特集：国際ジェンダー学会の明日にむけて特集にあたって国際ジェンダー学会会長

上村協子

2018 年，国際ジェンダー学会は，40 周年記念行事において，過去への回顧を織り込みつつも未来を拓くことを目指した。記念公開講演会および公開シンポジ
ウム（6 月 6 日，6 月 9 日）に続き国際ジェンダー学会 2018 年大会（9 月 1 日，2 日）では，40 周年記念企画シンポジウム「人間の安全保障とジェンダー研究のこれから」として基調講演と 5 つの分科会代表者によるパネルディスカッションを行い，人間の安全保障を視野に入れたジェンダー研究の展開を図った。その成果は，別途公開される予定である。
編集委員会では，学会誌第 16 号特集 ｢国際ジェンダー学会の明日にむけて｣を企画した。特集 1 と特集 2 いずれも若手研究者に焦点をあてた。特集 1 は，若手・中堅の学会員による「教育」「中東」「メディア」そして「リプロ」の領域でのジェンダー研究の変遷を捉えて今後の課題を提示した 4 本の論文である。特集 2 では「キャリア形成に関するアンケート」および若手会員の座談会から得られた資料をもとに，ジェンダー研究者のキャリア形成の現状と課題を考察した示唆に富む論考を掲載することができた。特集 1・特集 2 の両輪から「ジェンダー研究の今と未来」40 年後を読み取っていただければ幸いである。
特集 1 の 4 つの論文を紹介する。第 1 論文は，教員をめぐるジェンダー研究の動向と「ジェンダーと教育」研究の課題（木村育恵）である。「ジェンダーと教育」研究では，これまで，なぜ多くの女性が「女性専用軌道」へと水路づけられていくのか，ブラックボックスとしての学校内部に潜むジェンダーの「隠れたカリキュラム」を捉える実証研究が進展してきたが，教員に着目した研究は十分ではなかった。この論考ではジェンダー平等教育実践に関わる研究，教員のありように注目した分科会研究の蓄積をもとに，教育分野におけるジェンダー研究の課題を検討していく。教員の働きかけを無効化する諸力が学校構造の多方面におよんでいる。社会的文脈のさまざまな問題を抱え込むことの困難が教師をとりまいている。教師文化は公僕としての「教育行政」の文化を支配的文化に据えて成立―5―

国際ジェンダー学会誌

Vol. 16（2018）

し，複合的な文化として現れる。教員を視座とすると「教師文化」や「一任主義」など学校と教育が違った見え方をする。
第 2 論文は，中東ジェンダー研究の挑戦（鳥山純子）である。中東の女性研究における主眼は，西洋近代的な価値観に基づく，他者化された「中東の女性」観に異議申し立てをすることだった。イスラーム教や家父長制を女性抑圧の源泉とする見解には優れた反証が行われてきた。「『他者』として表象されるステレオタイプとは距離を置き，私たちと同じ地平にムスリム女性たちを捉えること，また彼女たち一人ひとりが生きる個別の文脈の独自性や多層性を無視せず，複雑なままに現実を理解する努力を怠らないこと」で重要なのは「目で見て耳で聞く」ことだという。その実践は言われるほどに容易ではないが共在者として捉え，広い歴史的，社会的文脈の中で理解することも肝要であるという。
第 3 論文は，ジェンダーとメディア研究の再構築に向けて（田中洋美）である。
1970 年代，ジェンダーとメディア研究は，第二波フェミニズムとそこから生まれた女性学の影響の下，女性とメディア研究として始まった。炎上という現象に示されるように，2000 年代後半から急速に広がったソーシャルメディアならびにポストフェミニズムと呼ばれる新たな状況が出現している。力学―父権性とも呼ばれる―が強く働く場が家族や労働からファッションや美容といった文化の領域に移行している。複雑な状況のなかで，女性性に関する新たな価値観や規範を生み出す力学が働いている。ソーシャルメディアならびにポストフェミニズムと呼ばれる状況を捉えた研究の重要性を指摘している。
第 4 論文は，リプロダクティブ・ヘルス／ライツの成立と今日的課題（菅野摂子）である。フェミニズムにおいて女性の身体に関わる問題はさまざまな形で語られてきたが，リプロダクティブ・ヘルス／ライツの概念が登場することによって，女性の基本的な人権として再定義された。他方，少子化が危機感を持って報じられる中，国家によるリプロダクションへの注視は高まっており，生殖テクノロジーを含むさまざまな問題が浮上するとともに，この概念自体も新たな局面を迎えている。多様な主体におけるリプロダクティブ・ヘルス／ライツが対立するということも考えられる。プロダクティブ・ヘルス／ライツの包括性と個別性から練り上げられた構想が，今こそ求められていると論じている。
以上，4 つの論考が今後のジェンダー研究の可能性を示唆している。
特集 2 では，ジェンダー研究者のキャリア形成をとりあげた。国際女性学会が立ちあがった 1979 年出版『女性学ことはじめ』（講談社新書）がある。読んだ若手研究者が 40 周年記念行事で「40 年前と今，何も変わっていません。」と発言した。
何がなぜ変わらなかったのか。会員を対象とした「キャリア形成に関するアン―6―

ケート」45 件の結果をもとに，先行世代も含めたキャリア形成の様相を把握し，その情報を踏まえて，若手会員による座談会を実施。第 16 号編集委員会ではこれらの作業を継続して行い，江頭説子・石黒眞里・田口久美子が中心の執筆者となり学会誌をとおして公開することを決定した。
印象的な生の声を抜粋したい。「『分野は何なの ? 専門は何なの ?』。『ジェンダー研究です』と答えると，『それは分かっている。けれど……』と言われることがあります」。「法学ですとか政治学ですという風に答えることが期待されているのでしょうね」。「……そういう時に『インターディシプリナリーです』といっても通用しないことも分かってはいるのですが……」。「……私は調査のために海外に行く必要があり，研究費がないと研究を続けることが難しい状況があります。
調査先では，インディペンデントなリサーチャーでも受け入れてくれ，図書館も自由に使えるため問題はないのですが」。「インディペントリサーチャーですと言いきれない部分がある。（日本では，）インディペンデントなリサーチャーではなくて，『細々と非常勤やっています……』みたいなことしか言えない現実がある（一同笑い）」。
なぜ「ジェンダー」は科研費申請の細目からなくなったのかという問題提起も重要である。ジェンダー研究者の先輩方が苦労して科研費申請の細目で「ジェンダー」を獲得してきた歴史があるわけで，背景に何があったのか。ジェンダー研究の草創期と普及期におけるジェンダー研究のとらえ方の違いや，若手会員のキャリア形成上の不安が浮き彫りになる。世代を超えた交流を通しての研究やキャリアの継承と発展が求められていること，困難を抱える若手研究者への支援が必要であることも特集 2 では示している。
国際女性学会という名称で，人間学への第 1 歩として，日本に女性学を誕生させてから 40 年。一人ひとりの研究者・会員が，複雑な現実（社会も個人の生活も）を理解する努力を怠らず，時代ごとに現れる新たな研究課題と地道に向き合い，実績を蓄積してきた。個人の経験は異なっても，困難の本質を問い直すとき，自分は何ができるのか，ジェンダー研究という立ち位置をもつ意義は大きい。
ジェンダーを探求することで社会を変え，社会を変えることで自分を変える，自分も含めた人間学として持続可能なジェンダー研究が拓かれつつある。学会を基盤に次世代につなぎ 40 年後に展開されることを期待する。

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