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iFreeNEXT FANG+インデックス

SEE WHAT'S
FANG+〜FANG+の楽しいことないかな〜
2024年8⽉30⽇現在

 銘柄ニュース
⽇付

銘柄

ニュース

8/1

アマゾン

四半期決算を発表。売上⾼は市場予想を下回ったものの、純利益は市場予想を上回る

8/1

アップル

四半期決算を発表。売上⾼、純利益ともに市場予想を上回る

8/5

グーグル

⽶連邦地⽅裁判所は同社が検索市場を違法に独占したとして独禁法違反の判決を下した

8/13

グーグル

スマートフォン「Pixel」シリーズの最新機種を発表。同社開発の⽣成AI「Gemini」を搭載

8/15

マイクロソフト「Azure」利⽤者に対し10⽉から多要素認証（MFA）によるログインを必須化することを発表。

8/16

アマゾン

メディアプラットフォーム等を⼿がける⽶エックスペリ社からAI チップ⼦会社を買収することで合意

8/21

スノーフレイク

四半期決算を発表。売上⾼、純利益ともに市場予想を上回る

8/26

アップル

秋の新製品発表会を9/9に開催すると発表

8/28

エヌビディアエヌビディア・アップル

四半期決算を発表。売上⾼、純利益ともに市場予想を上回る

8/29

⽶オープンAI社への出資を検討との報道 銘柄ピックアップ（メタ）
メタが7⽉31⽇に発表した決算は、売上⾼が前年同期⽐22％増収、純利益は73％増益となり、4-6⽉期の過去最⾼を更新しました。主⼒のインターネット広告事業は22％増収とな
り、デジタル広告の堅調さが表れています。また、前四半期に引き続きAI関連投資が増加していくことが⽰唆されました。

（アマゾン）
アマゾンが8⽉1⽇に発表した決算は、売上⾼が前年同期⽐10％増収、純利益は2倍の増益となりました。主⼒のインターネット通販事業は前年同期⽐5％増収、広告事業が同20％増収となりましたが、前四半期から成⻑が減速しています。その⼀⽅、AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）の売上⾼は前年同期⽐19％増収となり、前四半期から成⻑が加速しています。

（アップル）
アップルが8⽉1⽇に発表した決算は、売上⾼が前年同期⽐5％増収、純利益は8％の増益となり、売上⾼は4-6⽉期の過去最⾼を更新しました。主⼒のiPhone事業の売上⾼は前年同期⽐1％減収となり、2四半期連続のマイナスとなりました。その⼀⽅、⾳楽・動画配信を主とするサービス事業の売上⾼は同14％増収となり好調を維持しています。

FANG+インデックス※後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※個別企業の推奨を⽬的とするものではありません。

1 / 15 パフォーマンスハイライト（2024年8⽉末時点）

構成銘柄

1カ⽉騰落率概要

3カ⽉騰落率

1年騰落率

アップル

スマートフォン、タブレット、パソコンメーカー。iPhoneなどでおなじみ。

3.2%

19.3%

22.5%

アマゾン・ドット・コム

本、家電から⾷料品まで取り扱う世界的なネット企業。
クラウドインフラサービス市場でも⾼シェア。

▲4.5%

1.2%

29.3%

メタ

インターネットメディア会社。SNS「フェイスブック」を運営。

9.8%

11.8%

76.5%

グーグル（アルファベット）

グーグル（検索エンジン、Androidなどを提供）を中⼼として、2015年に⽴ち上げた持株会社。

▲4.8%

▲5.2%

20.1%

ネットフリックス

動画配信サービスを世界中で⼿掛ける。近年は⾃社でのコンテンツ制作が増加。

11.6%

9.3%

61.7%

エヌビディア

⾼性能ゲーム向けの画像処理プロセッサを製造する半導体メーカー。

2.0%

8.9%

141.9%

テスラ

起業家として著名なイーロン・マスクが興した電気⾃動⾞メーカー。

▲7.7%

20.2%

▲17.0%

マイクロソフト

世界最⼤のソフトウエア会社。Windows、Oﬃceなどの製品ソフトは市場では事実上のスタンダードモデルとなっている。

▲0.1%

0.7%

28.2%

ブロードコム

主にブロードバンド通信やネットワーク機器向け製品を⼿掛ける半導体メーカー世界⼤⼿。

1.3%

22.9%

79.5%

スノーフレイク

データウェアハウスの開発を⾏う新興IT企業。元オラクルの社員2⼈で創業。

▲12.4%▲16.1%▲27.2%

 市況グラフ（5年）
75,00065,00055,000FANG+
S&P500MSCI KOKUSAI

45,00035,00025,00015,0005,000
2019/82020/2

2020/82021/22021/82022/22022/82023/22023/82024/22024/8

 市況グラフ（3カ⽉）
13,00012,000FANG+
S&P500MSCI KOKUSAI

11,00010,0009,000
8,000
2024/5/31

2024/6/28

2024/7/26

2024/8/23※上記内容は、資料作成時点のものであり、今後変更となる場合があります。
※個別企業の騰落率は現地⽉末ベース（⽶ドル建配当込み）で算出しています。
※市況グラフは2019年8⽉末、2024年5⽉末を10,000として指数化。
※市況グラフは円換算ベース、配当込み。換算⽅法は現地前営業⽇の⽶ドル建て指数に当⽇⽶ドル仲値をかけて算出しています。
※当ファンドのパフォーマンスを⽰すものではありません。
※上記は過去のシミュレーション結果を⽰したものであり、投資元本の安全性および将来の運⽤成果を⽰唆・保証するものではありません。
※MSCI株価指数は、MSCI Inc.が開発した株価指数です。
（出所）ブルームバーグ、各種資料より当社作成。

FANG+インデックス※後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を⽬的とするものではありません。

2 / 15

メタ
会社概要

会社の強み

メタとは？

メタの強み

2004年に、当時ハーバード大学の学生だった、現CEO（最高経営責

フェイスブックのMAU（月間アクティブユーザー）は全世界で30任者）のマーク・ザッカーバーグが同級生と始めたサービス、「フェイス億人（2023年6月末時点）で、世界で最も使われているSNSです。

ブック」が同社のスタートとなりました。もともとは学生だけが参加できる

また、傘下には写真共有アプリのインスタグラムなどの成長著しサービスでしたが、その後に一般に公開され、日本でも2008年に公開

いほかのSNSサービスも有しており、フェイスブック単体の業績にされました。ユーザー数は爆発的に伸び、現在では世界でユーザー数が最も多いSNS （ソーシャル・ネットワーク・サービス）となっています。

頼るといった事業モデルではなくなってきています。
今後の展開
同社は2021年10月に社名を「メタ」に変更すると発表しました。

Facebook

今後は仮想空間「メタバース」に関連するビジネスに注力していく
ことをアピールするためです。同社の収益の大部分を占めるのは傘下サービスInstagram

広告収益であるため、他社の事業ありきのビジネスモデルであるといえます。今回の社名変更はそうした弱みを解決すべくいち早く「メタバース」への参入を明らかにし、事業の柱としたいという姿勢が見て取れます。同社は2021年だけで約100億ドルを「メタバーWhats Appス」開発に投資し、今後5～10年での収益化を目指しています。
「メタバース」がどのような発展・普及を見せるかは未知数ですが、コロナ禍で非対面での接触が当たり前になった今、注目すべき

Facebook
Messenger

テーマであると考えられます。

グーグル（アルファベット）
会社概要

会社の強み

アルファベットとは？

成長持続性

2015年にグーグルの持株会社として設立されました。組織再アルファベットの事業収入の8割以上がグーグルにおける広告

編後にグーグルはアルファベット内で最大の会社となり、今まで収入によるものです。グーグルは月間アクティブユーザー数が10

グーグルが抱えてきたインターネット事業以外のさまざまな業種

億人以上のサービスを複数持ち、オンライン広告において高い優や部門は同社から独立しました。これによりグーグルはスピード感

位性を保持しています。特に2000年に始まった検索連動型広告を要求されるITビジネスに専念することができ、ヘルスケアや自は、「グーグル利用者の検索内容に連動させて自社の広告を表

動運転などの他の研究部門はグーグルに次ぐ成長の柱となるべ示できる」「利用者のクリック回数によって広告料が決定される」

く、より積極的な挑戦ができるようになりました。

などの広告主にとっては無駄のない画期的な利点があり、テレビ
広告などに比べると非常に安価で効果があるものとして拡大し続

グーグルの歩み

けています。

グーグルは1998年にスタンフォード大学の二人の学生により創

また、世界でのインターネット利用人口が順調に伸びていること業されました。「世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセから、ITインフラであるグーグルの利用者数は今後さらに増加がスできて使えるようにする」を使命に、二人が開発した検索エンジ見込まれています。

ンは、そのスピードや網羅性、独自のランク付けにより人気を博し、⾝近なAlphabetのサービス

瞬く間に世界シェア1位となりました。その後も買収した企業技術
ブ（YouTube）を傘下にしたりと、グーグルが提供する無料のサービスは多岐にわたり、現在の私たちの生活にはもはや欠かせないものとなっています。

Ｇoogle関連サ ビスを使った「グーグルマップ」を発表したり、動画サイトのユーチュー

検索サービスMap(地図)、翻訳、写真、カレンダ ー(スケ ジュ ール）
Gmail

メールサービス

Android

スマートフォン（のＯＳ）YouTube

動画配信※後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※銘柄に関する記載は各種資料より当社が作成。※当資料の中で個別企業名が記載されている場合、それらはあくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドへの組み入れや今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。

3 / 15

アップル
会社概要

会社の強み

アップルとは？

そしてサービス企業へ

アップルはインターネット関連製品、デジタル家庭電化製品およ

アップルは突出したブランド力を持つことでも有名です。このブラび同製品に関連するソフトウエアを開発・販売している企業です。

ンド力を生かして、次の柱として、サービス事業が急速に伸びてお1977年の創業時はパソコンの製造販売を手掛けていましたが、ります。iPod時代から大事にしてきた音楽サービスの他にも、近現在はiPhoneやiPadなどの携帯端末事業が主流となっています。

年はApple News+ (新聞、雑誌）やApple TV+（動画配信）など

特に2007年発表のiPhoneは、デザインや操作性などで、以降ののサブスクリプション(定額サービス)を次々と導入し、iPhone利用

スマートフォンの形態を決定付けた革新的な商品であり、世界中者を中心としてシェアを急拡大しております。

の人々の生活を一変させたとともに同社躍進の原動力となりました。
アップルの戦略
アップルの製品は、原則、他社製品と互換性を持ちません。創業者であるスティーブ・ジョブズの「ユーザー体験にも責任を持つ」という信念が反映されたためですが、この特徴が他社との大きな差を生みだすことになります。ユーザーに製品を購入させて終
わりではなく、製品を通じて幅広いサービスを提供し、結果的に同社製品だけを使わせるという戦略が成功しました。

アマゾン・ドット・コム
会社概要

会社の強み

1994年に創業された、インターネット上のショッピングサイトを運

アマゾン・プライム

営する企業で、世界の多くの国で圧倒的なシェアを誇っています。

これまでの収益源は商品を販売する際の手数料収入等でした

創業者のジェフ・ベゾスは当時広がりつつあったインターネットのが、現在ではプライム会員とよばれる会員制を導入しています。

将来性に目をつけ、インターネットで本を販売するサイトを立ち上

一般の顧客は月会費（または年会費）を支払うことで、注文したげ、同社設立に至りました。インターネットでわざわざ店舗に出掛商品の無料配送サービスや、プライムミュージック、プライムビデ

けることなく手軽に買い物ができるようになったことは当時としてはオなどのサービスを利用することができます。他方アマゾンには、革新的であり、その後本以外のさまざまな消費財を取り扱うことに会員から入る安定した収入がもたらされることになります。プライよりアマゾンは急成長しました。その結果、消費者は既存店に行く

ムミュージックでは邦楽・洋楽あわせて100万曲以上が聞き放題ことなく買い物を済ませられるようになり、小売り大手のウォル

で、プライムビデオは映画に加えてアマゾンオリジナルの作品も提マートでさえ変革を迫られるなど、アマゾン出現による影響は多大供しています。

です。ジェフ・ベゾスは2021年7月に社長職を退任しましたが、引クラウド・サービスの巨人にもき続き共同経営者としてアマゾンを支えています。

近年では、AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）を活用したクラウド

Echo Buttons（エコーボタン）Amazon Echo Dot（アマゾン・エコードット）

分野の成長が著しく、収益のエンジンとなっています。

※後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※銘柄に関する記載は各種資料より当社が作成。※当資料の中で個別企業名が記載されている場合、それらはあくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドへの組み入れや今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。
※Amazon、Amazon.co.jpおよびそれらのロゴは、Amazon.com,Inc.またはその関連会社の商標または登録商標です。

4 / 15

ネットフリックス
会社概要

会社の強み

テレビより楽しい？

ネットのハリウッド

ネットフリックスは、月額会員制の動画配信サービスを世界190カ国

同社の強みはなんと言っても自社で制作するオリジナル作品で、以上で提供する情報通信サービス企業です。1997年創業の同社は、2013年から放送されている、米国の政界を舞台にしたドラマシ

もともとはオンラインのDVDレンタルサービスを提供していましたが、創リーズ「ハウス・オブ・カード」がエミー賞3部門やゴールデングロー

業者で現CEO（最高経営責任者）のリード・ヘイスティングスの指揮のブ賞を獲得するなど、同社はドラマや映画界における主要な賞を下、2007年から現在のような月額会員制の動画配信サービスを開始しました。
月額会員はコース別に設定された毎月一定額の会費を払うことで、自宅のテレビやスマートフォン、PCなどを用いて、いつでもどこでも視聴することができます。配信される動画はテレビドラマや映画など合わせて数千タイトルにのぼります。

受ける作品を生み出しています。近年はこうした作品の制作費にかなりの予算を割いており、予算総額はディズニーなどの巨大
フィルムメーカーに遜色ない規模となっています。今後もオリジナ
ル作品制作に巨額の予算を充て競争力を維持する方針です。
最近では映像製作地をアメリカに限定することなく、世界各地の

近年、米国では毎年数十万人がCATV（ケーブルテレビ）を解約し、拠点に制作を委任することにより、世界の多くの文化・趣向に合動画配信サービスに流入するといった傾向があります。このような傾致した作品の発信に成功しています。こうした姿勢が従来のハリ向はここ数年続いていて、米国内においてもまだ会員を増やす余地がウッド企業であるウォルト・ディズニーやワーナー・ブラザースと異あると考えられます。

なる点として受け入れられ、今では全世界で約2億人の有料会員を抱える巨大なエンターテインメント企業となっています。

マイクロソフト
会社概要

会社の強み

ITの巨人

PCソフトウェアの世界基準

マイクロソフトは1975年にビル・ゲイツとポール・アレンによって同社の「Word」・「Excel」といったソフトウェアは日系企業含め世創業されたソフトウェアを開発・販売する企業です。「Word」・界中の多くの企業で利用されています。インターネットの黎明期「Excel」などのPC向けソフトウェア、PC向けOS（基本ソフト）のには同様のソフトウェアが乱立していましたが、同社が世界基準を「Windows」、家庭用ゲーム機の「Xbox」など日本でも広く使われ作ったという点で、高い競争優位性を有しているといえるでしょう。

ている製品を開発しています。

OSの「Windows」を含め、一度使い始めた顧客が離れていく可能性が低いブランドとなっています。最近ではこれらのサービスをひアマゾンに対抗とまとめにしたサブスクリプション「Microsoft 365」も企業・家庭を同社の基幹事業となっているのはPC関連事業ですが、最近で問わず利用されています。

はクラウド分野に軸足を移しつつあります。同社が提供するクラウドサービス「Azure」はアマゾンが提供する「AWS（アマゾン・ウェ
ブ・サービス）」と並んで利用されているクラウドサービスです。
サービスの提供開始は「AWS」の方が早かったため、急速にシェアを伸ばしたのですが、2010年にサービスを開始した「Azure」も業界2位のシェアを誇っています。世界のクラウド関連費用は年30％を超える成長率で増大していくと予想されていますが、「Azure」はそれを超える成長率を見せており、「AWS」に追いつく
未来もそう遠くないといわれています。

※後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※銘柄に関する記載は各種資料より当社が作成。※当資料の中で個別企業名が記載されている場合、それらはあくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドへの組み入れや今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。

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エヌビディア
会社の強み

会社概要
エヌビディアは米国の画像処理半導体メーカーで、GPU（グラエヌビディアの強みは、GPUに関する優れた技術力です。競合他

フィックス・プロセッシング・ユニット）で高い市場シェアを持ってい社に対して半導体の処理能力の高さにおいて優位性があります。

ます。PC市場のマイナス成長が続く中、同社のゲーム関連製品

同社は、高度な映像処理能力を必要とするゲームが多いPCのみ

向け売上高は大幅に増加しました。コア層をターゲットとしたゲー

ならず、Nintendo Switchなどのゲーム機のメーカーとの協力体制

ムの力強い成長やVR（バーチャル・リアリティ）などを利用した新を構築しており、ゲーム産業に欠かせない存在となっています。

しいゲームの登場による製品需要の高まりを背景に、業績の拡

また同社は車載半導体にも強みをもっており、半導体の処理能大が続いています。

力の高さは今後自動運転技術にも活かされることが期待されています。同社は自動車向けAI（人工知能）音声アシスタント「DRIVE

GeForce（ジーフォース） RTX 3090

Concierge」と自律走行強化アプリケーション「DRIVE Chauffeur」
を発表しました。
同社のこうした技術にはEVメーカーはもちろんのこと、ガソリン車
メーカーからも注目を集めており、メルセデス・ベンツやボルボとの協働が決まっています。

(C)NVIDIA

テスラ
会社の強み

会社概要
テスラは、2003年に米国シリコンバレーのエンジニアが設立しテスラの強みは、EVの高級感漂うデザイン性のほか、急速充電

たEVメーカーです。同社はEVを中心に持続可能なエネルギーエ

ステーション「スーパーチャージャー」やブランドアピール力にあり

コシステムの構築を目指しています。2008年に発売した「ロードスます。同社は革新的な性能と安全性において航続距離の長い

ター」は、テスラの当時の最先端テクノロジーを搭載したEVとして

EV市場の業界リーダーとなっています。また、同社は垂直統合

世界中の注目を集めました。2016年には低価格・量産型EVの型の生産モデルや自動化プロセスを導入し、車両やEVバッテ「Model 3」を発表し、生産前の段階で世界中から多くの受注を獲リーに加え、その部品の多くを自社工場で生産しています。

得しました。
ドライバーの観点からは、同社の製品は減税対象車としてさま

Model 3（モデル3）

ざまな優遇策の恩恵を享受できることや、安価なランニングコスト、
拡大する急速充電ステーションなどが魅力的なポイントとなっています。
急速充電ステーション「スーパーチャージャー」※後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※銘柄に関する記載は各種資料より当社が作成。※当資料の中で個別企業名が記載されている場合、それらはあくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドへの組み入れや今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。

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ブロードコム
会社概要

会社の強み

米国を代表する半導体メーカー

2つの収益の柱ブロードコムは主にブロードバンド通信やネットワーク機器向け製

同社は「半導体ソリューション部門」と「インフラソフトウエア部

品を手掛ける半導体メーカー世界大手です。同社は2016年に門」を収益の柱としています。半導体ソリューション部門は、半導米PC機器大手であるヒューレット・パッカードの半導体部門「アバ体の開発・販売を担っており、通信向けの製品が主力となっていゴ・テクノロジー」に買収されましたが、「アバゴ・テクノロジー」がブます。同社の主要顧客はアップルであり、2023年5月には5G関ロードコムの社名を引き継ぎ現在に至ります。それ以来、大規模

連部品について大型契約を結ぶなど強い結びつきがあります。

M&Aにより事業領域を拡大させており、2019年にはサイバーセ

インフラソフトウエア部門は近年同社がM&Aによって事業拡大

キュリティ大手の「シマンテック」を買収しました。また、2022年にしてきた領域です。元々はビジネス向けソフトウエアの設計・開発

はクラウド技術大手の「VMware」の買収を発表するなど、ソフトウを行ってきましたが、サイバーセキュリティやクラウド技術といったエア事業領域の拡大を進めています。

シナジー効果が期待できる企業の買収によって、さらなる成長を目指しています。また、同社のCEO（最高経営責任者）を務める
ホック・タン氏は「買収王」と呼ばれており、M&Aを成長戦略の中核として位置付けており、今後の動向に注目です。

スノーフレイク
会社概要

会社の強み

ITの新興企業

データウェアハウスとは

スノーフレイクは2012年にシリコンバレーで創業されたクラウド

同社の提供しているデータウェアハウスとは従来のデータベー

ベースのデータウェアハウスを開発・提供する企業です。2020年

スを、より分析に特化させたツールと言えます。データを人が加ニューヨーク証券取引所に上場しました。同社は企業の様々な工・編集する必要なく分析を可能にするため、企業の迅速な意

データを一括で保管するシステムを構築し、それを用いた迅速な思決定が可能になります。また、同社のデータウェアハウスはクラ

分析、意思決定を可能にするツールを開発しています。2019年

ウドベースのものであり、マイクロソフトの「Azure」やアマゾンのには日本法人を設立し、あらゆる業種の日本企業にもサービスを「AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）」といった競合サービスと併用提供しています。

して使うことができます。近年のクラウドサービスの普及によって、社内で複数のクラウドサービスを利用している企業も少なくありま

友人2人で起業せん。同社はそのような企業を顧客として獲得し、成長してきまし同社はフランス出身のBenoit DagevilleとThierry Cruanesにた。

よって2012年にシリコンバレーで設立されました。2人は大変仲が良く、ともに米国のソフトウェア企業「Oracle」で働いていましたが、「クラウドの力を最大限活用できるデータプラットフォームを作りたい」との思いから独立し、同社を立ち上げるに至りました。2019年には米国のソフトウェア企業「ServiceNow」で会長を務めたFrank
SlootmanがCEOに就任し、同社のけん引役となっています。

※後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※銘柄に関する記載は各種資料より当社が作成。※当資料の中で個別企業名が記載されている場合、それらはあくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドへの組み入れや今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。

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Monthly Fund Report

投資者の皆さまへ

iFreeNEXT FANG+インデックス
追加型投信／海外／株式／インデックス型
信託期間 ： 2018年1月31日 から 無期限決算日： 毎年1月30日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ：
回次コード ：

2024年8月30日
3346※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2024年8月30日現在
基準価額
純資産総額

80,00053,522 円
2,447億円

期間別騰落率ファンド ベンチマーク
期間-3.9 %-3.9 %
1カ月間-3.3 %-3.1 %
3カ月間+4.9 %+5.3 %
6カ月間+37.5 % +38.7 %
1年間+92.8 % +97.6 %
3年間+462.1 % +486.6 %
5年間+26.3 % +27.1 %年初来+435.2 % +473.0 %設定来70,000

当初設定日（2018年1月31日）～2024年8月30日
純資産総額

4,000
3,500

分配金再投資基準価額
基準価額

20,0003,000 純資2,500 産総2,000 額
（
億
1,500
円
）
1,000

10,000500

60,000基
準 50,000
価
額 40,000（円） 30,000

ベンチマーク0
20/4/13

設定時

024/8/26

22/6/22※「分配金再投資基準価額」は、分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものです。
※基準価額の計算において、運用管理費用（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費用をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「分配金再投資基準価額」を用いた騰落率を表しています。
※当ファンドはNYSE FANG+指数（税引き後配当込み、円ベース）をベンチマークとしておりますが、同指数を上回る運用成果を保証するものではありません。
※グラフ上のベンチマークは、グラフの起点時の分配金再投資基準価額に基づき指数化しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪主要な資産の状況≫※比率は、純資産総額に対するものです。

≪分配の推移≫（1万口当たり、税引前）

資産別構成

通貨別構成

資産
外国株式
外国株式 先物

コール・ローン、その他
合計

国・地域別構成
国・地域名
アメリカ

銘柄数
10
1

比率
95.9%
4.1%

4.1%
11
--合計100.0%
比率
100.0%

通貨
米ドル
日本円

株式 業種別構成
業種名
情報技術
コミュニケーション・サービス
一般消費財・サービス

合計100.0%
比率100.0%
0.0%

合計95.9%
比率
46.0%
29.5%
20.4%

決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期
第4期
第5期
第6期

分配金合計額(19/01)(20/01)(21/02)(22/01)(23/01)(24/01)

分配金
0円
0円
0円
0円
0円
0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するもの
ではありません。分配金が支払われない場合もあります。

※先物の建玉がある場合は、資産別構成の比率合計欄を表示していません。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(GICS)によるものです。
※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。
■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会
社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

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組入上位10銘柄
銘柄名
TESLA INC
APPLE INC
META PLATFORMS INC CLASS A
NETFLIX INCAMAZON.COM INC
MICROSOFT CORP
ALPHABET INC-CL A
SNOWFLAKE INC-CLASS ABROADCOM INC
NVIDIA CORP

テスラ
アップル
メタ・プラットフォームズ
ネットフリックス
アマゾン・ドット・コム
マイクロソフトアルファベット
スノーフレイク
ブロードコムエヌビディア

業種名
一般消費財・サービス
情報技術
コミュニケーション・サービス
コミュニケーション・サービス
一般消費財・サービス
情報技術
コミュニケーション・サービス
情報技術
情報技術
情報技術

国・地域名
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ

合計95.9%
比率
11.1%
10.6%
10.3%
10.0%
9.3%
9.2%
9.2%
8.9%
8.6%
8.6%

※比率は、純資産総額に対するものです。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。
※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。
※先物、外国投資信託の場合は、業種名を表示していません。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

9 / 15≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的・米国上場企業の株式に投資し、NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）の動きに連動した投資成果をめざします。
ファンドの特色・原則として、NYSE FANG+指数を構成する全銘柄に投資します。
日本語訳は参考として大和アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、英語版と日本語訳に矛盾・齟齬等がある場合
は、英語版が優先されます。
出所 ICE Data Indices, LLC（以下「ICE データ」）"ICE" は ICE データまたはその関連会社のサービス/トレードマークです。これらの登録商標について、当ファンドおよび当ファ
ンドのマザーファンド（以下「ファンド」）において大和アセットマネジメント株式会社が NYSE FANG+®指数（配当込み）（以下「指数」）を利用するライセンスが付与されています。大和アセットマネジメント株式会社およびファンドはいずれも、ICE デー
タ、その関連会社またはその第三者供給元によって、スポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。
ICE データおよびその供給元は、証券投資全般、特にファンドへの投資の妥当性について、または指数が一般的な株式市場のパフォーマンスを追随することについて、いかなる表明保証を行うものではありません。ICE データと大和アセットマネジメント株式会社の関係性は、特定の商標、商号と、指数またはその構成要素のライセンス供与です。指数は、大和アセットマネジメント株式会社、ファンド、受益者に関係なく、ICE データによって決定、構成、計算されます。ICE データは、指数の決定、構成、計算において、大和アセットマネジメント株式会社または受益者のニーズを考慮する義務を負いません。ICE データは、ファンドの発行
時期、価格、数量の決定、またはファンドの価格設定、販売、購入または償還に使用される計算式の決定に関与しておらず、その責任を負いません。特定のカスタム指数計算サービスを除き、ICE データが提供するすべての情報は一般的な性質のものであり、
大和アセットマネジメント株式会社またはその他の個人、団体、または個人のグループのニーズに合わせて調整されたものではありません。ICE データは、ファンドの管理、マーケティング、または取引に関連する義務または責任を負いません。ICE データは投資顧問会社ではありません。指数に特定の証券を含めることは、ICE データがそのような証券の購入、売却、保有を推奨するものではなく、投資アドバイスとみなされるものでもありません。
ICE データおよびその供給元は、指数、指数値およびそれに含まれる、関連するまたはそこから得られる情報（「インデックスデータ」）を含む、特定の 目的または用途に対する商品性または適合性の保証を含め、明示的及びまたは黙示的なすべての保証及び表明を否認します。ICE データおよびその 供給元は、指数および指数値の妥当性、正確性、適時性または完全性に関して、いかな
る損害または責任も負わないものとし、これらは「現状のまま」 提供され、使用者は自己の責任で使用するものとします。
Source ICE Data Indices, LLC (“ICE Data”), is used with permission. ICE® is a service/trademark of ICE Data Indices, LLC or
its affiliates. “NYSE®” and “NYSE FANG+®” are registered trademarks of NYSE Group, Inc., an aﬃliate of ICE Data and areused by ICE Data with permission and under a license. These trademarks have been licensed, along with the NYSE FANG+®
Index (NTR) (“Index”) for use by Daiwa Asset Management Co. Ltd. in connection with the Products, iFreeNEXT FANG+ Index
and FANG+ Index Mother Fund (the “Products”). Neither the Daiwa Asset Management Co. Ltd., nor the Products, asapplicable, is sponsored, endorsed, sold or promoted by ICE Data Indices, LLC, its affiliates or its Third Party Suppliers (“ICEData and its Suppliers”). ICE Data and its Suppliers make no representations or warranties regarding the advisability ofinvesting in securities generally, in the Products particularly, the ability of the Indices to track general stock market
performance. ICE Data’s only relationship to Daiwa Asset Management Co. Ltd. is the licensing of certain trademarks andtrade names and the Indices or components thereof. The Indices are determined, composed and calculated by ICE Data without
regard to Daiwa Asset Management Co. Ltd. or the Products or its holders. ICE Data has no obligation to take the needs of
Daiwa Asset Management Co. Ltd. or the holders of the Products into consideration in determining, composing or calculating
the Indices. ICE Data is not responsible for and has not participated in the determination of the timing of, prices of, or quantitiesof the Products to be issued or in the determination or calculation of the equation by which the Products are to be priced, sold,purchased, or redeemed. Except for certain custom index calculation services, all information provided by ICE Data is generalin nature and not tailored to the needs of Daiwa Asset Management Co. Ltd. or any other person, entity or group of persons.
ICE Data has no obligation or liability in connection with the administration, marketing, or trading of the Products. ICE Data is
not an investment advisor. Inclusion of a security within an index is not a recommendation by ICE Data to buy, sell, or holdsuch security, nor is it considered to be investment advice.
ICE DATA AND ITS SUPPLIERS DISCLAIM ANY AND ALL WARRANTIES AND REPRESENTATIONS, EXPRESS AND/ORIMPLIED, INCLUDING ANY WARRANTIES OF MERCHANTABILITY OR FITNESS FOR A PARTICULAR PURPOSE OR USE,
INCLUDING THE INDICES, INDEX DATA AND ANY INFORMATION INCLUDED IN, RELATED TO, OR DERIVED THEREFROM(“INDEX DATA”). ICE DATA AND ITS SUPPLIERS SHALL NOT BE SUBJECT TO ANY DAMAGES OR LIABILITY WITH RESPECT※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
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TO THE ADEQUACY, ACCURACY, TIMELINESS OR COMPLETENESS OF THE INDICES AND THE INDEX DATA, WHICH ARE
PROVIDED ON AN “AS IS” BASIS AND YOUR USE IS AT YOUR OWN RISK.

≪投資リスク≫●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
株価の変動
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。
（価格変動リスク・信用リスク）
発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドは、一銘柄当たりの組入比率が高くなる場合があり、より多数の銘柄に分散投資した場合に比べて基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
また、特定の分野に関連する銘柄に投資しますので、こうした銘柄の下落局面では、基準価額が大きく下落することがあります。
為替変動リスク
外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまう
リスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
11 / 15≪ファンドの費用≫※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
12 / 15≪お申込みメモ≫

購入単位

最低単位を 1 円単位または 1 口単位として販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換金単位

最低単位を 1 口単位として販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 5 営業日目からお支払いします。

申込受付中止日ニューヨーク証券取引所の休業日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間

午後 3 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。

購入・換金申込受付

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生しの中止および取消した場合には、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入の申込みを取消すことがあります。

繰上償還

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、
信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
● 受益権の口数が 30 億口を下ることとなった場合● NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）が改廃された場合● 信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき● やむを得ない事情が発生したとき

収益分配

年 1 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会
社にお問合わせ下さい。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
13 / 15≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。



当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。



投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。



投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。



当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するもの
ではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。



当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。



分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► 大和アセットマネジメント

フリーダイヤル 0120-106212（営業日の 9:00～17:00）

当社ホームページ► https://www.daiwa-am.co.jp/

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2024年9月4日 現在

取扱い販売会社
iFreeNEXT FANG+インデックス

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資
第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第7号○

株式会社きらぼし銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第53号○○(委託金融商品取引業者
きらぼしライフデザイン証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第53号○○

株式会社静岡中央銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第15号○

スルガ銀行株式会社

登録金融機関東海財務局長(登金)第8号○

ソニー銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第578号○○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第39号○○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第579号○○

株式会社栃木銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第57号○

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長(登金)第7号○

株式会社西日本シティ銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第6号○○

株式会社八十二銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第49号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第624号○○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号○○(委託金融商品取引業者
きらぼしライフデザイン証券株式会社)(オンライン
サービス専用)

登録金融機関関東財務局長(登金)第673号○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3283号○

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第370号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第15号

○

○

○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第53号○○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第169号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第392号○

きらぼしライフデザイン証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3198号○

光世証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第14号○

大和コネクト証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3186号○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第114号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長(金商)第75号○

PayPay証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2883号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号○○

三津井証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長(金商)第14号○

ｍｏｏｍｏｏ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3335号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号○

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行

株式会社きらぼし銀行○○

株式会社ＵＩ銀行

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上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み
方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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