Introduction
マテリアリティ

2024中期経営計画

Value Creation
成長を支えるコーポレートの取り組み

Business Strategies

Transformation
人財戦略

財務戦略

CFOメッセージ

Governance

Hitachi Integrated Report 2023

Data

セクター別戦略2024中期経営計画

2024中期経営計画進捗

日立は、経営の主軸をサステナブルな成長へと切り替えていきます。2024中計は、事業ポートフォリオ改革からオーガニックな成長へとモードチェンジし、One Hitachiで企業価値向上を加速させるための重要な転換点です。

データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現して人々の幸せを支える

2024中期経営計画でめざす姿

Growthプラネタリー
バウンダリー

それぞれの限界点を意識し、地球環境を守りつつ、社会の一人一人が快適で活躍できる

地球を守る社会を維持する

ウェルビーイングが保たれた、サステナブルな社会の実現に貢献します。

n for So
eatio
cie
Crto-yて、グローバルな成長をめざしています。この中計のもと、プラネタリーバウンダリーのC

2024中計では、「デジタル」「グリーン」「イノベーション」の3つを成長ドライバーとし

グリーン

デジタル

一人一人が快適で活躍できる社会

イノベーション

PeopleSociety

業績目標（2024年度）*1

業績推移とセクター別目標

2024中計では、トップライン、ボトムラインの成長に加え、成長と還元に向けたキャッシュの創出に注力しています。これにより、EPSとCFPSの成長を実現します。

売上成長率

今後の連結事業

EPS*3成長（3セクター）2021〜2024年度 CAGR

5% 〜 7%12 %10% 〜 14%

デジタルシステム&コアFCF*4*5ROIC

EPS

グリーンエナジー&

1.2 兆円

10 %600

株主還元 0.8〜0.9兆円

2021〜2024年度 CAGR

以上

CFPS円

500
以上

サービス

モビリティ円*1 2021〜2024年度実績/計画から、上場子会社と日立Astemoの売上、利益、キャッシュ・フローを減算、非連結化後の持分法利益を加算*2 調整後営業利益から買収に伴う無形資産等の償却費を足し戻し、持分法損益を加算して算出した指標*3 2021年度の当期利益は一過性影響を除く*4 コアFCF＝営業CF−設備投資*5 上場子会社と日立Astemoの非連結化に伴い、2023年4月に目標をアップデート

コネクティブインダストリーズ

2024年度計画*7
CAGR 5%〜7%（78,000〜82,000）

2021年度

2022年度
実績

2023年度
見通し*6

売上収益66,992

76,38278,400Adj. EBITA率*8

9.9%

9.5%

10.2%

12%

実績

単位：億円

Adj. EBITA率*2（3年累計）

ウェル
ビーイング

売上収益

21,53623,89024,500CAGR 7%（26,000）

Adj. EBITA率

13.1%

12.3%

12.6%

14%

売上収益

20,51024,69925,800CAGR 13%（29,000）

Adj. EBITA率

4.5%

6.6%

6.7%

9%

売上収益

27,52829,75230,000CAGR 4%（31,000）

Adj. EBITA率

9.4%

10.5%

11.0%

12%

*6 前提為替レート：ドル130 円、ユーロ140 円。前提為替レートから1円円安となった場合の日立連結における為替感応度は、ドルが売上収益+135億円、Adj. EBITA+15億円、ユーロが売上収益+70 億円、Adj. EBITA+5億円です（2023年 4月時点）*7 括弧内は、CAGRから計算した売上収益*8 Adj. EBITAの増減分析（2022〜2024年度）
は、Investor Day（CFOセッション）
P.4を参照21

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マテリアリティ

2024中期経営計画

Value Creation
成長を支えるコーポレートの取り組み

Transformation
人財戦略

財務戦略

Business Strategies
CFOメッセージ

Governance

Hitachi Integrated Report 2023

Data

セクター別戦略

Lumada事業がドライブする売上収益と利益の成長
Lumada事業による売上収益および利益拡大が日立全社の成長を牽引します。2024年度には、日立全体の売上収益の1/3、Adj. EBITAの4割強を占めるまでにLumada事業を拡大させ売上収益（兆円）*1

Lumada以外

Lumadaます（2022年度：売上収益1兆9,600億円、Adj. EBITA率14%、2024年度：売上収益2兆6,500億円、Adj. EBITA率16%）。Lumadaの顧客協創フレームワークから、多くのユースケースとソリューションが生まれており、これらのユースケースやソリューションの再利用を進めることで、利益率を向上させます。加えて、M&Aで獲得した大型資産も活用しながらサービス・リカーリン

21%
6.7

Adj. EBITA（兆円）*1
Lumada比率 *26%

29%

7.6

7.8

2

LumadaLumada以外
38%

33%

41%

Lumada比率 *2
44%

26%

8.0

0.66

0.96
0.72

0.80

グ比率の向上にも取り組んでいます。
デジタル戦略の詳細については、P.23

をご参照ください。

1.38

2021年度1.96

2.282.65

2022年度

2023年度

2024年度（見通し） （中計目標）

0.17

2021年度

0.27

0.33

0.42

2022年度

2023年度

2024年度（見通し） （中計目標）*1 2021〜2024年度実績/計画から、上場子会社と日立Astemoの売上、利益を減算、非連結化後の持分法利益を加算*2 日立建機の持分法利益はLumadaに、日立Astemoの持分法利益はLumada以外に分類

キャピタルアロケーションポリシー創出したキャッシュを成長投資と株主還元にバランス良く分配し、サステナブルに成長していきます。成長投資については、デジタル、グリーン、イノベーションにフォーカスし、財務判断キャッシュ創出

キャピタルアロケーション

従来のD/Eレシオ0.5倍水準に加え、Net Debt/EBITDA倍率1〜2倍も併せて、財務レバレッジをフレキシブルに活用基準を厳格に運用して実施します。魅力ある成長投資機会がある際には、D/Eレシオ0.5 倍水準に加え、Net Debt/EBITDA 倍率 1〜2 倍を目安にしながら、財務レバレッジをフレキシブルに活用します。
株主還元は、コアFCF の 50%と当期利益の 50% の双方を考慮して、実施していく方針です。日立は、中長期な事業計画に基づいた株主還元の実施、適正な株価の形成を通じた株主

2.3兆円
資産売却

1.1兆円

総利回りの向上を重要な経営課題として位置づけています。今後も方針に基づき、継続的な配当・自己株式取得の実施を検討し、事業成長により得られた利益を株主の皆さまに還元していきます。
財務戦略の詳細については、P.29

コアFCF

1.2 兆円をご参照ください。

成長投資

1.4 兆円
以上

株主還元

0.8〜0.9兆円

2024中計（3年累計）

投資判断基準• 収益性：Adj. EBITA12%超• 資産効率：ROIC10%超
コアFCFの50%と当期利益の50%の双方を考慮し株主に還元• 配当：事業成長に基づき安定的に実施• 自己株式取得：資金需要や経営環境などを鑑み機動的に実施

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