（別紙様式４）
令和5年10月20日

職業実践専門課程等の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

河原電子ビジネス専門学校

昭和61年3月1日

石川 達也

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人河原学園

昭和60年10月21日

河原 成紀

分野

認定課程名

認定学科名

工業

工業関係専門課程

情報ビジネス科

所在地
790-0014
愛媛県松山市柳井町3丁目3-31
089-931-8555
所在地
790-0001〒（住所） 愛媛県松山市一番町１番地１（電話） 089-943-5333
専門士認定年度
高度専門士認定年度
〒
（住所）
（電話）

平成23(2011)年度

職業実践専門課程認定年度-

平成26(2014)年度

本学科は、情報社会の発展に寄与できる情報処理専門能力と販売、経営、経理のスキルを持った人材の養成と、社会の要請に応えることのできる人材に関する専門能力を持った人材の養成を目的とする。１年次に情報処理基礎、２年次にその応用および販売、経営、経理スキルを学習ができるものとする。

学科の目的

学科の特徴（取得可能 取得可能な資格：経産省ITパスポート、MOS Power Point 365、MOS Word 365
な資格、中退率 等） 中退率：2.5％

修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
60 人

生徒実員(A)講義

1,710 単位時間

実験

実技

900 単位時間

0 単位時間0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

留学生割合(B/A)

0人

34 人

■卒業者数 (C)：
■就職希望者数 (D)：■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)：■就職率 (E/D)：■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)

実習

810 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

演習

0%
24
24
24
21
100

人
人
人
人
％

88

％

100
0

％
人

■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
就職等の状況
■進学者数
■その他
なし
（令和

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

一般企業（営業、販売、経理）、IT系企業（システムエンジニア、サポートエンジニアなど）■民間の評価機関等から第三者評価：

無第三者による
学校評価※有の場合、例えば以下について任意記載

当該学科のホームページURL

https://kbc.kawahara.ac.jp/academics/business_info/

評価団体：

評価結果を掲載したホームページＵＲＬ

受審年月：（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,710 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

360 単位時間

うち必修授業時数

1,710 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

企業等と連携した（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）
実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれかに （Ｂ：単位数による算定）
記入）
総授業時数

0 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

教員の属性（専任教員について記入）

0 単位時間360 単位時間単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課
程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

2人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
専門学校の職業教育の中でも、情報通信産業の社会的変化は他の業種に比べて激しい。したがって、企業等からの、業界
ニーズや社会の変化を吸収し、入学者をどのレベルまで成長させればよいかという仕上がり状況を組織的、継続的に行う必要がある。企業等からの具体的な意見を反映した、高度で実践的な教育課程を実践するために、既存授業科目の改善、新たな授業科目の設置、また実際の授業内容・指導方法（シラバス、コマシラバス）さらには教材開発につながる連携を行う
ことを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け ※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記
教育課程編成委員会は、教務系の会議の中核的な会として位置付け、前期末、後期末の総括会議（科目検討、シラバス検討、コマシラバス検討など）において、計画上の可否や実行上の可否の判断を関連した外部の実務家の意見を反映し機能させることとする。議事録などには、新科目の必要性の有無や、授業内容・指導方法（シラバス、コマシラバス）について改善の必要性の有無などを具体的に集約し、改善の中身が具体的にわかるよう規定として明白化している。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和５年７月３１日現在

名 前

所

属

任期

種別

井出 康弘

愛媛県情報サービス産業協議会

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

①

本田 澄

大阪工業大学

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

②

中谷 恭治

株式会社ユイ・システム工房

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

③

岡田 亮

株式会社デジタルテクノロジー四国

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

③

生山 浩

株式会社アライアンス

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

③

石川 達也

河原電子ビジネス専門学校 校長

―

中村 亮

河原電子ビジネス専門学校 教頭

―

山田 典弘

河原電子ビジネス専門学校 教務課長

―

山下 恭司

河原電子ビジネス専門学校 学科責任者―※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年間２回の実施（10月、2月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年10月20日 16：30～18：00
第２回 令和5年2月22日 16：30～18：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

小学生からプログラミング教育が始まり今後入学者のレベルが上がり、カリキュラムの枠に収まらない学生も出てくる場面も想定されるため対応策を準備しておいた方が良いとのご意見をいただいた。本学科では、3年制に移行するため、新しくプ
ログラムの学習も取り入れようと考えており、小売系のIT人材を育成することも視野に入れた方向で考えていきたい。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
一般企業で主にITユーザ系企業を選定している。実際に講師を派遣してもらい授業を実施。授業外においてもフォローアッ
プできる仕組みをインターネットを活用して構築する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

連携科目では、事前に本学科における科目趣旨・科目目的・科目概要・到達目標を企業と協議し、専門的知見を有する講師を迎えている。また関連する分野における最新動向や傾向など授業展開していただき、即戦力となる人材育成を目指している。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名

科 目 概 要連 携 企 業 等

ITパスポートⅢ

ITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験であり、
ハードウェア、ソフトウェア、セキュリティ、ネットワークなど アイプレイスのITの知識を総合的に学習。

Office応用Ⅰ

Excelを用いてさなザまな関数について学びそれらを用いてビジネスにおけるデータ分析についての学習。MOS
Excel取得を目標とする。

e-コマース実践Yahoo! JAPANとの連携授業。Yahoo!ショッピングサイトへのネットショップの「開設・販売」までの運営にあたり、必要 ヤフー株式会社
な基礎的かつ実務的な知識を学習。

画像処理技法

画像編集が扱えるよう、自分で撮影した写真をPCで編集することができる知識を学習する。画像制作を学び、広告 みぶパソコンスクールや販売などビジネスの場に活かせるよう学習。

動画編集技法

動画編集が扱え、自分で撮影した動画をPCで編集できる
知識を学習し、広告や販売などビジネスの場に活かせるよ みぶパソコンスクール
う学習。

アイプレイス

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

毎年度、教職員研修実施計画のもと最新技術を習得させる。企業連携をもとに、習得すべき技術を研修させる。特に重要なものは企業連携実習を行う。関連教員へ伝達講習を行うとともに成果報告書を作成させ、新年度の研修計画を策定させる。
（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

毎年度、教職員研修実施計画のもと最新技術を習得させる。企業連携をもとに、習得すべき技術を研修させる。特に重要なものは企業連携実習を行う。関連教員へ伝達講習を行うとともに成果報告書を作成させ、新年度の研修計画を策定させる。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： Udemy Business

研修名：

Understanding TypeScript 日本語版

期間：

令和4年7月23日(火)～25(木)内容

JavaScriptより優れたバージョンであるTypeScriptを基本から応用まで学ぶ。Webpack, React, Express +Node.js との組合せも含め、実PJで役立つ実践的な知識を身につける。

研修名：

えひめICTトレンドセミナー期間：

令和4年7月22日(金)内容

あるべき未来のくらしを実現するために、くらしのインフラとなるテクノロジーのトレンド、活用方法と価値についての理解を促す。

研修名：

データマーケター養成講座

連携企業等： 育推進協会

期間：

令和4年8月18,19日(木、金)

対象： 教員内容

Dream認定の「データマーケター養成講座」の講師を担当するための必須講座

対象： 教員連携企業等： えひめITフェア実行委員会
対象： 教員

ビッグデータマーケティング教

②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 学園本部教務部

研修名：

河原学園新人教員研修期間：

4月～7月にかけて13回
対象： 教員
専修学校制度、職業実践専門課程概要、第三者評価、職業教育のあり方、教育目標・科目目標の設定、
シラバス・コマシラバスの作成、授業成果評価、就職サポート、自然災害発生時対応、アカハラ相談等、専門学校における教育活動全般に関する研修を実施した。

内容

人間環境大学総合心理学部

研修名：

河原学園休退学支援研修会

連携企業等： 教授 伊藤 義徳先生

期間：

令和4年8月23日(火)内容

今の時代に本気で休退学支援に取り組むために：学生とつながるためのHow to

対象： 教員（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

職業教育マネジメントセミナー

連携企業等： 全国専門学校教育研究会

令和6年1月開催予定
対象： 教員
職業教育マネジメントの現状を理解し、また先進事例に触れ、その必要性を認識し自校内で具体的に計画
内容し、推進できる。
②指導力の修得・向上のための研修等
期間：

連携企業等： 学園本部教務部

研修名：

河原学園新人教員研修期間：

4月～7月にかけて13回

内容

専修学校制度、職業実践専門課程概要、第三者評価、職業教育のあり方、教育目標・科目目標の設定、
シラバス・コマシラバスの作成、授業成果評価、就職サポート、自然災害発生時対応、アカハラ相談等、専門学校における教育活動全般に関する研修を実施した。

対象： 教員４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は、自己点検評価の客観性・信頼性や社会的ミッションの取り組みを加速させる取り組みでなければならない。そのことによって、組織的、継続的な学校改善に実質的に寄与する自己点検評価の質的向上を図ることとする。また
ステークホルダーとしての関係者評価にとどまらず、将来的には、関係者を超えた第三者評価に発展しうる質の高い関係
者評価を目指すこととする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目（１）教育理念・目標（２）学校運営（３）教育活動（４）学修成果（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集

学校が設定する評価項目
学校の理念や社会のニーズを反映する教育目的・育成人材像は明確に定められているか
学校組織は明確に位置付けられ、各部署で役割分掌がなされているか
コマシラバスには、その授業のキーポイントや授業の流れ、予復習のポイント、ポイントと関連する詳細な参照文献・資料などが具体的に記入されているか
在籍率、休退学率、出席率、資格取得率について目標は明確に数値化されているか
就職率実績の学内外の公開は、卒業年次5月1日在籍数を元に、休学者数、進学者数、卒業不可者数、無業者数などの内訳と共に示されているか
施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか（講義室は学生数、時間割にあわせ、無理なく配備されているか）な
ど
学生の受け入れ方針（アドミッションポリシー）は明示されており、公正かつ適切に学生募集及び入学者選考を行っているか（８）財務

財務について会計監査が適正に行われているかなど（９）法令等の遵守

学校教育法、私立学校法、専修学校設置基準などの重要な法律、省令をはじめ、学則や就業規則、その他規則・規程に基づき業務が執行されているか（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況
教育、学生支援、学生募集の取り組みについて概ね良い評価をいただいたが、東京大阪などの中央で就職した学生が将来愛媛に戻ろうと考えた時、学校は積極的に転職に関わるべきとのご意見をいただいた。かつては就職斡旋を学校が行っていたが、学園が就職キャリア支援センターを設立したため学校の関わりが薄くなっている。卒業生のネットワークシステムの確立が課題となっているため、ネットワーク構築に向け協力をいただきながら進めていく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和５年７月３１日現在

名 前

所

属

任期

種別

今井 康二

保護者

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年） 保護者

長野 佑紀

卒業生

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年） 卒業生

中谷 恭治

株式会社ユイ・システム工房

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

永井 康博

済美高等学校令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年） 高校教員

岩田 諭毅

近隣住民

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

井出 康弘

愛媛県情報サービス産業協議会

教育課程編
令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年） 成委員会委
員

就職先企
業担当者

地域の有
識者

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
https://kbc.kawahara.ac.jp/disclosure/））

令和5年9月20日

公表時期：

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
高度な職業教育への研鑽を組織的、継続的に推進するためには、組織的、継続的な企業連携が必須とわれわれは考えている。その連携を有意義なものとするためには、企業にとって、学校の教育人材目標やその現状が体制として見えやすいものになっていなかればならない。教育課程編成会議、学校関係者評価会議などの会議規定の透明性や開放性はもとより、自己点検評価の各指標全体が検証可能な透明性や開放性を持つことが、そのためにも必須である。その方針の下、われわれは以下の連携指標をもつこととする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目（３）教職員学校が設定する項目
教育理念・目的、沿革、組織・管理運営、設置基準項目（施設設備等に関する事項）基本指標、教育、設置基準項目（学生に関する事項）、設置基準項目（教育に関する事項）
設置基準項目（教員等に関する事項）（４）キャリア教育・実践的職業教育

就職指導（５）様々な教育活動・教育環境

教育活動以外の諸活動（６）学生の生活支援

学生相談に関する体制は整備されているかなど（７）学生納付金・修学支援設置基準項目（財務に関する事項）、学生の受け入れ（８）学校の財務

財務について会計監査が適正に行われているかなど（９）学校評価

自己点検・評価報告書、学校関係者評価結果公開資料（１）学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
https://kbc.kawahara.ac.jp/disclosure/
公表時期：

令和5年6月1日））

授業科目等の概要（工業関係専門課程 情報ビジネス科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法 場所
教員
企
実
単
業
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
時
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
授

1 ○

コンピュータの基礎知識（ハードウェア、OS、アプリケーション）を踏まえた上で、
Office基礎Ⅰ
どの業界でも利用頻度の高い表計算ソフトの基本操作について学習。

1・ 30 2
前

○

○

○

2 ○

コンピュータの基礎知識（ハードウェア、
1
OS、アプリケーション）を踏まえた上で、
Office基礎Ⅱ・ 30 2
どの業界でも利用頻度の高い文書作成ソフ
前トの基本操作について学習。

○

○

○

3 ○

ITに関する基礎的な知識が証明できる国家
1
ITパスポート 試験であり、経営戦略、マーケティング、・ 90 6Ⅰ
財務、法務など経営全般に関する知識を総前
合的に学習。

○

○

○

4 ○

ITに関する基礎的な知識が証明できる国家 1
ITパスポート
試験であり、プロジェクトマネジメントの ・ 90 6
Ⅱ
知識など幅広い分野を総合的に学習。
前

○

○

○

5 ○

ITに関する基礎的な知識が証明できる国家
1
ITパスポート 試 験 であ り 、 ハードウェ ア、ソ フトウェ
・ 90 6Ⅲ
ア、セキュリティ、ネットワークなどのIT
前の知識を総合的に学習。

○

○

○ ○

6 ○

簿記Ⅰ

基本的な商業簿記を修得し、経理関連書類
1の適切な処理、初歩的な実務がある程度で・ 120 8
きるレベルまで学習し日商簿記取得を目標
前
とする。

○

○

○

7 ○

Excelを用いてさなザまな関数について学び1
それらを用いてビジネスにおけるデータ分
Office応用Ⅰ
・ 90 6
析についての学習。MOS Excel取得を目標と
後
する。

○

○ ○

8 ○

情報処理Ⅰ

9 ○

Yahoo! JAPANとの連携授業。Yahoo!ショッ1
e-コマース実 ピ ン グサ イ ト へのネット ショッ プの「開・ 90 6
践
設・販売」までの運営にあたり、必要な基後礎的かつ実務的な知識を学習。

10 ○

販売士Ⅰ

小売業界全般の内容、ストアオペレーショ 1
ン、マーケティングの展開方法、業態開発 ・ 90 6の手順と実践について学習。
後簿記Ⅱ

基本的な商業簿記を修得し、経理関連書類
1の適切な処理、初歩的な実務がある程度で・ 120 8
きるレベルまで学習し全経簿記取得を目標
後
とする。

11 ○

基本情報試験の午後問題に繋がる、データ 1
表現、ネットワーク、データベースなどの ・ 60 4
概論について学習。
後

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

（工業関係専門課程 情報ビジネス科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法 場所
教員
企
実
単
業
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
時
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
授

12 ○

Wordの主な機能を利用して、文書の作成、
2
書式設定など、さまざまな目的や状況に応Office応用Ⅱ・ 60 4じ た 文 書 を 作 成 で き る 知 識 を 学 習 し MOS
前Word取得に向けた学習。

○

○

○

13 ○

コンピュータの基礎知識（ハードウェア、
2OS、アプリケーション）を踏まえた上で、
Office基礎Ⅲ
・ 60 4
どの業界でも利用頻度の高いデータベース
前の基本操作について学習。

○

○

○

14 ○

HTMLⅠ

Webページを制作するためのコーディング能2
力､および基本的なデザイン能力を学習し､・ 60 4
Webサイトを構築するための基礎知識を学
前
習。

○

○

○

15 ○

画像編集が扱えるよう、自分で撮影した写2
真をPCで編集することができる知識を学習
画像処理技法・ 60 4する。画像制作を学び、広告や販売などビ前
ジネスの場に活かせるよう学習。

○

○

16 ○

PowerPoint の 主 な 機 能 を 利 用 し て 、 ア ニ
2
メーションの設定など、プレゼンテーショ
Office基礎Ⅳ・ 60 4ン を 作 成 ・ 編 集 で き る よ う 学 習 し MOS
後PowerPointの取得を目標とする。

○

○

○

17 ○

HTMLⅡ

Webページを制作するためのコーディング能2
力､および基本的なデザイン能力を学習し､・ 60 4
Webサイトを構築するための応用知識を学
後
習。

○

○

○

18 ○

動画編集が扱え、自分で撮影した動画をPC 2
動画編集技法 で編集できる知識を学習し、広告や販売な ・ 60 4
どビジネスの場に活かせるよう学習。
後

○

○

19 ○

卒業研究

2年間学んできたことについての集大成とし
2てのグループ制作。「チームワークの大切・ 90 6
さ」を学ばせる。学習の集大成の作品を自後分達だけで作成する学習。

○

○

情報処理Ⅱ

基本情報試験の午後問題をベースとした、
2
ネ ッ トワ ー ク 、データベ ース、 セキュリ・ 150 10 ○ティなどの概論について学習する。また表
前計算の関数、マクロについて学習。

20

○

21

○

情報処理Ⅲ

基本情報試験の表計算の関数、マクロの学
2
習の延長として、Excel VBAの基本文法を理・ 150 10
解し、基礎的なマクロの読解・記述能力を
後
学習。

22

○

販売士Ⅱ

販売士Ⅰの延長として、今度は指導する能 2
力を中心とした学習をする。管理者レベル ・ 150 10 ○の知識習得を目指し学習。
前

○

○ ○

○ ○

○

○

○

○

○

○

○

（工業関係専門課程 情報ビジネス科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

23

24

25

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法 場所
教員
企
実
単
業
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
時
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
授

○

売 れ る営 業 パ ーソンの基 本的知 識を学習
2
し、営業活動全般に関する知識を体系的に
販売管理理論・ 150 10 ○整理し、顧客目線で考える営業の本質を捉前えることができるように学習。

○

○

財務会計論

企業の経営状態を数値化し、客観的に示す
2
ことのできる簿記の技術を身につける。ま・ 150 10 ○た2級範囲は工業簿記が加わる。製品にかか後る原価を算出する原価計算を学習。

○

○

○

所得税の基本である個人事業主や新入社員
経営実務・コ2などが身につけたい税務処理ができる知識
ンピュータ会・ 150 10 ○や、実務での応用的税務処理など、所得税計
前に関する学習。

○

○

合計

25 科目
卒業要件及び履修方法○

1710 単位（単位時間）
授業期間等・履修するすべての科目において、S・A・B・Cいずれかの評価を得る
卒業要件： こと

１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間

15 週・原則として出席率90％以上であること
履修方法：

・授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。

（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。