特集

火山噴火災害に備える（その２）□富士山の火山活動と火山防災

日本大学文理学部地球科学科特任教授

鵜川元雄

産総研の最近の研究（高田ほか、2016）では、１．はじめに古富士火山に相当する10万年前～１万7000年前を富士山は日本の最高峰であり、また代表的な成星山（ほしやま）期、新富士火山に相当するそれ層火山としても知られる活火山である。1707年の以後の期間は、約１万7000年前から8000年前の大宝永噴火を最後に300年以上、噴火は発生してい量の溶岩流出で特徴づけられる富士宮期と8000年ないが、歴史的には８世紀以降に10回の噴火が記前から現在までの須走期に分け、須走期は活動の録されていて、今後も噴火は必ず発生することが変化に対応してさらに４期間に分割されている。

予想できる。ひとたび富士山の火山活動が活発化

新富士火山の噴出率や噴火の形態、火口の位置すれば、日本の中軸部に位置することから、社会はそれぞれの時期によって変化している。表１に的な影響は非常に大きい。噴火が発生すれば、日富士山ハザードマップ（改定版）検討委員会報告

本の他の火山に比べて多数の人々が避難を余儀な書（以後、改定版報告書と略す）（富士山火山防くされる。ここでは富士山の過去と現在の火山活災対策協議会、2021）が高田ほか（2016）をも動、噴火災害軽減のためのハザードマップや避難とにまとめた噴火の年代区分ごとの特徴と宮地計画の検討状況について紹介する。

（2007）による噴出率を合わせたものを示す。溶岩流が大量に流出した新富士火山初期の富士宮期の噴出率がとびぬけて大きい。この時期に噴出し２．富士山の噴火活動⑴

た猿橋溶岩流は北東方向に40㎞以上流下し、大月

地質学的な年代区分での噴火の特徴市まで到達している。8000年前～5600年前の須走

現在の富士山につながる火山活動は約10万年前-a 期は噴出率が低くなったが、4500年前以降はに始まったと考えられている。宮地（2007）によ現在まで1000年あたり１km3以上の噴出率である。

れば、この火山活動は大きく２つの時期、10万年噴火する火口の位置は山頂だけでなく、山腹に前から１万2000年前まで活動した古富士火山とも分布している。写真（図１a）は富士山の北麓

１万7000年前から現在まで活動している新富士火から眺めた北西山麓で、側火口の高まりが標高の山に分けられ、両者は異なるマグマたまりに由来低いところまで存在していることがわかる。図１

していると考えられている。古富士火山は火山灰

b は改定版報告書にまとめられた須走-b 期から現などの火山砕屑物の放出が中心であるのに対して、在までの火口の位置である。山腹の火口の多くは

新富士火山は大量の溶岩流の流出から活動が始山頂火口を中心にして北西－南東方向にそれぞれまった。

10㎞以上にわたって分布している。ただし少数で－22－

消防防災の科学図１（a）富士山北麓から眺めた富士山の北西斜面。裾野に側火口の高まりを見ることができる。

（b）改定版報告書（富士山火山防災対策協議会、2021）による富士山の火口分布、（c）想定火口範囲。

はあるが、北東山麓と南西山麓にも火口が存在す

1083年，1435～1436年，1511年，1707年で、噴火る。の発生に周期性のような明らかな規則性は認めら

山頂では約2300年前の噴火を最後に噴火の発生はなく、その後は山腹での噴火が続いている。富れない。またいずれの噴火も山腹の割れ目火口からの噴火である。

士山の噴火様式は、溶岩流の流下、火山灰やスコこれらの噴火のなかで、864～866年の噴火は富リアなどの火砕物の放出、急傾斜の斜面に堆積し士山の北西部に広がる青木ヶ原の溶岩樹海を形成た火砕物の崩落による火砕流発生、冬期の融雪型した貞観噴火で、流出した溶岩は青木ヶ原溶岩と火山泥流の発生など、多様である。また富士山東呼ばれている。この溶岩流は、当時、富士山の北麓では約2900年前に御殿場岩屑なだれと呼ばれるにあった「せの湖（うみ）」に流下し、現在の西山体崩壊が発生したが、このような大規模な山体湖と精進湖に分断した。溶岩の流出は約２年間継崩壊も頻度は低いが複数、発生したことが分かっ続し、噴出した溶岩の総量は1.3 km3と推定され、ている。

須走-b 期以降で最大の噴出量である。
1707年の噴火は宝永噴火と呼ばれ、富士山の南⑵

歴史上の火山活動東山腹に現在も認められる宝永火口から噴火した

富士山の歴史時代の噴火についての記述を吟味（写真１）。この噴火では火砕物のみを噴出し、溶した小山（1998）によれば、富士山では西暦781

岩の流出はなかった。噴出した火砕物の総量は0.7

年を最古の噴火の記載として、９世紀以降の９回km3と推定されている。噴火は、1707年12月16日と合わせて合計10回の噴火についての記録が残っから翌年１月１日まで16日間にわたって断続的にている。９世紀以降に噴火記録のある年は、西暦継続した。噴出した火山灰は偏西風によって東に800～802年，864～866年，937年，999年，1033年，流され、火山灰は江戸で数㎝、富士山の真東にあ№149 2022（夏季）

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写真１

1707年噴火で形成された宝永火口。

たる房総半島中央部では８㎝以上堆積した（Miyajiet al.、2011）。火口に近い地域では深刻な被害が発生した。須走村では高温の降下火砕物による家

３．観測から明らかになった富士山の最近の火山活動

屋の焼失、柴怒田では降下火砕物の重みでの家屋

富士山では1707年の宝永噴火後、現在まで315の倒壊が発生した。降灰によって農作物や飼料が年間、噴火は発生していない。また現在、山頂火不作となり、酒匂川流域では土砂の流入により以口も含めて、山体に温度異常や噴気活動も見られ後、100年近くにわたって土砂・洪水氾濫が続いず、表面上は静穏な状態が続いている。

た（井上、2007）。

富士山の地下の地震活動については、山体や周宝永噴火は、1707年10月28日に発生した宝永地辺地域に設置されている地震観測網により知るこ震（M8.6）の49日後に発生した。小山（1998）とができる。図２は気象庁により決定された震源によれば、噴火の十数日前から富士山周辺で鳴動をもとに作成した富士山周辺の地震の震央分布とが始まり、３、４日前から有感地震の数が増え、震源の東西断面投影図である。富士山南麓に南北その数は噴火前日にはさらに増加した。噴火を引に分布している地震の塊が目立つが、これは2011き起こしたマグマが地下を上昇してくる過程で、年３月15日に発生した M6.4の本震（図２の震央地震を引き起こしたことがわかる記録である。ま

分布図の白い丸）とその余震活動で、2011年東北たこの南海トラフ地震の震源域に富士山が隣接し地方太平洋沖地震によって全国的に活発化した地ていることから、巨大地震によって噴火が引き起震活動の一つである。この余震活動は、時間の経こされた可能性がある。ただし歴史上に記録のあ過とともに減少している。

る南海トラフや相模トラフに沿う巨大地震の直後

図２には震源が青丸と赤丸で示されている。青１年以内に噴火した例は宝永噴火のみである。

丸は普通の地震、赤丸は地震波の振動の周波数が低い（周期が長い）低周波地震で、地殻深部から－24－

消防防災の科学GNSS（GPS）や傾斜計などによって地殻変動も連続的に観測されているが、まだ地下にマグマが蓄積している明らかな信号は捉えられていない。
しかし富士山の噴火史や深部低周波地震の継続的な活動を考えれば、現在もマグマの供給が進行し、次の噴火の準備が進行中と考えて防災対策を実施するのが妥当である。

４．富士山の火山ハザードマップと避難計画⑴

火山ハザードマップ

富士山では2000年に有珠山や三宅島が噴火し、火山ハザードマップの重要性が認識されたことや2000年から2001年にかけて深部低周波地震の活動が急増したことを背景に、2001年７月に国と静岡県、山梨県、神奈川県、東京都及び関連する市町
図２

富士山周辺の震源分布。気象庁によって決定さ村により富士山火山防災協議会が設置され、富士れた1998年～2020年の震源。青丸は普通の地震、山のハザードマップの検討が始まった。その成果

赤丸は深部低周波地震。（上図）震央分布、（下図）は2004年６月に「富士山火山ハザードマップ検討東西断面投影図。

委員会報告書」として公表された。その後、富士山火山防災対策協議会が山梨県、静岡県、神奈川マントル最上部で発生するので深部低周波地震と県及び関係市町村と関係機関により2012年６月に呼ばれている。深部低周波地震は日本や海外の火設立され、このハザードマップに基づく「富士山山地域でも知られているが、富士山ではその発生火山広域避難計画」が2014年度までに策定・公表頻度が高い。他の火山では深部低周波地震の活発され、以後、改定されてきた。

化が噴火や火山活動の活発化と同期した場合もあ最初のハザードマップの作成から10年以上を経るので、地下のマグマの動きと関係すると考えらて、この間に富士北麓の火口が新しい火口であるれている。

ことが明確になり、また溶岩流シミュレーション

富士山の地下にはマグマが一旦貯蔵されるマグ技術も向上したことなどから、2018年３月からハマだまりがあると考えられているが、その位置やザードマップの改定作業の方向性が示され、2021大きさはわかっていない。地震波トモグラフィー

年３月に改定されたハザードマップが公表されたや比抵抗探査のような地下を探査する手法で、深（富士山火山防災対策協議会、2021）。

さ20㎞程度かそれ以深に地震波速度が小さく、比改定されたハザードマップでは対象とする噴火抵抗も低い領域がとらえられているので、マグマの時代区分を須走-b 期（表１）に対応する5600だまりもその深さにある可能性が高い。

年前から現在までとし、これまでの約3200年前以地下のマグマだまりの膨張やマグマの移動は、降より古い時代までを含めることになった。想定地殻変動の異常として観測される。富士山ではする火口位置は、これまでに発見された火口と山№149 2022（夏季）

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表１
年代区分

時期

星山期
富士宮期
須走 -a 期
須走 -b 期
須走
須走 -c 期
期
須走 -d 期※

噴火の年代区分とその特徴

主な噴火口の位置

噴火の特徴

噴出率※
km3/1000年

備考

約10万年前～
爆発的噴火
古富士火山に相当
約17000年前
複数回の山体崩壊
約17000年前～
溶岩の大量流出17.1（11-9.5） 以後、現在までが約8000年前
3.1(9.5-7.5)
新富士火山に相当
約8000年前～ （静穏期） 小規模な火砕物の噴出
0.1(7.5-5.6)
約5600年前
約5600年前～ 山頂と山腹 溶岩の流出、火砕流の発
0.4(5.6-4.5)
約3500年前生
3.3(4.5-3.5)
約3500年前～ 山頂と山腹 爆発的噴火、火砕流の発
2.4(3.5-2.2)
約2300年前生、山体崩壊約2300年前～
山腹
溶岩の流出、
1.3(2.2-0.3)
現在
爆発的噴火（宝永噴火）

噴出率は宮地（2007）による。噴出率の（ ）内の数字は対応する期間で、千年が単位。

頂から４㎞以内の範囲をもとに想定火口範囲を大壊については、発生した事実を表現している。

規模、中規模、小規模噴火について定めた（図１

溶岩流、火砕流、融雪型火山泥流については数c）。これまでより北東及び南西側に範囲が広がっ

値シミュレーションを実施し、結果を表示した。

た。また噴火の規模は噴出量をもとに大規模噴溶岩流を例にその結果を紹介する。20ｍメッシュ

火（２億～13億 m3DRE）、中規模噴火（2000万～の数値標高地図を使い、火口を想定火口範囲の縁33２億 m DRE）、小規模噴火（～2000万 m DRE）とに設定し、溶岩流のシミュレーションを実施、そした。対象とする噴火事象はこれまでと同じで、れぞれの火口から流出する溶岩流の時間推移を溶岩流、降灰、噴石、火砕流、融雪型火山泥流、示すドリルマップとそれらを重ね合わせた可能土石流をハザードマップ作成の対象とし、山体崩性マップを示した。ドリルマップの例を図３a に、

図３改定版報告書（富士山火山防災協議会、2021）による（a）溶岩流シミュレーション結果のドリルマップの例と（b）溶岩流可能性マップ。なおドリルマップの図には凡例も図内に表示した。

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消防防災の科学また可能性マップを図３b に示した。火砕流や融た。特に富士山火山防災対策協議会による自治体

雪型火山泥流についても同様のドリルマップと可間の連携は2000年時点には存在しなかったもので能性マップが提示されている。噴火が起きる前のある。しかし300年以上噴火を経験したことがな段階では可能性マップによって災害要因の影響をく、初めて経験する次の火山活動の活発化が大規受ける範囲や到達するまでの時間を知ることがで模噴火に直結する可能性もある。また富士山は夏きる。一方、各火口から流れ出す溶岩（火砕流や期の登山シーズンと冬期の積雪期でも災害の発生

融雪型泥流も同様）の影響や噴火後の災害予測に要因や避難の条件が大きく異なる。火山活動が活はドリルマップが有効である。

発化したときの社会の注目度も大きい。このような富士山での避難計画の策定は簡単ではないが、

⑵

避難計画

噴火の展開に合わせて、柔軟に対応できる防災体

改定される前のハザードマップに対する避難計制を日ごろから作り上げることが鍵になっている。

画（改正版は2019年３月に公表）の中で、噴火事象ごとに避難の必要な範囲や方法などが決められ謝辞ていた。今回、改定されたハザードマップでは改

図１及び図３では、ハザードマップに掲載され定前に比べて想定火口域が居住地近くにまで拡大た図を使用させていただいたことに感謝します。

した。これに伴い避難者数が増大したため、現在、図の作成には The Generic Mapping Tools を使用し避難の基本的な枠組みから検討し直し、2022年６た。

月時点においても避難計画の作成が進められていて、実効性の高い避難計画の策定を目指している。
避難などの防災行動は気象庁が発表する噴火警戒レベルと連動して実施されることになっている。
避難対象エリア毎の避難の開始時期は噴火警戒レベルの引き上げにより実施されるため、避難が円滑に実施されるためには噴火前の地下のマグマの活動状況や噴火開始直後の状況を的確に判断できる観測データを常に得られる状態にしておくことが必要不可欠である。富士山の自然環境は山体に設置した観測装置の長期の維持には大変厳しい条件であるが、観測の高度化と維持が重要となっている。

５．おわりに【文献】
井上公夫（2007）富士山宝永噴火（1707）後の長期間に及んだ土砂災害、富士火山（荒牧他編集），
山梨県環境科学研究所，427－439．
小山真人（1998）歴史時代の富士山噴火史の再検討．
火山，43，323－347.
宮地 直道（2007）過去1万1000年間の富士火山の噴火史と噴出率，噴火規模の推移、富士火山（荒牧他編集），山梨県環境科学研究所，79－95．
Miyaji, N., Kan'no, A., Kanamaru, T., Mannen, M.
（2011）High-resolution reconstruction of the Hoeieruption（AD 1707）of Fuji volcano, Japan, J. Vol.
Geotherm. Res., 207, 113-129.
高田 亮・山元 孝広・石塚 吉浩・中野 俊（2016）
富士山火山地質図（第2版）、産総研地質調査総合センター、56P．
富士山火山防災対策協議会（2021）富士山ハザードマップ（改定版）検討委員会報告書、https://www.pref.shizuoka.jp/bousai/fujisanhazardmap.html

2000年以降、富士山の火山防災は大きく進展し№149 2022（夏季）－27－