日本医療研究開発機構
平成 28-30 年度医薬品等規制調和・評価研究事業

医療機器の材質における薬剤との相互作用に関する研究
１．研究開発の背景と目的
医薬品投与に用いられるプラスチック製医療機器が併用する薬剤の影響により破損する事例が報告されている。これらの医療機器に用いられる材料は様々である。また、医薬品には、薬剤成分に加え、pH 調整剤、脂肪乳剤、界面活性剤等の添加剤が含まれている。医療機器の使用にあたっては、消毒用アルコール類と併用されることもあることから、医療機器と医薬品成分の組み合わせは多種多様となる。同種の医療機器であっても材質が異なること等から、安全対策の水平展開が一概に容易ではなく、現状では特定の組み合わせにおける注
意喚起にとどまっており、その他の液性と材質間の相互作用については未知な部分が多い。
これらの事例の発生は医薬品及び医療機器メーカにおける検証と医療現場における管理体制が不十分であることに由来する。そこで本研究では、第一の目標として、業界団体と連携の下に医薬品と医療機器の相互作用が発生する可能性のある組み合わせの特定を試みた。また、第二の目標として、規制当局、関連学会等と連携の下、臨床現場の観点から行うべき情報提供の在り方のほか、医療現場における不適切使用の解消に向けて、医療関係者が留意すべき事項について取りまとめた。本研究で得られた成果は、規制当局の判断の下、必要に応じて厚生労働省通知の発出等を介して、医薬品及び医療機器業界に自主点検・検証を促すことにより、添付文書の改訂や製品改良に繋がると共に、医療機関における不適切使用の解消へ向けた取り組みの実施に資することが期待される。
２．研究開発の成果(1)ハザード解析グループ（国立衛研）
医薬品及び医療機器の製品数を鑑みて、情報が乏しい状態で全ての製品を検索することには無理があると共に、初めから実製品を用いた試験を実施することも現実的ではないため、まずは医薬品添加物を模した疑似溶媒と一般プラスチックを用いた網羅的ハザード解析を行うことにより対象を絞り込んだ。その結果に基づいて業界団体の協力を受け、実製品を用いた検証試験を行った。また、ハザードが検出された組み合わせについては、生物学的安全性に及ぼす影響を評価し、患者に対するリスクを解析した。
1-1)相互作用が発生する可能性のある組み合わせの特定
1-1-1.単純浸漬による評価
ポリカーボネート（PC）とアルカリ性医薬品の組み合わせによる相互作用を再現する予備的検討として、50%
NaOH 水溶液に PC シートを室温下 24 時間浸漬した後、表面特性を各種手法により評価した。その結果、表面の侵食状況は光学顕微鏡観察及びレーザー表面粗さ解析により評価できることが確認された。また、浸漬後のPC シートの力学特性（最大引張強度、破断伸度等）は非浸漬のシートと比較して 15-25%程度低下することも確認された。一方、実臨床を模した条件として、PBS、0.5M HCl/CH3COONa 緩衝液（A1：pH 2）、0.5M H3PO4/NaH2PO4
緩衝液（A2：pH 2）、0.5M Na2CO3/NaHCO3 緩衝液（B1：pH 11）及び 0.5M NaOH/Na2HPO4 緩衝液（B2：pH 12）に各種プラスチックシート（ポリウレタン[PU]、ポリエチレン[PE]、ポリプロピレン[PP]、ナイロン[NY]、PC、
ポリ塩化ビニル[PVC]、ポリエチレンテレフタレート[PET]、ポリメチルメタクリレート[PMMA]）を室温下、種々の時間浸漬した結果、顕微鏡観察及びレーザー表面粗さ解析ともに浸漬前後の各シートの表面性状に大きな変化は観察されなかった。また、各種プラスチックシートを実臨床における使用濃度のエタノール（EtOH：80%）、
1イソプロパノール（IP：70%）、エチレンジアミン（EDA：0.15%）、プロピレングリコール（PG：7%）、EDA/PG 混液（0.15%/8.5%）、ベンジルアルコール（BA：2%）、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油（POE：6%）、ポリソルベート（PS：8%）、オリーブ油/卵黄レシチン混液（OO/EYL：10%/5%）、ダイズ油/EYL 混液（SO/EYL：10%/5%）に浸漬しても、その表面性状は大きく変化しなかった。ナノ TA 解析の結果、PMMA はイソプロパノールに浸漬することにより、軟化点が有意に低下した。また、ナノインデンテーション試験を行った結果、NY はイソプロパ
ノール浸漬後に硬度及び弾性率が有意に低下した。各種プラスチックシートに対するワセリンの影響を評価した結果、軟質 PVC シート（厚さ 0.4 mm）の縦横径/面積と重量は可塑剤溶出に伴い経時的に低下し、未処理シートと比較して塗布後 9 週目でそれぞれ 93%/86%及び 85%に減少した。その他の材料はワセリンによる影響を受けなかった。このように、一部の組み合わせについては単純浸漬又は塗布により相互作用の発生を予測することが可能であったが、単純浸漬による解析は相互作用の発生を探知する手法として基本的に不適であることが判明したことから、応力負荷条件下による解析を行った。
1-1-2.応力負荷条件下による評価
応力負荷条件下による解析法として、遠沈管法と発泡スチロール法の 2 種類の曲げ浸漬試験系を開発した。
中でも、発泡スチロール法は簡便に網羅的な試験を行うことが可能であり、環境応力割れを生じる組み合わせを特定するハザード検出法として有用であると共に、発生するひずみ量（湾曲幅：L）を変えることで、リスク評価にも応用できる試験法となる。折損しやすい PMMA は L = 5 mm とし、その他の材料は L = 4 mm とした。
JIS K 6251 の 3 号形ダンベル試験片を用いた各種プラスチック材料の引張試験を行った結果、PP と NY を除き、発泡スチロール法による最大ひずみは引張試験で得られた降伏ひずみを超えていた。PP と NY の最大ひず
みは、降伏ひずみ以下であったが、5%を超えていると推定された。また、降伏しない PMMA の最大ひずみは、
破断ひずみとほぼ一致していた。これらの結果から、発泡スチロール法により各種プラスチック製試験片に加わる応力負荷は、ワーストケースを想定した条件になっていると考えられた。各種溶媒への浸漬期間は、臨床における医療機器の使用期間を考慮し、最長 4 週間とした。
発泡スチロール法を用いた曲げ浸漬試験を行った結果を表 1 に示す。PC 及び PET とアルカリ溶液、PET 及び
PMMA と EtOH 及び IP、PC と PG/EDA 混液、BA、PS、OO/EYL 混液、SO/EYL 混液、PET と EDA、PG/EDA 混液、PG、BA、POE、PS、OO/EYL 混液、SO/EYL 混液の組み合わせで、それぞれハザード（環境応力割れ等）が検出された。
曲げ環境により応力を負荷できない PU については、別途開発した引張浸漬試験法により評価した結果、いずれの組み合わせにおいても破損事
例は認められなかった。PC は POEと組み合わせることにより破損することが予測されたが、発泡スチ
ロール法を用いた曲げ浸漬試験、並びに新たに開発した小型 3 点曲
げ浸漬試験装置を利用した評価において、相互作用の発生に起因す
る破損は観察されなかった。POE
溶液に、フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)（DEHP）やオリーブ油等の油脂を添加すると、破損が観察された。
2

不具合が発生し得る閾
値について検討した結果、PC と pH 8～10 の溶液の組み合わせでは、破損事例が観察されなかった（表 2）。一方、PET は pH
10 の溶液でも環境応力割れを生じた。PC は、L=5 mm
以上の曲げ浸漬試験で破損しなかったが、PET はア
ルカリ溶液（B2）に浸漬した場合、L=25 mm でも破損した。PMMA とアルコール類の組み合わせでは、発泡スチロール法で試験可能な最小ひずみである 1.0%でも破損した（表 3）。表 4 に示したとおり、PCと PG/EDA 混液、BA、PS、OO/EYL 混液、SO/EYL 混液の組み合わせで破損が発生する溶液側の最低濃度は、それぞれ 7%/0.15%、2%、8%、2%/1%、2%/1%であった。また、PET と EDA、PG、BA、POE、PS、OO/EYL
混液、SO/EYL 混液の組み合わせで破損が発生する溶液側の最低濃度
は、それぞれ 0.02%、7%、0.1%、0.02%、0.2%、0.125%/0.0625%以下、
0.125%/0.0625%以下であった。

1-1-3.実製品を利用した検証試験
輸液セットに組み込まれた PC 及び PET 構成品に対する影響を検証するため、フローランの製造・販売会社（グラクソ・スミス・クライン）が推奨する輸液セット 2 種（Sample A、B：陰性対照材料）と宮城県立こど3

も病院で不具合が発生した製品 1 種（Sample C：陽性対照材料）のほか、4 種類の製品（Sample D〜G）を MTJAPAN経由で関連メーカから提供を受けた。また、添付文書検索から試験対象品として候補に挙がった製品 1 種（Sample H）を市場調達した。溶液の pH による影響を評価する医薬品としては、医薬品 1（pH 12）、医薬品 2（pH 11）、医薬品 3（pH 10）を購入した。また、EDA、POE、PS/BA、SO をそれぞれ含有する医薬品（医薬品 47）を市場調達した。市販されている PG 含有医薬品は最大 PG 濃度が 3%であり、応力負荷条件下での破損が認められた最低濃度の 50%未満であった。また、PG 及び EDA の両者を含む医薬品が現在市販されていないことから、PG 含有医薬品を用いる試験は実施を見送った。
予備試験として、偏光板を利用して Sample C の配向ひずみを解析した結果、宮城県立こども病院で不具合が発生した製品ではクラック発生に伴いひずみが解消され、等色線が疎になっていたが、クラック発生前の通常品の該当箇所では、等色線が密になっており、急激な配向変化の存在が推測された。Sample C を pH 12 の溶液（B2）に浸漬したところ、11 日目までに 3 例すべてが破損した。宮城県立こども病院で不具合が発生した Sample C の 1 例とアルカリ溶液への浸漬により破損した同製品について、肉眼観察及び顕微鏡を用いた破面観察を行った。その結果、いずれの試料でも、環境応力割れに特徴的な平滑で光沢な破面が観察された。当該製品は、いくつかの部品が嵌合した状態で接着されており、いずれの試料も、この嵌合部の端部内腔側が破壊起点になっていた。一方、グラクソ・スミス・クラインが推奨する 2 つの PC 製品と不具合が発生した PC-3の重量平均分子量は、それぞれ 4.60×104、4.54×104 及び 4.61×104 であり、製品間に大きな相違は認められなかった。
残留応力の有無を評価するため、四塩化炭素を用いた試験を実施した。予備的に評価した市販 PC 製三方活栓は四塩化炭素処理により瞬時に破損した。一方、コックを外した状態では四塩化炭素を滴下しても破損しなかったことから、コックの装着による応力発生が破損の原因であることが推察された。MTJAPAN 経由で提供された医療機器被検体は、1)流路内の接触で破損する製品（Sample C、E、F、G：図 1）、2)流路内の液漏れで破損する製品（Sample A、H：図 2）、3）流路外への液漏れで破損する製品（Sample B）の 3 群に分類された。

単に医療機器被検体の内部に医薬品を充填又は流すのみでは、破損が再現されない可能性があるため、実使用条件に準拠して医療機器被検体を接続した循環回路（図 3）を用いて検証試験を行った。原則として、医薬品は１週間毎に交換し、4 週間循環させて医療機器被検体の破損の有無を目視で観察した。その結果、Sample
C、E 及び G は、pH 12 の医薬品を循環させた際に PC 製部材が破損することが確認された。Sample C の PC 製
部材は pH 11 の医薬品でも破損した。POE を含む医薬品を循環させた場合、Sample A、D、F、G の PC 製部材において破損が観察された。EDA 含有医薬品との組み合わせでは Sample B、C、G のが、PS 含有医薬品との併用では Sample A、B、G PC 製部材が、SO 含有医薬品では Sample C における PC 製部材がそれぞれ破損すること
4

が確認された。なお、いずれの医薬品を循環させても、本研究で使用した医療機器に使用されている PET 製部
材の破損は確認されなかった。
1-2)相互作用発生の回避策
残留ひずみの除去法としては一般的にアニーリング処理が利用されているため、当該処理による環境応力
割れの発生抑制効果を検証した。その結果、PC は130℃、PET シートは 80℃下 1 時間のアニーリング処
理を施すことにより、pH 12 の溶液（B2）を利用した
曲げ浸漬試験でも破断しないことが確認された。
上述のとおり、未処理の PC-3 は四塩化炭素を滴下することにより瞬時に破損したが、アニーリング処理を施した同製品は四塩化炭素により破損しないことが確認された。
1-3)相互作用の発生に伴う生物学的安全性への影響
疑似溶媒と一般プラスチックを利用した網羅的解析においてハザードが検出された PC 及び PET とアルカリ溶液、並びに PMMA と EtOH 及び IP の組み合わせにより、材料の生物学的安全性に及ぼす影響を細胞毒性試験
により評価した。アルカリ溶液としては、0.5M 及び 50%(19M) NaOH を使用し、予備試験の結果、浸漬時間は、
2 又は 4 週間とした。EtOH 及び IP への浸漬時間は 1 又は 4 週間とした。浸漬終了後、各材料をミリ Q 水洗浄、
風乾し、オートクレーブ滅菌して被検体とした。ISO 10993-5:2009 に準拠し、チャイニーズハムスター肺線
維芽細胞 V79、10%血清含有 MEM 培地を用いた抽出法によるコロニー形成試験を行った結果、浸漬前後の各材料を試料ともに細胞毒性は観察されなかった。アルコール類への浸漬については、PC、PET 及び NY についても同様の試験を実施したが、いずれの材料ともに細胞毒性は検出されなかった。PC 及び PET と乳脂肪剤、界面活性剤との組み合わせによる影響を同様の手法により評価した結果、相互作用に起因する新たな毒性の発
現は、いずれの組み合わせでも観察されなかった。
(2)調査研究グループ（東北大学）
1)医療機関における情報管理体制の現状と在り方
病院内における医療機器の情報管理体制、代表的なプラスチック製輸液セットと薬剤との相互作用の認識度及び経験事例等の現状を把握するため、宮城県内及び全国の医療施設を対象としたアンケート形式による調査をそれぞれ平成 28 年度及び平成 29 年度に実施した。
宮城県内の医療施設を対象とした調査では、79 施設（回収率 65.8％）、149 名（同 39.4％）から回答が得られた。医療機器添付文書は約 40％の施設で医療機器安全管理責任者又は臨床工学士が管理していたが、24％の施設
では管理者不明若しくは管理していない状況であった（表 4）。相互作用発生時の報告先は、約 70％が医療安全管理責任者で、次いで薬剤部が 50％であったことから、発生時の第一報はインシデントレポートとして報告され5

ると考えられる（図 4）。院内へは医療安全対策会議で周知されていた（図 5）。輸液セット等で使用されている PC 製閉鎖式接続プラグや三方活栓とアルコール等の脂溶性の高い薬剤との相互作用に関する認識率は約60％であった（図 6）。この事実は、インシデント報告を受ける立場となる経験豊富な医療安全系管理者でさえ、残りの 40％が相互作用の認識や経験を有していないことを意味している。相互作用事例の経験施設は 15
施設（18.9％）に上った（表 6）。強アルカリ性薬剤との相互作用については 2 施設から報告があり、うち 1 件
は新規事例となるフェノバルビタール注射剤使用中に発生していた。市販フェノバルビタール注射液は溶解
補助剤添加の有無により製剤の pH が異なるため、製剤毎に留意する必要があると思われる。

全国調査は、医療の質・安全学会会員のほか、国公私立大学病院、国立病院機構病院、国家公務員共済組合
連合会病院の医療安全管理者及び医薬品・医療機器の各安全管理責任者を対象とし、ウェブ入力形式で 212 名
から回答を得た。病院内における医薬品及び医療機器添付文書の管理体制と情報連携体制を調査した結果、医療機器添付文書の管理者は臨床工学士が 70％であった（図 7）。添付文書の主な入手先は製品包装内又は PMDA
検索 HP であり、医療機器安全管理者からの入手は 13.7％であった（図 8）。相互作用発生時は、上司や医療安全管理者のほか、医療機器製造販売会社へ報告していることが判明した（図 9）。相互作用の発生事例は、医療安全対策会議において情報共有されていると共に、文書として院内に周知されていた（表 7）。その他、一般医
療機器の認識度が低く、医療機器の範囲の周知が必要であることが判明した（図 10）。一般に医薬品添付文書
は医薬品安全管理責任者の下で薬剤師が管理している。一方、医療機器添付文書と安全性情報の管理について6

は、医療機器安全管理責任者が担当すべきであるとの回答が 80%を占めた。しかし、機器の形状、性質、用途は多種多様であり、専門性が高く、使用者も多職種であることから、機能・構造別に責任者を設けて、全体を医療機器安全管理責任者が統括することが望ましいとの回答が 50％あった（図 11）。相互作用の発生事例としては、75 名から回答があり、全回答者の 35％が経験者であった。要因となった薬剤は脂肪乳剤が 45 件で、そのうちプロポホールが 15 件であった。強アルカリ性薬剤も 4 件報告された。医療機器では、三方活栓に関する報告が 52 件あった（表 8）。

72)添付文書等の検索
ハザード解析グループの成果を受けて、薬価収載注射剤データベース（ユヤマ製 MD-BANK 2016 年 7 月版：
収載数薬 3800 品目）から pH10 以上の強アルカリ性薬剤を抽出した結果、108 品目の製剤が存在した（表 9）。
上述の新規事例となったフェノバルビタール注射液は溶解補助剤添加の有無により製剤の pH が異なるため、製剤毎に注意する必要がある。一方、医療機器側では、添付文書にアルカリ性薬剤との相互作用について注意喚起されている製品があることが判明した（表 10）。これらの機器は、いずれも三方活栓と雌型コネクタに PC製を使用している製品であった。

軟質 PVC 製品から可塑剤を溶出させる医薬品を添付文書から検索し、成分等から分類・整理した。界面活性剤やダイズ油を含む 18 種類の薬剤については、軟質 PVC 製品から可塑剤溶出に関する注意喚起の記載があった（表 11）。また、調査期間中に気管切開チューブに付着したワセリン基剤の軟膏により可塑剤が溶出してチューブが硬縮する事例が報告された（図 12）。脂溶性に富む外用剤であっても軟質 PVC 製品との接触が想定される場合は注意が必要である。一方、ポリソルベート 80、エタノール、マクロゴールを多量に含有するエトポシド製剤も同様に注意喚起されているが、類似処方を有するドセタキセル製剤の後発薬は未記載であることが判明した（表 12）。脂肪乳剤との相互作用に関して注意喚起されている PC 製医療機器を PMDA 添付文書検索
8

により抽出した結果、「使用上の注意」又は「相互作用」欄に記載のある製品は、それぞれ 402 品目及び 48 品目であった（表 13）。そのうち、輸液セットと心臓用カテーテルイントロデューサキットについては 30 品目以上に記載があった。また、体外式膜型人工肺、単回使用処置キット等は殆どの製品で「警告、禁忌・禁止」
欄に記載されていた。これらの製品では PC 製構成部品が使用されている可能性があり、注意が必要であると考えられた。

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３．まとめ(1)ハザード解析グループ（国立衛研）
曲げ浸漬試験及び引張浸漬試験により、各種プラスチック材料と疑似溶液の全ての組み合わせについて、ハ
ザード解析が完了し、不具合が発生する組み合わせ及び濃度閾値を特定した。また、細胞毒性を指標として評価した結果、いずれの組み合わせでも相互作用の発生に伴う新たな毒性の発現は認められなかった。
PC 又は PET 製部材を有する実製品を用いた検証試験も全て完了した。
宮城県立こども病院で発生した Sample
C とフローランの組み合わせによる不具合は、実製品を利用した検証試験により再現できた。また、その他の製品を用いた検証試験では、相互作用により破損する製品が散見された。従来報告されていない新たな知見として、PET は PC と比較して、アルカリ性、消毒用アルコール、脂肪乳剤、界面活性剤に対する耐久性が劣り、これらの液性又は添加剤との組み合わせにより相互作用が発生することが明らかとなった。
Sample C の不具合発生は各部品の接着に伴う残留応力の存在が原因であると推察された。同じ材質から構成される製品でも、薬剤に対する耐久性が異なるものが存在する。環境応力割れが発生する原因としては、残留応力の存在の有無のほか、分子量、製造方法等が挙げられるが、製品の応力状態は四塩化炭素処理により検証可能であった。また、適切な条件でアニーリング処理を施すことにより、製造時の残留応力を除去できることも判明した。
3 年間の研究成果を相互作用に起因する不具合やヒヤリ・ハット事例の発生回避に繋げるため、行政、並びに医薬品及び医療機器の製造販売業者へ向けた提言を取りまとめた（提言1）。
<将来展望>
従来、相互作用の発生に係る行政対応は特定の組み合わせにおける注意喚起にとどまっていたが、本研究において、相互作用が発生する組み合わせの全貌が明らかになった。また、相互作用の発生原因言１及びその回避策も解明した。これらの成果は、医薬品・医療機器メーカにおける自主点検、添付文書改訂、製品改良等への取り組みを促し、適正使用の確保、より安全な製品の供給等に資する施策へ繋がることが期待される。
(2)調査研究グループ（東北大学）
添付文書検索の結果、相互作用の発生について注意喚起されておらず、改訂が必要と考えられる製品が存在した。宮城県内及び全国調査の結果、臨床現場では様々な組み合わせで相互作用が発生していると共に、医療機器添付文書管理体制、情報共有システム、各責任者間の連携体制が確立されていない等、現状の問題点が浮き彫りとなった。また、新たな相互作用事例を把握するため、医療の質・安全学会、医薬品・医療機器団体及び医療機関等と連携の下、各種調査を継続して実施した。
本調査研究を通じて、医療現場における不適切使用を防止するためには、1)医療機器の適正使用に関する情報管理体制の構築、2)医療機器の材質や医薬品に含まれる添加物等の情報管理、3)医療機器の専門知識を有する人材の育成、4)医療機器安全管理責任者、医療安全管理者及び医薬品安全管理責任者の連携、5)薬剤と医療機器の相互作用に特化した研修、6)医療機関からの相互作用事例報告の推進、7）薬剤と医療機器の相互作用に関する事例データベースの整備、8）医療機関、製造販売業者及び行政間の情報共有の強化等に関する取り組みを行うことが重要であることが判明した。
これらの知見に基づき、調査研究グループでは、不適切使用の解消へ向けた対策として「臨床現場の観点から行うべき情報提供の在り方と医療関係者が留意すべき事項に関する提言」を取りまとめた（提言2）。また、
医療機関へ配信する方法について規制当局を含む産官学メンバー全体で検討した。

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<将来展望>本研究で取りまとめる提言は、医薬品・医療機器の適正使用を確保し、相互作用に由来する不具合やハヤリ
ハット事例の削減に寄与できることが期待される。

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<研究業績>（１）誌上発表
1. 中岡竜介．医療用ポリマーの生体安全性・適合性評価，「手術用シーラント材・癒着防止材の開発と臨床ニーズ」，技術情報協会，東京，2016，p.271-277.
2. 迫田秀行，中村浩規，上田麻子，戸井田瞳，中岡竜介，宮島敦子，藤盛啓成，蓜島由二．医薬品との相互作用によるプラスチック製医療機器の破損と適正使用の確保．医薬ジャーナル．2018，54(11)，127-132．
（２）学会発表
1. 併用薬剤によるプラスチック製医療機器の破損を予測する簡易試験法の開発，口頭，迫田秀行，戸井田瞳，中岡竜介，宮島敦子，蓜島由二，第 29 回バイオエンジニアリング講習会，2017/1/20．
2. 併用薬剤によるプラスチック製医療機器破損リスク評価法の開発，ポスター，蓜島由二，迫田秀行，
戸井田瞳，相澤雅美，中岡竜介，宮島敦子，日本薬学会第 137 年会，2017/3/25．
3. 安全な薬剤投与のための新たな視点：医薬品と医療機器の相互作用事例から，口頭，中村浩規，病院薬剤師会第 7 回東北ブロック学術大会シンポジウム，2017/6/10．
4. 医薬品と医療機器の相互作用に関する情報管理体制と発生状況調査，ポスター，中村浩規，眞野成康，
杉浦伸一，鮎澤純子，佐藤景二，嶋森好子，蓜島由二，藤盛啓成，第 27 回日本医療薬学会年会，2017/11/4．
5. プラスチック製医療機器を破損する薬剤成分の網羅的探索，口頭、迫田秀行，相澤雅美，戸井田瞳，
中岡竜介，宮島敦子，蓜島由二，第 30 回バイオエンジニアリング講習会，2017/12/14．
6. プラスチック製医療機器を破損する薬剤成分の網羅的解析，ポスター，蓜島由二，迫田秀行，戸井田
瞳，相澤雅美，中岡竜介，宮島敦子，日本薬学会第 138 年会，2018/3/28．
7. プラスチック製医療機器の生物学的安全性に関する薬剤の影響評価について，ポスター，宮島敦子，
戸井田瞳，迫田秀行，相澤雅美，上田麻子，中岡竜介，蓜島由二，第 45 回日本毒性学会学術年会，
2018/7/19．
8. 医薬品と医療機器の相互作用に関する情報管理体制の検討，ポスター，中村浩規，鮎澤純子，佐藤景二，嶋森好子，眞野成康，杉浦伸一，蓜島由二，藤盛啓成，第 13 回医療の質・安全学会学術集会，2018/11/24．
9. 薬剤との相互作用によるプラスチック製医療機器の破損機構，口頭，迫田秀行，上田麻子，戸井田瞳，
中岡竜介，宮島敦子，蓜島由二，第 13 回医療の質・安全学会学術集会シンポジウム，2018/11/24．
10. 医薬品と医療機器の相互作用に関する情報管理体制の構築に向けて，口頭，中村浩規，第 13 回医療の質・安全学会学術集会パネルディスカッション，2018/11/24．
11. 薬剤との相互作用によるプラスチック製医療機器の破損機構の解明，口頭，迫田秀行，上田麻子，比留間瞳，中岡竜介，宮島敦子，蓜島由二，第 31 回バイオエンジニアリング講習会，2018/12/15．
（３）「国民との科学・技術対話」に対する取り組み
1. 医薬品・医療機器間の相互作用と情報管理体制の構築に向けて，口頭，中村浩規，日本臨床工学技士会，平成 29 年度第１回医療機器安全管理研修会，2018/2/24．
2. 医薬品・医療機器間相互作用の再発防止に向けた情報管理体制について考える，座長，藤盛啓成，佐藤景二，第 13 回医療の質・安全学会学術集会パネルディスカッション，2018/11/24．
3. 病棟薬剤業務における医薬品安全使用のための新たな視点 －医薬品と医療機器の相互作用事例など
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－，中村浩規，平成 30 年度岩手県病院薬剤師会定例学習会，2019/3/2．

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