだ留保が必要である一方で，マスメディアおよび個人による監視ある。実際に信用情報システムや社会信用システは望ましくない傾向にあることが示された。

ムによる監視対象下に置かれた際に，どのような購入履歴については，購入行動が企業との一種ことが生じ得るのか十分に理解できていない可能のコミュニケーションであるとも言える。した性がある。未だ生じていない事象に対する評価にがって，そのような購入履歴については再度購入

ついては，本研究のアプローチでは限界がある。

の容易性および企業経営の観点からも重要な情報

ただし，本研究の結果から考えられる一つの可であることが理解されており，自身にとってメ能性として，社会信用システムや信用情報システ

リットが生じる情報となりえるところからも許容

ムは対しては単純な信頼を行っているだけでなする傾向にあるものと考えられる。同時に万が一

く，「安心」のために情報を提供していると考え情報が漏えいしたとしても，そこまで大きなデメられる。安心は社会的不確実性が存在していない

リットを被らず，比較的メリットがあると考えら時に感じる，もしくは社会的不確実性は存在する

れている可能性がある。また，ポイントカードがが相手に裏切るメリットがなく，デメリットが存

様々な場所で導入されているために，購入履歴の在するために，相手が自分を裏切らないだろうと監視に対する拒否反応は低いものとなっているの

期待することであるという２つの側面があると指であろう。一方，通信についてはより秘匿性の高摘されているが（山岸，1998），ここでは特に後いコミュニケーションが生じる可能性が高く，ま者の意味での安心を意味している。社会信用シス

た日本国憲法第21条にも定められている通り通テムや信用情報システムに対して情報を提供する

信の秘密を侵すものになることから，監視に対すことによって，日常生活上に直結するメリットやる許容度が低い評価になると考えられる。

デメリットが存在している。これらの比較により，一方，監視主体に対する許容という観点からは監視に対する許容度を評価していると考えられ

信用情報システム・社会信用システムに対する信る。しかしながら，この点については，本研究の頼は高い一方で，マスメディアおよび個人に対す手法では十分に言及することができない点でもある信頼は低いものであると評価できる。信用情報

る。

システム・社会信用システムは監視対象を評価す

あわせて，本研究の限界としてあくまでもクラるシステムであるが，信用情報システム・社会信

ウドソーシングを用いたオンライン実験および大用システムから得られるメリットを高く見積もる

学生を対象とした実験によって得られた結果であと同時に，評価を毀損するような行動をしていな

り，一般化した結果の解釈には一定の留保が必要いという自信，もしくは過信が存在する可能性がである。

ある。一方，マスメディアはその性質から監視情5.2

報を流出させる可能性が高く，各個人にとってメ

今後の課題

リットよりもデメリットが大きいと評価され，個第一に，社会的許容度の調査対象とした監視主

人はどのような行動をするのか全くわからないと体や監視対象・監視媒体の種類である。今回は監いう意味で情報の取り扱いに関する不確実性が存視対象・監視媒体としてSNS，位置情報，購入履在しており，メリット・デメリットを評価できな

歴，電話・メールによる通信を設定し，監視主体

い，ないしはデメリットの方が大きいと評価してとして公的機関，私企業，マスメディア，研究機いると考えられる。

関，個人，信用情報システムを想定したが，その他にも監視対象や監視主体として様々なものが想

ただし，信用情報システムならびに社会信用シ30

社会情報学

第９巻３号

2021

必要があるであろう。

定できる。例えば公的機関の中でも公安警察が監視主体になる場合と，厚生労働省や総務省等のその他の省庁が監視主体になる場合では許容度が異謝辞なる可能性がある。この点については，別途調査

本論文の執筆に当たり，公益社団法人電気通信をもとに検証が必要であろう。

普及財団ならびにJSPS科研費19K2063による助第二に，本研究では特定することなく調査を設成を受けた。ここに記して感謝申し上げる。

計したが，監視対象のどのような情報が（狭義のまた，本論文は著者による発表（2019a; 2019b;

意味での）監視対象になるかも問題になるであろう。

2019c; 2020）として報告したものを大幅に加筆

例えば，違法な行為は監視されたくないであろうし，修正したものである。発表時に質疑およびコメン

好みや性癖も監視を許容するか否かは大きく分かトをくださった諸先生方にここに記して感謝する。

れるところでもある。特に，このコロナウイルス禍
の状況においては監視対象となる情報に対する許注

容度が影響を大きく受けていることも想定できる。

（１）ただし，狭義の意味で社会信用システムはこの点についても別途調査を実施することで検証し中華人民共和国で進められている現実やオたい。

ンラインにおける各個人の行動を評価し，第三に，本研究では監視の「許容度」を尋ねた

行動制限等まで影響を及ぼす仕組みのことものであった。一方で，情報を管理する監視主体・を指す．しかし，本稿では広義の意味で，監視媒体の差異による実際の「行動」がどのよう現実やオンラインにおける各個人の行動をに変化するのかが問題となる。
この点については，

評価し，社会経済的活動などに何らかの影

図１で提示したような監視状況をモデル化した経響を及ぼす仕組みのことを指している．

済ゲーム実験の実施により明らかにする必要があ（２）一般的信頼尺度（Yamagishi, et al, 2013）

る。藤井ら（2003）も指摘するように信頼ゲーとして，以下の項目を採用した．
「ほとん

ム構造をベースとして検討する必要があるが，信どの人は基本的に正直である．
」「ほとんど

頼が創造されるというダイナミクスに着目するたの人は信頼できる．
」「ほとんどの人は基本

めには，一回限り信頼ゲームではなく，繰り返し的に善良で親切である．
」「ほとんどの人は信頼ゲームの利用が妥当であろう。さらに，信用

他人を信頼している．
」「私は，人を信頼す

情報システム・社会信用システムの特徴をも合わるほうである．
」これらについて７点尺度

せてモデル化して検討する必要がある。

での回答を依頼した．その結果を因子分析

第四に，意図せずに人々の信頼を裏切ってしまにより妥当性を検証した上で，各回答のスう，すなわち情報漏えいや不正使用を行ってしま

コアの合計点を算出した．

う可能性が存在する。そのような想定外の事象がまた，CRT（Frederick, 2005）として以下起こった場合に，我々はどのようなプロセスを経

３問の質問項目を採用した．
「バットとボーて信頼を回復させるのであろうか。三番目の課題

ルが合わせて210円でした．バットはボールの枠組みを踏まえて検証する必要があるであろう。

よりも200円高いです．さて，ボールの値段

情報社会の進展に伴い，様々な手段を用いた監は何円でしょうか？」「５台の機械で５つの視が可能な環境が構築されてきている。そのため製品を作ると５分かかります．さて，100台に人々の監視に関わる意識はこれからも刻々と変の機械で100個の製品を作ると何分かかるで化していくと考えられる。注目して検討していくしょうか？」「湖には，スイレンの葉が浮か

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情報社会における監視の許容度に関する分析：
監視主体と監視媒体の観点から
後藤

晶んでいます．毎日，スイレンの葉の大きさがケーション部会』，於明治大学駿河台キャンパス２倍になるとします．48日経って湖全体を後藤晶（2019b）「我々は誰に何を監視されたい

スイレンの葉が覆うとしたら，湖の半分を覆のか：情報社会における監視と信頼を巡って」，

うのにかかる日数はどれくらいでしょう『社会情報学会大会』．於中央大学市谷田町キャか？」これらの問題について正解であった場

ンパス
後藤晶（2019c）「情報社会における監視の許容合には１点として，不正解であった場合には状況に関する一考察：クラウドソーシング調査

０点として３問の合計得点を算出した．

と大学生調査から」『情報文化学会全国大会』.
，

なお，予備調査の結果から，情動として

於東京大学本郷キャンパス

機械に対する確信については本研究では調後藤晶（2020）「我々は「社会信用システム」を,査項目に加えないこととした．
（３）信用情報システムには「信用情報とは，個信頼しているのか？：監視と信頼にまつわるオ

人の年収や住宅情報，勤務先等の属性情報

ンライン実験」．『第151回情報処理学会社会シ及び，ローンや公共料金等の支払い情報のステムと環境研究会』，於明治大学駿河台キャことであり，それらを管理するシステムをンパス

信用情報システムと呼ぶ.」という説明を

後藤晶，本田正美（2018）「監視カメラの社会的加え，社会信用システムには「信用スコア

許容度に関する一考察」，『社会情報学』，6（3）,pp.63-78.

とは各個人の信用度合いを様々な個人のデータを元に，独自のアルゴリズムを用い

Lyon, D
（2001）
Surveillance Society: Monitoringてスコアリングしたものであり．社会信用

Everyday Life, Open University Press,（訳）

システムとはその信用スコアを評価・運用

河村一郎（2002），監視社会，青土社，309p.

するシステムのことを指す．
」と説明を追L yon, D（2007）Sur veillance Studies: An
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報コミュニケーション学会第６回社会コミュニ32

社会情報学

第９巻３号

2021

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a n d e x p e c t a t i o n s o f p r o - s o c i a l i t y.
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