滝野川と帝國種苗殖産
有馬純雄
定例会では「種子とパラダイム～帝殖種苗殖産と大日本帝國」とのタイトルでお話ししたが、本号掲載にあたりタイトルを変え、同社設立の経緯を中心に稿を進めたい。
滝野川に日本一の種苗会社
滝野川八幡神社の拝殿左脇に「神域拡張用」「土地壱百二拾坪」「寄進者越部浅五郎」と刻まれた、高さ１．５ｍ程の石碑が静かに佇む。この「越部浅五郎」こそ、滝野川の歴史には必ず語られる「三軒屋」の一つ、越部半右衛門の後裔にあたる人物。そして大正９年に、ここ北豊島郡瀧野川町にて、現在に換算（企業物価指数）すれば約１４億円の資本金により設立された帝國種苗殖産㈱（以下「帝殖」）の初代社長に就いた人物である帝殖の設立の経緯とその規模については、町誌「文化の瀧野川」（大正１２年刊）に掲載されている。
我が瀧野川は屢説(ﾙｾﾂ)の如く極めて野菜栽培に適し古来その産地として知られ従って蔬菜種之れを買求めて帰国し藩内農民に頒布して栽培させたもので徳川時代から全国に其名を知られていた。其後東京市の発達と共に其業も一層の発達を来し新種子を輸入して之れを採種して全国に販売する等種苗の原産地であり大集散地ともなり従って其販売組織も時勢に適応したものとするの必要を感じ、其界の先覚者権威者たる越部浅五郎商店、桝屋本店、瀧野川農園、鈴木八五郎商店、巣鴨種苗園の五大問屋を打って一丸となし大正９年資本金１５０万円の株式会社を創立し種苗の改善選択新種の選出等に努め種苗園の面積は５００町歩に余り従業農家２０００余戸を算するに至り古来の華客に加ふるに益々顧客を加へ朝鮮台湾満州支那より遠く欧米まで輸出するの盛況を来している。
会社所在地（本社）は、瀧野川１６６３で、現在は滝野川６丁目８４番の８から１３号に及ぶ一角。ここは専務に就任した越部留吉が当主の瀧野川農園所有の土地であった。位置的には瀧野川町の最西端だが、商品の鉄道輸送には好適な板橋駅の近隣である。資本金額は、この１５０万円の他、１００万円、５０万円と様々記載があり、これは授権か払込の違いであろう。
「種苗園の面積５００町歩」とあるが、自社直営と委託農家の農地の合計で、その後、昭和８年に千葉県大須賀（現成田市）に９０町歩、昭和１８年に同県星久喜に２６０ａ、同２３年に同県鎌取（どちらも現千葉市）に６００ａを取得し拡げられた。創業の５店以外に他店、他社が加わる事無く、また併合、合併される事もない業界内では稀有な存在であった。
本社建物は大正１０年の同社通信販売冊子に絵で掲載され、空襲の被災なく昭和２２年の米軍航空写真でも確認される。その本館は洋風二階建で、現存すれば亀の子束子西尾商店（滝野川６丁目１４番）の旧社屋と中山道に面する建築物として対となったであろう。
昭和２４年の破綻後は整理され、映画館「人生座」となり、現在は商店、飲食店が建ち並び、その奥半分に滝野川西保育園がある。越部半治郎邸が隣接する以外、面影は殆どない。
帝殖の創業者（家）の規模と役職
大正４年当時、東京府内には４６軒の種子問屋があり、北豊島郡には３２軒、中でも瀧野川町には１９軒を数えるほど種苗業が盛んだった。その４軒と西巣鴨町の１軒の種子問屋が集まり設立されたのが帝殖である。
帝殖の五創業家は、種子問屋ではあるが、もともと瀧野川町、西巣鴨町の篤農家であり、町内に広大な農地を所有していた。当時の各家の屋号、当主と所有地の広さ（瀧野川町は「文化の瀧野川」大正１２年４月現在、西巣鴨町は「巣鴨摠攬」同１４年２月現在）を表に纏めた。
種屋を営む農家が三軒あるため地名となった「三軒家」のうち、丸浅商店と枡屋本店が顔を揃えている。
先代越部浅五郎から先代越部留吉が明治１８年に分家し、その長男の留吉が明治３７年に興したのが瀧野川農園である。彼は、帝殖設立にあたり大変尽力したが、設立後に脳溢血で急逝したため家督を半治郎に譲った。越部芳之助は兄留吉を助けて瀧野川農園で働いており、分家して土地を所有した。越部浅五郎は瀧野川の最大地主であったが、先代留吉が分家する前の越部半右衛門の代には26,000坪前後となる巨大地主であった。

越部浅五郎と留吉は幼馴染の従兄弟、芳之助は留吉の弟。浅五郎と榎本銈太郎は隣家同士の仲。生れは、銈太郎が明治７年、浅五郎が同９年、留吉が同１１年、芳之助が同１８年、先代を襲った鈴木八五郎は同１１年と、謂わば同世代。又、榎本銈太郎は２３歳、越部浅五郎は２９歳にして、父逝去により若くして家督と家業を継ぐなど、彼らにはお互いに共有しあう環境と境遇が有った。
社長には越部浅五郎、専務には榎本銈太郎、常務には鈴木八五郎、越部芳之助、そして戸部銀次郎は役職は不明だが役員に就いている。その後、二代目社長には榎本銈太郎が就くが、三代目社長の戸部長太郎（銀次郎子息）がなるなど、役員には五家の子息が世襲した。
「種子のロマン」の帝殖
金子才十郎氏の「種子のロマン」は、江戸時代から現代に至るまでの種苗と種苗業界の発展をつぶさにまた体系的に著された、バイブル的存在の書物である。その中に帝殖が記述されており抜粋する。
幕末の頃にはかなりその名を知られるようになった「滝野川のタネ」も明治維新後は一時停滞したようにみえたが、つぎつぎに鉄道が開通するようになると俄然活況を呈するようになった。明治１６年高崎線が開通し、上州や信州方面との取引きに汽車が利用されるようになった。さらに明治１８年には東北線も宇都宮まで開通したが、なんといっても滝野川のタネの復活の原動力になったのは三軒家の近くに板橋駅ができたことである。この鉄道の開通は、物資輸送の面で大きな効果をあげ、滝野川のタネ問屋の繁栄にどのくらい役立ったかははかり知れない。
明治から大正に移るころになると、東京旧市内１５区の人口もそろそろ飽和状態になり、隣接町村では宅地や向上も建ちはじめるようになった。そして第一次世界大戦の大正７，８年ころは、滝野川はもはや近郊農村でなく、急速に市街地化していき、したがって地価も急騰、採種地も他の土地に求めるとりはほかになくなったようだ。
第一次世界大戦後の景気の中でさきに述べたように種苗業界の再編と法人改組が行われた。その由来するところを私なりに考えると、次に列挙したような理由によるものと思われる。
(1)大戦による好景気から日本国内の工業が進展し、各地に各種の近代的な新設されていった。しかもこれらの工場は多額の資金を必要とするため、それらの資金を株式会社という新しい方法で調達する風潮が流行した。
(2)日本においてもこの時期、農業国より工業国への産業構造の転換が行われ、青果市場の整備とあいまって野菜の商品化が進んだ。
(3)一般に所得が向上、食生活も豊かになり高級な野菜の消費も多くなり、野菜栽培専業農家も見られるようになり、珍しい外国野菜のタネの需要も多くなった。
(4)日清、日露の両戦役、日韓併合により日本領土は拡大され、移民政策により移出種子の需要も多くなった。
(5)タネの世界でも従来の近隣での採種、卸、小売といった商売から、外国への輸出、移出（植民地への販売）や日本国内各地への通信カタログ販売が積極的に行われるようになり、より多くの資金が必要になった。
(6)都市近郊の農村の都市化が進み、従来の採種地帯での採種が出来なくなると共に地価も高騰して資金的にもかなり余裕が出て来た。
以上上げたような理由から、従来の古いタネヤから外国貿易、通信販売等の近代的な種苗会社に成長すべく、より大きな飛躍を夢見て、いくつかの会社は合併し、タネヤの法人改組が行われたものと思われる。
種苗業の産業化に向けて大正４年に東京府内の種子問屋が集まり東京種子同業組合が設立された事にも触れなければならない。本組合については、「北区史 通史編 近現代」の「産業経済と社会生活の変化」に記された論文を下に書かれた、「練馬の種子屋」（練馬区郷土資料室刊）の「東京種子同業組合の設立と練馬の種子屋」を抜粋する。
明治以降、種子の需要がますます多くなり、種子屋の数も増えていった。これに伴い、明治２７年（１８９４）に北豊島郡内の種子販売業者４５名によって東京種子問屋組合が結成され、さらに大正４年（１９１５）から翌年にかけて、瀧野川町の越部浅五郎、榎本銈太郎（枡屋）などが発起人になり、東京市、北豊島郡、南足立郡、豊多摩郡の種子卸売業者４５名によって東京種子同業組合が成立した。これは、販売種

子の品質向上をめざし、価格協定を行うことで同業者間の過当競争を避け、種子業者の発展を図ることを目的とした。目的を達成するため、組合地区内の特産物である練馬大根（長丸尻、長尻）、瀧野川牛蒡、東京人参、東京夏大根の原種（蔬菜類などに育つ種子を取るために蒔く大元の種子）は組合の検査を受けることを組合員に義務付け、違反者には除名処分など制裁を加えるという条項を盛り込んだ定款の認可を農商務省に申請した。しかし、違反者への処分や種子の価格協定の条項を削除するように農商務省から指摘があり、定款はこれらの点を除いた内容のものに修正され、再度の申請の末、認可された。だが、組合設立後、実際には販売種子の価格協定は行われており、違反者に対する罰則規定を、協定の定書にしばしば明記している。
東京種子同業組合の認可設立時の組長には越部浅五郎、副組長には鈴木政五郎（大日本農園、瀧野川）、会計兼評議員には榎本銈太郎、評議員には清水由右衛門（瀧野川種苗園、瀧野川）、戸部銀次郎（巣鴨種苗園、西巣鴨町）、田中宇兵衛（種宇、北豊島郡下練馬村）、荒井甚兵衛（種甚、南足立郡淵江村）、井上龍太郎（日本種苗、豊多摩郡淀橋村）、渡瀬寅次郎（東京興農社、赤坂区）、谷本清兵衛（丸藤、下谷区）など、瀧野川を中心に各地の有力な種子問屋店主が就任した。冒頭に紹介した八幡神社の社務所が本組合の活動拠点として利用され、仕切相場の協定などがなされた。
組合は、定款に種子の価格協定は盛り込めなかったものの、結果的にそれは行われたとしており、これは価格カルテルがなされていたこととなる。これを更に実効性あるものとするため、価格指導力を持つトラスト（企業合同）が意図され、それが帝殖設立の要因では、と経済学的な観点から推測される。
そうした理由よりも、従来の家業規模ではない、種子問屋の合同による大規模な法人設立こそが、種苗業を担える存在となりえり、それが種苗業の「産業化」への道を切り開くとの思いが、組長の越部浅五郎を中心に帝殖設立へと駆り立てたと思える。ただこれに賛同したのは、五軒の種子問屋に留まった。
老舗格の清水由右衛門の「瀧野川種苗園」、鈴木紋右衛門の「種紋」や岩田金蔵の「種金」は入らず、明治初期に種苗業に参入した、謂わば新興の鈴木政五郎の「大日本農園」は単独で法人となり、同じく磯貝唯吉の「西ヶ原種苗園」、鈴木安左衛門の「丸安」、岩田嘉七（後に「岩田園」）などは、帝殖設立に加わらなかった。老舗は家業継続の重要性、新興店は起業の意気込みがあったのだろうか。