第5章

学生の受け入れ

建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」、さらに「科学技術で社会に貢献する人材の育成」を使命とし、科学技術の発達に伴い専門分野の融合、学際化が進むなか、本学では、基幹専門分野の教育のみならず、幅広く深い教養および総合的な判断力を培い、豊かな人間性を育むための教育にも重きを置いている。これは、基幹専門知識ばかりでなく教養と高い倫理性を備えた科学技術者のみが、変化し続ける現代社会に常に柔軟に対応できると考えているからである。
この考えから、工学・理学・情報学といった科学技術に興味を持ち、卒業後、自立した科学技術者として社会への貢献を目指す人を本学は歓迎している。
大学における教育は、高等学校までの教育と密接な連続性を有している。本学は理工系総合大学であるが、高等学校までの理系教科・科目は言うまでもないが、文系の教科・科目についても知識を修得しておくことが重要と考えている。
入学志願状況において、2005（平成 17）年度、2006（平成 18）年度と落ち込んだ時期もあるが、それ以降は、2007（平成 19）年度に実施した全学的改編、2012（平成 24）年度の狭隘な東京神田キャンパスから東京千住キャンパスへの移転等の効果もあり、近年は 2 万人を超える入学志願数となっている。このことは社会から「本学の建学の精神や教育・研究理念、使命等が評価されている」、「産業界のニーズに合う人材を輩出している」と評価され、そのことが良好な就職状況に繋がり、結果として、志願者が安定化してきたとも考えている。
以上から、次のとおり、学生の受け入れ方針を明示するとともに、入学者選抜を行っている。
⒈ 現状の説明（1）学生の受け入れ方針を明示しているか。
次のとおり、大学（学部）と大学院の学生の受け入れ方針および各学部と各研究科の学生の受け入れ方針を定め、大学ウェブサイトや入学試験要項等の各種出版物で公開している。
①大学（学部）の学生の受け入れ方針
大学（学部）全体の方針は、高等学校卒業時における基礎学力の有無を水準とする等、次のとおり定めている。より分かりやすくするため、試験種別で分けて記載している。
---------------------------------------------------------------------------東京電機大学は、科学技術が総合的な学問分野であることを考え、以下の入試制度を通して、多様な能力を持った人材を受け入れます。
（1）一般入学試験
本学の建学の精神である「実学尊重」と教育・研究理念である「技術は人なり」を136

理解し、高等学校卒業時において基礎的な学力を確実に身につけている人材を受け入れます。
本学独自の一般入学試験では、数学、理科、英語、国語から指定された科目を選択する学力試験を実施します。さらに、幅広い学力を備えた人材を受け入れるために、｢3教科方式｣と「4 教科方式」の 2 タイプから選択する大学入試センター試験利用試験を実施します。
（2）推薦入学試験
本学の建学の精神である「実学尊重」と教育・研究理念である「技術は人なり」を理解し、基礎的な学力のみならず、確たる志望動機を持ち、学習意欲に溢れた人材を受け入れます。推薦入学試験は、基礎的な学力に加え、高等学校在学中の成績や活動歴、公的資格や社会活動経験等に基づいて実施します。
---------------------------------------------------------------------------②各学部の学生の受け入れ方針
各学部の受け入れ方針は別紙のとおりである（資料 5-1）。
③大学院の受け入れ方針
大学院全体の方針は、修士課程であれば学士課程における基礎知識の有無を水準とする等、次のとおり定めている。より分かりやすくするため、課程別（修士課程、博士課程（後期））、試験種別で分けて記載している。
---------------------------------------------------------------------------東京電機大学大学院は、学士課程を修了した者がさらに高度専門知識を修得するために、修士課程と博士課程（後期）を設置しています。
修士課程は、学士課程で基礎専門知識を十分身につけ、専門分野における基礎的な問題を自立的に解決する意欲を持った人を受け入れます。
博士課程（後期）は、専門分野における基礎的な問題を解決できる能力を有し、研究者として自立し自発的能力を修得しようとする意欲を持った人を受け入れます。
以上の考えに基づき、以下の入試制度を通して、多様な能力を持った人材を受け入れます。
（1）一般入学試験
修士課程は、本学の建学の精神である「実学尊重」と教育・研究理念である「技術は人なり」を理解し、学士課程における専門知識を十分身につけ、学習意欲に溢れた人材を受け入れます。本学独自の学力試験および面接試験を実施します。
博士課程（後期）においては、前述した「建学の精神」と「教育・研究理念」を理解し、修士課程までの専門知識を十分身につけ、学習・研究意欲に溢れた人材を受け入れます。本学独自の面接試験を実施します。

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（2）推薦入学試験
修士課程は、本学の建学の精神である「実学尊重」と教育・研究理念である「技術は人なり」を理解し、学士課程で良好な成績を収め、学習意欲に溢れた人材を受け入れます。本学独自の面接試験を実施します。
博士課程（後期）は、前述した「建学の精神」と「教育・研究理念」を理解し、修士課程において良好な成績を収め、学習・研究意欲に溢れた人材を受け入れます。本
学独自の面接試験を実施します。
---------------------------------------------------------------------------④各研究科の学生の受け入れ方針
各研究科の受け入れ方針は別紙のとおりである（資料 5-2）。
---------------------------------------------------------------------------⑤その他Ⓐ障がいのある学生
障がいのある学生の受け入れの方針としては明確に定めていないが、ハード面では各キャンパスともバリアフリー化が進められており、ソフト面においても受験時に対応する入試センター、入学後に対応する学生支援センター、各学部事務部（学生厚生担当）（教務担当）が連携をとって対応している。
受験生が自ら支援が必要である旨を事前に入試センターに申し出ることにより、受験時において特別な配慮を行い、その後、入学の意思を表明した学生に対しては、入学前に具体的な入学後の支援内容を話し合い、入学後もハード面のみならずソフト面においても副手（TA）の配置を行う等、できる限りの対応を行っている。
（詳細は第 6 章に記載）Ⓑ留学生
2009（平成 21）年度に国際センターを設置して留学生の受け入れを強化し、その結果、順調に留学生の数が増加し、2015（平成 27）年 5 月現在、153 名の留学生が、本学で学んでいる。
また、留学生の募集活動については、「多くの日本留学を志す外国人留学生の環境整備に貢献すること」を目的に、一般財団法人日本語教育振興協会「日本語学校教育研究大会」が 2012（平成 24）年に創設した、全国の日本語学校が選ぶ日本留学アワーズ（留学生に勧めたい進学先）の表彰で、本学は、2012（平成 24）年度から 4 年連続で、「日本留学アワーズ日本語学校の教職員が選ぶ留学生に勧めたい進学先 東日本地区大学（理工系）部門」において入賞する等（うち 2012（平成24）年度,2013（平成 25）年度は大賞）、入学後においても留学生への対応が評価されていることが、留学生の募集活動に好影響を与えている（資料 5-3）。
Ⓒ女子学生
理工系大学全体に共通する課題として、女子学生（リケジョ）の確保が挙げら138れる。本学の女子学生の割合は 10%前後であり、この比率を高めことは学生募集に係る重要施策の一つである。そのなかで、「魅力的なキャンパスへ」を合言葉に、本学女子学生のネットワーク組織「D-Girls（電大ガールズ）」が結成され、リケジョの楽しさを学外へ伝えるイベントや、理工系大学を目指す女子学生の悩みに答えるイベント等が開催（資料 5-4）されており、大学が全面的支援を行っている。
（2）学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切な学生募集および入学者選抜を行っているか。
建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」、本学の使命「科学技術で社会に貢献する人材の育成」、さらに学生の受け入れ方針に基づき、本学では、次の入学試験を実施し、学生を受け入れている。
【大学（学部）の入学試験】
１）大学入試センター利用入試（資料 5-5 P.6）
未来科学部、工学部、理工学部、情報環境学部において、大学入試センター試験を利用し、本学独自の試験は行わない。3 教科方式（数学、外国語(英語)、理科)、4 教科方式（数学、外国語(英語)、理科、国語)、の合計 600 点満点の 2 とおりの選抜方式で合否を判定している。工学部第二部においても大学入試センター試験を利用し、本学独自の試験は行わない。選抜方式は、4 教科 400 点満点(数学、外国語(英語)、理科、国語)で合否を判定している。
２）一般入学試験a）一般入試前期日程（資料 5-5 P.10）
未来科学部、工学部、理工学部、情報環境学部においては、数学(必須)、英語(必須)、理科又は国語の 3 科目 300 点満点で合否を判定している。また、試験会場は
本学 3 キャンパス会場と全国サテライト 13 会場で実施している。
b）一般入試後期日程（資料 5-5 P.12）
未来科学部、工学部、理工学部においては、数学(必須)および英語（必須）、理科（必須）の 3 科目 300 点満点、情報環境学部においては、数学（必須）、英語および理科のうち高得点を選び 2 科目 200 点満点（2016（平成 28）年度入試より 300点満点）合否を判定している。また、試験会場は本学 3 キャンパス会場と全国サテライト 6 会場で実施している。
c）工学部第二部一般入試（資料 5-5 P.14）
工学部第二部においては、数学(必須)および英語又は物理の 2 科目 200 点満点で合否を判定している。また、試験会場は東京千住キャンパスで実施している。

139３）推薦入学試験a）指定校推薦入試（資料 5-6）
全学部で実施している。全国の高等学校(原則:全日制)より指定校を選定し、小論文（工学部第二部を除く）および個別面接と書類審査によって総合的に合否を判定している。
b）公募制推薦入試（資料 5-7）全学部で実施している。各学部の出願資格を満たしている者について、学科テスト、個別面接、口頭試問および書類審査などを組合せ、学部によって異なる選考方法で合否を判定している。
４）AO（アドミッション・オフィス）入試（資料 5-8）
工学部第二部を除いた各学部で実施している。各学部のアドミッションポリシ
ーと出願資格を満たしている者について、第 1 次選考(書類審査)および第 2 次選考(個別面接およびプレゼンテーション等)により総合的に合否を判定している。
なお、第 2 次選考は第 1 次選考合格者のみで実施している。
５）その他の試験a）9 月入試（資料 5-9）
情報環境学部で 9 月入学の学生を募集している。個別面接および書類審査で総合的に合否を判定している。前年度の大学入試センター試験を利用して選抜するセンター試験利用型と、個別面接と書類審査で選抜する AO 型の 2 通りの選抜方法を実施している。
b）社会人特別選抜入試（資料 5-10 P.3）
工学部第二部で 1 年に 2 度実施している。入学後も正社員として勤務する者を対象とし、小論文および個別面接、書類審査によって総合的に合否を判定している。
c）社会人コース編入学試験（資料 5-10 P.11）
工学部第二部で上記社会人特別選抜入試と同形式で実施している編入学試験である。
d）外国人特別選抜（資料 5-11）
工学部第二部を除いた各学部で実施している。各学科が定める出願資格を満たしている者について、小論文および口頭試問(日本語能力および数学、理科の基礎学力)並びに提出書類により総合的に合否を判定している。
e）一般・指定校編入学試験（資料 5-12）
2015（平成 27）年度入試では、情報環境学部を除く各学部で実施した。各学部
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とも 2 年次編入と 3 年次編入の 2 種類があり（建築学科は 2 年次編入のみ）、筆記試験および個別面接および書類審査で総合的に合否を判定している。
なお、情報環境学部に設定していた編入学定員（2・3 年次各 6 名）は、社会人教育の充実を図る一環として、2015（平成 27）年度に工学部第二部に移行した。
【大学院の入学試験】
学生募集は大別すると、学内からの推薦入試、一般入試、社会人入試、外国人特別入試の 4 つからなる。
大学院修士課程では入学者選抜方法として、学内推薦入試と一般入試、社会人特別選抜入試、外国人特別入試、公募制推薦入試、高専指定校推薦入試、「東京理工系大学による学術と教育の交流に関する協定」（資料 5-13）に基づく大学院特別推薦入試、早期卒業者入試等を行っている。
学内推薦入試は、本学の学生を対象としている。学内推薦の基準は各研究科共通で成績順位（GPA による順位）が所属学科（未来科学部建築学科を除く）で上位 50％以内、工学部第二部のみ上位 12％以内もしくは GPA3.0 以上としている。推薦された学生については、面接試験の成績によって合否を判定している。
社会人に対しては、工学研究科の全専攻に 3 年制の「社会人コース」（修士課程 2 年分学費を 3 年間で支払う）を設置しているほか、全研究科・全専攻において昼夜開講制を実施する等、勤務しながら夜間の時間帯を中心に学ぶ社会人に対して、計画的に修士の学位が取得できるように配慮している。
社会人入試は、出願資格は大学卒業後 3 年以上を経ている者を対象としている。但し、大学在学中職業に就いていた者（卒業見込の者を含む）で上記に相当する社会経験を有すると認められる者については、事前審査により、出願資格の判定を行っており、その際は大学卒業後の年数は問わないとしている。
また、大学院修士課程全 13 専攻は、厚生労働省が運営している教育訓練給付金制度の対象講座（資料 5-14）であり、社会人入試で入学し、一定の条件を満たす学生は、給付金を受けることができることとしている。
大学院博士（後期）課程では入学者選抜方法として、学内推薦入試と一般入試、社会人入試を行っている。
１）一般入試、公募制推薦入試、社会人入試、外国人特別入試
大学院修士課程である未来科学研究科、工学研究科、理工学研究科、情報環境学研究科の一般入学試験は、外国語(英語)、専門科目、個別面接によって総合的に合否を判定している（専攻によって一部試験科目が異なる）。公募制推薦入試、社会人入試、外国人特別入試は、個別面接と書類審査によって合否を判定している。大学
院博士（後期）課程である先端科学技術研究科は、個別面接と書類審査によって総合的に合否を判定している。

141a） 先端科学技術研究科（資料 5-15）
一般入試、社会人入試を行っている。
募集時期は、前期：6 月中旬、後期：1 月下旬～2 月上旬b）未来科学研究科 （資料 5-16～17）
一般入試、公募制推薦入試、社会人入試、外国人特別入試を行っている。
募集時期は、前期：6 月上旬、後期：2 月上旬
c）工学研究科（資料 5-18～19）
一般入試、公募制推薦入試、社会人入試、外国人特別入試を行っている。
募集時期は、前期：8 月下旬～9 月上旬、後期：2 月上旬
d）理工学研究科（資料 5-20～21）
一般入学試験、社会人入試、外国人特別入試を行っている。
募集時期は、前期：5 月下旬～6 月上旬、後期：1 月下旬～2 月上旬e）情報環境学研究科（資料 5-22～23）
一般入学試験、社会人入試、外国人特別入試を行っている。
募集は 3 回。当該年度 9 月入学の募集は、5 月上旬、4 月入学の募集は、9 月上旬と 1 月下旬～2 月上旬。翌年 9 月入学の募集は、1 月下旬～2 月上旬。
２）学内推薦入試
5 月と 9 月の年 2 回、全研究科で実施している。
（3）適切な定員を設定し、学生を受け入れるとともに、在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
＜大学全体＞
本学設置の 5 学部 12 学科および大学院 5 研究科 21 専攻は適切な入学定員・収容定員を設定し、入学者選抜により適正な管理を行っている。2015（平成 27）年度は、未来科学部在籍学生数 1,614 名（収容定員 1,400 名 在籍者比率 1.15 倍）、工学部・工学部第一部在籍学生数 2,945 名（収容定員 2,440 名 在籍者比率 1.21 倍）、工学部第二部在籍学生数は 701 名（収容定員 612 名 在籍者比率 1.15 倍）、編入学生数は 19 名
（収容定員 2 年次 6 名、3 年次 6 名 計 12 名）理工学部在籍学生数は 2,811 名（収容定員 2,400 名 在籍者比率 1.17 倍）、情報環境学部在籍学生数は、1,145 名（収容定員 978 名 在籍者比率 1.17 倍）、編入学生数は 12 名（収容定員 2 年次 6 名、3 年次 6名の配置で二部に移行済みの経過措置中）、学部学生の収容定員 7,830 名に対して在籍学生数 9,216 名で、在籍者比率は、1.18 倍である。
大学院修士課程では未来科学部研究科在籍学生数 277 名（収容定員 290 名 在籍者比率 0.96 倍）、工学研究科在籍学生数 299 名（収容定員 340 名 在籍者比率 0.88 倍）、理工学研究科在籍学生数は 170 名（収容定員 244 名 在籍者比率 0.70 倍）、情報環境学研究科在籍学生数は、55 名（収容定員 80 名 在籍者比率 0.69 倍）で、大学院修士課程学生の収容定員 954 名に対して在籍学生数 801 名で、在籍者比率は、0.84 倍である。大学院博士課程の先端科学技術研究科では、収容定員 96 名に対して在籍学生数142

49 名で在籍者比率 0.51 倍である。
また、在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理するため、常勤理事会の下に「学生確保対策会議」（資料 5-24）を設置している。この「学生確保対策会議」は、学長、入試担当理事、学部長、入試センター長、学長室長等を構成員とし、過去 5 年間の平均入学定員超過率（入学定員に対する入学する学生の割合）、収容定員超過率（収容定員に対し在籍する学生の割合）に鑑みて、入学者数（合格者数）の指数を決定する機関となっている。前回の認証評価受審時と比し、学部においては入学定員超過率、収容定員超過率ともに改善が図られている。
＜未来科学部＞
未来科学部の在籍者比率は、2014（平成 26）年度 1.15 倍と同様の 1.15 倍であり適正範囲である。各学科単位でも収容定員を充足している。また、5 年間の入学者比率は 1.10 倍である。
＜工学部＞
工学部の在籍者比率は、2014（平成 26）年度 1.19 倍より 0.2 ポイント上昇し 1.21倍である。各学科単位でも収容定員を充足している。また、5 年間の入学者比率は 1.13倍である。
＜工学部第二部＞
工学部第二部の在籍者比率は、2014（平成 26）年度 1.20 倍より 0.05 ポイント下降
し、1.15 倍であり適正範囲である。5 年間の入学者比率は 1.10 倍である。
＜理工学部＞
理工学部の在籍者比率は、2014（平成 26）年度 1.17 倍と同様の 1.17 倍であり適正範囲である。また、5 年間の入学者比率は 1.11 倍である。
＜情報環境学部＞
情報環境学部の在籍者比率は、2014（平成 26）年度 1.17 倍と同様の 1.17 倍であり適正範囲である。また、5 年間の入学者比率は 1.12 倍である。
＜先端科学技術研究科（博士課程（後期））＞
先端科学技術研究科の在籍者比率は、2015（平成 27）年度 0.51 倍で定員割れが続いている。先端科学技術研究科では、学生募集に関して効果的な方法を議論するなど検討を継続している。
＜未来科学研究科（修士課程）＞
未来科学研究科の在籍者比率は、2014（平成 26）年度 0.99 倍より 0.03 ポイント下
降し 0.96 倍であり収容定員を下回った。学部入学後における学部・修士一貫教育を浸透させる。
143

＜工学研究科（修士課程）＞
工学研究科の在籍者比率は、2014（平成 26）年度 0.95 倍より 0.07 ポイント下降し、0.88 倍であり収容定員を下回った。
5 年間の入学者比率平均は 0.92 倍で下降している。
学内進学者の他に他大学からの入学者を確保する議論が工学研究科委員会を中心として行われている。
＜理工学研究科（修士課程）＞
理工学研究科の在籍者比率は、2014（平成 26）年度 0.75 倍より 0.05 ポイント下降し、0.70 倍で収容定員を下回った。5 年間の入学者比率平均も 0.88 倍である。学内進
学者を増やすための議論が理工学研究科委員会を中心として行われている。
＜情報環境学研究科（修士課程）＞
情報環境学研究科の在籍者比率は、2014（平成 26）年度 0.74 倍より 0.07 ポイント下降し、0.69 倍収容定員を下回った。
（4）学生募集および入学者選抜は、学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に実施されているかについて、定期的に検証を行っているか。
学生募集および入学者選抜に係る全学的な検討機関として入試センター運営委員会（資料 5-25）を、各学部教授会の下に入試委員会（学部により名称は異なる）を設置し、入学試験に係わる事項について審議している。
建学の精神、教育・研究理念、本学の使命、3 つのポリシーを、より明確に入学選抜方式に打ち出すための改革として、2014（平成 26）年度入学試験において、試験科目の増減等の入試制度改革を実施した。これにより、大学センター利用入試の志願者が 1 割程度減少したが、入学直後に全学部が実施したプレイスメントテストの結果から、志願者の学力は向上しているものと判断する。
また、試験科目の増減等の入試制度改革のほか、推薦入学試験の入試制度改革も定常的に行っており、上記の入試センター運営委員会と各学部教授会の下の入試委員会が中心となって検証を行い改革に繋げた事例として挙げることができる。
⒉ 点検・評価●基準 5 の充足状況
一部の学部において収容定員超過はあるものの、適切な選抜制度を実施している等、「１．現状の説明」に記載のとおり、おおむね同基準を満たしている。
効果が上がっている事項
入学試験に係わる検討事項を担う全学的な機関である入試センター運営委員会、各学部教授会の下に設置の入試委員会、さらには、入学定員超過率、収容定員超過率に鑑みて、入学者数（合格者数）の指数を決定する学生確保対策会議が、各々の役割に144基づいて活動し、PDCA サイクルを回していることにより、大学全体で適正に運用されていると考えている。
特に前述の入試制度改革（試験科目の増減等）は、建学の精神、教育・研究理念、本学の使命、3 つのポリシーに鑑みて試験科目を変更したが、部分的に志願者は減少したものの、学生の学力向上、教育の質保証に繋がる施策であったと考察している。
大学（学部）については、志願者数、入学者数ともに適正に選抜可能な数値であり、これは本学の社会的評価を得ていると認識していると同時に、2009（平成 21）年度導入した入試コーディネーター制度等の入試広報戦略が功を奏しているとも認識している。
また、大学院修士課程の学生確保に関し、本学からの進学者（内部進学）を増加させるべく、在学生向け大学院実態調査（アンケート）の実施、在学生向け大学院ガイダンスの充実、大学院進学特別奨学金の導入等の各種施策を実施したことにより、2015（平成 27）年度において本学からの進学者（内部進学）が増加した。
また、工学部第二部の社会人を対象にした入試については、昨今の社会情勢の変化に伴い勤務形態が多様化していることを考慮し、対象の基準等も含め工学部第二部社会人コース運営委員会にて検討し、2015（平成 27）年度実施の入試より変更を行った。
②改善すべき事項
大学院全体では定員に満たない状況が続いている。上記のとおり大学院生増加に係る各種施策を講じ、好転しているものの、さらなる広報の努力が必要となっている状
況にある。また、大学院博士課程（後期）においては、より一層、学位取得を希望している社会人等の受け入れの充実を図る必要がある。
⒊

将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項
大学（学部）においては、入試に係る各機関（入試センター運営委員会、入試委員会、学生確保対策会議）の PDCA サイクル活動の効果、入試広報戦略の効果等で、順調に推移しているが、平成 26（2014）年 8 月にインスティテューショナル リサーチ（IR）センターを設置し、入試に係る各種データ収集のみならず、入学した学生のその後の学修履歴を追跡調査できる体制を整えた。今後は IR センターの各種データを、上記のPDCA サイクル活動に含め展開していく。
また、2017（平成 29）年度に実施予定の全学的改編も志願者増加のための絶好の機会と捉え、広報活動を通じてプレステージを高めていく。
②改善すべき事項
大学院については、定員を満たない状況が続いている。大学院の志願者を伸ばす施策を様々講じているが、2020（平成 32）年度に予定している大学院の改編において、定員設定の適切性を検討する。
また、大学院博士課程（後期）においては、社会人受け入れの充実を図る観点から、学外に対し学位取得の情報を明確に周知するため大学ウェブサイトの構成について検145

討中(一部実施)である（資料 5-26）。引き続き、先端科学技術研究科運営委員会において更なる充実策を検討していく。
⒋

根拠資料
5-1
大学および各学部のアドミッションポリシー
5-2
大学院および各研究科のアドミッションポリシー
5-3
留学先に勧めたい進学先大学（理工系）部門賞受賞の報告
5-4
電大ガールズ（D-girls）実施報告書
5-5
平成 27（2015）年度入学試験要項
5-6
平成 27（2015）年度指定校推薦入学試験要項
5-7
平成 27（2015）年度公募制推薦入学試験要項
5-8
平成 27（2015）年度 AO（アドミッション・オフィス）入学試験要項
5-9
平成 27（2015）年度 9 月入試入学試験要項
5-10
平成 27（2015）年度社会人特別選抜・社会人コース編入学入学試験要項
5-11
平成 27（2015）年度外国人特別選抜入学試験要項
5-12-1 平成 27（2015）年度一般編入学試験要項
5-12-2 平成 27（2015）年度指定校推薦編入学試験要項
5-13
東京理工系大学による学術と教育の交流に関する協定書
5-14
一般教育訓練給付制度有効指定講座一覧
5-15
平成 27 年度大学院先端科学技術研究科博士課程（後期）入学試験要項
5-16
平成 27 年度大学院未来科学研究科修士課程入学試験要項
5-17
平成 27 年度大学院未来科学研究科修士課程外国人特別選抜入学試験要項
5-18
平成 27 年度大学院工学研究科修士課程入学試験要項
5-19
平成 27 年度大学院工学研究科修士課程外国人特別選抜入学試験要項
5-20
平成 27 年度大学院理工学研究科修士課程入学試験要項
5-21
平成 27 年度大学院理工学研究科修士課程外国人特別選抜入学試験要項
5-22
平成 27 年度大学院情報環境学研究科修士課程入学試験要項
5-23
平成 27 年度大学院情報環境学研究科修士課程外国人特別選抜入学試験要項
5-24
平成 27 年度学生確保対策会議構成員
5-25
入試センター運営委員会規則（既出 資料 2-13-1）
5-26 課程博士・論文博士論文審査請求手続き等の HP 掲載について

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