JGSS研究論文集[3](2004.3)

英語の学習経験が日本人の英会話力に及ぼす効果：
JGSS-2002 のデータから
杉

田

陽

出

（大阪商業大学経済学部）

The Effects of English Learning Experienceon Japanese People’s English Conversation Ability:
From the Data of JGSS-2002
Hizuru SUGITA
Based on the data of JGSS-2002, this study explores Japanese people’s English
learning experience and opportunities to use English in their daily life. This study
also examines whether their English learning experience including school education
improves Japanese people’s English conversation ability. The results show thefollowings: Japanese people’s English learning experience differs according to their
sex and age. Japanese people have few opportunities to use English in their daily life.
People having opportunities to use English tend to learn English. Their English
learning experience except school education improves their English conversation
ability. Also English education at high school and university improves their English
conversation ability, but not English education at junior high school.
Key words: JGSS, English learning experience, English conversation ability

本研究は、JGSS-2002 のデータを基に、日本人の英語の学習経験と日常生
活において英語を使用する機会について明らかにし、学校教育を含めた英語の学習経験が日本人の英会話力に効果をもたらすのかという点について調査している。調査の結果、以下のことが判明した。日本人の英語の学習経験は
性別や年齢によって異なる。日本人が日常生活で英語を使用する機会は極めて少ない。英語を使用する機会のある人ほど英語を学習する傾向がある。学校教育以外の英語の学習経験は英会話力を向上させる。また、高校や大学における英語教育は英会話能力を向上させるが、中学校における英語教育は英会話力に影響しない。
キーワード: JGSS、英語学習経験、英会話力- 45 -JGSS研究論文集[3](2004.3)

１．はじめにここ数年の英会話産業の発展には目を見張るものがある。街では多数の語学教室が様々なサーヴィスを提供しつつ、「ネイティヴによる授業」や「生きた英語」をうたい文句に生徒を集めている。本屋には何百種類もの英会話学習に関する本が並び、テレビやラジオでは幅広い年齢層に対応する多種多様な英会話番組が放送されている。経済産業省の報告によると、語学教育受講者の数は、平成 12 年では 678 万人であったのが、平成 13 年には 725
万人にまで増加したという（産経新聞、2002）。この背景には、厚生労働省の教育訓練給付制度、社員の語学力を重視する企業の方針、資格取得など、様々な要因があると考えられる。しかし、改めて英会話を学ぼうという人々に共通するのは、学校教育ではものにはならなかった英会話力を身につけたい、あるいは身につけなければならないという想いではないだろうか。本研究は、英会話学習に関心が持たれる現在の社会状況を踏まえて、学校
教育及び学校教育以外での英語学習が日本人の英会話力を向上させる効果があるのかという点について調査を行っている。
今回の調査を行うにあたり、Japanese General Social Surveys（JGSS）(1)の第３回本調査である JGSS-2002 のデータを用いている。JGSS-2002 は、平成 14（2002）年に、層化二段無作為抽出法により全国の 13 大都市を含む計 18 の市町村郡 300 地点から抽出された、20 歳から 89 歳までの男女 4,500 人を対象に実施されており、有効回答者数は 2,953 人（男性 1,367 人、女性 1,586 人）である。JGSS-2002 では、これまでの調査項目に加えて、英語に関する設問を新たに設けている。英語に関する設問には、英語の会話力及び読解力を問う設問、英語の学習経験や英語に接した経験の有無、さらに日常生活において英語を使用する機会の有無を問う設問が含まれている。本稿では、これらの設問で得られた回答を基に、日本人の英語の学習経験と英語を使用する機会の現状についてまとめ、英語学習が日本人の英会話力に及ぼす影響についてデータ分析を行っている。

２．日本人の英語学習経験
2.1

学校教育における英語学習経験

戦後、英語は中学校及び高校の外国語選択科目として学校教育に組み込まれてきた（太田, 1995）。従って、戦後の教育を受けた人は、義務教育を終える時点で、少なくとも３年間は英語を学んでいることになる。JGSS-2002 の本人の最終学歴を尋ねた設問によると、
2,953 人中 458 人（男性 178 人、女性 280 人；全体の 15.5％）が戦前の教育を受けており、
2,481 人（男性 1,184 人、女性 1,297 人；84.0％）が戦後の教育を受けたと回答している(2)。戦後の教育を受けたと回答した 2,481 人の内、最終学歴が中学校と回答した 449 人（男性 208 人、女性 241 人；15.2％）については、中学校の授業科目として英語を３年間学んでおり、高校と回答した 1,176 人（男性 525 人、女性 651 人；39.8％）については、高校の授業科目としてさらに３年間英語を学んだものと考えられる。大学においても英語は一- 46 -JGSS研究論文集[3](2004.3)

般教養科目に組み込まれている場合が多いことから、最終学歴が短大、高専、大学あるいは大学院と回答した 856 人（男性 451 人、女性 405 人；29.0％）については、それ以上の期間にわたって英語を学んでいると推測される。このように、学校教育としての英語の学
習経験には学歴が大きく影響してくる。では、学校教育以外の英語の学習経験については
どのような傾向が見られるのであろうか。

2.2

学校教育以外での英語学習経験

JGSS-2002 では、学校教育とは別に、英語の学習経験または英語に接した経験の有無を尋ねている（複数回答）。
「英語について、次のような学習・経験をしたことがありますか」という設問に対して、「英会話学校や文化教室（カルチャーセンター）」、「学校・地域・職場などの英会話サークル」、「テレビやラジオの英語教育番組やニュース」、「英語教材（テープ・ビデオ・CD など）を使って自分で学習」、「社内研修（国内で実施）」、「海外旅行」、「海外留学や海外研修」、「海外での勤務や居住」、「外国人の友人や知人との付き合い」、「上
記のいずれも経験はない」の 10 項目が選択肢として与えられている。図１はそれぞれの項
目の選択率を表している。英語の学習経験または英語に接した経験に関する９項目について見ると、選択率が 10％前後あるいは 10％に満たないものが多く、最も選択率の高い「海外旅行」の項目で、男性 17.3％、女性 17.4％となっている(3)。それに対して、「上記のいずれも経験はない」、すなわち英語の学習経験や英語に接した経験が無いという人の割合が男女共に過半数を占めている（男性 62.3％、女性 63.6％）。
図1 英語学習経験及び英語に接した経験

0

10
6.1

英会話学校や文化教室（カ ルチャーセン ター）
学校・地域・職場など の英会話サークル

40

50

60

男性70

％

女性

8.8

9.5

12.4

11.8
10.0

英語教材（テープ ・ビ デオ・CDなど ）を 使って自分で学習
2.5
0.9

17.3
17.4

海外旅行
海外留学や海外研修

2.3
2.3

海外での勤務や居住

2.6
0.9

外国人の友人や知人との付き合い

30

6.9
7.1

テレビ やラ ジオの英語教育番組やニュース

社内研修（国内で実施）

20

5.1
6.0
62.3
63.6

上記のいずれも経験はない

英語の学習経験という点では、設問の選択肢として与えられている 10 項目の内、「英会
話学校や文化教室（カルチャーセンター）」、「学校・地域・職場などの英会話サークル」、「テレビやラジオの英語教育番組やニュース」、「英語教材（テープ・ビデオ・CD など）を使って自分で学習」、「社内研修（国内で実施）」の５項目が国内における学習経験の有無を- 47 -JGSS研究論文集[3](2004.3)

尋ねており、「海外留学や海外研修」の項目が海外での学習経験の有無を尋ねている。これ
らの項目について見ると、「テレビやラジオの英語教育番組やニュース」（男性 9.5％、女性 12.4％）と「英語教材（テープ・ビデオ・CD など）を使って自分で学習」（男性 11.8％、女性 10.0％）の項目の選択率が最も高く、続いて「英会話学校や文化教室（カルチャーセ
ンター）」（男性 6.1％、女性 8.8％）、「学校・地域・職場などの英会話サークル」（男性 6.9％、女性 7.1％）となっている。「社内研修（国内で実施）」（男性 2.5％、女性 0.9％）と「海外留学や海外研修」（男性 2.3％、女性 2.3％）の項目の選択率はいずれも低い。
「学校・地域・職場などの英会話サークル」と「英語教材（テープ・ビデオ・CD など）を使って自分で学習」の項目では、選択率に男女差は見られないものの、「英会話学校や文化教室（カルチャーセンター）」と「テレビやラジオの英語教育番組やニュース」の項目については、男性に比べて女性の選択率が高く（p<.01、p<.05）、女性の英語に対する学習意欲の高さが垣間見える。その反対に、「社内研修（国内で実施）」の項目では、女性よりも男性の選択率が高くなっているが（p<.001）、これには就労の割合の男女差（男性 73.6％、女性 50.6％；
p<.001）が影響しているものと考えられる。
英語の学習経験には回答者の年代によっても特徴が見られる（図２と図３参照）。ほと
図２ 男性の英語学習経験％

25
英会話学校や文化教室（カ ルチャーセン
ター）
学校・地域・職場など の英会話サークル

20

テレビ やラ ジオの英語教育番組や
ニュース

15

英語教材（テープ ・ビ デオ・CDなど ）を使って自分で学習
社内研修（国内で実施）

10

海外留学や海外研修
5

0
20代

30代

40代

50代

60代

70代

80代

図３ 女性の英語学習経験％

25
英会話学校や文化教室（カ ルチャーセン
ター）
学校・地域・職場など の英会話サークル

20

テレビ やラ ジオの英語教育番組や
ニュース

15

英語教材（テープ ・ビ デオ・CDなど ）を使って自分で学習
社内研修（国内で実施）

10

海外留学や海外研修
5

0
20代

30代

40代

50代

60代

70代

- 48 -

80代

JGSS研究論文集[3](2004.3)

んどの項目において年代が上がるほど選択率は減少する傾向があり、中でも「英会話学校
や文化教室（カルチャーセンター）」と「学校・地域・職場などの英会話サークル」の項目
で、男女共に 20 代の割合が最も多くなっている（男性 10.2％、女性 18.2％；男性 10.8％、
女性 11.4％）。「海外留学や海外研修」の項目についても、20 代の女性の選択率（11.9％）が他の年代に比べて最も高く、20 代の男性（3.0％）と比較しても差が見られる（p<.01）。
一方、「英語教材（テープ・ビデオ・CD など）を使って自分で学習」の項目では、女性の選択率は 20 代（23.3％）で最も高いのに対して、男性では 40 代（19.2％）で最も高くなっている。また、「テレビやラジオの英語教育番組やニュース」の項目で、30 代（男性 15.6％、
女性 21.1％）、続いて 40 代（男性 15.1％、女性 20.2％）の選択率が高いことから、30 代
や 40 代の特に男性では、英語を自宅で学習する傾向が見られる。「英会話学校や文化教室（カルチャーセンター）」の項目については、20 代（男性 10.2％、女性 18.2％）、30 代（男性 8.6％、女性 16.1％）、40 代（男性 5.5％、女性 11.3％）で男性よりも女性の選択率が高く（いずれも p<.05）、語学学校での英語学習が女性に人気がある様子が窺われる。
ただし、JGSS-2002 の設問では、英語の学習経験の時期が尋ねられていないため、回答者が現在も英語を学習しているのかどうかという点については不明である。しかし、以上の結果から、日本人の英語の学習経験の傾向やそれに付随する情報を読み取ることができよう。次は、日本人が日常生活を送る上で実際に英語を使用する機会について見ていきたい。

2.3

日常生活で英語を使う機会と英語学習経験

JGSS-2002 の日常生活における英語を使用する機会の有無を問う設問「あなたは、日常生活や仕事で英語を使いますか」（複数回答）には、「ほとんど使う機会はない」、「仕事で時々使う」、「仕事でよく使う」、「外国人の友人や知人との付き合いで使う」、「家族とのコ
ミュニケーションに使う」、「趣味・娯楽・海外旅行などで使う」、「その他」の７項目が選択肢として与えられている。図４はそれぞれの項目の選択率を表している。年代にかかわ「ほとんど使うらず、日常生活で実際に英語を使う機会のある人の割合は極めて少なく(4)、
機会はない」と回答した人の割合が男女共に大半を占めている（男性 83.7％、女性 87.6％）。
日本人が英語を使う機会として最も多いのは、男女共に「仕事で時々使う」（男性 5.7％、女性 3.0％）及び「趣味・娯楽・海外旅行などで使う」（男性 5.3％、女性 5.8％）であると言えよう。
「仕事で時々使う」と「仕事でよく使う」（男性 1.4％、女性 0.4％）の項目については、女性に比べて男性の選択率が高くなっている（p<.001、p<.01）。年代について見ると、「ほとんど使う機会はない」の選択率は年代が上がるにつれて増加する傾向がある（男女共に p<.01）。一方、「仕事で時々使う」の項目については、男性では 50 代（8.9％）と 40 代（8.7％）、続いて 30 代（7.0％）と 20 代（6.6％）、女性では 20 代（5.7％）と 30
代（5.0％）の選択率が高くなっている。また、「趣味・娯楽・海外旅行などで使う」の項- 49 -JGSS研究論文集[3](2004.3)

目については、20 代の女性の選択率（13.1％）が他の年代に比べて突出している。

図４ 日常生活で英語を使う機会

0

10

20

30

40

50

60

70

80

90
83.7

ほとんど 使う機会はない
仕事で時々使う

3.0

仕事でよ く使う

1.4
0.4

外国人の友人や知人との付き合いで使う

2.4
2.4

家族とのコミュニケーショ ン に使う

0.7
1.3

100

％

男性
女性

87.6

5.7

5.3
5.8

趣味・娯楽・海外旅行など で使う
0.3
0.6

その他

図５ 英語を使う機会と英語学習経験

0

5

10

15

5 .5

20

25

30

35

19 .0

英会話学校や文化教室（カルチャーセンター）

40

45

%

34 .1

5 .8

学校・地域・職場などの英会話サークル

1 4.3
21 .3
8.5

テレビやラジオの英語教育番組やニュース

27 .8

8 .4

41 .5

31 .0

英語教材（テープ・ビデオ・CDなど）を使って自分で学習

33 .5

1.0

社内研修（国内で実施）
5 .5

海外留学や海外研修

1.2

10 .3

ほとんど使う機会はない
10 .3

仕事で時々使う
1 4.6

趣味・娯楽・海外旅行などで使う

英語を使う機会の有無という点から英語の学習経験の有無を見てみると、英語を「ほとんど使う機会はない」と回答した人に比べて、「英語を使う機会がある」と回答した人は英語の学習経験の割合が多い。図５は、英語を使う機会を尋ねた設問に対して「ほとんど使う機会はない」、「仕事で時々使う」、「趣味・娯楽・海外旅行などで使う」と回答した人について、英語の学習経験に関する６項目の選択率を表している。全ての項目について、「ほとんど使う機会はない」と回答した人よりも、「仕事で時々使う」あるいは「趣味・娯楽・
海外旅行などで使う」と回答した人の選択率が高くなっている。例えば、「テレビやラジオの英語教育番組やニュース」の項目については、「仕事で時々使う」と回答した人の 27.8％、「趣味・娯楽・海外旅行などで使う」と回答した人の 41.5％が選択しており、「ほとんど使う機会はない」と回答した人の選択率（8.5％）を大きく上回っている（共に p<.001）。
朝日新聞（2003）の英語学習に関する調査によると、語学学校やサークルに通ったことの- 50 -JGSS研究論文集[3](2004.3)

ある人にその理由を尋ねた結果、「仕事で必要」、「趣味に生かす」、「海外旅行」など、英語の使用目的を表す回答が上位を占めている。英語を使う機会のある人ほど英語を学習する傾向があり、英語を使う必要性のない人ほど英語を学習する機会が少ないという今回の調査結果からも、日常生活において英語を使う機会あるいは必要性のあることが、英語を学習するきっかけあるいは動機として、英語の学習経験の有無に大きく影響していると言えよう。
以上、JGSS-2002 のデータを基に、日本人の英語の学習経験と日常生活で英語を使用す
る機会についてまとめてきた。次の章では、学校教育及び学校教育以外での英語の学習経
験が日本人の英会話力に及ぼす効果について調べていく。

３．日本人の英会話力と英語学習経験
3.1

日本人の英会話力

英語の学習経験が英会話力に効果を及ぼすのかという点についてデータ分析を行う前に、
まず、日本人の英会話のレベルを見ておきたい。JGSS-2002 の英語の会話力を問う設問「あなたは、英語でどのくらい会話ができますか」には、英会話のレベルを５つに分けた選択
肢「日常生活や仕事の英会話が、充分できる」、「日常生活や仕事の英会話は、なんとかできる程度」、「道をたずねたり、レストランで注文できる程度」、「あいさつができる程度」、「ほとんど話せない」が与えられている。回答者は自分の英会話力を自己評価し、これら５つの選択肢の中から１つを選ぶ形式になっている。

図６ 年代別による英会話力
0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%
ほとんど話せない

20代
あいさつができる程度道をたずねたりレストランで注文できる程度
30代

日常生活や仕事の英会話はなんとかできる
日常生活や仕事の英会話が充分できる

40代

無回答

50代

60代

70代

80代

図６はそれぞれのレベルが占める割合を年代別に表している。男女共にどの年代においても、英語は「ほとんど話せない」という人の割合が多い。ただし、女性については、20
代、30 代、40 代で、「あいさつができる程度」に英語が話せる人の割合（42.0％、43.0％、46.1％）が「ほとんど話せない」という人の割合（31.3％、38.0％、40.4％）を上回って- 51 -JGSS研究論文集[3](2004.3)

いる（p<.001）。また、男性についても、20 代と 30 代では「ほとんど話せない」という人の割合（43.4％、39.8％）が多いものの、「あいさつができる程度」に話せる人の割合（40.4％、38.2％）との間に大きな差はない。しかし、男女共に 50 代から「ほとんど話せない」という人の割合が急激に増加している（50 代―男性 62.7％、女性 59.5％；60 代―男性 62.5％、女性 75.2％；70 代―男性 80.1％、女性 91.2％；80 代―男性 69.2％、女性 88.4％）。「あいさつができる程度」、「道をたずねたり、レストランで注文できる程度」、「日常生活や仕事の英会話は、なんとかできる程度」、「日常生活や仕事の英会話が、充分できる」のレベルに関しては、年代が上がるにつれて占める割合が減少する。特に女性では、レベルが上になるほど占める割合が０％、あるいは０％に近い値になる場合が多くなる。

表１

20 代
30 代
40 代
50 代
60 代
70 代
80 代
合計
注：（

英会話力の平均値

男性

女性

合計

1.80 (166)
1.92 (186)1.78 (217)1.58 (322)1.50 (266)
1.29 (159)
1.53
(38)
1.63 (1354)

2.06 (176)1.85 (241)1.75 (280)
1.49 (324)1.30 (286)1.11 (205)
1.06
(65)
1.55 (1577)

1.93 (342)
1.88 (427)
1.76 (497)
1.54 (646)1.40 (552)
1.19 (364)1.23 (103)1.59 (2931)

）内は人数

表１は、
「ほとんど話せない」を１、「あいさつができる程度」を２、「道をたずねたり、
レストランで注文できる程度」を３、「日常生活や仕事の英会話は、なんとかできる程度」
を４、「日常生活や仕事の英会話が、充分できる」を５という数値に置き換えて、日本人の英会話力の平均値を表している。平均値を年代で比較すると、男女共に年齢が高くなるにつれて英会話力は低くなる（共に p<.001）。また、男女で比較すると、全体では女性よりも男性の方が英会話力は高い（p<.01）。年代別に分けて比較すると、20 代では男性に比べて女性の方が英会話力は高く（p<.01）、30 代、40 代、50 代では男女の差はない。60 代（p=.001）、
70 代（p<.01）、80 代（p<.05）では、20 代とは反対に、女性よりも男性の方が英会話力は高い。総体的に見て決して高いとは言えないものの、日本人の英会話力には学校教育や学
校教育以外での英語の学習経験が影響しているのであろうか。この点について、重回帰分析を用いて調べてみる。

3.2

英語学習経験が英会話力に及ぼす効果

英語学習が日本人の英会話力に及ぼす影響を調べるために重回帰分析を行うにあたって、性別と年齢の他、学校教育としての英語の学習経験に関する変数として、戦後の義務教育（中学校）の有無、中等教育（高校）の有無、高等教育（短大・高専・大学・大学院）- 52 -JGSS研究論文集[3](2004.3)の有無を独立変数として投入した。また、学校教育以外での英語の学習経験に関する変数
として、英会話学校や文化教室（カルチャーセンター）での学習経験の有無、学校・地域・職場などの英会話サークルでの学習経験の有無、テレビやラジオの英語教育番組やニュースでの学習経験の有無、英語教材を使って自分で学習した経験の有無、英語の社内研修（国内）を受けた経験の有無、海外での学習経験（海外留学や海外研修）の有無を独立変数として投入した。
表２は分析の結果を表している。モデル１は性別と年齢のみを投入した結果、モデル２
は性別と年齢に加えて学校教育としての英語の学習経験に関する変数を投入した結果、モデル３は性別と年齢に加えて学校教育以外での英語の学習経験に関する変数を投入した結果、モデル４は全ての変数を投入した結果である。分析の結果、以下のことが示された。
性別、年齢、中等教育や高等教育での英語学習、学校教育以外での英語学習全般は英会話
力の向上に影響するが、義務教育での英語学習は影響を及ぼさない。すなわち、性別に関しては、女性よりも男性の方が英会話力は高く、年齢に関しては、年が若い人ほど英会話
力は高くなる。学校教育に関しては、高校の英語教育、さらには大学などの高等教育機関
での英語教育を受けている人の方が英会話力は高くなる。学校教育以外の英語の学習経験に関しては、学習方法にかかわらず、学習経験が無い人に比べて学習経験のある人の方が英会話力は高くなる。また、英語の学習経験の中で、大学などの高等教育を受けていることが英会話力を身につけるためには最も重要な要因である。

表２

重回帰分析の結果

性別（0=男性/1=女性）
年齢
義務教育を受けた（0=なし/1=あり）
中等教育を受けた（0/1）
高等教育を受けた（0/1）
英会話学校や文化教室で学習した（0/1）
英会話サークルで学習した（0/1）
テレビやラジオで学習した（0/1）
英語教材で学習した（0/1）
社内研修を受けた（0/1）
海外で学習した（0/1）
Adjusted R2
F

モデル１

モデル２

モデル３

モデル４

β

β

β

β

-.05*
-.30***-.01-.10***-.02.12***.40***-.05***-.16***.19***.12***.18***.17***.10***.19***

-.03*
-.04*
-.00
.09***.26***.16***.12***.13***.14***.09***.17***.37
213.14***.43
199.19***.09
150.81***.25
199.67***

注：*** p<.001、* p<.05

以上の結果について考察を加えていく。まず、女性よりも男性の方が英会話力は高いと- 53 -JGSS研究論文集[3](2004.3)

いう結果については、大学などの高等教育機関への進学率の男女差が影響しているものと考えられる（表２モデル２参照）。戦後の義務教育を最終学歴とする人の男女比は、男性を１とした場合、1：1.16（男性 208 人、女性 241 人）、中等教育では 1：1.24（男性 525 人、651 人）であり、男性よりも女性の割合が多い。それに対して、高等教育を受けた人の男
女比は 1:0.90（男性 451 人、女性 405 人）であり、男性よりも女性の割合が少なくなる。
さらに、高等教育を受けた人の中でも、短大・高専に進学した人の男女の比率は 1:3.67 （男性 70 人、女性 257 人）であるが、４年制大学へ進学した人は 1:0.39（男性 352 人、女性
139 人）、大学院では 1:0.31（男性 29 人、女性９人）と、教育課程が進むにつれて女性の割合が減少している。英会話力の平均値を見ると、最終学歴が短大・高専と回答した人では 1.89 であるのに対して、大学では 2.36（p<.001）、大学院では 2.86（p<.01）と、英会
話力にも差が見られる(5)。従って、今回の分析結果からは、高等教育、特に大学以上の学歴を持つ人で男性の割合が多いことが、男性の英会話力が高くなる要因であろうと推察される。
年齢の若い人の方が英会話力は高いという結果に関して、高年層になるほど学校教育を含めて英語の学習経験の無い人の割合が増加することに言及しておきたい。明治以降、高等教育機関では英語が教えられており（太田, 1995）、戦前に学校で英語教育が全く行われなかったというわけではない。しかし、最終学歴として戦前の教育機関をあげている 458
人（男性 178 人、女性 280 人）の内、高等教育（旧制高校・旧制専門学校・高等師範学校・
旧制大学・旧制大学院）を受けた人の数は 40 人（男性 27 人、女性 13 人；8.7％）に過ぎない。しかも、第２次世界大戦中は英語の授業が中断していたことや 40 人が教育を受けた時期を考え合わせると、学校教育の一環として英語の授業を受けた人の数はさらに限られてくると推測される。また、戦後の教育を受けた人でも、年齢が高くなるほど最終学歴が義務教育という人の割合が多く、学校で英語の授業を受けた期間は短くなっている。反対に、年齢が低くなるほど高等教育を受けている割合は増加する。さらに、今回の調査では、
学校教育以外での英語の学習経験全般が英会話力を高めるという分析結果が得られたが、前述したように（第２章第２節参照）、年齢が高くなるほど自分で英語を学習する割合は少なくなっている。このように、高年層では、学校教育で英語を学ぶ機会がほとんど無かったことに加えて、学校教育以外でも英語に接する機会が少ないことが英会話力の低さにつながっていると思われる。
学校教育以外での英語の学習経験の有無は年齢だけでなく、学歴によっても異なってくる。最終学歴という点から英語の学習経験の有無を見てみると、JGSS-2002 の英語の学習経験に関するいずれの項目においても、学歴が高くなるほど選択率は増加しており、義務教育で学校教育を終えた人で自分から英語を学習する人の割合は少ないことがわかる。例
えば、「テレビやラジオの英語教育番組やニュース」の項目について、最終学歴が戦後の高等教育と回答した人の選択率は 26.1％であり、義務教育（2.2％）や中等教育（7.2％）で- 54 -JGSS研究論文集[3](2004.3)

学校教育を終えた人の選択率をはるかに上回っている（p<.001）。それに対して、「上記のいずれも経験はない」の項目の選択率は、最終学歴が義務教育の人で 88.6％、中等教育で65.6％、高等教育で 33.2％と、学歴が高くなるほど減少する（p<.001）。また、英語を使用する機会の有無についても、学習経験と同様の傾向が見られる。日常生活で英語を「ほとんど使う機会はない」の項目では、義務教育を最終学歴とする人（90.9％）と中等教育の人（89.3％）の選択率に大きな差は見られないものの、高等教育を受けた人では選択率が 75.0％となる（p<.001）。一方、「仕事で時々使う」の項目については、最終学歴が義務教育の人で 1.6％、中等教育で 3.6％、高等教育で 9.0％と、学歴が高くなるほど選択率も増加している（p<.001）。以上の結果から、学歴、特に高等教育を受けたという要因が学校教育以外での英語の学習経験及び英語を使用する頻度に大きく影響していると結論づけられる。今回の分析の結果、中学校の英語教育だけでは英会話力の向上に結びつかないこと、
高等教育を受けていることが英会話力の向上に最も効果があることが判明したが、これらの結果を考える上で、学歴に伴う英語の学習経験の有無という点は無視できない要因であろう。
最後に、学校教育以外での英語の学習経験全般が英会話力の向上に役立つという結果からは、英会話学習において学習者の会話力を身につけたいという意識の重要性が窺われる。
学校教育に組み込まれている英語の授業に関しては、個人の意志にかかわらず履修しなくてはならない場合が多い。しかし、学校教育以外にも英語を学ぼうという人には、その理由を問わず、英語の必要性を自覚し、自分から英語を学ぼうとする意志が存在する。今回の調査では、英語を使用する機会のある人ほど英語の学習経験があることが明らかになったが、何らかの目的意識を持って英語を学ぶことが英会話力を身につけることに役立っているのではないかと推察される。中学校の英語教育だけでは英会話力は伸びないという結果については、これまでの中学校の英語教育が会話よりも文法の習得に重点を置いていたことの影響もあろう。しかし、生徒が英語を学ぶ意義や日常生活における英語の必要性を認識しないままに、授業科目や受験科目の１つとして英語を学習してきたことも大きく関わっているのではないだろうか。
学習指導要領の改訂に伴い、英語教育のあり方が変わろうとしている。新しい学習指導要領によると、小学校では新設される「総合的な学習の時間」に、国際理解に関する学習の一環として、外国語会話、すなわち音声を中心とした英語活動が組み込まれている（文部科学省, 2001）。中学校や高校の学習指導要領においても、これまで選択科目であった外
国語が必修科目となり、実践的なコミュニケーション能力(6)の育成が目標として掲げられている（文部省, 2000；文部科学省, 2000）。特に中学校の学習指導要領では、聞くことや話すことなど音声によるコミュニケーション能力を重視することが明記されており、授業
内容は会話力を中心とした英語の運用能力を養う方向へと変化しつつある。しかし、クリストファセン（1984）は、合衆国で語学教育が成功しない要因の１つとして、合衆国が単- 55 -JGSS研究論文集[3](2004.3)

一言語、単一文化であること、すなわちアメリカ人に外国語を学ぼうという気持ちを起こさせる刺激が乏しいことをあげている。今回の調査結果は、アメリカ人が日常生活を送る
上で外国語を使う必要性を感じていないのと同様に、日常生活において英語を使う機会はほとんど無いと感じている日本人がなぜ英語を学ぶ必要があるのか、ということを学校教育において生徒に理解させること、そして英語に対する学習意欲あるいは目的意識を持たせることの重要性を示唆しているように思われる。

４．おわりに
本稿では、JGSS-2002 のデータを基に、日本人の英語の学習経験と英語を使用する機会の現状についてまとめると共に、学校教育を含めた英語学習が日本人の英会話力に効果をもたらすのかという点について調査を行った。調査の結果、英語の学習経験は性別や年齢によって異なること、日本人が日常生活で英語を使用する機会は極めて少ないこと、英語を使用する機会のある人ほど英語を学習する傾向があること、日本人の英会話力は高いとは言えないものの、学校教育以外での英語の学習経験は英会話力を向上させることが判明した。また、高校や大学における英語教育は英会話力の向上に結びつくが、中学校における英語教育は英会話力に影響しないという結果も導かれた。
英語の学習経験以外にも、英会話力には様々な要因が影響していると考えられる。例えば、第２言語習得に影響を及ぼす要因として、デュレイ他（1984）は学習者の年齢と性格をあげており、クリストファセン（1984）は学習者の性格と動機付けについて言及している。今回の調査では英語の学習経験の有無という点にのみ着目したが、学習者の人格的要因や知覚的要因、情意的要因、あるいは文化的背景といった観点からさらに調査を重ねていく必要があろう。

[注](1) 日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学比較地域研究所が、文部科学省
から学術フロンティア推進拠点としての指定を受けて（1999-2003 年度）、東京大学社会科
学研究所と共同で実施している研究プロジェクトである（研究代表：谷岡一郎、仁田道夫、
代表幹事：佐藤博樹、岩井紀子、事務局長：大澤美苗）。データの入手先は、東京大学社
会科学研究所附属日本社会研究情報センターSSJ データ・アーカイブである。
(2) 「わからない」と回答した人の数は３人（男性１人、女性２人）、無回答者数は 11 人（男性４人、女性７人）である。
(3) いずれの項目にも回答していない 48 人（男性 27 人、女性 21 人）を除くと、学校教育以外で英語を学習した、あるいは英語に接した経験があるという人の合計は 1,045 人（男性489 人、女性 556 人）であり、全体の 35.4％を占めている。
(4) いずれの項目にも回答していない 77 人（男性 38 人、女性 39 人）を除くと、何らかの形- 56 -JGSS研究論文集[3](2004.3)

で英語を使う機会があると回答した人の合計は 342 人（男性 185 人、女性 157 人）であり、全体の 11.6％を占めている。
(5) 最終学歴が中学校と回答した人の英会話力の平均値は 1.19、高校と回答した人の平均値は1.46 である。中学校と高校、中学校と短大・高専、中学校と大学、中学校と大学院、高校と短大・高専、高校と大学、高校と大学院で英会話力の平均値に差が見られる（いずれもp<.001）。
(6) 「実践的コミュニケーション能力」は、高校の学習指導要領によると、“外国語の音声や文字を使って実際にコミュニケーションを図ることができる能力…すなわち、外国語を使って、情報や相手の意向などを理解したり自分の考えなどを表現したりして、通じ合うことができる能力（文部科学省, 2000, p.11）”と定義されている。また、中学校の学習指導要領では、“単に外国語の文法規則や語彙などについての知識をもっているというだけ
でなく、実際のコミュニケーションを目的として外国語を運用することができる能力（文部省, 2000, p.7）”と定義されている。

[参考文献]
朝日新聞, 2003.9.13,『外国語できるほうがいいけれど』

ポール・クリストファセン, 1984,『外国語の能力開発』, 日本翻訳家養成センター
ヘイディ・デュレイ, マリーナ・バート, & スティーヴン・クラッシェン, 1984,『第２言語の習得』, 弓書房
文部省, 2000,『中学校学習指導要領（平成 10 年 12 月）解説
文部科学省, 2000,『高等学校学習指導要領解説

外国語編外国語編』, 東京書籍
英語編』, 開隆堂出版株式会社

文部科学省, 2001,『小学校英語活動実践の手引き』, 開隆堂出版株式会社
太田雄三, 1995,『英語と日本人』, 講談社学術文庫
産経新聞, 2002.11.28,『くらし再校：英語話セマスカ』- 57 -