日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

働きかたの多様化とライフスタイル―JGSS 累積データ 2000‑2003 による分析―佐藤 香
東京大学社会科学研究所
Diversity of Work-style in Contemporary Japan from JGSS Cumulative Data 2000-2003
Kaoru SATO
This paper aims to clarify the realities of diversity of work-style in contemporary Japan.
Although it is said that atypical workers have increased, the increasing tendency is not foundfrom the data. The main current of male workers is still typical workers and atypical workers
tend to be women. However, male atypical workers are mainly twenties and sixties men.
Their job categories are different by their work-style. Most male atypical workers are
salespersons, semiskilled, and unskilled workers. Female atypical workers are office workers,
salespersons, and semiskilled workers. According to the difference of work-style and job
categories, the income is about three times different by typical workers and atypical workers.
On the other hand, there is no big difference in the job satisfaction. Young men who work as
atypical workers and young women who have regular jobs are not married. Work-style andlife-style are closely related. Work-style has direct influence at housework and leisure.
Key words: JGSS, work-style, gender, job category, life-style1990 年代後半以降、雇用の多様化が進展し、非正規雇用・非典型雇用が増加しているといわれているが、2000 年から 2003 年の４年間にわたる JGSS 累積データ 2000‑2003 においては、その増加傾向は認められなかった。ただし、非正規雇用の比率は労働力調査のそれと近似している。男性の非正規雇用は 20 歳代と 60 歳代が大半を占めるのに対して、女性労働者ではどの年代でも 40％以上を超えて非正規雇用となっている。職種をみると、男性の非正規雇用では販売職や半熟練職、非熟練・単純労働が多く、女性では事務職、販売職が多い。こうした職種の違いも反映して、常用雇用と非正規雇用の年収の違いは、男性で 3.1 倍、女性で 3.5 倍となっている。ただし、仕事の満足度には常用雇用と非正規雇用との間に大きな違いはみられない。婚姻状況については、男性では常用
雇用よりも非正規雇用で未婚率が高く、女性では逆に正規雇用で未婚率が高くなっている。家事頻度および余暇頻度との関係では、性別や年齢、婚姻状況に加え、働き方も直接の効果をもつことが明らかになった。
キーワード：JGSS、働きかた、性別、職種、ライフスタイル

19

日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

1. はじめに1990 年代後半以降の日本社会における大きな変化のひとつとして、雇用多様化あるいは雇用流動化といわれる働きかたの変化があげられる。長引く経済不況の影響から、それまで通念として一般的であった終身雇用が減少して、アルバイトやパート、派遣・請負といった働きかたが増加した。とくに若年層では、後者の非典型雇用あるいは非正規雇用と呼ばれる雇用形態に就くフリーターの増加が著
しく、社会的にも注目されている。
若年フリーター層については、ここ数年、急速に研究が蓄積されてきた。たとえば小杉（2003）では、学校卒業後にフリーターになりやすいのは男性よりも女性、大卒者よりも高卒者、都市部の大学よりも地方都市の大学出身者であることなどが明らかにされている。また、フリーターの過半数が正規雇用への移行を希望しているが、フリーターという働きかたでは職業的なスキルを身につける機会が少ないこともあって、その移行が困難であることも指摘されている。
非正規雇用から正規雇用への移行が困難であることは、JGSS‑2000〜2002 データをもちいた石田（2005）の分析によっても明らかである。石田のロジスティック回帰分析の結果によれば、初職で非正規雇用だった場合は初職・正規雇用と比較して、男性でも女性でも、現職が非正規雇用になる確率が大幅に上昇する。男性では約 19 倍、女性では約 8 倍、未婚女性に限定すれば約 18 倍の確率である。
これらの研究の多くは、社会的関心も反映して、どのような人が、どのようにして非正規雇用に就くのかを明らかにすることを目的としている。だが、正規雇用か非正規雇用かという働きかたの違い
は、働きかたそれ自体の問題にとどまらない。女性を対象としたパネル調査のデータをもちいた酒井（2004）では 25 歳時点で非正規雇用または無職であった女性では 30 歳までの結婚率が低いことが明らかにされている。一方、山田（2004）では非正規雇用の男性で未婚率が高くなっていることを指摘しており、晩婚化・非婚化という現象と働きかたとの関連が議論されている。平成 15 年版『国民生活白書』においても、フリーターの増加が未婚化・晩婚化を進展させ、その結果として少子化がさらに進むのではないかという懸念が表明されている。
働きかたの違いは、既婚か未婚かというだけでなく、ライフスタイル全体にも関連していると考えられる。三浦（2005）によれば、現在の日本社会には非正規雇用者を中心とする「下流社会」が存在し、そのために社会全体の階層化・二極化が進行しているという。この「下流社会」に属する人の特徴は、自分の所属を「下」と考えているだけでなく、上昇志向や消費意欲なども全般的に弱い。そのため、自分が「中」や「上」に所属していると考えている人々とはまったく異なるライフスタイルをもつという。
以上をふまえ、本稿では、働きかたと生活のその他の局面に着目する。JGSS データの分析によって働きかたの多様化の実態を明らかにし、それを通じて、人々や社会にどのような分節化が生じているのか／いないのかを明らかにすることを目的とする。
本稿の構成は以下のとおりである。まず第２節で働きかたの多様化の実態を明らかにする。多様化といわれる働きかたの担い手である非正規雇用を誰が、どのように担っているのかを、性別・年代・職種に着目して明らかにしていく。続く第 3 節では、働きかたとライフスタイルとの関係を明らかにする。ライフスタイルの構成要素は多岐にわたるが、本稿では仕事と密接に関連した年収と仕事満足
度、婚姻状況、家事頻度および余暇頻度に着目する。これらが働きかたとどのように結びついているのかについて検討をおこなうこととする。
2. JGSS データにみる働きかたの多様化
2.1 働きかたは多様化しているのか
2001 年 8 月に実施された労働力調査特別調査によれば、パート・アルバイト、派遣労働者、契約社員・嘱託などの非正規雇用が占める比率は全雇用者の 25.5％を占め、1359 万人にのぼる。こうしたマ
クロ社会レベルでの現象は、社会調査データである JGSS データに反映されているのだろうか。
実は、図 1 に示したように、2000 年から 2003 年までの 4 年度にわたる JGSS データでは、非正規雇

20

日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

用(1)の大幅な増加傾向をみることはできない。非正規雇用者比率の推移に着目すると、男性では、2000
年調査から順に、8.2％→8.6％→10.1％→9.6％となっており、微増傾向とみることは可能であるが、はっきりした傾向は認められない。女性では、40.5％→41.0％→43.9％→45.3％で、男性と比較すればやや明確な増加傾向が認められるものの、大幅な増加とはいえない(2)。図は省略したが、男女計でみると、その推移は 23.4％→22.5％→25.2％→26.4％となっており、労働力調査の数値と近似しており、JGSS データに問題があるとは考えにくい。

常用雇用

非正規雇用

自営業主・家族従業

％
100

100

90

90

80

80

70

70

60

60

50

50

40

40

30

30

20

20

10

10

0

0
2000

2001

2002

2000

2003

図1

2001

2002

2003

調査年度（女性）

調査年度（男性）

現職における働きかたの構成比（性別・調査年度別）

仁田（2003）は、バブル崩壊後の不況期にホワイトカラーについては大幅な雇用調整があったことを認めたうえで、それでも「日本の雇用慣行は基本的には変わらなかった」と主張している。ここでみた JGSS データの結果も、それを裏付けるものといえるかもしれない。各年の労働力調査のデータをみても、確かに 1990 年代後半以降、非正規雇用者の比率は上昇傾向にあるが、数％の変化であり、JGSSのような社会調査データにおいて顕著になるような変化とはいえない(3)。あるいは、一般にいわれているように非正規雇用の増加傾向は進展し続けているのではなく、その増加は、2000 年代に入ってからは沈静化したとみるべきなのかもしれない。

20代

30代

40代

50代

60代

20代

％ 60

％ 60

55

55

50

50

45

45

40

40

35

35

30

30

25

25

20

20

15

15

10

10

5

5

0

40代

50代

60代

0
2000

図2

30代

2001

2002

2003

2000

非正規雇用の比率（男性）

図3

21

2001

2002

2003

非正規雇用の比率（女性）日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

以上のように、働きかたの多様化がトレンドとして進展しているか否かについては議論の余地がある。とはいえ、非正規雇用の実態を明らかにする必要がないということにはならない。現在、一定以上のヴォリュームを占めるにいたった非正規雇用者が、どのような人々であるのか、どのようなライフスタイルをもっているのか、といった点を解明することは、社会学的に重要な課題であるといえる。
各年代別に非正規雇用が占める比率を男女別に示した図 2 および図 3 からは、非正規雇用が男性では 60 歳代と 20 歳代で多く 30−50 歳代では少ないが、女性では年代と無関係であること、この傾向には調査年度による違いがないこと、また男女とも 20 歳代での非正規雇用が増加傾向にあることなどがみてとれる(5)。ただし、その他の年代では明確な傾向は認められず、20 歳代での違いも統計的には有意ではない。このような JGSS データの特徴をふまえて、以下では調査年度を区別せずに合併したデー
タをもちいて、分析を進めていくこととする。
2.2

年代と働きかたとの関係

非正規雇用については、すでに 90 年代後半から、永瀬（1995）のように問題の多い働きかたであるという見解と、佐藤（1998）のように可能性のある働きかたであるという 2 種類の見解が提出されてきた(4)。そのなかで、玄田（2001）は、現在の非正規雇用は、とくに経済不況期に就職を迎えた若年層に偏っており、その意味では世代間の不平等としての性格をもつ問題であることを指摘している。
ここでは、その点について簡単に検討しておくことにしよう。
すでに図 2・図 3 でみたように、非正規雇用の占める比率は、男性では 20 歳代と 60 歳代で高く、女性では明確な傾向がみられない。男女それぞれの働きかたの分布を 4 回の合併データでみると、図4・図 5 のようになる。男女とも、年齢とともに自営の比率が上昇することもあって、年代と働きかたとの関連性はχ2 検定により 0.1％水準で有意である。非正規雇用の比率をみると、男性では 20 歳代
から順に、18.3％→3.9％→2.0％→3.3％→24.1％と推移する。現在のところ男性の非正規雇用は 20
歳代と 60 歳代で多く、その中間の年代ではきわめて少ないということができる。60 歳代では定年退職後の再就職者が多く含まれており、20 歳代とは問題の性質が異なるだろう。20 歳代は 90 年代後半
以降に就職した世代で、学歴分布には 30 歳代と違いはない。やはり、この世代では、玄田が指摘しているように、外部的要因によって非正規雇用が多くなっているとみることができる。

％％

常用雇用 非正規雇用 自営業主・家族従業

100

100

90

90

80

80

70

70

60

60

50

50

40

40

30

30

20

20

10

10

0

常用雇用 非正規雇用 自営業主・家族従業

0

20歳代

図4

30歳代

40歳代

50歳代

20歳代

60歳代

年代と働きかた（男性）

図5

30歳代

40歳代

50歳代

60歳代

年代と働きかた（女性）

こうした状況は雇用にかんする世代間の不平等といえるのだろうか。もしも現在の 20 歳代が 30 歳代になったとき正規雇用に移行できるならば、あるいは、少なくとも移行を希望する場合に選択の余地があるならば、必ずしも不平等とはいえないだろう。その場合は、初期キャリアおいて非正規雇用

22日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2を経験するようになったということになり、キャリア形成のありかたが変容したということになるだ
ろう(6)。
けれども、以下でみるように、現在、非正規雇用に就いている若年者男性が正規雇用に移行する可能性はそれほど高くないと考えられる。そのため、10 年後には非正規雇用が 2 割近くを占めるのは 20歳代だけではなく 30 歳代まで拡大し、さらに 10 年後には 40 歳代にまで拡大するだろう。この場合、その間に非正規雇用の労働条件などが改善されなければ、やはり不平等といわざるを得ず、この不平等問題の解決は、日本社会にとって最重要課題のひとつとなるだろう。
女性の年代別非正規雇用の比率をみると、20 歳代から順に、35.0％→48.8％→49.2％→40.7％→
43.2％となっており、男性とは異なって 30 歳代・40 歳代にピークがある。これは、いわゆる女性就労のＭ字カーブと関連して、子育てに忙しい世代では働いたとしても非正規雇用を選択することが多いことを示している。現職で見るかぎり、女性の場合は、雇用にかんする世代間の不平等はそれほど明確ではないといえる。ただし、初職で非正規雇用であった比率をみると、30 歳代から 50 歳代までは７％前後で一定であったのに対して、20 歳代では 18.5％と高く、それが今後の女性のキャリアにおいて、どのような影響を及ぼすかを見定めなければ、世代間の不平等の有無を断言することはできな
い(7)。
2.3 働きかたと職種との関係
うえでも少しふれたが、正規雇用／非正規雇用／自営という働きかたと職種との間には関連性がある。ここでは、男女それぞれの現職について、その点をみていくことにしよう。男性については図 6、女性については図 7 に示した。
農林職
販売職

％

非熟練・単純労働
事務職

半熟練職
管理職

熟練職
専門職

100
専門職
90
事務職

80
70

事務職

販売職

販売職

60
熟練職
50
40
30

半熟練
熟練職

20
半熟練

非熟練・
単純労働

農林職

常用雇用

非正規雇用

自営業主・家族従業図6

働きかたと職種の関係（男性）100

男性の働きかたと職種の分布とには、χ2 検定により 0.1％水準で統計的に有意な関連性がある。働きかたごとの上位３職をあげると、常用雇用では事務職（26.2％）＞熟練職（19.2％）＞半熟練職（16.6％）、非正規雇用では非熟練・単純労働（24.6％）＞事務職（20.2％）＞半熟練職（17.4％）、
自営では熟練職（32.7％）＞農林職（26.7％）＞販売職（18.1％）となっている。
非正規雇用の特徴は半熟練・単純労働がほぼ 4 分の 1 を占めている点で、その比率が常用雇用では

23

日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

5.3％、自営では 0.9％であるのと比較すると、きわめて多いといえる。そのため、男性労働者全体では 10％を下回る非正規雇用が半熟練・単純労働の 36％を占めることになっている。常用雇用と比較す
ると、非正規雇用では、仕事上で必要とされる技能が低い職種に分布が偏っているといえる。
さきにもふれたように、これらの職種に就いている人が、今後、常用雇用への移行を望んだ場合、現在の職業技術のみで移行するのは困難である可能性が高い。ただし、男性の非正規雇用者の大半（76.0％）は 20 歳代と 60 歳代という大きく異なる 2 つの年代が占めているので、移行意可能性を考えるうえでは年代による違いを考慮する必要がある。
そこで、20 歳代と 60 歳代の非正規雇用者 252 サンプル(8)を取り出して職種の分布をみたところ、非熟練・単純労働や半熟練が多いのは 60 歳代であることがわかった。この２つの職種が占める比率は、
60 歳代では 44.8％であるのに対して、20 歳代では 22.4％にとどまる。また事務職も 60 歳代で多く、29.7％を占める。退職以前の経験をいかした退職者だろうか。それに対して、20 歳代の非正規雇用では事務職は 12.1％にとどまる。20 歳代で多い職種は販売職で、36.4％にのぼる。20 歳代と 60 歳代の
非正規雇用とを比較すると、確かに 20 歳代でブルーカラー系職種が少なくなっているが、ホワイトカ
ラー化が進んでいるともいえない。ここにみられる現象は、むしろグレーカラー化といえるかもしれない。
将来的な正規雇用への移行という点からは、20 歳代に着目する必要がある。20 歳代男性の非正規雇用からの移行では、非熟練・単純労働や半熟練からの移行となるケースは少なく、販売職から移行するケースが多いと考えられる。20 歳代で非正規雇用の販売職を経験していた男性が正規雇用への移行を望んだとき、どのような職種への移行がスムーズであるのか、その支援をどのようにしたらよいのかを考える必要があるだろう。

農林職

非熟練・単純労働

半熟練職

熟練職

販売職

事務職

管理職

専門職

％ 100
90

専門職

80

事務職

事務職

販売職

販売職

70
60

事務職

50
40
30
20

熟練職
販売職

半熟練

熟練職

農林職

非熟練・
単純労働

10
0
常用雇用

非正規雇用

自営業主・家族従業図７

働きかたと職種の関係（女性）

女性についても、男性と同様に、働きかたと職種の分布とにはχ2 検定により 0.1％水準で統計的に有意な関連性がある。上位 3 職を働きかたごとにあげると、常用雇用では事務職（40.5％）＞専門職（25.4％）＞販売職（12.1％）、非正規雇用では販売職（23.0％）＞事務職（22.0％）＞半熟練職（16.7％）、
自営では販売職（27.2％）＞農林職（23.3％）＞事務職（17.1％）となっている。

24

日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

男性と女性の最も顕著な違いのひとつは、女性では常用雇用において専門職の比率が高い一方で、管理職がほとんどいない点である。日本企業では女性が管理職に登用されることが少なく、また仕事を続けるなら専門職（あるいは、専門職以外ではフルタイムの仕事を続けにくい）という日本の労働市場の特徴を反映しているといえる。
また、女性の常用雇用と非正規雇用との違いは、事務職の比率にある。常用雇用では 4 割を占める事務職が、非正規雇用では 2 割程度にとどまる。専門職と事務職が少ない分、非正規雇用では販売職
や半熟練職、非熟練・単純労働が多くなっている。女性労働者全体では非正規雇用が占める比率は42.8％であるが、女性の販売職のちょうど 50％、半熟練職の 65.3％、非熟練・単純労働の 72.6％を非正規雇用が占める。
図 5 でみたように、各年代で非正規雇用の占める比率は、女性では男性ほど大きな違いはなかった。
職種についてはどうだろうか。ここでは、常用雇用と非正規雇用の 2 つの働きかたについて、みていこう。
常用雇用では、雇用機会均等法施行以降の世代が含まれる 40 歳代以降とそれ以前の世代とでは、職種の分布がはっきりと異なっている。専門職が占める比率をみると、50 歳代女性の常用雇用では17.9％であるのに対して、40 歳代 32.8％、30 歳代 28.0％、20 歳代 28.2％と、10 ポイント以上の差があることがわかる。それ以降の世代と比較すると、50 歳代女性の常用雇用では熟練職や半熟練職が多くなっている。
非正規雇用では、20 歳代と 30 歳代・40 歳代、50 歳代・60 歳代と、年代によって 3 つのタイプの職種分布がみられる（図 8）。販売職（35.6％）と事務職（28.8％）の 2 職で 64.4％を占める 20 歳代
では、さらに専門職も 14.7％を占める。非正規雇用が最も多い 30〜40 歳代では、販売職と事務職がほぼ同率を占め、この２職で 51.4％、11.2％の専門職とあわせて過半数となっている。それに対して
50〜60 歳代では事務職・販売職・専門職のいずれも 30〜40 歳代よりも少なく、そのため半数近くがブルーカラー職に就いている。女性の非正規雇用では、男性とは異なり、若い世代ほどホワイトカラ
ー化が進んでいるといえるようである(9)。

農林職％

非熟練・単純労働

半熟練職

熟練職

販売職

事務職

管理職

100
専門職
90
事務職

80
70

事務職

60

販売職
販売職

50
40

熟練職
販売職

30
20

事務職

半熟練
熟練職

半熟練
非熟練・
単純労働

10
0
20歳代

図8

30～40歳代

50～60歳代

年代と職種の関係（非正規雇用女性）

25

専門職

日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

3. 働きかたとライフスタイルの関係
JGSS 調査ではライフスタイルにかんしても多様な質問をしているが、JGSS‑2000 から JGSS‑2003 まで継続している項目は、かなり限定される。仕事満足度、新聞購読頻度、テレビ視聴時間は共通であるが、各種の家事頻度・余暇活動頻度・生活満足度については、細項目がやや異なっている。
本節では、継続して質問している項目をもちいて、働きかたとライフスタイルとの関係をみていくことにしよう。具体的には、年収と仕事満足、婚姻状況、家事頻度として夕食の用意・選択・買い物・
家の掃除、その他の活動頻度項目に友人との会食、さらにテレビ視聴時間をもちいることとする。なお、一般に、自営業主や家族就業者は、被雇用者とは異なるライフスタイルをもつことが一般に知られている。このことを考慮して、本節では常用雇用と非正規雇用の 2 つの働きかたに限定して分析をおこなう。
3.1 年収と仕事満足度
働きかたにと平均年収との関係は、図 9 に示したとおりである。男性でも女性でも、働きかたによる平均年収の違いは、分散分析によって 0.1％水準で有意であった。
円
／
年

600

500

常用雇用
非正規雇用
５６６万円

400

300

３３３万円

200

１８１万円
100

９５万円
0
男性

図9
％

80

女性

働きかたと年収の関係

どちらかといえば満足
満足

70
60
50
40
30
20
10
0
男性・常用雇用図 10

男性・非正規雇用

女性・常用雇用

女性・非正規雇用

働きかたと仕事満足度の関係

男性では、常用雇用者と非正規雇用とでは 3.1 倍の開きがある。けれども、前節でみたように、男性の非正規雇用では 20 歳代と 60 歳代が多く、30 歳代〜50 歳代では常用雇用が大部分を占める。そのため、図 9 に示した年収の違いは年齢の効果もあらわれているとみなすべきである。そこで、20 歳代の男性に限って働きかた別の平均年収をみると、常用雇用では 321 万円であるのに対して、非正規雇用では 128 万円で、同じ年代であっても働きかたによって、およそ 2.5 倍の開きが生じていることが
わかる。

26

日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

一方、女性では常用雇用で 333 万円、非正規雇用では年収が 100 万円を下回る。女性でも、常用雇用は非正規雇用の 3.5 倍程度の年収となっていることがわかる。
働きかたによって年収が大きく異なるのに対して、図 10 に示したように、仕事の満足度には、それほど大きな違いはない(10)。「どちらかといえば満足」を含めれば、男性の常用雇用で 63.8％、非正規雇用で 53.8％と 10 ポイントの違いがあり、女性では常用雇用 67.4％、非正規雇用 60.4％と 7 ポイ
ントの違いがある。けれども、「満足」だけをみると、男性で 0･6 ポイント、女性で 3.1 ポイントの違いにすぎず、年収の違いと比較すると、きわめて微小な差といえよう。
3.2 婚姻状況
図 11 は、現職の働きかたによって未婚率がどのように異なっているかを、性別・年代別に示したものである。男性は■、女性は●のマーカーでプロットされており、常用雇用は実線、非正規雇用は点線で示してある。
まず男性についてみると、どの年代でも常用雇用よりも非正規雇用のほうで未婚率が高くなっている。図 9 でみたように、非正規雇用の男性の平均年収は、常用雇用の男性の 3 分の 1 を下回る。山田（2004）が指摘するように、やはり年収との関係で、非正規雇用の男性では未婚率が高くなっているのだろうか。
一方、女性では、男性とは逆に、どの年代でも常用雇用のほうが非正規雇用よりも未婚率が高い。
フルタイムで働くことは、結婚の障害となっているようである。冒頭でふれた酒井（2004）では、非正規雇用の女性の未婚率が高いことを指摘しているが、これは時系列的データの分析による結果である。現職でみる限りでは、結婚したら非正規雇用になるという女性の働きかたのパターンには変化は生じていないようである。
男性については、今後、非正規雇用化が進展すれば未婚率が上昇すると予想されるが、女性については必ずしも非正規雇用化と未婚率の上昇が直接関連しているとはいえない。ただし、男性の未婚率が上昇すれば、必然的に女性の未婚率も上昇するはずであるから、晩婚化・未婚化の議論においては、
とくに男性の非正規雇用化との関連から着目する必要があるだろう。
男性・常用雇用
女性・常用雇用

％
100
90
80

男性・非正規雇用
女性・非正規雇用

70
60
50
40
30
20
10
0
20歳代

30歳代

図 11

40歳代

50歳代

働きかたと未婚率

3.3 働きかたと日常生活の関係
日常生活の活動については、「夕食の用意」「洗濯」「買い物」「家の掃除」「友人との会食」の頻度と、テレビ視聴時間をもちいることとした。頻度の項目は 7 段階で尋ねており、テレビ視聴時間は 0
時間から 20 時間までで計測されているが、6 時間以上をまとめて 7 段階とし、頻度の質問項目とスケールを一致させた。

27

日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

この 6 項目について因子分析をおこなったところ、表１のように２つの因子が抽出された。第 1 因子は家事時間を、第 2 因子は余暇時間を意味すると考えてよい。
表1

日常生活にかんする因子分析（主成分分析法、バリマックス回転）

夕食の用意
洗濯
買い物
家の掃除
テレビ時間
友人との会食
因子寄与
因子寄与率

第１因子

第２因子

共通性

0.908520.92057
0.85199
0.89476-0.10235
0.04921-0.06032-0.05327
0.01951-0.04490
0.708020.76750

0.829040.850290.726270.80260
0.51177
0.59148

3.212
53.54%

1.099
18.32%

3.194
71.86%

各項目の頻度を多い順に得点化し（7 点〜1 点）、各因子を構成する項目ごとに平均値を算出した。
家事についての家事スコアは 4 点から 28 点、余暇についての余暇スコアは 2 点から 14 点の幅をもつ。
比較のため、家事スコアをさらに 2 で除すこととした。以上の結果を、性別・働きかた別に示したのが図 12 である(11)。
男性・常用雇用では家事スコアよりも余暇スコアのほうが高い。それに対して、非正規雇用では家事スコアと余暇スコアが、ほぼ同水準にある。もっとも、これは常用雇用と非正規雇用で婚姻状況が異なることを反映していると考えられる。事実、未婚者にかぎってみると働きかたによる各スコアの平均値の違いは有意ではない。けれども、有配偶者にかぎって平均値をみると、家事スコアには有意な違いはないものの、余暇スコアは常用雇用 7.83 であるのに対して非正規雇用 6.76 となっており、分散分析によって 0.1％水準で有意な違いがある。有配偶の非正規雇用では、収入が少ないため余暇
スコアが低くなっているのだろうか。
14
12

家事スコア
余暇スコア

10
8
6
4
2
0
男性・常用雇用

図 12

男性・非正規雇用

女性・常用雇用

女性・非正規雇用

性別・働きかた別の家事スコアと余暇スコア

それに対して女性では、常用雇用・非正規雇用とも余暇スコアよりも家事スコアのほうが高くなっている。とくに非正規雇用では家事スコアと余暇スコアの差が大きく、より家事にシフトした生活を送っているといえる。
以上の変数相互の関係をみるため、家事スコアと余暇スコアを被説明変数とする重回帰分析をおこなった。説明変数は男性ダミー（男性 1、女性 0）、非正規雇用ダミー（非正規雇用 1、常用雇用 0）、
年代（20 歳代から 60 歳代）、有配偶ダミー（有配偶 1、離死別・未婚 0）、の 4 変数である。その結果
を表 2 に示した。

28

日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

表2

家事スコアおよび余暇スコアの重回帰分析

男性ダミー
非正規雇用ダミー
年代
有配偶ダミー
定数

家事スコア
B
β
-10.375-0.667***1.436
0.080***
0.052
0.087***
0.987
0.056***
21.004R2=0.501 p<0.001

余暇スコア
B
β
0.027
0.007
-0.052-0.109***-0.026-0.162***-0.272-0.058***9.026
R2=0.050 p<0.001***：p<0.001

家事スコアについては、男性だと少なくなり、非正規雇用であると増加する。年代があがるほど、また有配偶であると増加する傾向にある。一方、余暇スコアは、性別は有意ではなく、非正規雇用・
年代上昇・有配偶のいずれも負の効果をもつ。ここで着目すべきは、性別・有配偶をコントロールしても、非正規雇用であることが、家事スコアには正、余暇スコアには負の、統計的に有意な効果をもつ点である。働きかたの違いによってライフスタイルが異なる傾向が存在することが明らかになったといえよう。
現在のところ、家事にかんする活動は性別の影響が強く、働きかたによる影響は相対的に小さい。
けれども、働きかたにも小さいとはいえ、有意な効果が存在するという事実は、今後、男性の非正規雇用が上の年代にも拡大した場合に、ライフスタイルを変化させる可能性が考えられるということを意味するだろう。
なお、三浦（2005）が主張するように、ライフスタイルの変化を論じるうえでは、ライフスタイルを構成する重要な側面である消費生活を忘れることはできないだろう。本稿で扱ったのはライフスタ
イルの部分的な側面にすぎない。消費生活だけでなく、より幅広い余暇活動についても分析をおこな
い、包括的なライフスタイルと働きかたの関係を明らかにする必要があるが、この点については、今後の課題としたい。

4. まとめ以上、働きかたの多様化の実態とライフスタイルについて、常用雇用／非正規雇用／自営という働きかたの種類を軸として、それらの働きかたと性別・年代・職種、年収と仕事満足度、婚姻状況、家
事頻度と余暇頻度などとの関係をみてきた。
2000 年度から 2003 年度にわたる JGSS データからは、統計的に有意な非正規雇用の増加傾向は認められず、常用雇用を主流とする男性、非正規雇用を主流とする女性という性別による大きな違いがあることが確認された。とはいえ、20 歳代に限定してみると、非正規雇用が増加している可能性は存在すると考えられる。
非正規雇用のおもな担い手は女性であるが、男性では 20 歳代と 60 歳代が中心となっている。職種に着目すると、男性の非正規雇用では、20 歳代では販売職、60 歳代では半熟練や非熟練・単純労働が多い。女性の非正規雇用では、男性と比較すると多様な職種がみられるが、若い世代ほどホワイトカ
ラー化が進んでいるとみることができる。
常用雇用と非正規雇用とを比較すると、年収は男性で 3.1 倍、女性で 3.5 倍の違いがある。仕事満
足度をみると、常用雇用で満足度が高い傾向は存在するものの、その差は年収ほど大きくはない。
婚姻状況については、どの年代でも、男性では常用雇用よりも非正規雇用で未婚率が高く、女性では逆に非正規雇用よりも常用雇用で未婚率が高くなっている。働きかたと未婚化・晩婚化の傾向との関連については、より詳細な議論が必要であろう。
また、働きかたと家事頻度および余暇頻度との関係をみたところ、家事頻度にかんしては性別による違いが大きいのに対して、余暇頻度にかんして性別は有意ではなく、働きかた・年齢・婚姻状況は双方に対して影響を与えていた。ライフスタイルを分析するうえでは、働きかたを考慮する必要があると考えられる。

29

日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

［Acknowledgement］
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学比較地域研究所が、文部科学省から学術
フロンティア推進拠点としての指定を受けて（1999‑2003 年度）、東京大学社会科学研究所と共同で実施している研究プロジェクトである（研究代表：谷岡一郎・仁田道夫、代表幹事：佐藤博樹・岩井紀子、事務局長：大澤美苗）。東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センターSSJ データアーカ
イブがデータの作成と配布を行っている。
[注](1) JGSS 調査では、就労上の地位として、1.経営者・役員、2.常用雇用の一般従事者（役職なし）、3.常用雇用の一般従事者（職長・班長・組長）、4.常用雇用の一般従事者（係長・係長相当職）、5.常用雇用の一般従事者（課長・課長相当職）、6.常用雇用の一般従事者（部長・部長相当職）、7.常用雇用の一般従事者（役職はわからない）、8.臨時雇用・パート・アルバイト、9.派遣社員、10.自営業主・自由業者、11.家族従業者、
12.内職、の 12 種類の分類で質問している。本稿では、1.から 7.までを「正規雇用」、8.と 9.および 12.を「非正規雇用」、10.と 11.を「自営業主・家族従業（者）」に再コード化したものをもちいて分析を進めていく。
(2) 調査年度と働きかたの分布については、男性・女性とも、χ2 乗検定によっても比率の差の検定によっても、統計的に有意な関連性は認められなかった。なお、ここでの分析には仕事をしている人のみを対象としており、サンプル数は以下のとおりである。2000 年度：男性 970、女性 859、2001 年度：男性 946、2002 年度：
男性 969、女性 786、2003 年度：男性 1103、女性 984。
(3) 2000 年代に入ってからも非正規雇用が増加しているにもかかわらず、それがデータに反映されていないとす
れば、正規雇用と比較すると就業時間が不規則であることが多い非正規雇用者では回答を得ることが難しい
ことが考えられる。あるいは、これまでに累積されている JGSS 調査のような、比較的短期間にわたる繰り返し調査によって、雇用流動化のような現在進行中のトレンドをどこまで把握できるかについてはまだ不明な部分も多く、こうした調査の性質による影響が無視できない大きさである可能性もある。これらの点については、今後の検討課題であろう。
(4) 非正規雇用が増加してきた背景にかんしては、近年、多くの研究が蓄積されてきているが、企業側・労働者
側双方を視野に入れた研究としては、佐野（2004）が簡潔でわかりやすい。
(5) 20 歳代での非正規雇用比率と調査年度との関連性は、男性・女性とも、χ2 乗検定によっても比率の差の検定によっても、統計的に有意ではなかった。
(6) もちろん、このようなキャリア形成の変化そのものが世代間の不平等であるという見方も可能であるが、その点については、ここではふれない。
(7) 樋口（2004）によれば、バブル崩壊後に就職した世代の女性は、生活のさまざまな局面において、それ以前の世代と比較すると大きなダメージを受けている。女性においても、こうした世代間の不平等が存在する可能性は存在するが、本稿での分析からは明らかではなかった。
(8) ２つの年代の内訳は、20 歳代 107 サンプル、60 歳代 145 サンプルである。
(9) ただし、20 歳代女性が 30 歳代・40 歳代になったときの職種分布をみなければ、女性の非正規雇用でホワイトカラー化が進展していると断言することはできない。
(10)働きかたと仕事満足度との関連性は、χ2 乗検定により男性では 0.1％水準、女性では１％水準で統計的に有意であるが、本文でも述べたように年収ほどの大きな違いではない。このように非正規雇用で満足度が高い
理由として、佐藤（2004）では仕事上で「時間的自由」「仕事の独立性」「家庭との両立」を重視する人々が非正規雇用を自発的に選択している可能性を指摘した。
(11) 働きかたによる各スコアの平均値の違いは、分散分析により、
男女ともに 0.1％水準で統計的に有意である。

30

日本版 General Social Surveys 研究論文集[5] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.2

[参考文献]
石田 浩，2005，「後期青年期と階層・労働市場，『教育社会学研究』第 76 集，41‑56．
小杉礼子，2003，『フリーターという生き方』，勁草書房．
玄田有史，2001，『仕事のなかの曖昧な不安』，中央公論新社．
樋口美雄（編），2004，『女性たちの平成不況』，日本経済新聞社．
三浦 展，2005，『下流社会』，光文社．
永瀬伸子，1995，「パート選択の自発性と賃金関数」，『日本経済研究』No.28，162‑184.
仁田道夫，2003，『変化の中の雇用システム』，東京大学出版会．
酒井 正，2004，「均等法世代とバブル崩壊後世代の就業比較」，樋口美雄・太田清・家計経済研究所
編『女性たちの平成不況』，日本経済新聞社，57‑85．
佐野嘉秀，2004，「非典型雇用――多様化する働き方」，佐藤博樹・佐藤厚編『仕事の社会学 変貌する働き方』，有斐閣、141‑156．
佐藤 香，2004，「JGSS‑2002 にみる働きかたの多様化・雇用条件・職業観」，『日本版 General Social
Surveys 研究論文集［３］ JGSS で見た日本人の意識と行動』，大阪商業大学比較地域研究所，
109‑120．
佐藤 香, 2005，「多様化する働きかたとライフスタイル」，『日本版 General Social Surveys 研究論
文集［４］ JGSS で見た日本人の意識と行動』，大阪商業大学比較地域研究所，1‑15．
山田昌弘，2004，『希望格差社会』，筑摩書房

31