就 実 大 学 大 学 院 学 則
第１章 総則（趣旨）
第１条 本学則は，就実大学（以下「本学」という。）学則第５条の規定に基づき，就実大学大学院（以下「本大学院」という。）に関し必要な事項を定める。
（目的）第２条 本大学院は，建学の精神に基づき，人間性を尊重し，地球規模の視野に立つ豊かな学識，教養を培い，専攻分野の研究において学術，文化の進展に寄与するとともに，高度の専門的知識を活用して社会に貢献する職業的能力を備えた人材を育成することを目的とする。
（自己評価等）第３条 本大学院は，教育研究水準の向上を図るとともに，前条の目的及び社会的使命を達成するため，教育研究活動の状況について自ら点検，評価，改善を行う。
２ 前項の点検，評価，改善を行うため，本大学院に自己点検・評価・改善委員会を置く。
３ 自己点検・評価・改善委員会に関する規程は別に定める。
（課程，研究科，専攻及び収容定員）
第４条 本大学院の課程は，修士課程及び博士課程とする。
２ 本大学院に設置する研究科，専攻及び収容定員は次のとおりとする。
研 究 科
人文科学研究科（修士課程）
教育学研究科
(修士課程)
医療薬学研究科（博士課程）

専

攻

入学定員

収容定員

人文科学専攻

１０名

２０名

教育学専攻

８名

１６名

疾病治療薬学専攻

４名

１６名（研究科の人材育成の目的及びその他教育研究上の目的）
第４条の２ 研究科における人材の育成に関する目的及びその他教育研究上の目的は次のとおりとする。
研究科

人文科学研究科（修士課程）

教育学研究科
(修士課程)専 攻

目 的

人文科学専攻広い視野に立って深い学識を授け，各分野における研究能力をいっそう高めるとともに，現代社会で必要とされる表現力・実践力・応用力に磨きをかけ，今日の複雑な諸課題への対応能力をそなえた人材を育成することを目
的とする。

教育学専攻

現代の教育をめぐる諸問題に高い見識と実践力をもって，教育実践，教育支援あるいは心理支援を担う人材の育成を目的とする。そのため，課題探求意識のもと，理論と実践の統合をはかり，現代の教育現場・心理臨床現場に活用し得る教育・研究能力を涵養する。

医療人としての高い倫理観を持ち，科学の発展及び人々の医療薬学研究科
疾病治療薬学専攻 健康と福祉に貢献するための高度な専門性と優れた研究能（博士課程）
力を有する指導的人材の育成を目的とする。

- 1 -（修士課程修業年限及び在学年限）第５条 本大学院研究科修士課程の修業年限は２年とする。
２ 本大学院研究科修士課程の学生は４年を超えて在学することができない。
（博士課程修業年限及び在学年限）第５条の２ 本大学院研究科博士課程の修業年限は４年とする。
２ 本大学院研究科博士課程の学生は８年を超えて在学することができない。
（長期履修制度）
第５条の３ 第５条及び第５条の２の規定にかかわらず，本大学院研究科において，修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し修了することを希望する者があるときは，研究科委員会において相当の資格があると認めた者につき，本学の教育に支障がない場合に限り，学長が許可することができる。
２ 長期履修学生に関する規程は別に定める。

第２章 職員組織（職員組織）
第６条 研究科における授業及び研究指導は，教授が担当する。ただし，必要があるときは，准教授
又は講師，助教に分担させることができる。
２ 大学院に関する事務は，大学の事務組織がこれにあたる。
（職員の職務）
第７条 職員の職務は，学校教育法及び就実学園就業規則の定めるところによる。

第３章 大学教育研究評議会，研究科委員会（大学教育研究評議会）
第８条 本学に，教育研究に関する重要な事項を審議するため大学教育研究評議会（以下「評議会」という。）を置く。
（評議会の構成）
第８条の２ 評議会は，学長，副学長，研究科長，学部長及び事務部長をもって構成する。
２ 前項の規定にかかわらず，学長が必要と認めたときは，評議会を構成する者以外の者の出席を求めることができる。
（評議会の役割・権限）
第８条の３ 評議会は学長の諮問機関とし，教育研究に関する重要な事項で学長が必要と認めたものを審議する。
２ 評議会に関する規程は，学長が別に定める。
（各種委員会の設置）
第８条の４ 評議会のもとに，各種委員会を置く。
２ 各種委員会に関する規程は別に定める。
（研究科長）
第９条 研究科に研究科長を置く。
２ 研究科長は研究科に関する事項を掌理する。
（研究科委員会の構成）
第９条の２ 本大学院に，研究科委員会（以下「委員会」という。）を置く。
２ 委員会は研究科長及び研究指導担当者をもって構成する。ただし，委員会が必要と認めたときは，研究指導補助者を加えることができる。

- 2 -（委員会の役割・権限）
第10条 委員会は，学長の諮問機関とし，学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
一 学生の入学，課程の修了
二 学位の授与
三 前二号に掲げるもののほか，教育研究に関する重要な事項で，学長が委員会の意見を聴くことが必要であると認めるもの
２ 委員会は，前項に規定するもののほか，学長及び研究科長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し，及び学長等の求めに応じ，意見を述べることができる。
３ 委員会に関する規程は学長が別に定める。

第４章 学年，学期及び休業日（学年，学期及び休業日）
第11条 学年は，４月１日に始まり，翌年３月31日に終わる。
第12条 学年を次の２学期に分ける。
前学期 ４月１日から９月30日まで
後学期 10月１日から翌年３月31日まで
第13条 休業日は，次のとおりとする。
一 日曜日
二 国民の祝日に関する法律に規定する休日
三 学園創立記念日 ５月18日
四 夏期休業日 ８月１日から９月30日まで
五 冬期休業日 12月25日から翌年１月７日まで
六 学年末休業日 ３月21日から３月31日まで
２ 必要がある場合においては，学長は，前項の規定に関わらず，臨時に休業日を設け又は休業日を変更することができる。

第５章 教育方法及び履修方法（教育方法）
第14条 本大学院の教育は，授業科目の授業及び学位論文の作成等に関する指導（以下「研究指導」という。）によって行う。
２ 委員会において教育上特別の必要があると認められる場合には，夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行うことができる。
（授業科目及び単位数）
第15条 本大学院において開設する授業科目と単位数は別表(１)(２)(３)のとおりとする。
（授業の方法）第15条の２ 授業は，講義，演習，実験，実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行う
ものとする。
２ 前項の授業は，多様なメディアを高度に利用して，当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
３ 第１項の授業は，外国において履修させることができる。
前項の規定により，多様なメディアを高度に利用して当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場
合についても，同様とする。
４ 第１項の授業の一部を，校舎及び附属施設以外の場所で行うことができる。
５ 第２項に関し必要な事項は，別に定める。

- 3 -（履修方法）第16条 研究科における授業科目の履修方法と研究指導の方法については別に定める。
（指導教授）
第17条 授業科目の履修の指導及び研究指導を行うため，各学生に指導教授を定める。
（単位の授与）第18条 授業科目を履修し，その試験または研究報告の審査に合格した者には，所定の単位を与える。
２ 単位修得の認定は，担当教員が行う。
（単位の計算方法）
第19条 各授業科目の単位数は，１単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし，授業の方法に応じ，当該授業による教育効果，授業時間外に必要な学修等を考慮して，次の基準により計算するものとする。
一 講義については，15時間の授業をもって１単位とする。
二 演習については，15時間から30時間の授業をもって１単位とする。
三 実験，実習及び実技等については，30時間から45時間の授業をもって１単位とする。
四 一の授業科目について，講義，演習，実験，実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については，その組み合わせに応じ，前三号に規定する基準を考慮して本学が定める時間の授業をもって１単位とする。
（成績の評語）第20条 成績の評語は，90点以上を秀，80点以上を優，70点以上を良，60点以上を可とし，60点未満を不可とする。
（他大学院における授業科目の履修等）
第21条 委員会において教育上有益と認めるときは，他の大学院との協議に基づき，学生に当該他大学院の授業科目を履修又は，研究指導を受けさせることができる。ただし，研究指導を受ける期間
は，１年を超えないものとする。
２ 前項の規定により，他の大学院において履修した期間は，大学院の在学期間に算入する。
３ 第１項の規定により履修した授業科目について，修得した単位は，委員会の意見を聴き，15単位を限度として本大学院で修得したものとして学長が認めることができる。
４ 認定単位は，前項の単位と第22条の単位と合わせて20単位を超えないものとする。
（他の研究科等における授業科目の履修等）
第21条の２ 委員会において教育上有益と認めるときは，本大学院の他の研究科との協議に基づ
き，学生に当該他研究科の授業科目を履修させることができる。
２ 前項の規定により履修した授業科目について，修得した単位は，委員会の意見を聴き，８単位を限度として本大学院で修得したものとして学長が認めることができる。
（既修得単位の取扱）第22条 本大学院に入学する以前に他の大学院において修得した既修得単位については，研究科において教育上有益と認めるときは，委員会の意見を聴き，15単位を限度として本大学院において修得した単位として学長が認めることができる。
２ 認定単位は，前項の単位と第21条第3項の単位と合わせて20単位を超えないものとする。

第６章 課程修了及び学位（修士課程修了要件）
第23条 修士課程を修了するためには，本大学院に２年以上在学し，所定の授業科目について32単位以上修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，修士の学位論文の審査及び最終試験に合格しなけ
ればならない。
（博士課程修了要件）
第23条の２ 博士課程を修了するためには，本大学院に４年以上在学し，所定の授業科目について30- 4 -単位以上修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，博士の学位論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし,在学期間に関し，優れた研究業績をあげた者については，特例として３年以上在学すれば修業年限を短縮することができるものとする。
２ 修業年限の短縮に関する規程は別に定める。
（修士課程修了の認定）
第24条 修士課程修了の認定は，委員会の意見を聴き，学長が修士課程修了の認定を行う。
（博士課程修了の認定）
第24条の２ 博士課程修了の認定は，委員会の意見を聴き，学長が博士課程修了の認定を行う。
（学位）第25条 修士課程を修了した者に，人文科学研究科人文科学専攻には修士（人文科学），教育学研究
科教育学専攻には修士（教育学）の学位を授与する。
２ 博士課程を修了した者に，博士（医療薬学）の学位を授与する。
３ 学位の授与に関する規程は別に定める。
（教育職員免許状）
第26条 本大学院において，教育職員免許状を取得しようとする者は，教育職員免許法及び同法施行規則に定める必要単位数を修得しなければならない。
２ 本大学院において，取得できる教育職員免許状の種類は次のとおりである。
研究科

人文科学研究科

教育学研究科専攻

人文科学専攻教育学専攻

免許状の種類免許教科

高等学校教諭専修免許状
中学校教諭専修免許状

国語
国語高等学校教諭専修免許状
中学校教諭専修免許状

外国語(英語)
外国語(英語)高等学校教諭専修免許状
中学校教諭専修免許状

地理歴史
社会

幼稚園教諭専修免許状
小学校教諭専修免許状
養護教諭専修免許状
特別支援学校教諭専修免許状

３ 中学校教諭専修免許状を取得するには中学校教諭一種免許状，高等学校教諭専修免許状を取得す
るには高等学校教諭一種免許状のそれぞれの所要資格を満たし，かつ大学院での必要単位数を修得すること。
４ 幼稚園教諭専修免許状を取得するには幼稚園教諭一種免許状，小学校教諭専修免許状を取得するには小学校教諭一種免許状，養護教諭専修免許状を取得するには養護教諭一種免許状のそれぞれの所要資格を満たし，かつ大学院での必要単位数を修得すること。
５ 特別支援学校教諭専修免許状を取得するには幼稚園教諭一種免許状，小学校教諭一種免許状，中学校教諭一種免許状，高等学校教諭一種免許状のいずれかの所要資格を満たし，かつ大学院での必要単位数を修得すること。
（臨床心理士試験受験資格）
第26条の２ 教育学専攻において臨床心理士受験資格を取得しようとする者は，公益財団法人日本臨
床心理士資格認定協会臨床心理士資格に関する大学院指定運用内規に定める所要要件を満たし，かつ大学院での必要単位数を修得すること。
（公認心理師試験受験資格）
第26条の３ 教育学専攻において公認心理師の受験資格を得ようとする者は，大学において公認
心理師法施行規則に定める所要要件を満たし，かつ大学院での必要科目を修めなければならな
い。

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第７章 入学，留学，休学，退学，復学及び除籍，復籍等（入学の時期）第27条 入学の時期は，学年の始めとする。ただし，委員会が十分な理由があると認めたときは，教育研究上支障がない場合に限り，学期の始めとすることができる。
（修士課程の入学資格）
第28条 本大学院の修士課程に入学することのできる者は，次の各号の一に該当する者とする。
一 大学を卒業した者
二 学校教育法第104条第４項の規定により，学位授与機構から学士の学位を授与された者
三 外国において，学校教育における16年の課程を修了した者
四 文部科学大臣の指定した者
五 本大学院において，個別の入学資格審査により，大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で22歳に達した者
六 本大学院において，大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者（博士課程の入学資格）
第28条の２ 本大学院医療薬学研究科の博士課程に入学することのできる者は，次の各号の一に該当する者とする。
一 大学（６年制薬学部）を卒業した者
二 大学の医学部，歯学部，獣医学部（標準年限を６年とする課程）を卒業した者
三 大学院において，個別の入学資格審査により，大学（６年制薬学部）を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で24歳に達した者（入学志願の手続）
第29条 本大学院に入学を志願する者は，本大学院所定の書類に入学検定料を添えて提出しなければならない。
２ 入学検定料の金額は別に定める。
３ 本大学院において特に必要があると認めた者は，入学検定料を減免することができる。
４ 入学検定料の減免に関する規程は別に定める。
５ 提出の時期，方法，同時に提出すべき書類等については別に定める。
（入学者の選考）
第30条 前条の入学志願者については別に定めるところにより，選考を行う。
（入学手続及び入学許可）
第31条 前条の選考の結果に基づき合格通知を受けた者は，所定の期日までに，入学金その他の学納金及び本大学院の指定する書類を提出しなければならない。
２ 学長は，前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。
（転入学）
第31条の２ 他の大学院の学生が，当該大学長の許可を得て本大学院に転入学を願い出たときは，定員に余裕のある場合に限り，選考のうえ委員会の意見を聴き，学長が相当年次に入学を許可することができる。
２ 転入学の場合に必要な手続は別に定める。
（再入学）
第31条の３ 願いにより本大学院を退学した者又は第37条第一号により除籍された者が再入学を希望するときは，定員に余裕のある場合に限り，選考のうえ委員会の意見を聴き，学長が相当年次に入学を許可することができる。
（転学）
第31条の４ 本大学院から他の大学院への転学を希望する者は，その事由を具して学長に願い出て，許可を受けなければならない。

- 6 -２ 転学の場合に必要な手続は別に定める。
（留学）
第32条 研究科において教育研究上有益と認めるときは，外国の大学院又はこれに相当する高等教育機関等（以下「外国の大学院等」という。）との協議に基づき大学院の学生が当該外国の大学院等に留学することを認めることができる。
２ 前項の規定により留学した期間は，第５条の修業年限に算入することができる。
３ 留学中に外国の大学院等で修得した単位の認定については第21条の規定を準用する。
（退学）
第33条 退学しようとする者は，学長の許可を受けなければならない。
（休学）
第34条 疾病その他やむを得ない事由により３か月以上修学することのできない者は，学長の許可を得て休学することができる。
２ 疾病のため修学することが適当でないと認められる者については，学長は休学を命ずることができる。
（休学期間）
第35条 休学の期間は１年を超えることができない。ただし，特別の事由がある場合は，引続き更に１年まで延長することができる。
２ 休学の期間は，通算して２年を超えることができない。
３ 休学の期間は，第５条第２項の在学年限に算入しない。
（復学）
第36条 休学の期間中にその事由が消滅した場合は，学長の許可を得て復学することができる。
（除籍）
第37条 次の各号の一に該当する者は，研究科委員会の意見を聴き，評議会で審議し，学長が除籍する。
一 授業料及び教育充実費（以下「学費」という。）その他の学納金の納付を怠り，督促してもな
お納付しない者
二 第５条第２項に定める在学年限を超えた者
三 第35条第２項に定める休学の期間を超えてなお修学できない者
四 死亡または長期間にわたり行方不明の者
五 学力劣等で成業の見込みがないと認められる者
２ 前項第五号に関し必要な事項は，研究科ごとに定める。
（復籍）
第37条の２ 前条第一号により除籍になった者が除籍通知後１年以内に未納の学費その他の納付金を納付し，復籍の願い出があった場合には，評議会で審議し，学長が復籍を許可することができる
２ 前項の場合，除籍前に修得した授業科目及び単位数の全部又は一部を既に修得したものとして認めることがある。この認定は委員会の意見を聴き，学長が行う。

第８章 授業料，入学金その他の費用（入学金の納付）第38条 本大学院に入学する者は，入学金を納付しなければならない。
２ 入学金の額は，135,000円とする。
３ 納付した入学金は，返付しない。
（学費の納付）第39条 学費は，前学期・後学期の２期に分けて納付しなければならない。ただし，長期履修学生の学費については別に定める。
２ 学費の年額は下表のとおりとする。

- 7 -（単位：円）
項目
教
育 学
費
授業料
入学年
充 実 費 合計
令和 2 年度以降 430,000 100,000 5 30 ,0 00
令和元年度以前 400,000 125,000 5 25 ,0 00
３ 本大学院において特別の事情があると認めた者は，前項の規定にかかわらず，月割分納又は延納を認めることができる。
（授業料，入学金その他の費用の減免）
第39条の２ 本大学院において特に必要があると認めた者は，授業料，入学金その他の費用を減免することができる。
２ 授業料，入学金その他の費用の減免に関する規程は別に定める。
（退学及び停学の場合の学費）
第40条 退学した者，退学を命ぜられた者及び停学中の者は当該学期の学費全額を納付しなければならない。
（休学の場合の学費免除）
第41条 休学した者については次の算式により算出した学費を免除する。
免除額 = 授業料年額 ×

休学日の当月から復学日の前月までの月数
12+ 教育充実費年額 ×

休学日の当月から復学日の前月までの月数
12２ 端数が生じた場合には，10の位以下の数字は切り上げ，100円単位とする。この端数処理は，授業料又は教育充実費それぞれの減免額算定の最後に一度だけ行うものとし，計算途中において複数回にわたり行うことはしない。
（在籍料）
第41条の２ 休学した者については，休学期間中，次の算式により算出した在籍料を納付しなければならない。
在籍料の算式
在籍料 × 休学日の当月から復学日の前月までの月数
２ 在籍料は，１か月 10,000円とする。
（その他の費用の納付）第42条 入学金，学費のほか，実験実習料を徴収することがある。
２ 前項に規定する納付金の金額，納付に必要な手続き等については別に定める。
（納付した授業料等）
第43条 削除

第９章 科目等履修生，特別聴講生，研究生，特別研究生，委託生，外国人留学生（科目等履修生）
第44条 大学院の学生以外の者で，本大学院において開設する授業科目の一部を履修しようとする者があるときは，委員会において相当の資格があると認めた者につき，教育研究に支障がない場合に限り，学長が科目等履修生として許可し，単位を授与することができる。
２ 科目等履修生については別に定める。
（特別聴講生）第45条 他の大学の大学院（外国の大学院を含む。）の学生で，本大学院研究科の授業科目を履修しようとする者があるときは，当該大学の大学院との協議に基づき，委員会の意見を聴き，特別聴講生として学長が履修を認めることができる。
２ 特別聴講生については別に定める。

（研究生）

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第46条 本大学院において，特定の事項について研究を志願する者があるときは，委員会において相当の資格があると認められた者につき，教育研究に支障がない場合に限り，学長が許可することができる。
２ 研究生については別に定める。
（特別研究生）第47条 他の大学の大学院（外国の大学院を含む。）学生で，本大学院において研究指導を受けることを志願する者があるときは，当該大学の大学院との協議に基づき，委員会の意見を聴き，特別研究生として学長が許可することができる。
２ 特別研究生については別に定める。
（委託生）
第48条 他の大学院又は公共機関から委託生として推薦された者が，学修を願い出るときは，委員会において相当の資格があると認めた者につき，本学の教育研究に支障のない場合に限り学長が許可することができる。
２ 委託生については別に定める。
（外国人留学生）
第49条 外国人で大学院において教育を受ける目的で入国し，本大学院に入学を志願する者があるときは,選考のうえ委員会の意見を聴き，学長が外国人留学生として許可することができる。
２ 外国人留学生については別に定める。

第10章 賞罰（表彰）
第50条 学生として表彰に値する行為があった者は，委員会の意見を聴き，学長が表彰することができる。
２ 表彰に関する規程は別に定める。
（懲戒）第51条 本学の学則に違反し又は学生としての本分に反する行為をした者は，委員会の意見を聴き，評議会で審議し，学長が懲戒する。
２ 前項の懲戒の種類は，訓告，停学及び退学とする。
３ 前項の退学は，次の各号の一に該当する者に対して行う。
一 性行不良で改善の見込みがない者
二 正当な理由がなくて出席が常でない者
三 本学の秩序を乱し，その他学生としての本分に著しく反した者
４ 懲戒に関する規程は別に定める。

第11章 附属施設（就実心理臨床センター）
第52条 本学に就実心理臨床センターを置く。
２ 就実心理臨床センターに関し必要な事項は別に定める。
（産学官地域連携センター）
第53条 本学に産学官地域連携センターを置く。
２ 産学官地域連携センターに関し必要な事項は別に定める。
（教育開発センター）
第54条 本学に教育開発センターを置く。
２ 教育開発センターに関し必要な事項は別に定める。
附 則

- 9 -

この学則は，平成11年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は，平成11年10月１日から施行する。
附 則
この改正学則は，平成12年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は，平成13年４月１日から施行し，平成13年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，平成14年４月１日から施行し，平成14年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，平成15年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は，平成16年４月１日から施行し，平成16年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，平成17年４月１日から施行し，平成17年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，平成18年４月１日から施行し，平成18年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，平成19年４月１日から施行し，平成19年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，平成20年４月１日から施行し，平成20年度入学生から適用する。
附 則
１ この改正学則は，平成21年４月1日から施行し，平成21年度入学生から適用する。ただし，第37条の２の規定は，平成21年度以前の入学生についても適用する。
２ 本大学院文学研究科日本語学・日本文学専攻，英語学・英米文学専攻，史学専攻は,学則第４条第２項の規定にかかわらず，平成21年３月31日に在学する学生が当該専攻に在学しなくなるまでの間，存続するものとする。
附 則
この改正学則は，平成23年４月１日から施行し，平成23年度入学生から適用する。ただし，第36条
は平成21年度以前の入学生についても適用する。
附 則
１ この改正学則は，平成23年４月１日から施行し，平成23年度入学生から適用する。
２ 平成23年度から平成24年度において人文科学研究科の収容定員は，改正後の学則第４条の規定にかかわらず，次のとおりとする。
平成23年度 人文科学研究科人文科学専攻
25名
初等教育学専攻5名
平成24年度 人文科学研究科人文科学専攻
20名
初等教育学専攻10名
附 則
この改正学則は，平成24年４月１日から施行し，平成24年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，平成24年10月1日から施行する。
附 則
この改正学則は，平成25年４月１日から施行し，平成25年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，平成26年４月１日から施行し，平成26年度入学生から適用する。

- 10 -

附 則
１ この改正学則は，平成27年４月１日から施行し，平成27年度入学生から適用する。
２ 本学人文科学研究科初等教育学専攻は，改正後の学則第４条の規定にかかわらず，平成28年
３月31日に当該専攻に在学する学生が当該専攻に在学しなくなるまでの間，存続するものとする。
３ 平成27年度から平成28年度において，人文科学研究科初等教育学専攻，教育学研究科教育学専攻の収容定員は，改正後の学則第４条の規定にかかわらず次のとおりとする。
平成27年度 人文科学研究科初等教育学専攻
５名
教育学研究科教育学専攻
８名
平成28年度 教育学研究科教育学専攻
16名
附 則
この改正学則は，平成28年４月１日から施行し，平成28年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，平成29年４月１日から施行し，平成29年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，平成30年４月１日から施行し，平成30年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，令和２年４月１日から施行し，令和２年度入学生から適用する。ただし，第 15条の２の規定は，令和元年度以前の入学生についても適用する。

附 則
この改正学則は，令和４年４月１日から施行し，令和４年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は，令和５年４月１日から施行し，令和５年度入学生から適用する。

- 11 -

＜別別表（１）

大学院人文科学研究科

授業科目の区分
言語・文化・歴史探究分野

表＞

人文科学専攻
単位数
必修 選択
2

授業科目
日本語特論Ⅰ

授業
形態
講義

配当
年次
1・2

日本語特論Ⅱ2

講義

1・2

日本語特論Ⅲ2

講義

1・2

日本語特論Ⅳ2

講義

1・2

古典文学特論Ⅰ

2

講義

1・2

古典文学特論Ⅱ

2

講義

1・2

古典文学特論Ⅲ

2

講義

1・2

古典文学特論Ⅳ

2

講義

1・2

古典文学特論Ⅴ

2

講義

1・2

古典文学特論Ⅵ

2

講義

1・2

近代文学特論Ⅰ

2

講義

1・2

近代文学特論Ⅱ

2

講義

1・2

近代文学特論Ⅲ

2

講義

1・2

近代文学特論Ⅳ

2

講義

1・2

英語学特論Ⅰ2

講義

1・2

英語学特論Ⅱ2

講義

1・2

イギリス文化特論Ⅰ

2

講義

1・2

イギリス文化特論Ⅱ

2

講義

1・2

イギリス文学特論Ⅰ

2

講義

1・2

イギリス文学特論Ⅱ

2

講義

1・2

アメリカ文化特論Ⅰ

2

講義

1・2

アメリカ文化特論Ⅱ

2

講義

1・2

アメリカ文学特論Ⅰ

2

講義

1・2

アメリカ文学特論Ⅱ

2

講義

1・2

研究方法論Ⅰ

2

講義

1・2

研究方法論Ⅱ2

講義

1・2

日本史特論Ⅰ2

講義

1・2

日本史特論Ⅱ2

講義

1・2

日本史特論Ⅲ2

講義

1・2

日本史特論Ⅳ2

講義

1・2

日本史特論Ⅴ2

講義

1・2

日本史特論Ⅵ2

講義

1・2

東洋史特論Ⅰ2

講義

1・2

東洋史特論Ⅱ2

講義

1・2

西洋史特論Ⅰ2

講義

1・2

西洋史特論Ⅱ2

講義

1・2

西洋史特論Ⅲ2

講義

1・2

西洋史特論Ⅳ2

講義

1・2

日本語演習Ａ

2

演習

1

日本語演習Ｂ

2

演習

1

日本語演習Ｃ

2演習

2

日本語演習Ｄ

2

演習

2

日本文学演習Ａ

2

演習

1

日本文学演習Ｂ

2

演習

1

12

備考

授業科目の区分
言語・文化・歴史探究分野

表現・実践・歴史活用分野

単位数
必修 選択
2

授業科目
日本文学演習Ｃ

授業
形態
演習

配当
年次
2

日本文学演習Ｄ

2

演習

2

英語学演習Ａ

2

演習

1

英語学演習Ｂ

2

演習

1

英語学演習Ｃ2演習

2

英語学演習Ｄ

2

演習

2

イギリス文学演習Ａ

2

演習

1

イギリス文学演習Ｂ

2

演習

1

イギリス文学演習Ｃ

2

演習

2

イギリス文学演習Ｄ

2

演習

2

アメリカ文学演習Ａ

2

演習

1

アメリカ文学演習Ｂ

2

演習

1

アメリカ文学演習Ｃ

2

演習

2

アメリカ文学演習Ｄ

2

演習

2

日本史演習Ａ

2演習

1

日本史演習Ｂ

2

演習

1

日本史演習Ｃ

2演習

2

日本史演習Ｄ

2

演習

2

東洋史演習Ａ

2演習

1

東洋史演習Ｂ

2

演習

1

東洋史演習Ｃ

2演習

2

東洋史演習Ｄ

2

演習

2

西洋史演習Ａ

2演習

1

西洋史演習Ｂ

2演習

1

西洋史演習Ｃ

2演習

2

西洋史演習Ｄ2

演習

2

応用江戸文化論Ⅰ

2

講義

1・2

応用江戸文化論Ⅱ

2

講義

1・2

出版事業特論Ⅰ

2

講義

1・2

出版事業特論Ⅱ

2

講義

1・2

マルチメディア表現特論

2

講義

1・2

講義

1・2

論文の作法

1

応用日本語学2

講義

1・2

都市文化振興特論Ⅰ

2

講義

1・2

都市文化振興特論Ⅱ

2

講義

1・2

実用英語特論Ⅰ

2

講義

1・2

実用英語特論Ⅱ

2

講義

1・2

英語教育論Ⅰ2

講義

1・2

英語教育論Ⅱ2

講義

1・2

通訳論とその演習Ⅰ

2

演習

1・2

通訳論とその演習Ⅱ

2

演習

1・2

翻訳論とその演習Ⅰ

2

演習

1・2

翻訳論とその演習Ⅱ

2

演習

1・2

現地調査特論Ⅰ

2

講義

1・2

現地調査特論Ⅱ

2

講義

1・2

メディア政治特論Ⅰ

2

講義

1・2

13

備考

単位数

授業

配当

必修 選択

形態

年次

2

講義

1・2

異文化共生特論Ⅰ

2

講義

1・2

異文化共生特論Ⅱ

2

講義

1・2

歴史遺産解説特論Ⅰ

2

講義

1・2

歴史遺産解説特論Ⅱ

2

講義

1・2

歴史遺産解説特論Ⅲ

2

講義

1・2

歴史遺産解説特論Ⅳ

2

講義

1・2

歴史遺産保護行政特論Ⅰ

2

講義

1・2

歴史遺産保護行政特論Ⅱ

2

講義

1・2

文化財保護活動特論

2

講義

1・2

哲学と倫理の諸問題Ⅰ

2

講義

1・2

哲学と倫理の諸問題Ⅱ

2

講義

1・2

授業科目の区分

授業科目

表現・実践・歴史活用分野

メディア政治特論Ⅱ

14

備考別表（２）

大学院教育学研究科

授業科目の区分

教育基礎科目学びの統合科目

教育内容・指導に関する科目

教育学専攻

授業科目

単位数

授業

配当

必修 選択

形態

年次

教育人間学特論

2

講義

1

教育史特論

2

講義

1

教育課程特論2

講義

1

教育行政学・教育経営学特論

2

講義

1

教育社会学特論2

講義

1

比較教育学特論2

講義

1

道徳教育学特論2

講義

1

教育心理学特論(教育分野に関する理論と支援の展開)

2

講義

1

応用教育心理学特論

2

講義

1

発達心理学特論(福祉分野に関する理論と支援の展開)

2

講義

1

教育社会心理学特論

2

講義

1

修了研究指導Ⅰ

2

演習

1

修了研究指導Ⅱ

2

演習

1

修了研究指導Ⅲ

2

演習

2

修了研究指導Ⅳ

2

演習

2

教職実践研究Ａ(幼･小)

4

実習

1

教職実践研究Ａ(養護)

4

実習

1

教職実践研究Ａ(特別支援）

4

実習

1

教職実践研究Ｂ(幼･小)

4

実習

1

教職実践研究Ｂ(養護)

4

実習

1

教職実践研究Ｂ(特別支援)

4

実習

1

心理実践実習Ⅰ2

実習

1

臨床心理実習Ⅰ(心理実践実習
Ⅱ)

1

実習

2

臨床心理実習Ⅱ

1

実習

2

臨床心理実習Ⅲ(心理実践実習
Ⅲ)

2

実習

2

健康指導学特論2

講義

1

人間関係指導学特論

2

講義

1

言葉指導学特論2

講義

1

環境指導学特論2

講義

1

表現指導学特論2

講義

1

保育内容指導学特論

2

講義

1

子育て支援特論Ａ

2

講義

1

子育て支援特論Ｂ

2

講義

1

国語科指導学特論2

講義

1

社会科指導学特論

2

講義

1

算数科指導学特論

2

講義

1

理科指導学特論

2

講義

1

音楽科指導学特論

2

講義

1

図画工作科指導学特論

2

講義

1

体育科指導学特論2

講義

1

道徳教育指導学特論

2

講義

1

児童英語指導学特論

2

講義

1

障害児臨床教育学特論Ⅰ

2

講義

1

障害児臨床教育学特論Ⅱ

2

講義

1

15

備考

2科目4単位以上選択必修

幼児教育学コースはこの領域区分より6科目12
単位以上選択必修

初等教育学コースはこの領域区分より6科目12
単位以上選択必修

教育支援に関する科目

心理支援に関する科目

障害児心理学特論Ⅰ

2

講義

1

障害児心理学特論Ⅱ

2

講義

1

障害児支援学特論

2

講義

1

応用学習心理学特論

2

講義

1

障害児就労支援学特論

2

講義

1

肢体不自由児教育学特論

2

講義

2

病弱児心理学特論

2

講義

2

障害児脳機能障害特論

2

講義

2

特別支援教育コーディネーター
特論

2

講義

1

健康教育学特論2

講義1

養護教育学コース必修

学校看護学特論2

講義1

養護教育学コース必修

学校保健学特論2

講義1

養護教育学コース必修

養護実践学特論2

講義1

養護教育学コース必修

健康科学特論2

講義

1

養護教育学コース必修

生命科学特論2

講義

1

養護教育学コース必修

臨床心理学特論Ⅰ

2

講義

1

臨床心理学特論Ⅱ

2

講義

1

臨床心理面接特論Ⅰ(心理支援に関する理論と実践)

2

講義

1

臨床心理面接特論Ⅱ
臨床心理査定演習Ⅰ(心理的アセスメントに関する理論と実践)
臨床心理査定演習Ⅱ

2

講義

2

2

演習

1

2

演習

1

臨床心理基礎実習Ⅰ

1

実習

1

臨床心理基礎実習Ⅱ

1

実習

1

心理学研究法特論

2

講義

1

心理統計法特論2

講義

1

臨床心理学研究法特論

2

講義

1

社会心理学特論

2

講義

1

2

講義

2

2

講義

2

認知行動療法特論

2

講義

2

遊戯療法特論2

講義

1

学校臨床心理学特論

2

講義

2

2

講義

1

2

講義

1

2

講義

1

単位数

授業

配当

必修 選択

形態

年次

演習

1・2

家族心理学特論(家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践)
精神医学特論(保健医療分野に関する理論と支援の展開）

司法・犯罪心理学特論（司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開）
産業・労働心理学特論（産業・労働分野に関する理論と支援の展開）
心の健康教育特論（心の健康教
育に関する理論と実践）
別表（３）

大学院医療薬学研究科

授業科目の区分
最適薬物療法学分野

特別支援教育学コース
はこの領域区分より6科
目12単位以上選択必修

教育臨床心理学コース
はこの領域区分より12
単位以上選択必修

疾病治療薬学専攻
授業科目
最適薬物療法学演習

2

臨床医薬品評価学特論

1

講義

1・2・3

薬物療法解析学特論

1

講義

1・2・3

16

備考

病態解析診断薬学分野

総合共通科目

研究指導科目薬剤疫学特論

1

講義

1・2・3

臨床感染制御学特論

1

講義

1・2・3

分子標的治療薬学特論

1

講義

1・2・3

病態画像解析学特論

1

講義

1・2・3

薬物作用解析学特論

1

講義

1・2・3

臨床薬物動態学特論

1

講義

1・2・3

病態解析診断薬学演習

演習

1・2

疾病診断分析薬学特論

2
1

講義

1・2・3

病因究明創薬学特論

1

講義

1・2・3

生体薬物情報解析学特論

1

講義

1・2・3

遺伝子診断薬学特論

1

講義

1・2・3

環境予防薬学特論

1

講義

1・2・3

遺伝子創薬学特論

1

講義

1・2・3

疾病機構解析学特論

1

講義

1・2・3

講義

1・2

医療薬学特別講義

2

医療生命倫理学特論

1

講義

1・2・3

臨床心理学特論

1

講義

1・2・3

医療制度・医療経済学特論

1

講義

1・2・3

チーム医療薬学特論

1

講義

1・2・3

未病医薬学特論

1

講義

1・2・3

創薬・育薬学特論

1

講義

1・2・3

医療情報学特論

1

講義

1・2・3

演習

1～4

課題研究

16

17