Hitachi Integrated Report 2022

CEOメッセージ

ステークホルダーとの価値協創ストーリー

2024中期経営計画

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Introduction

マテリアリティ

Value Creation
2024中期経営計画

価値創造プロセス

Business Strategies
人財戦略

財務戦略

Sustainability

Corporate Governance

29

DataCFOメッセージ

グリーン戦略

Climate Change Innovator（気候変動領域のイノベーター）へ
近年、多くの国がカーボンニュートラル目標を掲げ、そのための投資を行うなど、地球環境を守るための国際的な取り組みの重要性に対する認識が高まっています。日立は「Climate Changeになることをめざし、ステークホルダーとの協創による社会イノベーション事業を通じて、環境問題の解決と人々のQoL（Quality of Life）の向上の両立に取り組んでいます。
Innovator」で策定した、「脱炭素社会」「高度循環社会」「自然共生社会」の実現に向けて取り組んでいまた、環境経営でめざす姿を「環境ビジョン」
として定め、環境長期目標「日立環境イノベーション2050」（ファクトリー・オフィス）のカーボンニュートラルをめざすとともに、2050年度までに、バリューます。特に脱炭素に向けた取り組みを、より加速させています。具体的には、2030年度までに事業所チェーン全体でカーボンニュートラルを達成する目標を定めています。これは、調達パートナーや、日立の製品・サービスをお客さまが使用する段階での CO 2排出量を含む目標です。お客さまやパートナー、政府との協創により、日立は将来のより良い社会に向けた取り組みをリードし、脱炭素社会の実現をめざします。の実現に向けて、3年間の指標と目標を設定し、環境活動に取り組んでいます。各BUや主要グループ会社も、日立グループの環境行動計画に基づ
環境長期目標「日立環境イノベーション2050」
いて独自の目標を設定し、その達成に努めています。
環境ビジョン
日立は、ステークホルダーとの協創による社会イノベーション事業を通じて、環境課題を解決し生活の質の向上と持続可能な社会の両立を実現する。

GX事業拡大に向けた体制強化

日立グループ全体およびセクターを横断して、環境を軸（グリーンにした事業機会の探索や価値創出をリードし、GXトランスフォーメーション）によるサステナブルな成長を実現すべく、2022年4月より、グローバル環境統括本部を設置しました。執 行 役 常 務 のロレー ナ・デッ
ラジョヴァンナが、同本部長（前 Chief

環境長期目標 日立環境イノベーション2050
脱炭素社会をめざすために高度循環社会をめざすためにバリューチェーンを通じてお客さまや社会とともに水・資源循環型社会を構築

2050年度までにカーボンニュートラルの達成
2030年度CO2排出量50%削減（2010年度比）

2030年度カーボンニュートラルの達成
事業所（ファクトリー・オフィス）に就任していまEnvironmental Officer）も任命されました。

ロレーナ・デッラジョヴァンナ
執行役常務

Chief Sustainability Officer兼グローバル環境統括本部長兼CDIO

自然資本へのインパクトの水・資源利用効率
2050年度最小化

50% 改善（2010年度比）

環境行動計画す。同時にデッラジョヴァンナは、新設されたChief Sustainability Officerに自然共生社会をめざすために長期目標を実現するために、3年ごとに環境活動項目と目標を設定
2022年度〜2024年度の目標を定めた「2024環境行動計画」
を推進中
事業所（ファクトリー・オフィス）における脱炭素化目標の1つ

CO2 総排出量の削減率目標（2010年度比）

2022年度

2023年度

2024年度

32%

35%

50%
サステナビリティレポート

P.33

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日立のGX戦略

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Data30

CFOメッセージ

日立の長期的な環境目標に向けた対策を加速・推進するために、GX for GROWTH（お客さま・社会の脱炭素）とGX for

GX for GROWTH

CORE（日立内部の脱炭素）の2つの事業戦略を策定しました。GX for GROWTHでは、日立のより環境に配慮した効率的な製改良製品の提供により、お客さまのCO2排出量の削減に貢献（End-to-End）のソリューションをセクター横断でお客さまに提供することによって、お客さま品ポートフォリオを拡充し、E2EのCO2排出量削減を支援します。2024年度までに年間約1億トン、金額換算で1.1兆円に相当するCO2排出量削減をめざしまGX for CORE

す。エネルギー転換やモビリティの電動化、省エネを実現する、各種ソリューションの展開を加速します。GX for COREでは、2030年度までにスコープ1および2、2050年度までにスコープ3の自社事業の脱炭素化をめざします。スコープ1、2の削減においては、今後3年間で約370億円を省エネおよび再生可能エネルカーボンニュートラルを実現し、日立の事業活動全体を脱炭素化ギーの発電に投資し、再生可能エネルギーの買い取りやグリーン電力証書の取得、中和クレジット購入などの施策を組み合わせて目標達成をめざします。

グリーン戦略の遂行によってもたらされる新たな価値
日立は、サステナビリティへの強力な取り組みは、企業価値向上の原動力となると考えています。具体的にはGX for GROWTHにより、さらなる企業価値の向上が可能となります。例えば、モビリティやエネルギーなど、新しいE2Eサービス・ソリューションを通じた価値の向上です。EVバ
バス車両、小型商用車、自家用車のEV化を促進するターンキー・ソリューションを開発しています。日立は脱炭リューチェーンas a Serviceでは、素社会のリーダーとして、より環境に配慮した製品・ソリューションを提供することによる価値向上をめざします。自社の経営資源のみならず、外部企業との資本連携等にも積極的に取り組みます。新たなグリーン技術の開発をめざすスタートアップ企業への投資も検討しています。
エネルギー消費量の削減や再生可能エネルギーの活用をまた、効率向上を通じて価値を創造できると考えています。GX for COREに基づき、一層進めます。例えば、広域エリアのエネルギーセンター化の構想や、施設管理における複数サイトのエネルギー最適化を検討しています。将来2021年の日立の企業価値

GX for CORE

による価値向上GX for GROWTH
による価値向上2030年の日立の企業価値的な中和クレジットの購入のためのコスト回避や、グリーンファイナンスの活用による資本コストの低減も検討しています。

ビジョン達成に向けたロードマップ
GX forGROWTH

GX forCORE

イネーブラ

2024

お客さまのカーボン1 フットプリント削減に貢献•グリーン製品（高効率など）の売上増••E2Eグリーンソリューション
（BTaaS*3やEVaaS*4など）の提案•カーボンマネジメントプラットフォームの開発

2 新たなグリーン技術への投資•ハイレベルな技術開発（水素、CCS*5、DAC*6、エネルギー貯蔵など）

3 循環型社会の構築•廃棄物削減•3R• 材料の使用

カーボンニュートラルの推進
4 （スコープ1、2 + 3）*1

•日立の事業活動でカーボンニュートラルの達成

5 情報開示・評価• グリーンボンドの発行• ESG評価の改善

2027•100Mt-CO2e*2•パイロット完了•グリーンボンドのフレームワーク•ESG管理システム

2030

2050

新規のお客さまや地域に本格展開•100MW 水素製造水電解装置 / メタンネーション•人工光合成•100MW BESS*•新規開発製品へのエコデザイン適用
バッテリーリサイクル••再エネ設備リサイクル•CN2030•CN2050
7（スコープ1、2 + スコープ3 50%）

（継続的な発行）••各項目で最高評価（エコシステムの拡大）*1 2030年までにカーボンニュートラルのスコープ1、2においてSBTi認証を受け、2030年までに1.5℃ のコミットメントに取り組むことで対2010年比でスコープ3の40%を削減。認証は新規目標があれば更新する。
*2 CO2 換算 *3 Battery as a Service *4 EV Value Chain as a Service *5 Carbon Capture and Storage *6 Direct Air Capture *7 Battery Energy Storage System（スコープ1、2 + 3）

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31

Data

CFOメッセージ

GX for GROWTH、GX for COREの具体的な取り組み
GX for GROWTH
GX for GROWTHでは、日立エナジーを中心に世界のお客さまのカーボンフットプリントの削

お客さまのカーボンフットプリント削減に貢献減に貢献します。2024年度までに年間約1億トン、金額換算で約1.1兆円のCO2排出量削減に貢

2024年度目標

献する目標を掲げています。日立エナジーは、エネルギー転換に向けたシステムの基盤となる、持続可能な製品・システム、パワーエレクトロニクス、デジタルソリューションを展開しています。

HVDC（高圧直流送電）、電力品質向上のためのFACTS（フレキシブル交流送電システム）、デジ

お客さま
GX for GROWTH 1

タルソリューションなどの技術は、再生可能エネルギーの連系、長距離送電、系統連系、柔軟性・年度出荷製品の生涯CO2削減
貢献量*1

レジリエンス・効率の確保において重要な役割を担っています。また、蓄電池で駆動するトラムでは、日立レールがイタリアのフィレンツェの一部区間で試験走行に成功しています。今後は、世界

非化石エネルギー

石油 ガス

自動車
（四輪 / 二輪）

交通

約8,900 万トン

ビル

約 650 万トン

約 720 万トン

（約720億円）（約800億円）

提供価値

エネルギー転換電動化

省エネ*1 基準年は2013年度 *2 炭素価格11,000円 / ton-CO2と仮定し、脱炭素ソリューションによるCO2削減貢献量を金額規模に換算おり、エネルギーの変換効率を高める新技術や製品、ソリューションを生み出して、世界のお客さ

セクター注力事業のなかで、基幹部品であるEVモーターやインバーターの開発を進めています。また、2024中期

GX for GROWTH 2

グリーンエナジー & モビリティ

日立Astemo

コネクティブインダストリーズ

経営計画に基づき、電動化の研究開発に3,000億円を投資する予定です。活動を加速するため、日立は水素、人工光合成、炭素（またはCO2）の利用などの未来の技術への投資を続けます。さらエコシステムを構築するサービスを活用し、製造業や物流分野等における省エネに貢献します。

ロジスティクス（約9,800億円）

まのCO2排出量削減に貢献します。日立Astemoは、次世代自動車（xEV）分野での電動化の流れに、現実世界（フィジカル空間）で得られる膨大なデータをサイバー空間で収集、分析することで製造業（金額換算値内訳*2）の都市交通（鉄道）分野におけるエネルギー消費量の削減に貢献したいと考えています。グリー
ンエナジー＆モビリティセクターでは、2024中計期間中に2,000億円の研究開発投資を予定して送配電

CO2排出削減貢献量：約1億トン / 年 （金額換算値*2: 約1.1兆円）

デジタルシステム& サービス(Source : Aibel)

カーボンフリーソリューション カーボンフリーモビリティ（HVDCシステム）（蓄電池駆動トラム）

xEVコンポーネント（EVインバーター）（EVモーター）ロジスティクス（CPSでつなぐ エネルギーの見える化
エコシステム型サービス）（EcoAssist）

大みかグリーンネットワーク
日立製作所の大みか事業所（茨城県日立市）
は、WEF（世界経済フォーラム）により、2020年にサプライチェーン・地域への横展開• 事業機会創出• 実証による事業化加速

日本企業としては初の世界の先進工場「Lighthouse」に選出されました。大みか事業所は、OT・IT・プロダクトを組み合わせた日立のLumadaソリューションの実証を推進する工場として、多様モデル工場としての機能な分野の技術やノウハウを結集し、さまざまな課題解決や新事業創出に取り組んでいます。

OT協創・実証環境

日立は、この事業所をハブとして、ステークホルダーとともに脱炭素化を推進する「大みかグ

課題解決のショーケース

リーンネットワーク」を構築しました。大みか事業所でさまざまな実証を行い、脱炭素化に関する技術やノウハウを蓄積していきます。これらの取り組みは、バリューチェーン全体でのカーボンニュートラル実現、およびお客さまへの脱炭素化施策の提供を通じて、お客さまの事業活動や環オリジンパーク境への取り組みを支援することを目的としています。得られた技術やノウハウを地域やサプライヤーと共有しながら、2024年度に大みか事業所でのカーボンニュートラルの実現をめざします。

日立グループ ビジョン共有

LumadaInnovation HubTOKYO
中央研究所
協創の森

実践

課題洗い出し/OT協創・実証

大みか事業所Hitachi Integrated Report 2022

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人財戦略財務戦略

2010 年度比 50 ％の CO 2 排出量削減を目標に掲げていま

バリューチェーン全体 : 2030年度に50%*1削減、2050年度にカーボンニュートラル実現

工場（イタリア）
では、同工場内で使う総エネルギーの 50〜

スコープ 1、2 脱炭素化の施策

60% を敷地内の太陽光にて発電し、太陽光発電により年間 700MWh 以上の電力を供給することで、年間 325トンのスコープ 3

CO2排出削減の推進
省エネ+再エネ設備

再エネ購入

再エネ証書

クレジット33%

ギー購入で 31 ％、グリーン電力証書の取得で 26 ％、そして高品質の中和クレジットの購入で10 ％となっています。さま26%

ざまな取り組みを組み合わせて、2030 年度までにバリュー
チェーン全体で 2010 年度比 50 ％の CO 2 排出量を削減し、た取り組みを加速していくために、日立は今後 3 年間で370

CFOメッセージ

スコープ1、2 : 2024年度にCO2排出量の50%削減*1 （3年間で省エネと再エネ設備に370億円の投資）よる33 ％の排出量削減です。日立レールのティト・スカロ

2050 年度までにカーボンニュートラルを達成します。こうし31%

上流

下流

モニタする仕組みの確立と明確なKPIの設定

CO2排出量の可視化と省エネ製品の促進による削減加速10%*1 50% 削減 : 2010 年度を基準億円を省エネと再生可能エネルギー発電に投資します。

実施済み／実施中のプロジェクト

2050 年度のカーボンニュートラル実現に向けて、上流、下

電力多消費拠点型

広域エリア型 茨城県 3地区• IT省エネ／空調改善• 再エネ自家消費• エネルギーセンター化• アセット共同利用• 設備管理BPO*2

流それぞれの CO 2 排出量について、モニタリングの仕組みや測定可能な KPI を設定する計画を立てています。下流のCO 2排出量については、排出源の透明化と省エネ製品の開

32

Data

カーボンニュートラルの推進す。具体的な目標は、省エネと再生可能エネルギー発電に省エネと再生可能エネルギー発電で33 ％、再生可能エネル

Corporate Governance

2030年までの実質排出ゼロ（スコープ1、2）を推進し、2050年のカーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーに対するコミットメントを強化

日 立 は 、脱 炭 素 化 の 取り組 みとして 2 0 2 4 年 度までにCO2を削減しています。日立がめざすCO2排出量の削減は、Sustainability

発という二つの目標に取り組んでいます。

日立市
横浜事業所

ひたちなか市製造事業所の100％脱炭素をめざして（日立レール）• 総エネルギーの50〜60%を敷地内の太陽光にて発電• 年間700MWｈ以上の電力を供給• 年間325トンの二酸化炭素を削減

臨海工場

土浦市
大みか事業所

岡山データセンター*2 ビジネスプロセスアウトソーシング

水戸事業所

那珂事業所

ティト・スカロ工場（イタリア）

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33DataCFOメッセージ

サーキュラーエコノミー実現に向けた取り組み
日立は持続可能な資源循環型社会の構築をめざし、変圧器の99%をリサイクル

従来の直線型経済から循環型経済（サーキュラーエコ

日立エナジーは、スウェーデンのステナ・リサイクリング社と共同で、長期間使用された変圧器を廃棄すノミー）への移行を推進します。各ビジネスユニットおる際に、約99%の材料の再利用を推進しています。使用済みの変圧器は、環境への影響を最小限に抑える

よび主要グループ会社が達成すべき目標値を設定しために解体され、リサイクルされます。材料の約 64％がリサイクルされ、オイルを含む35％がリサイクルまたKPIを定めており、製品事業所の廃棄物の埋め立てたは焼却してエネルギーに変えられ、残りの 1 ％がスクラップとして利用されています。すでに北欧でサー量を削減するなどの目標を掲げています。調達、開発、ビス提供を開始しており、今後、順次拡大していく予定です。

変電所の変圧器設計部門においては、解体しやすい設計手法の導入や、リサイクル可能な素材の使用などの省資源化を進めています。再生材や環境配慮型素材の使用強化を含む、エコデザインを推進します。さらに、製品の長期使用や不要となった製品の再利用や修理・改修、再製造などにも取り組みます。お客さまのニーズが「モノからコト」へ、あるいは「所有から利用」へと変化する社会に対応するために、リースや従量課金制、サブスクリプションなどを活用したサービスを提供し、資源や資産の有効活用を推進します。資源循環をサポートする技
術開発の分野においても、原材料、製品、ツール、アプリケーション、サービスの開発を通じて脱炭素化に向空気圧縮機の再生製造について（日立産機、サルエアー社）
日立産機システムおよびサルエアー社（米国）は、 作業のステップ
お客さまの現場で長期稼働した空気圧縮機のリビルド、リマニュファクチャリングを推進しています。お客さまからお預かりした空気圧縮機の分解検査を分解・清掃・検査

ローター
コーディング

ローター間
ギャップ
計測振分け

組立調整

総合試験

行い、再使用部品は修理・調整を行い再組立、性能検査などいくつもの工程を経て、当初の性能・機能を取り戻します。これにより、新たに製作する場合に比べ、製造する部品数が少なく、原材料の加工に必要なエネルギーを大幅に削減することができます。

分解作業

ブロック分解ライン※写真は日立産機システムでの作業工程

けた取り組みを加速させます。

パブリックフォーラムへの参加

ローター間ギャップ計測

ブロック組立CDPからの評価

日立は、地球規模の持続可能性の課題に焦点を当てた多くのグローバルなパブリックフォーラムに積極的に参加しています。

COP26（2021年グラスゴー）

世界経済フォーラム（WEF）（2022年ダボス）• プリンシパル・パートナーとしてサポート• ｢Hitachi European Innovation Forum」開催• ｢低炭素排出の都市交通を通じてCO2実質• CEO 気候リーダー・アライアンス（Alliance of CEO ClimateLeaders）のメンバーとともに気候排出量ゼロのグリーン都市の実現へ」
開催

ケーシング
再生

変動リーダーシップ委員会に参画

CDP「気候変動」「 水セキュリティ」
において最高評価のAを達成