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大阪市立総合医療センター 広報誌

第１６号（平成２０年春号）

編集 : 大阪市立総合医療センター（〒534-0021

広報委員会

大阪市都島区都島本通 2-13-22）

病院長挨拶
この度、平成 20 年 4 月 1 日付けで土師先生の後任としまして、病院長職を拝命いたしました。現在の自治体病院運営の状況を考えますと重責に心が引き締まる思いがいたします。
当センターでは、「広く市民に信頼され、国際都市大阪にふさわしい公的病院をめざします。」「人間味あふれる暖かな医療を実践する病院をめざします。」「高度な先端技術を備え、地域に貢献する病院をめざします。」という 3 つの理念を掲げております。
私も歴代病院長と同様に「3 つの理念」を積極的に継続していく所存でございますのでよろしくお願いいたします。

病院長 岸廣成

特に、市民サービス向上の観点から、患者さんにより良い医療を提供するため、地域医療機関との連携を円滑に進め、きめ細かな患者サービスに努めます。
また、患者さんが安心して医療を受けられる環境づくりを進めていきたいと考えております。
今後とも、当センターが、より安全で質の高い医療サービスを安定的に提供できますよう、職員一同努力してまいりますので、皆様方の温かいご支援を賜りますようお願い申し上げます。

患者の皆様へのメッセージ１） 個人の尊厳を重視した良質な医療を平等に受ける権利があります。
２） 自分の医療に関するあらゆる情報を十分に提供された後、自分の意志に基づいて医療行為を選択する権利があります。
３） 自分の受ける医療について、知る権利ならびに診療情報の開示を求める権利があります。
４） 診療に関する個人情報は、診療目的以外に使用されないよう厳密に保護されます。
５） プライバシーに配慮した医療の提供を受ける権利があります。
６） 自分の病気に関する説明、診断などを他の医療機関からも受けることができます。

「看護の日」ふれあいフェア開催のお知らせ
看護師「ナイチンゲール」の生誕を記念して「看護の日」が１９９０年１２月に設けられました。その日にちなんで、「看護の日」のイベントを開催します。ぜひ、お立ち寄りください。

日時：

5 月 16 日（金）13 時 30 分~16 時

場所：総合医療センター

１階フロア★ 相談コーナー ★
お薬・食事・看護・介護相談について、気軽に相談ください。
★ 展示コーナー ★
介護用品など展示します。
★ 計測コーナー ★
身長・体重・血圧・体脂肪測定を行い、全身状態のバランスをみます。
★ 体験コーナー ★
「もし人が倒れていたら・・・」の時の「ＡＥＤの使い方」を人形を用いて実演します。

当院の１品【魚のピザ風】（材料）・・・・・・４人分
白身魚
酒

４切
大さじ 1/2
1/2 個

玉葱
スライスチーズ

２枚（作り方）① 白身魚に酒をふっておく。
② 玉葱は薄切りにし、ケチャップと混ぜておく。
③ 天板にサラダ油をぬり、①を並べ、ケチャップ

大さじ２

スライスチーズ 1/2 枚と②を 1/4 ず

サラダ油

小さじ２

つのせて２００～２４０℃のオーブ

キャベツ

３枚

もやし４０ｇ④ キャベツは食べやすい大きさに切

サラダ油

小さじ１り、もやしと炒め、塩、こしょうで塩こしょう

小さじ 1/4
適量

ンで約１５～２０分焼く。

味付けする。
⑤ ③と④を器に盛りつける。

マルチスライス・ヘリカルＣＴを用いた３Ｄ画像診断のご紹介
放射線部
当院では、平成 19 年 4 月より診断用のＣＴ装置は、すべてマルチスライス・ヘリカルＣＴが導入されています。マルチスライス・ヘリカルＣＴとは、従来のＣＴ装置のように、1 枚の画像を 1 回転のＸ線曝射で得るのではなく、数ミリ～数センチメートルの幅の広いＸ線を連続して発生させ、身体の広い範囲を一気に撮影するものです。非常に短時間で検査を終えられるため、この装置の導入によって、高齢の方、乳幼児、痛みの強い状態の方、救急の患者さん等の検査による苦痛や危険を格段に減らすことができました。
また、検査によるＸ線被曝も、位置決め画像を利用して、Ｘ線のたくさん必要な部分は多く、あまり必要でない部分は少なく調節することができるようになり、各々の患者さんの被曝を必要最小限に抑えることができます。
そして、このＣＴ装置によって得られるもうひとつのメリットに「撮影した後から、厚みの違う画像をほぼ自由に作り出すことができる。」ということがあります。この機能を利用して、撮影されたデータを1~0.5 ミリメートルといった非常に薄い画像に作り直し、得られた数千枚にも及ぶ画像を自在に観察できるようになったのです。
こうして得られた画像をコンピューター上で立体的に表示し、より直感的にわかりやすく表現しようとするのが、ここにご紹介する「３Ｄ（３次元）画像」です。これらの画像は、病状の把握、手術の計画、患者さんへの説明等に利用されています。特に手術の計画においては、事前に得られる情報が多いほど、手術時間の短縮につながり、患者さんの体力負担が軽減されることになります。
これらの３Ｄ画像処理は、コンピューターの進歩により、日進月歩で精度・速度が向上している分野ですが、現実の画像作成は、ここの患者さんの病態に合わせて手作業で作成されています。
中央放射線部は、今後も各種の検査を通じて、可能な限りの診断情報を、正確かつ速やかに提供できるよう努力していきたいと考えております。

大腿部矢印の間の動脈の欠損が確認できます。

腹部血管

腹部の手術前の血管把握が目的です。

乳がん

正常な乳腺の中に埋もれた乳がんが観察されます。

乳心臓冠状動脈

矢印の位置に冠状動脈の狭窄が見られます。

総胆管結石が観察されま脳血管す。

が観察されます。

矢印の位置動脈瘤

後発医薬品（ジェネリック）について
薬剤部「後発医薬品」あるいは「ジェネリック医薬品」という言葉に出会うことが多くなりました。たとえばテレビの広告の一場面では有名な俳優さんが「後発医薬品」を薬局で受け取り優しい笑顔で製薬会社名を告げる場面とかを目にします。提供する製品に対して安心感を覚えてしまうのはさすが名優・名演技と思わずにはおれません。ところでそもそも後発医薬品（ジェネリック）とは何でしょう？そして本年４月の診療報酬改定で後発医薬品に関わる内容でどんなところが変わったでしょう？今回そういったことについてお話しようと思います。
「後発医薬品」と言う言葉を思う時、それに対する「先発医薬品」って何だろうと考えてみますと、「先発医薬品」とは製薬企業が医薬品を新たに開発して医療の現場に登場させた医薬品のことを指しています。厚労省は「先発医薬品」が市場に出ますとある一定の期間特許を認め、製薬企業に対しては安全性や有効性についての情報収集を行なうよう指導を行い、数年後特許期間が切れてしまうと今度は他の製薬企業が製造販売することを可能にしていきます。「後発医薬品」とはこういった特許の切れた「先発医薬品」と同じ有効成分を持ち他の製薬企業から提供される医薬品を指すわけです。製造販売を希望する製薬企業は厚労省に承認申請を行いますがこの承認申請において違いがあり、先発医薬品の場合「新規物質の創製、動物での非臨床試験、臨床試験など」に関するさまざまな資料を多数必要とするのに比べて後発医薬品はそのうちの３つの資料のみで良いとされます（規格および試験方法・加速試験・生物学的同等性）。また高額な開発費用がかかっていないため、従来の先発医薬品よりも「より安価な値段」が設定されることとなります。こうして安全性や有効性についての情報が一定期間収集された「先発医薬品」と同じ成分を持つ安価な医薬品「後発医薬品」が誕生するわけです。ところで別名「ジェネリック医薬品」と言われるのは欧米で医師が医薬品を処方する場合に処方箋上に成分名（一般名：ｇｅｎｅｒｉｃ ｎａｍｅ）で処方することが多いからだそうです。実際「後発医薬品」に変わり個人負担が軽減した経験を持った方は多いのではないでしょうか?
次に本年（平成２０年）４月１日診療報酬の改定があり、「平成２０年度診療報酬改定における後発医薬品の使用促進等について」という内容の通知がありました。要点を３点にまとめてみますと、（１） 処方医が、後発医薬品に変更することに差し支えがあると判断した場合に、その意思表示として所定のチェック欄に署名又は記名・捺印すること。
（当院では院外処方箋の右下に「後発医薬品への変更全て不可」と記載された欄があり、署名又は・捺印がない場合は「後発医薬品」への変更が可能になります。）（２） 処方箋の一部の薬剤について後発医薬品への変更が差し支えがあると判断した場合は当該薬剤の銘柄名の近傍に「変更不可」と記載すること。
（３） 薬局においては（調剤薬局）、「後発医薬品への変更不可」欄に処方医の署名又は記名・捺印がない処方箋を受け付けた場合は、患者の選択に基づき、先発医薬品を後発医薬品に変更することができる。
上記のようになり、従来「後発医薬品への変更可能」な場合にのみ署名又は記名・捺印していた方法より容易に変更しやすくなりました。
政府は「経済財政改革の基本方針２００７」という閣議決定において「平成２４年度までに、後発医薬品の数量シェアを３０％（現状の倍増）以上にする」こととしています。膨らむ一方の国の医療費抑制策の一部としてやむを得ないのかもしれません。一方先発医薬品と同等であるとして厚生労働大臣が承認したものであるものの、医療関係者等からは、品質・供給体制・情報提供体制などに関して不安の声があるとも聞きます。国家が多額の予算を計上して後発医薬品の監視に取り組んでいるアメリカなどのように、日本でも患者および医療関係者が安心して後発医薬品を使用できるよう、その信頼性を高め使用促進を図るために国および関係者がさらに環境整備に取り組むことが急務であると思われます。