大阪大学サイバーメディアセンター教育用計算機システム利用規程

附 則
この改正は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

第 1 条 この規程は、大阪大学サイバーメディアセンター(以下「センター」という。)が管理・運用する教育用計算機システ
ム(以下「教育用計算機システム」という。)の利用に関し、必要な事項を定めるものとする。

教育用計算機システム利用細則
1 はじめにこの利用細則は、教育用計算機システムを快適に利用するために守るべき規則を定めたものです。利用者は、教育用計算機
システム利用規程に加えてこれを遵守してください。利用細則に違反した利用者に対しては、警告、印刷禁止、ログイン停止などの利用制限措置をとることがあります。
この利用細則は、変更することがあります。変更した場合は、掲示版に掲示するほか、電子ニュース等の電子的な手段で広報します。常に最新の利用細則を参照して下さい。

第 2 条 教育用計算機システムを利用することのできる者は、次の各号に掲げる者とする。
(1) 大阪大学(以下「本学」という。)の教職員(2) 本学の学生(3) その他サイバーメディアセンター長(以下「センター長」という。)が適当と認めた者
2 教育用計算機システムを利用する者(以下「利用者」という。)
は、あらかじめ、大阪大学全学 IT 認証基盤サービスを利用するための大阪大学個人 ID の付与を受けるものとする。
第 3 条 全学共通教育規程、各学部規程及び各研究科規程で定める授業科目の授業を行う場合で、センターの豊中教育研究
棟情報教育教室又は CALL 教室(以下「情報教育教室等」という。)において教育用計算機システムを利用しようとするときは、当該授業科目の担当教員は、あらかじめ、所定の申請書を所属部局長(全学共通教育科目の授業に利用する場合にあっては、原則として、大学教育実践センター長とする。)を通じてセンター長に提出し、その承認を受けなければならない。
2 前項に規定する場合のほか、センター長は、前条第 1 項第 1号又は第 3 号に掲げる者から情報教育教室等における教育研
究のための教育用計算機システムの利用に係る申請があった
場合には、前項の利用に支障のない範囲内において、これを許可することができる。

2 教育実習棟及び教育研究棟の教室の利用について
2.1 一般規則• 教育実習棟内は土足禁止です。スリッパにはきかえてください。
• 教育実習棟及び教育研究棟内では、喫煙および飲食を禁止します。
• 火災等での避難時は除き、教室のドアや非常口の施錠/解錠をしてはなりません。
• 配電盤、空調等を操作してはなりません。
2.2 授業中の利用
教育実習棟や教育研究棟の教室で演習や講義が行われている
場合は、受講生以外はその教室のコンピュータを使用することはできません。講義が始まる前にすみやかに退室し、教室使用
中は入室しないでください。ただし、担当教官の裁量により、余った席で利用者が自習使用することを許すことがあります。

第 4 条 センター長は、前条の申請を承認したときは、その旨を文書により申請者に通知するものとする。
2 前項の利用の承認期間は、1 年以内とする。ただし、当該会
計年度を超えることはできない。
第 5 条 利用者は、教育用計算機システムの利用に際しては、別に定める利用細則に従わなければならない。
第 6 条 センター長は、必要に応じて、利用者が使用できる教
育用計算機システムの使用について制限することができる。

3 CALL 教室の利用について
3.1 一般規則• 入室したら扉を閉め、退席時には椅子を机に寄せてください。
• 喫煙および飲食を禁止します。
• 配電盤、空調等を操作してはなりません。
• 濡れた傘や、開栓した飲料を持ち込まないでください。
• 液晶ディスプレイのパネル面には絶対に触れないでください。ディスプレイ輝度調整の必要があれば、教官か TA に相談してください。
• ヘッドセット、マウス、キーボードのケーブルは無理に引っ張らないようにしてください。
• ソフトウェアの書き込みはお断りします。
• 学生用パソコン以外の装置に触れてはいけません。

第 7 条 センター長は、必要に応じて、利用者に対し利用の状
況及び結果についての報告を求めることができる。
第 8 条 利用者の所属部局(全学共通教育科目の授業に利用する
場合にあっては、原則として、大学教育実践センターとする。)
は、その利用に係る経費の一部を負担しなければならない。
2 前項の額及び負担の方法は、センター教授会の議を経て、センター長が別に定める。
3 第 1 項の規定にかかわらず、センター長が特に必要と認めたときは、経費の負担を免除することがある。
第 9 条 利用者が、この規程に違反した場合又は利用者の責によりセンターの運営に重大な支障を生じさせたときは、セン
ター長は、その者の利用を一定期間停止することがある。
第 10 条 この規程に定めるもののほか、教育用計算機システムの利用に関し必要な事項は、センター長が定める。

3.2 授業中の利用
CALL 教室で演習や授業が行なわれている場合、受講生以外は使用できません。講義が始まる前に退出してください。CALL
授業では指定席です。毎回同じ端末を利用してください。

附 則
1 この規程は、平成 12 年 4 月 1 日から施行する。
2 大阪大学情報処理教育センター利用規程(昭和57 年3 月17 日制定)は、廃止する。
3 この規程施行前に大阪大学情報処理教育センター利用規程に基づき、平成 12 年度の利用承認を受けた利用者にあっては、この規程に基づき利用の登録があったものとみなす。

4 分散端末室の利用について
分散端末室内では、喫煙および飲食を禁止します。分散端末
室の利用方法については、各部局の分散端末管理責任者が決定
します。

附 則
この改正は、平成 16 年 4 月 1 日から施行する。

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機システムは大阪大学総合情報通信システムに接続して運用されていますので、教育用計算機システムのすべての利用者は、「大阪大学総合情報通信システム運用管理要項」および「大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドライン」を遵守しなけ
ればなりません。
この利用者ガイドラインは、変更することがあります。変更
した場合は、掲示版に掲示するほか、電子ニュース等の電子的な手段で広報します。常に最新の利用者ガイドラインを参照して下さい。

5 快適に利用するために教育用計算機システムを快適に利用するために、以下の点を遵守して下さい。
5.1 コンピュータの利用• 電源操作の禁止
コンピュータ本体の電源管理は教育用計算機システム運用
管理者が制御しますので、利用者は電源を切らないこと。
ただし、省エネルギーのため、ログアウトする際にはディスプレイ装置の電源を切ってください。
• 課題や宿題を行う利用者の優先
教育実習棟の教室、CALL 教室、または分散端末室が混んでいる時には、課題や宿題を行う利用者を優先してください。
• 席とり行為の禁止
ログアウトせずに長時間席を離れたり、荷物等で席を占有して食事等にでかけるなどの行為を発見した場合、教育用
計算機システム運用管理者が強制ログアウトの操作をした
り、荷物を除くなどの対応をして、待っている他の利用者に席を渡します。

2 教育用計算機システム「教育用計算機システム」とは、教育実習棟の教室、CALL 教室、または分散端末室のコンピュータ、通信機器、およびそれらの上で動作するソフトウェア群によって構成されるシステム
をいいます。このシステムは、サイバーメディアセンターによって管理・運営されています。このシステムの利用目的は、教育用計算機システム利用規程に記載されているとおりです。
3 違法行為と不正行為
コンピュータ上およびネットワーク上の行為にも、日本国内
においては日本国法が適用されます。コンピュータは治外法権
ではありません。教育用計算機システム上で行われるすべての違法行為を、教育用計算機システムにおける「違法行為」と呼びます。ただ、いうまでもないことなので、違法行為を禁じる
条項は教育用計算機システムの利用者ガイドラインには含まれていません。また、「法に触れない行為」と「していいこと」
は違います。特に教育的見地から、教育用計算機システム上で行われる、倫理に反する行為及び著しく利用マナーに反する行為を、「不正行為」と呼びます。
教育用計算機システムは大学の施設ですので、大学の施設を用いて無断で行ってはならないことは、教育用計算機システムにも適用されます。教育用計算機システムを利用して財産的利益を得ること、例えば、プログラミングのアルバイト、家庭教
師や塾講師のアルバイトのための文書作成は行ってはなりません。
目的外利用を含めた不正行為のうち、他人のアカウントを使用することや他人に自分のアカウントを使用させること、およびシステム運営業務の妨害行為は特に悪質な不正として取り扱います。悪質と判断した利用者に対しては、利用資格の停止や制限を行います。また、大阪大学通則や大阪大学大学院通則の規則にしたがった懲戒が行われることがあります。
教育用計算機システムを利用するうえで、他人のパスワードを知る必要は全くありません。したがって、他の利用者や教育用計算機システム運用管理者のパスワードを調べる行為や知る
行為は、それを用いてコンピュータの不正利用を行なうための準備行為とみなされます。このような、不正行為の準備としか考えられない行為を「不正予備行為」と呼びます。不正予備行
為は、不正行為と同じように扱います。

5.2 プリンタの利用• プリンタ用紙の節約
サイバーメディアセンターで用意しているプリンタ用紙の予算は有限です。不必要な印刷はしないでください。また、画面上で読めるものは、できるだけ印刷しないようにしま
しょう。特に、オンラインの文書・マニュアル・論文などを出力すると、無駄な出力を大量に作成することになりがちです。できる限りオンラインのまま参照して下さい。印
刷する前には、画面上でプレビューして内容を確認しましょう。うまく印刷されない場合には、再度印刷をはじめる
前に、用紙切れや故障が発生していないか確認してください。不要な出力要求は、キャンセルしておきましょう。
• プリンタ用紙の枚数制限
教育用計算機システムでは、プリンタ用紙の利用枚数を利用者ごとに累計し、一定期間内に出力できる枚数を制限しています。必要な場合に限り、出力枚数の上限を変更することができますので、別途定める手続きに従って申請してください。
• プリンタ故障時の対応
プリンタが故障した場合、教育実習棟の教室では、教育用計算機システム運用管理者もしくは SA (Student Adviser)に連絡して下さい。
CALL 教室では、
授業中はTA (Teaching
Assistant)に、それ以外は 1F 事務室に連絡して下さい。

教育用計算機システム利用者ガイドライン

4 講義/演習中の不正行為
講義や演習中に教育用計算機システム利用規程に反する行為が行われた場合、それが講義や演習にとっての不正行為かどうかとは独立に、教育用計算機システム利用規程を適用します。
教育実習棟の教室、CALL 教室、または分散端末室における講義や演習における、カンニング、代理出席、他人のレポートのコ
ピーの提出などに対しては、一般の講義室における場合と同じように扱います。つまり、不正行為への対処としての出席の不1 はじめにこの利用者ガイドラインは、教育用計算機システムに関係する各種の規程などをわかりやすく解説したものです。すべての利用者は、この利用者ガイドライン(指針) をよく読んでから教育用計算機システムを利用してください。
各種の規程とは以下のものです。まず、教育用計算機システ
ムの利用については、「教育用計算機システム利用規程」と「教育用計算機システム利用細則」があります。また、教育用計算

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認定、単位の不認定等は、一般の講義室における場合と同じよ
うに、各学部規程に従います。
例えば、ある学生 A が自分のログイン名とパスワードを友人
B に教えて、教育用計算機システムを利用する講義の代理出席を行った場合を考えてみましょう。他人のアカウントの利用をし、またさせているので、A、B ともに教育用計算機システムの不正利用者として扱います。教育用計算機システム運用管理者
は「代理出席を行ったこと」に対する処分内容には、関知しま
せん。担当教官は、裁量により出席点を減点をしたり処分を猶予したりするかもしれません。

著作物の無断コピーに教育用計算機システムを使わないで下さい。著作権法では、私的使用の場合に関する例外事項の規定があります。教育用計算機システムは利用者の私物でも家庭内でもないので、教育用計算機システムの計算機の利用は私的使用にはあたらないと考えられます。
電子ニュースの記事は一般の著作物と同じです。著作権を侵害しているかどうかの判断は非常に難しいですが、例えば、電子ニュースの記事に、出典を明記せずに著作物(歌詞などを含む)の一部を引用することや、出典を明記しても著作物の全部を引用することなどは著作権を侵害していると考えられます。

5 他組織への侵入
教育用計算機システムのネットワーク環境は、「ファイアーウォール」と呼ばれるネットワーク機器を用いることにより、他のネットワークとは直接の通信ができないような制限を加えています。これは、他組織からの不正侵入や、他組織への不正侵入を防ぐための措置です。
大阪大学から他組織のネットワークへ不正に侵入した場合、大阪大学全体が外部のネットワークとの接続を切られるだけな
く、場合によっては国際問題に発展する可能性があります。このようなことから、本システムのファイヤウォールの管理を厳重にしています。利用者のみなさんは、他組織への侵入を試す
ようなことは、絶対にしないでください。
また他組織のネットワークへの不正侵入以外にも、大量の電子メールを送りつけるなど他組織のシステムの運営妨害を行なった場合は、侵入と同様に扱います。また、パスワードの付け忘れなど管理上の手落ちのあるコンピュータであっても、侵入してはならないことに変わりはありません。これは例えば、鍵をかけ忘れた家でも無断では入ってはならないのと同様です。

8 盗難、物品毀損行為など
当然のことなので教育用計算機システム利用規程には明文化してありませんが、教育用計算機システムのコンピュータやその部品あるいは未使用のプリンタ用紙などを外へ持ち出すことは、窃盗罪となります。
フロッピーディスク、CD-ROM、ZIP、MO などの装置に異物を入れるなど、故意に故障を引き起こす行為も犯罪行為です。
なお、フロッピーディスク装置、MO 装置および ZIP 装置は形状が似ているため、媒体を入れる際に間違えやすいので注意してください。
9 運用妨害の禁止
コンピュータやプリンタの電源の操作及びリセット操作は行ってはなりません。例外は、発煙したなどの緊急時、教育用計算機システム運用管理者が操作を指示した時です。
教育用計算機システムの運用を妨害するような行為(他の利用者のファイル消去、故意のネットワーク妨害など) が発生した場
合には、厳重な処分を行います。経済的な被害を与えない行為
でも、教育用計算機システムの運用妨害となる行為はしてはな
りません。電源プラグやコネクタを外すなどの物理的な行為の他、処理不能データの入力、ウィルスの送付など間接的な行為
も違法行為です。
教育用計算機システムは多くの利用者が交互に利用します。
ログアウトした後も処理を続けるバックグラウンドジョブの使用は、そのコンピュータを次に使用する人の作業の妨げとなるので禁止します。

6 センター資源の過剰な利用「過剰な利用」はどこからが過剰になるかがわかりにくいという問題がありますが、結局は、どれだけ迷惑をかけるかによります。例えば、共同利用のコンピュータ上で大きなサイズのプログラムを実行したり、多くのプログラムを同時に動作させて他の利用者の利用を圧迫することが過剰な利用になります。
例えば、電子メールを大量に発信することは運用妨害につながります。どこからが大量とみなされるかは、電子メールのサイズによります。数 K バイトの電子メール(テキスト形式で数
100 文字) ならば、200 人のクラスメイト全員に送ってもたいして迷惑にはならないでしょう。数 M バイト(1M バイトは 1024K
バイトに相当)のサイズの電子メールなら、数 10 通でも迷惑です。
教育実習棟の教室、CALL 教室、または分散端末室では席数が不足気味ですから、コンピュータを長時間占有することもや
めてください。たとえば計算結果が出るまでに 24 時間以上かかるような大規模な計算処理が必要な場合は、各講座所有のコンピュータで実行するか、教育用計算機システム運用管理者へ相談してください。

10 ファイルの扱い
教育用計算機システムの各利用者は、教育用計算機システム
内に、ある一定量のファイル領域を割り当てを受け、その管理を委任されています。しかし、ファイル領域はあくまでも大阪大学の資産の一部であり、利用者の私有物となったわけではありません。教育用計算機システムで用いている基本ソフトウェ
アは、利用者相互の協調作業の利便を考えて作られています。
そのため、ある利用者のファイルを他の利用者からも読める(すなわちコピーできる) ように、ファイルの保護モードを各利用者が設定することもできます。利用者の設定ミスによって、思いがけずファイルを他の利用者に読まれてしまうことも考えられます。このため、他の利用者に読まれたくないファイルは、教
育用計算機システム上に置かないほうが安全です。

7 知的財産の尊重
著作物およびソフトウェアの著作権を尊重することに心がけて下さい。教育用計算機システムに導入されているソフトウェ
ア(フリーソフトウェアを除く) およびドキュメントをコピーして持ち出してはいけません。フリーソフトウェアを外部から持ち込んで利用する場合には、利用者個人の責任のもとに行って下さい。

11 本システムの運用管理について
教育用計算機システム運用管理者は、不正行為を発見した場合に、当該のアカウントの封鎖やコンピュータの利用一時停止
等の緊急措置を行います。不正行為に使われたアカウントが盗用されたものであった場合、結果として盗用の被害者の利用を89

停止することになりますが、盗用の事実を確認後、利用権を復活させます。
利用者の氏名、入学年、所属学部、ログイン名等、また本システムの利用頻度等は秘密情報としては扱いません。また、匿名で本システムを利用することはできません。
教育用計算機システムは教育用設備ですから、利用者の財産権に関わる情報(クレジットカードの番号、キャッシュカードの暗証番号など) や、個人の私生活のプライバシーに関わる情報
は、システム内に置かれることはないはずです。教育用計算機
システム運用管理者は、可能な範囲で利用者のファイル領域のプライバシーを尊重します。
ただし、不正なファイルの存在等については、定期的な自動探査を行ったり、必要に応じて手動操作による内容の監査等を行うことがあります。また、機器故障の対策として、利用者の個人ファイル領域を教育用計算機システム運用管理者が磁気テープ等にコピーし、保管することがあります。さらに、特定の名前を持つファイルは一時作業用ファイルとみなして定期的に消去します。自動消去の対象となるファイルは、別途広報します。
教育用計算機システムのコンピュータに暗号化したファイルを保管することは不正行為ではありませんが、何らかの不正行為の手段としてファイルの暗号化を行なっていると推定される
場合には、内容の開示を当該利用者に要求することがあります。
また、ファイル領域の使用量や受信した電子メールのサイズには制約があります。この制約を越えた利用者に関しては、ファイルや電子メールの消去を行なうことがあります。また、長期間読まれないまま放置されている電子メールは、教育用計算機
システム運用管理者が削除することがあります。

システムでは、サイズの大きな電子メール(例えば 1M バイ
ト以上) は、送信したり受信したりできないように制限をかけています。この制限は電子メールの配送経路によって異なりますので、教育用計算機システム外に電子メールを送る時や、教育用計算機システム外から電子メールを送ってもらう時には特に留意して下さい。
• 引用は必要最低限に
電子メールに対して返事をするときに、全文を引用する必要がある場合はまれなはずです。引用部分が必要最小限になるように心掛けましょう。
• 機種依存文字を使わない
丸の中に数字が入っているような文字や、ローマ数字などは「機種依存文字」と呼ばれます。これらの文字は別の機種(基本ソフトウェア) で読めませんから、使用しないよ
うにしましょう。
• 一行の文字数
一行がアルファベットで80 文字(かな漢字で40 文字) 未満になるように、適宜改行を入れます。一行が長いと、電子メールソフトウェアによってはたいへん読みにくくなるからです。
• チェーンメール「A 型の血液が緊急に必要です。この電子メールをできるだけ多くの方へ転送してください。」といったような内容の電子メールが送られて来ることがあります。このようなメー
ルは、内容の如何に関わらず送信してはいけません。
• フレーミング
相手の顔を見ながら話をする場合と異なり、電子メール、
電子ニュース、電子掲示板では相手の顔が見えません。このため、まったく別の意図にとられてしまい、相手を怒らせた
り傷つけたりすることがあります。感情的な激しいやりとりを「フレーミング」(flaming) と呼びます。感情的になって電子メールを書いた時には、一晩おいて冷静になったところで読み直すようにしましょう。つねに思いやりをもって電子メールや電子ニュースの交換をしましょう。

12 不正利用などに関する処分コンピュータの盗難や破損は、その他一般の大学施設の盗難や破損の場合と同じように扱います。不正行為の継続を防ぐた
め、あるいは発生を防止するための、アカウント停止等の緊急措置は、それを発見した教育用計算機システム運用管理者の判断で即座に行います。不正行為が行われた事実が判明した後の処分の決定に際しては、委員会を設けて審議を行ない、その結果に基づいて執行します。

参考文献(1) 大阪大学サイバーメディアセンター，“教育用計算機システム
利用規程,” 2001 年 10 月
http://www.cmc.osaka-u.ac.jp/j/other/ecs-rule.pdf(2) 大阪大学サイバーメディアセンター，“教育用計算機システム
利用細則,” 2001 年 10 月
http://www.cmc.osaka-u.ac.jp/j/other/saisoku.pdf(3) 大阪大学，“大阪大学総合情報通信システム運用管理要項,”
2001 年 10 月,
http://www.cmc.osaka-u.ac.jp/j/naiki/documents/odins-naiki.pdf(4) 大阪大学，“大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドライン,“ 2001 年 10 月,
http://www.odins.osaka-u.ac.jp/gakunai/documents.html(5)“ネチケットホームページ，”
http://www.cgh.ed.jp/netiquette/(6)大阪大学“大阪大学総合情報通信システムホームページ，”
http://www.odins.osaka-u.ac.jp/

13 ネットワーク・エチケット
一般にネットワークを快適に利用する際に注意すべきことがいくつかあります。これらは、主に「ネットワーク・エチケッ
ト(略してネチケット)」と呼ばれるものです。ここではそれらのうち、電子メールや電子ニュースを利用する場合に特に留意すべきことを列挙しておきます。詳しくは、ネットワーク・エチ
ケットの Web サイトなどを参照してください。
• 宛先アドレスの確認
電子メールを送る場合には、アドレスを間違えないようにしてください。特に、メーリングリストに個人的な電子メー
ルを送付してしまわないように注意しましょう。電子ニュースの場合は、投稿するニュースグループが適切かどうか確認しましょう。
• 添付ファイルを避ける
電子メールにはファイルを添付することができますが、不必要にこの機能を使わないようしましょう。相手は自宅や旅行先など、ネットワーク通信速度の遅い環境で電子メールを読んでいるかもしれません。サイズの大きな電子メールは他の利用者にとって迷惑になります。教育用計算機

大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドライン
このガイドラインは、大阪大学総合情報通信システム運用

90

管理要項に基づき、主にその第 5 の内容を具体的にわかりやすい形で説明したものです。
1. はじめに大阪大学総合情報通信システム(ODINS: Osaka Daigaku
Information Network System) で提供されるコンピュータネッ
トワーク及びそれに接続されているすべてのコンピュータ・
通信機器、及びそれらの上で動作する通信ソフトウェアは、教育・研究を目的とした設備であり、情報基盤委員会によって運用管理されています。ODINS が提供するサービスを利用する資格を与えられた者は、本ガイドラインを遵守して大阪大学の財産である ODINS の円滑な運用の維持に協力しなけ
ればなりません。また、教育研究を通じて、学術社会のみな
らず産業社会、市民社会、さらには地域社会に貢献できるように利用しなければなりません。
このガイドラインは、
ODINS
利用者である本学の教職員・学生及びこれらに準ずる者の全員が上記の目的をよく理解し、ODINS の目的を効果的に達成できるように、利用上の注意事項をまとめたものです。
なお、個々の部局におけるネットワーク利用については、それぞれの部局において利用者ガイドラインや規定などが定められていますので、それらにも従ってください。

ス禁止法、刑法、民法、商法などがあります。また、外国に影響を及ぼすときは外国法の適用を受ける可能性があることにも留意せねばなりません。例えば、次のような行為をしてはなりません。また、自ら行わなくても、他人にこれを行わせた場合でも、違法とされることがあります。さらに、法令で定められていなくても、一般社会でしてはならない行為があります。
(1) 基本的人権の侵害
ネットワークの利用に限らず、基本的人権を尊重しなければなりません。
(2) 差別的表現のネットワーク上での公開
人種・性別・思想信条などに対する差別的な発言をネットワークで公開することは、日本国憲法の定める基本的人権尊重の精神に反することとなります。
(3) 誹謗中傷を行うこと
ネットワークの利用に限ったことではありませんが、他人を誹謗中傷することは名誉毀損で訴えられることがあります。

2. ODINS と学外ネットワーク
学外との通信は、ODINS と広域通信ネットワークとの相互接続によって行われています。広域通信ネットワークは、学術目的のネットワークのみならず商用目的のネットワークなども相互に接続されており、それぞれのネットワークの規模や性能も様々です。例えば、米国の大学の Web サイト(いわゆるホームページ)を見るためには、いくつかのネットワーク
を経由してデータが送受信されます。学外のネットワークはODINS 内部に比べて通信容量が小さいことを覚えておくべきです。すなわち同じデータ量を送受信しても、通信容量の小さいネットワークにかかる負担は、ODINS にかかる負担より大きくなります。従って、無用な大量のデータを送受信することは、できるだけ避けるべきでしょう。ODINS を利用すると世界中にアクセスできますが、ネットワークにはそれぞれの運用規則があり、またそれを支える多くの人達がいることを忘れてはなりません。

(4) プライバシーの侵害
ODINS 利用者の個人情報は尊重されますが、利用者は他人の個人情報も尊重しなければなりません。個人情報や私信などを無断で公開してはなりません。
(5) 利用資格のないコンピュータや通信機器への侵入
ODINS の内外を問わず、ネットワーク上の利用資格のない
コンピュータや通信機器を使用してはなりません。ODINS から他組織のネットワークへ不正に侵入した場合、大阪大学全体が外部のネットワークとの接続を切られるだけでなく、場合によっては国際問題に発展する可能性があります。また、他組織への不正な侵入を試すようなことも絶対にしてはなりません。また、侵入しなくとも、ネットワーク上を流れるデータを読み取るような盗聴行為も絶対にしてはなりません。

3. ODINS の利用にあたって避けるべき行為
ODINS は物理的にはコンピュータ同士を接続するものですが、接続されているコンピュータを利用するのは人間です。
社会常識に従い、相手に対する配慮をもって利用してください。利用に当たっては、以下の行為は避けねばなりません。
・法令又は公序良俗に反する行為
・本学の教育・研究目的に反する行為
・ODINS の円滑な利用を妨げる行為
なお、ODINS ではその安全かつ適正な運用のために利用者の利用履歴がとられており、本項に反する行為をした場合には、警告、利用制限、所属部局への通報、利用者氏名や処分の公表などの措置をとることがあります。

(6) 知的財産権の侵害
知的財産権は、人間の知的創作活動について創作者の権利に保護を与えるものです。絵画・小説・ソフトウェアなどの著作物、デザインの意匠などを尊重することに心がけて下さい。著作物の無断複製や無断改変はしてはなりません。
例えば、本・雑誌・Web ページなどに提供されている文章・
図・写真・映像・音楽などを、無許可で複製あるいは改変して、自分の Web ページで公開したり、ネットニュースに投稿したりしてはいけません。著作権の侵害だけではなく、会社のロゴや商品を示す商標については商法・商標法などの侵害に、芸能人の写真など肖像については肖像権の侵害になることがあります。また、大学が使用許諾契約を結んでいるソフトウェアやデータをコピーしてはなりません。

3.1 法令又は公序良俗に反する行為
ODINS での行為は治外法権ではありません。日本国内においては日本国内法が適用されます。特に関連の深い法令としては、著作権法などの知的財産権諸法、いわゆる不正アクセ(7) わいせつなデータの公開
ODINS を用いてわいせつな画像・音声などを公開してはな
りません。また、それらへのリンクを提供してはなりません。
(8) 利用権限の不正使用

91利用者は、有償無償を問わず、自分の利用権限(アカウント)を他人に使わせてはなりません。利用者は、パスワードを厳格に管理する責任があります。本人のログイン名で他人に計算機やネットワークを使用させることも、ファイル格納領域などのネットワーク資源を他人に使わせることもこれに含まれます。また、他人のログイン名でログインすること、及び、
他人のログイン名を騙って、電子メール・ネットニュース・
電子掲示板を使用してはなりません。
(9) ストーカ行為及び嫌がらせ行為をすること
ネットワークを通じて、相手が嫌がるような内容のメールを一方的に送るなどの行為や大量のデータを送りつけるなどの行為はしてはなりません。

簡単に触れておきます。
(1) 品位をもって利用する
大阪大学の構成員としての品位を保って利用すべきことは言うまでもありません。品位に欠けるメッセージの発信は謹んで下さい。
(2) 他人を思いやって利用する
大量のデータを送受信したりすると、ODINS ネットワークを利用している他の人に迷惑をかけることになりますから、十分注意してください。メールソフトで、メールの到着状態を調べる時間間隔を極端に短くするなども、そのシステムを共有している利用者への迷惑になりますし、運用妨害になることもあります。また、サイバーメディアセンターの教育用計算機システムのように共同で利用するコンピュータ設備
は、ネットサーフィンで占有したりせずに、他人に対する思
いやりをもって利用してください。

3.2 教育・研究目的に反する行為
ODINS は教育・研究の円滑な遂行に資するために運用されています。教育、研究及びその支援という設置目的から逸脱する以下のような行為は、利用制限などの処分の対象になることがあります。

(3) パスワードを適正に管理する
パスワードはあなたが正規の利用者であることを確認するために大切なものです。自分のパスワードを友人に教えたり、友人のパスワードを使ってコンピュータを用いたりしてはな
りません。パスワードを教えた人、教えてもらって利用した人の双方が責任を負うことになります。パスワードの文字列に工夫する、手帳や携帯電話機などにメモしない、パスワー
ドを定期的に変更することです。他人がパスワードを入力するときには、その人の手元を見ないという配慮もよく行われています。アカウントを盗用されても、直接的な経済的不利
益は被らないかもしれません。しかし、例えば、パスワードを知られたために、自分のアカウントから他人を侮辱する内容の電子メールが発信された場合、あなたが侮辱行為者として扱われます。また、あなたのアカウントを利用して他の計算機への侵入行為が行なわれた場合(これを踏台アタックと呼びます)、アカウントを盗用された被害者が、まず最初に犯人として疑われるのです。

(1) 政治・宗教活動
本ネットワークは大阪大学の財産ですから、特定の政治・宗教団体に利便を供するような活動に用いてはいけません。
(2) 営利を目的とした活動の禁止
広告・宣伝・販売などの営利活動のために Web ページや電子メールを用いてはなりません。塾のプリントを作成したりすることもこれに含まれます。
(3) 目的外のデータの保持
個人のファイル領域や Web ページ領域に、教育・研究の目的に合致しないものを置いてはなりません。
3.3 ODINS の円滑な運用を妨げる行為
ODINS の運用を妨害する行為は禁止します。物的な加害は言うまでもなく、例えば、ODINS ネットワークに悪影響を与えたり、他の利用者に迷惑をかけたりするような過剰な利用は避けねばなりません。また、以下の行為は禁止されています。

(4) プライバシーを守る
共用のサーバコンピュータに置かれたファイルには、他の利用者から読まれないようにアクセス権限を設定できることが多いので、適切に設定しましょう。誰からも読める、または誰からも書き込めるという状態は非常に危険です。また、
他人のファイルが読めるようになっていたとしても、無断でその内容を見ることはやめましょう。Web ページ・ニュース・
掲示板などに、個人のプライバシー情報を提供することも危
険につながります。

(1) ODINS 通信機器の配線及び周辺機器の接続構成を変更すること。また、そのようなことを試みること。
(2) ネットワークのソフトウェアの構成を変更すること。また、そのようなことを試みること。
(3) ネットワークの正常な機能を損なうようなソフトウェアを導入したり、利用したりすること。また、そのようなことを試みること。

(5) ODINS のセキュリティ保持に協力する
上記(1)～(4)の他に、ODINS のセキュリティを保持するた
めに、利用者自身が注意すべきことがあります。例えば、コンピュータウィルスを持ち込まない、不信な発信元からのメールを開かない、自分の管理しているコンピュータにウィルス対策ソフト(ワクチンソフト)を導入しウィルス検知パター
ンを常に最新状態に保つ、ODINS の故障や異常を見つけたら速やかに管理者に通報する、などがこれに該当します。
(6) ネチケットを守る(4) 不必要に大量のファイルを一度に送受信するなど、ネットワークの正常な機能を損なうような通信をすること。
4. ネットワークを快適に利用するために法令や公序良俗に反せず、教育・研究目的に合致した利用であっても、注意すべきことがいくつかあります。ここでは

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一般にネットワークを快適に利用する際に注意すべきことがいくつかあります。これらは、主にネットワーク・エチケット(略してネチケット)を呼ばれるものです。詳しくは、ネ
チケットの Web サイト（例えば、http://www.cgh.ed.jp/netiquette/)などを参照してください。
5. あとがき
このガイドラインの作成に当たっては、次の資料を参考にしました。
・「ODINS 利用に関するエチケット」(情報処理教育センタ
ー齊藤明紀) 大阪大学総合情報通信システムニュース No.1
・「ネットワーク市民の手引き 広島大学コンピュータ及びコンピュータ・ネットワーク利用ガイド ライン」(広島大学情報通信・メディア委員会編)
・「コンピュータネットワーク安全・倫理に関するガイドライン」(東北大学)
以上93