第 16 誘導灯

第 16 誘導灯
１

用語の定義
この項において用いる用語の定義は、次による。
(１) 「誘導灯」とは、火災時、防火対象物内にいる者を屋外に避難させるため、避難口の位
置や避難の方向を明示し、又は避難上有効な照度を与える照明器具をいい、避難口誘導灯、通路誘導灯及び客席誘導灯をいう。（第 16－１表参照）
第 16－１表-1-

第 16 誘導灯

(２) 「居室」とは、建基法第２条第４号に定める執務、作業、集会、娯楽その他これらに類する目的のため継続的に使用する室及び駐車場、機械室、倉庫その他これらに相当する室（継続的に使用することのない出入口が容易に見とおすことができる小規模な自動車車庫、収納庫、更衣室その他これらに相当する室を除く。）をいう。
(３) 「避難施設」とは、避難階若しくは地上に通ずる直通階段（傾斜路を含む。）、直通階段の階段室、当該付室の出入口又は直接屋外へ通ずる出入口をいう。
(４) 「廊下等」とは、避難施設に通ずる廊下又は通路をいう。
(５) 「主要な避難口」とは、次に掲げる避難口をいう。
ア 避難階
屋内から直接地上に通ずる出入口（付室が設けられている場合にあっては、当該付室の出入口）（第 16－１図参照）
イ 避難階以外の階
直通階段の出入口（付室が設けられている場合にあっては、当該付室の出入口）（第16－２図参照）-2-

第 16 誘導灯

(６) 「容易に見とおし、かつ、識別することができる」とは、建築物の構造、什器等の設置による避難施設又は誘導灯の視認の障害がないことをいう。
なお、吹き抜け等がある場合は、避難経路を含めて視認できることが必要であること。
ただし、避難施設又は誘導灯が障害物により視認できない場合であっても、人が若干移動（おおむね５ｍ以内）することにより避難施設又は誘導灯を視認できる場合は、この限りでない。（第 16－３図及び第 16－４図参照）(７) 「最終避難口」とは、屋内から直接地上へ通ずる出入口（付室が設けられている場合にあっては、当該付室の出入口）をいう。（第 16－５図参照）(８) 「直通階段の出入口」とは、地上に通ずる直通階段（傾斜路を含む。）の階段室及びその付室の出入口をいう。（第 16－５図参照）(９) 「非常用の照明装置」とは、建基令第５章第４節に規定されるものをいうものであり、配線方式、非常電源等を含め、当該建築基準法令の技術基準に適合しているものをいう。
-3-

第 16 誘導灯

２

誘導灯の有効範囲
誘導灯の有効範囲は、省令第 28 条の３第２項の規定によるほか、次によること。
(１) 避難口誘導灯及び通路誘導灯の有効範囲は、原則として、当該誘導灯までの歩行距離が次のア又はイに定める距離のうち、いずれかの距離以下となる範囲とされていること。この場合において、いずれの方法によるかは、設置者の選択によるものであること。
ア 省令第 28 条の３第２項第１号表の左欄に掲げる区分に応じ、同表の右欄に掲げる距離
なお、当該距離については、Ａ級にあっては縦寸法 0.4m、Ｂ級にあっては 0.2m、Ｃ級にあっては 0.1m を基本に定められたものであること。（第 16－２表参照）
第 16－２表区
Ａ級避難口誘導灯

Ｂ級
Ｃ級

通路誘導灯

分

距離（ｍ）

避難の方向を示すシンボルのないもの

60

避難の方向を示すシンボルのあるもの

40

避難の方向を示すシンボルのないもの

30

避難の方向を示すシンボルのあるもの

20

(注)

15

Ａ級
Ｂ級
Ｃ級

20
15
10

(注) 避難口誘導灯のうちＣ級のものについては、避難口であることを示すシンボルについて一定の大きさを確保する観点から、避難の方向を示すシンボルの併記は認められていないこと（誘導灯及び誘導標識の基準（平成 11 年消防庁告示第２号。以下「誘導灯告示」という。）第５第１号(６)イただし書）。
イ

省令第 28 条の３第２項第２号の次式に定めるところにより、算出した距離
Ｄ＝ｋｈ
Ｄ：歩行距離（ｍ）
ｈ：避難口誘導灯又は通路誘導灯の表示面の縦寸法（ｍ）
ｋ：次の表の左欄に掲げる区分に応じ、それぞれ同表の右欄に掲げる値
区
避難口誘導灯分

ｋの値

避難の方向を示すシンボルのないもの

150

避難の方向を示すシンボルのあるもの

100

通路誘導灯

50

（算定例）
区 分：避難口誘導灯Ａ級（避難の方向を示すシンボルのないもの）
表示面縦寸法:0.5ｍ-4-

第 16 誘導灯

(２) 省令第 28 条の３第２項ただし書きに規定する「誘導灯を容易に見とおすことができない
場合又は識別することができない場合」とは、次の場合が該当すること。（第 16－６図参照）
ア 壁面があり陰になる部分がある場合
ただし、人が若干移動（おおむね歩行距離５ｍ以内）することにより、誘導灯を容易に見とおすことがきる場合又は識別できる場合を除く。
イ 階段により階数がかわる場合
ウ 0.4m 以上のはり、又は防煙たれ壁がある場合
なお、吊具等により表示上部が障害物より下方にある場合は見とおせるものとするが、そうでない場合は、見とおしはきかないものとすること。
エ 一定以上の高さのパーテンション、ショーケース、棚、又は可動間仕切がある場合
なお、一定以上の高さとは通常 1.5m 程度とし、誘導灯がこれらの障害物より高い位置に、避難上有効に設けられている場合には、見とおせるものとすること。
オ 吊広告、垂れ幕がある場合-5-

第 16 誘導灯

(３) 省令第 28 条の３第２項ただし書きに規定する「誘導灯までの歩行距離が 10m 以下となる範囲」とは、第 16－７図の例により設けること。

(４) 誘導灯の有効範囲は、表示面の裏側には及ばないものであること。

３

誘導灯の機器
誘導灯は、誘導灯告示に適合するもの又は認定品のものとすること。
-6-

第 16 誘導灯

４

避難口誘導灯避難口誘導灯は、省令第 28 条の３第３項第１号並びに第４項第１号から第３号まで、第７号及び第８号の規定によるほか、次によること。
(１) 避難口誘導灯は、次の位置に掲げる場所に設置すること。
ア 最終避難口（省令第 28 条の３第３項第１号イ関係。第 16－８図参照）
なお、最終避難口に付室が設けられている場合にあっては、避難口誘導灯は当該付室の出入口に設ければよく、（避難経路が明らかな）近接した位置に二重に設ける必要はないこと。（第 16－９図参照）ただし、付室内に複数の出入口があるため、最終避難口
が識別できない場合には、当該最終避難口に誘導標識を設置すること。（次のイにおい
て同じ。）
屋外
屋外

イ 直通階段の出入口（省令第 28 条の３第３項第１号ロ関係。第 16－10 図及び第 16－11
図参照）

-7-

第 16 誘導灯

ウ ア又はイに掲げる避難口に通ずる廊下等に通ずる出入口（省令第 28 条の３第３項第１号ハ関係。第 16－12 図参照）
ただし、室内の各部分から当該居室の出入口を容易に見とおし、かつ、識別することができるもので、床面積が 100 ㎡（主として防火対象物の関係者及び関係者に雇用されている者の使用に供するものにあっては、400 ㎡）以下である居室の出入口を除く（誘導灯告示第３第２号関係。第 16－13 図参照）

-8-

第 16 誘導灯

エ ア又はイに掲げる避難口に通ずる廊下等に設ける防火戸で、直接手で開くことができるもの（くぐり戸付きの防火シャッターを含む。）がある場所（省令第 28 条の３第３項第１号ニ関係。第 16－14 図参照）
ただし、自動火災報知設備の感知器の作動と連動して閉鎖する防火戸に誘導標識が設けられ、かつ、当該誘導標識を識別することができる照度が確保されるように非常用の照明装置が設けられている場合を除く。（第 16－15 図参照）

-9-

第 16 誘導灯

オ 地階へ通じている直通階段の階段室から避難階の廊下等へ通ずる出入口（避難経路となるものに限る。）（第 16－16 図参照）

力 不活性ガス消火設備又はハロゲン化物消火設備の防護区画からの出入口（第 16－17 図参照）- 10 -

第 16 誘導灯

(２) 防火対象物の構造等を考慮して、次のいずれかに該当する場合は、政令第 32 条の規定を適用して、避難口誘導灯の設置を免除することができる。
ア 防火対象物の避難階で、居室の掃き出し窓等から屋外の安全な場所へ容易に避難できる構造となっている当該居室の出入口（第 16－18 図参照）

イ 直通階段からの最終避難口で、直接地上に出られることが判断できる場合（第 16－19
図参照）- 11 -

第 16 誘導灯

ウ 省令第 28 条の３第３項第１号ニに定める場所のうち、避難施設に面する側で、当該場所から避難施設を容易に見とおし、かつ、識別することができるもので、その歩行距離が 20m 以下となる部分（第 16－20 図参照）

エ 最終避難口及び直通階段の出入口のうち、廊下等が常時外気に開放されており、煙等の滞留するおそれがなく、避難上支障のない出入口。ただし無窓階である場合を除く。
（第 16－21 図参照）

オ 政令別表第１に掲げる防火対象物のうち、個人の住居の用に供する部分
力 政令別表第１(１)項に掲げる防火対象物のうち、屋外観覧場で部分的に客席が設けられ、客席放送、避難誘導員等により避難誘導体制が確立されている場合における観覧席からの出入口部分。ただし、夜間に使用する場合を除く。
- 12 -

第 16 誘導灯

キ 避難口が接近して２以上ある場合で、その一の避難口に設けた避難口誘導灯の灯火により容易に識別することができる他の避難口（おおむね 10m 以内にあるものに限る。第16－22 図参照）この場合、他の避難口には蓄光式誘導標識を設置すること。

ク 居室の各部分から避難施設の位置が明らかに見とおすことができ、かつ、容易に判別できる部分（防火対象物の関係者及び関係者に雇用されているもの以外の者の出入りがないものに限る。）（第 16－23 図参照）

(３) 設置要領
ア 表示面は多数の目にふれ易い位置に設置すること。（第 16－24 図参照）

- 13 -

第 16 誘導灯

イ 廊下等から屈折して避難口に至る場合（おおむね３ｍ以内、かつ、他の出入口がない場合に限る。）にあっては、矢印付のものを設置すること。（第 16－25 図参照）

ウ

避難口誘導灯は、避難口の上部又はその直近の避難上有効な箇所に設けること。
(ア) ランプの交換等による維持管理や気付きやすさ等を考慮して、避難口上部又はその直近で、床面から誘導灯下面までの高さが 1.5m 以上 2.5m 以下となるように設置すること。
ただし、建築物の構造上この部分に設置できない場合又は位置を変更することにより容易に見とおすことができる場合にあっては、この限りでない。
(イ) 直近に防煙たれ壁等がある場合は、視認性を確保するため当該たれ壁等より下方に設けること。（第 16－26 図参照）

エ 省令第 28 条の３第４項第３号に掲げる部分で、誘導灯の区分がＡ級、ＢＨ級（避難口
誘導灯にあっては表示面の明るさが 20 以上のもの、通路誘導灯にあっては表示面の明るさが 25 以上のものをいう。以下同じ。）を設置しなければならない防火対象物又はその部分のうち、主として防火対象物の関係者及び関係者に雇用されている者のみが使用する場所にあっては、政令第 32 条の規定を適用して、ＢＬ級（ＢＨ級以外のＢ級の誘導灯をいう。以下同じ。）又はＣ級とすることができる。
オ 避難口誘導灯は、通行の障害とならないように設けること。
カ 誘導灯の視認障害を発生させるディスコ等の特殊照明回路には、信号装置と連動した開閉器を設け、火災発生時には当該特殊照明を停止すること。
キ 地震動等に耐えられるよう壁又は天井等（天井の室内に面する部分又は上階の床若し
くは屋根の下面をいう。以下この項において同じ。）に堅固に固定すること。
- 14 -

第 16 誘導灯

５

通路誘導灯
省令第 28 条の３第３項第２号並びに第４項第１号から第３号の２まで、第５号、第７号及び第８号の規定によるほか、次によること。
(１) 通路誘導灯は、次の位置に掲げる場所に設置すること。
ア 廊下等の曲がり角（省令第 28 条の３第３項第２号イ関係。第 16－27 図参照）

イ 最終避難口及び直通階段の出入口に設置される避難口誘導灯の有効範囲内の箇所（省令第 28 条の３第３項第２号ロ関係。第 16－28 図参照）

- 15 -

第 16 誘導灯

ウ 廊下等の各部分（避難口誘導灯の有効範囲内の部分を除く。）を通路誘導灯の有効範
囲内に包含するために必要な箇所（省令第 28 条の３第３項第２号ハ。第 16－29 図参照）

- 16 -

第 16 誘導灯

(２) 防火対象物の構造等を考慮して、次のいずれかに該当する場合は、政令第 32 条の規定を適用して、通路誘導灯の設置を免除することができる。
ア 窓等から屋外の安全な場所へ容易に避難できる構造となっている避難階の廊下等
イ 政令別表第１(６)項ニ（(16)項イに掲げる防火対象物の当該用途部分を含む。）に掲
げる防火対象物で、日の出から日没までの間のみ使用し、外光により避難上有効な照度が得られる廊下等
ウ 常時外気に開放されており、煙等の滞留するおそれがなく、避難上支障のない廊下等
工 政令別表第１に掲げる防火対象物のうち、個人の住居の用に供する廊下等
オ 客席誘導灯を設けた居室内
カ 避難口誘導灯の設置を要しない居室内
キ 防火対象物の関係者及び関係者に雇用されている者以外の者の出入りがない倉庫、機械室等(３) 設置要領
ア 省令第 28 条の３第４項第３号に掲げる部分で、誘導灯の区分がＡ級又はＢＨ級を設置しなければならない防火対象物又はその部分のうち、主として防火対象物の関係者及び関係者に雇用されている者のみが使用する場所にあっては、政令第 32 条の規定を適用して、ＢＬ級又はＣ級とすることができる。
イ 床面に埋め込む通路誘導灯は、器具面を床面以上とし、突出部分は５㎜以下とすること。
ウ 廊下等の直線部分に同じ区分の通路誘導灯を２以上設置する場合は、おおむね等間隔となるように設置すること。
エ 避難施設への出入口が２箇所以上ある場所で、当該出入口から 20m 以上となる部分に設置するものの表示は、原則として二方向避難を明示し、その他のものは、一方向指示すること。（第 16－30 図参照）
オ 居室内に防火戸（防火シャッターを含む。）がある場合は、隣接区画から避難してきた者が避難施設へ避難できる方向に指示すること。

- 17 -

第 16 誘導灯

カ ランプの交換等により維持管理や目線を考慮して、床面から誘導灯下面までの高さが、2.5m 以下となるように設置すること。
ただし、建築物の構造上この部分に設置できない場合又は位置を変更することにより容易に見とおすことができる場合にあっては、この限りでない。
キ 省令第 28 条の３第４項第３号の２に規定する「床面又はその直近の避難上有効な箇所」とは、床面又は床面からの高さがおおむね１ｍ以下の避難上有効な箇所をいうものであること。（第 16－31 図参照）

クケ

直近に防煙たれ壁等がある場合は、当該防煙たれ壁より下方の箇所に設けること。
表示面は、多数の目にふれやすい位置に設置すること。（第 16－32 図参照）

コ 地震動等に耐えられるよう壁、床又は天井等に堅固に固定すること。
サ 扉若しくはロッカー等の移動するもの又は扉の開閉により見えにくくなる個所には設
置しないこと。
- 18 -

第 16 誘導灯

６

避難口誘導灯及び通路誘導灯を設置する場合の手順
避難口誘導灯及び通路誘導灯を省令第 28 条の３第３項の規定に従って設置する場合の手順については、第 16－33 図の例によること。

- 19 -

第 16 誘導灯

７

階段通路誘導灯
政令第 26 条第２項第２号及び省令第 28 条の３第４項第４号の規定によるほか、次によること（非常用の照明装置が設けられている部分を除く。）。
(１) 設置個所
階段又は傾斜路には、階段通路誘導灯を設けること。
(２) 次のいずれかに該当する場合は、政令第 32 条の規定を適用し、階段通路誘導灯の設置を要しない。
ア 屋外階段又は外光により避難上有効な照度が得られる常時外気に開放された階段
イ 政令別表第１(６)項ニに掲げる防火対象物で日の出から日没までの間のみ使用し、外光により避難上有効な照度が得られる階段
ウ 政令別表第１に掲げる防火対象物のうち、個人の住居の用に供する階段
エ 階段付近に設けられた避難口誘導灯により、省令第 28 条の３第４項第４号に規定する照度が確保できる当該階段部分（第 16－34 図参照）

(３) 設置要領
ア 省令第 28 条の３第４項第４号に規定する「路面又は表面及び躍場の中心線の照度が１
LX（ルクス）以上」とは、第 16－35 図の例によること。

イ

地震動等に耐えられるよう壁、床又は天井等に堅固に固定すること- 20 -

第 16 誘導灯

８

客席誘導灯
政令第 26 条第２項第３号及び省令第 28 条の規定によるほか、次によること。
(１) 設置個所
客席誘導灯は、政令別表第１(１)項に掲げる防火対象物並びに同表(16)項イ及び(16 の２)項に掲げる防火対象物の部分で、同表(１)項に掲げる防火対象物の用途に供されるものの客席に設けること。
(２) 次のいずれかに該当する場合は、政令第 32 条の規定を適用し、客席誘導灯の設置を要しない
ア 外光により避難上有効な照度が得られる屋外観覧場等の客席部分
イ 避難口誘導灯により避難上有効な照度が得られる客席部分
ウ 移動式の客席部分で、非常用の照明装置により避難上有効な照度が得られる部分(３) 消灯
自動火災報知設備の火災信号等により、点灯するものにあっては、12 に準じて消灯することができる。
(４) 設置要領
ア 省令第 28 条に規定する「客席内の通路の床面における水平面」とは、客席内通路の中心線における踏み面の照度を計ることをいう。（第 16－36 図参照）

イ 客席を壁、床等に機械的に収納できる構造のものにあっては、当該客席の使用状態において避難上有効な照度を得られるよう設置すること。
ウ 原則として、床面から 0.5ｍ以下の高さに設けること。（第 16－37 図参照）

エ

客席誘導灯（電源配線も含む。）は、避難上障害とならないように設置すること。
- 21 -

第 16 誘導灯

９ペデストリアンデッキと接続する防火対象物の取り扱い
ペデストリアンデッキ（高架になっている歩行者用の通路をいう。以下同じ。）が避難上有効な構造及び避難経路を有している場合、ペデストリアンデッキと接続する防火対象物の当該階に、次により誘導灯を設置することができるものとする。（第 16－38 図参照）
この場合、建基令第５章の避難施設等の規定と齟齬が生じないよう配慮すること。
(１) 屋内からペデストリアンデッキヘ通ずる出入口は、最終避難口として取り扱うこと。
(２) 直通階段の出入口が主要な避難口として認められるペデストリアンデッキヘ通ずる出入口と近接して設けられ、かつ、直通階段に避難口誘導灯が設置されている場合、直通階段の出入口に設置する避難口誘導灯は、政令第 32 条の規定を適用し、設置を要しない。
ただし、直通階段に設けられた最終避難口から直接地上に出られる場合又は屋外階段の場合は、適用しないこと。

- 22 -

第 16 誘導灯

10

特殊場所に対する基準の特例
冷凍庫又は冷蔵庫（以下この項において「冷凍庫等」という。）の用に供される部分に設置する誘導灯については、次の基準により政令第 32 条の規定を適用し、当該誘導灯の設置を緩和することができるものであること。
(１) 次のいずれかに適合する場合は、冷凍庫等の出入口に設ける避難口誘導灯を設置しないことができる。
ア 冷蔵庫等内における各部分から最も近い出入口までの歩行距離が 30m 以下である場合
イ 出入口であることを明示することができる表示及び緑色の灯火が設けられ、かつ、冷凍庫等内の作業に蓄電池で駆動する運搬車等に付置又は付属する照明により充分な照度が保持できる場合
ウ 通路部分の曲折点が１以下で、当該曲折点から出入口であることを明示する表示及び非常電源を付置した緑色の灯火を容易に確認できる場合(２) 冷凍庫等内の通路が整然と確保され、かつ、避難上十分な照度を有している場合は、通路誘導灯を設置しないことができる。

11

非常電源及び配線等
非常電源及び配線等は、省令第 28 条の３第４項第９号から第 11 号までの規定によるほか、次によること。
(１) 非常電源等
非常電源（別置型のものに限る。）及び非常電源回路の配線は、第 23 非常電源によること。
(２) 常用電源回路の配線
ア 常用電源からの配線は、配電盤又は分電盤から専用回路とすること。
イ 専用回路の開閉器の見やすい箇所に、誘導灯の電源である旨の赤色の表示を付しておくこと。
ウ 一の専用回路は、２以上の階（小規模な防火対象物を除く。）にわたらないこと。
（第 16－39 図参照）
ただし、階段通路誘導灯にあっては、この限りでない。

- 23 -

第 16 誘導灯

(３) 非常電源は、原則として蓄電池設備によるものとすること。
ただし、非常電源の容量を 60 分間以上とする場合、20 分間を超える時間における作動に係る容量にあっては蓄電池設備のほか自家発電設備によることができること。この場合において、常用電源が停電したときの電力供給の順番（蓄電池設備→自家発電設備又は自家発電設備→蓄電池設備）については任意であるが、電源の切り換えが円滑に行われるよ
うに措置する必要があること。
(４) 非常電源の容量は、誘導灯に設ける点滅機能及び音声誘導機能についても必要であること。
(５) 非常電源の容量 60 分間とする防火対象物
ア 次のいずれかに該当するものであること。（誘導灯告示第４関係）(ア) 政令別表第１(１)項から(16)項までに掲げる防火対象物で、次のいずれかを満たすこと。
ａ 延べ面積５万㎡以上
ｂ 地階を除く階数が 15 以上であり、かつ、延べ面積３万㎡以上(イ) 政令別表第１（16 の２）項に掲げる防火対象物で、延べ面積 1,000 ㎡以上であること。
(ウ) 政令別表第１(10)項又は(16)項に掲げる防火対象物（同表(16)項に掲げる防火対象物にあっては、同表第１(10)項に掲げる防火対象物の用途に供される部分が存す
るものに限る。）で、乗降場が地階（直接外気に開放されているものを除く。）にある次に指定するもの。
ａ 地下に複数の路線が乗り入れている停車場
なお、ここでいう「複数の路線」には、直通運転する島式２線のプラットホームを有する駅も含まれるものであること。（第 16－40 図参照）
ｂ 地下３層以上の構造を有する停車場
なお、ここでいう「地下３層以上」とは、地階に３層以上の構造を有する駅をいい、例えば、２階に主たる出入口を有する地下２層の構造を有する駅は、該当しないものであること。

イ 非常電源の容量を 60 分間以上としなければならない部分は、次によること。（第 16－41 図及び第 16－42 図参照）
(ア) 最終避難口(イ) 直通階段の出入口(ウ) 避難階で最終避難口に通ずる廊下等(エ) 乗降場（地階にあるものに限る。）及びこれに通ずる階段、傾斜路及び通路(オ) 直通階段- 24 -

第 16 誘導灯

- 25 -

第 16 誘導灯

- 26 -

第 16 誘導灯

12

誘導灯の消灯
省令第 28 条の３第４項第２号ただし書きに規定する誘導灯の消灯については、次によること。
(１) 主な構成（第 16－43 図参照）

(２) 誘導灯を消灯することができる防火対象物又はその部分
誘導灯を消灯することができる防火対象物又はその部分は、次のいずれかに掲げる場所であること。
なお、自動火災報知設備から発せられた火災信号と連動して点灯し、かつ、当該場所の利用形態に応じて点灯するように措置されている場合に限る。
ア 当該防火対象物が無人である場合
イ 外光により避難口又は避難の方向が識別できる場所
ウ 利用形態により特に暗さが必要である場所
エ 主として防火対象物の関係者及び関係者に雇用されている者の使用に供される場所(３) 階段又は傾斜路に設ける通路誘導灯
階段又は傾斜路に設ける通路誘導灯については、前(２)ア及びイに掲げる場所にあっては、政令第 32 条の規定を適用し、これらの例により消灯することができる。
(４) 誘導灯の消灯対象
ア 防火対象物が無人である場合
省令第 28 条の３第４項第２号に規定する「防火対象物が無人である場合」とは、次によること。
(ア) 「無人」とは、当該防火対象物全体について、休業、休日、夜間等において定期的に人が存しない状態が繰り返し継続されることをいうこと。この場合において、
防災センター要員、警備員等によって管理を行っている場合も「無人」とみなすこと。
(イ) 「無人」でない状態では、消灯対象とはならないこと。
イ 外光により避難口又は避難の方向が選別できる場所
省令第 28 条の３第４項第２号イに規定する「外光により避難口又は避難の方向が選別できる場所」に設置する場合は、次によること。
- 27 -

第 16 誘導灯(ア) 「外光」とは、自然光のことであり、当該場所には採光のための十分な開口部が存する必要があること。
(イ) 消灯対象となるのは、外光により避難施設を識別できる間に限られること。
ウ 利用形態により特に暗さが必要である場所
省令第 28 条の３第４項第２号ロに規定する「利用形態により特に暗さが必要である場所」に設置する場合は、通常予想される使用状態において、映像等による視覚効果、演
出効果上、特に暗さが必要な第 16－３表の左欄に掲げる用途に供される場所であり、消灯対象となるのは同表の右欄に掲げる使用状態にある場合であること。
第 16－３表エ

主として当該防火対象物の関係者及び関係者に雇用されている者の使用に供する場所
省令第 28 条の３第４項第２号ハに規定する「主として当該防火対象物の関係者及び関係者に雇用されている者の使用に供する場所」に設置する場合は、次によること。
(ア) 「当該防火対象物の関係者及び関係者に雇用されている者」とは、当該防火対象物（特に避難経路）について熟知している者であり、通常出入りしていないなど内部の状態に疎い者は含まれないこと。
(イ) 当該規定においては、政令別表第１(５)項ロ、(７)項、(８)項、(９)項ロ及び(10)項から(15)項までに掲げる防火対象物の用途に供される部分に限るものであること。

(５) 誘導灯の点灯及び消灯方法
ア 消灯方法(ア) 消灯の方法は、次によること。
ａ 手動スイッチによる消灯
防火対象物の関係者が信号装置の手動スイッチの操作により、消灯する方法
ｂ 施錠連動による消灯
防火対象物の最終退出扉に施錠状態を検出する施錠スイッチを設け、これと連動し消灯する方法
ｃ 照明連動による消灯
有人の場合、必ず点灯される照明器具と連動し、照明を消灯した場合、これをリレー等で検出し、自動的に消灯する方法- 28 -

第 16 誘導灯

ｄ 外光連動による消灯
外光で充分明るさが確保できる場所の誘導灯を光電式自動点滅器と連動し、一時消灯する方法(イ) 誘導灯の消灯は、手動で行う方式とすること。
ただし、省令第 28 条の３第４項第２号ロに規定する「利用形態により特に暗さが必要である場所」に設置する場合であって、当該必要性の観点から誘導灯の消灯時
間が最小限に設定されているときは、誘導灯の消灯を自動で行う方式とすることができること。
(ウ) 個々の誘導灯ごとではなく、消灯対象ごとに、一括して消灯する方式とすること。
(エ) 省令第 28 条の３第４項第２号ロに規定する「利用形態により特に暗さが必要である場所」において誘導灯の消灯を行う場合には、当該場所の利用者に対し、次に掲げる事項について、掲示、放送等によりあらかじめ周知すること。
ａ 誘導灯が消灯されること
ｂ 火災の際には誘導灯が点灯すること
ｃ 避難経路イ 点灯方法(ア) 省令第 28 条の３第４項第２号に規定する「自動火災報知設備の感知器の作動と連動して点灯」する場合には、消灯しているすべての避難口誘導灯及び通路誘導灯を点灯すること。
(イ) 省令第 28 条の３第４項第２号に規定する「当該場所の利用形態に応じて点灯」する場合には、誘導灯を消灯している場所が前(４)の要件に適合しなくなったとき、
自動又は手動により点灯すること。この場合において、消灯対象ごとの点灯方法の具体例は、第 16－４表のとおりであること。
第 16－４表

備考１ 当該場所の利用形態に応じた点灯方法としては、上表に掲げるもの等から、いずれかの方法を適宜選択すればよいこと。
２ 自動を選択した場合にあっても、点滅器を操作すること等により、手動でも点灯できるものであること。
- 29 -

第 16 誘導灯

(６) 信号装置
自動火災報知設備の作動と連動させる場合は、信号装置（自動火災報知設備から発せられた火災信号等を中継し、誘導灯に伝達する装置をいう。以下同じ。）を用いること。
ア 信号装置は、原則として自動火災報知設備の受信機と同一の室に設けること。
ただし、劇場、映画館等の利用形態により特に暗さが必要である場所について、当該場所に専用で設ける場合は、この限りでない。
イ 信号装置の設置個所直近に、次の事項を表示すること。
(ア) 誘導灯信号装置である旨(イ) 消灯条件(ウ) 連動開閉器等の種別(エ) 操作責任者又は管理者(７) 連動開閉器
信号装置からの信号により誘導灯を消灯するための電磁開閉器（以下この項において「連動開閉器」という。）は、次によること。
ア 連動開閉器(ア) 構造は、JIS 等の規定に適合するものを使用すること。
(イ) 誘導灯の専用電源回路を分岐した分電盤等に収納すること。
(ウ) 接点容量は、負荷となる誘導灯に対して十分な容量を有するものであること。
(エ) 連動開閉器の二次側回路は、消灯信号時において開回路となるものであること。
イ 光電式自動点滅器（自然光の明暗により自動的に電気信号を出力するものをいう。）(ア) 構造は、JIS C8369 （光電式自動点滅器）に適合する分離式のものを用いること。
(イ) 光電式自動点滅器の設置位置は、直射日光を避け、外光のみによって作動する位
置（窓際等一般照明の影響を受けない場所）に設けること。
ウ 施錠連動装置（出入口扉の施錠と連動して電機信号を出力するものをいう。）(ア) 施錠時に回路が閉（ＯＮ）となる接点を有するものを使用すること。
(イ) 複数の施錠連動装置を用いる場合は、それぞれ直列に接続すること。
エ 照明器具連動装置（照明器具の点灯と連動して電機信号を出力するものをいう。）(ア) 照明器具連動装置は、誘導灯を消灯する防火対象物又はその部分が使用される場
合、必ず点灯される照明器具の点灯と連動するものであること。
(イ) 照明器具点灯時に信号回路が開（ＯＦＦ）となる回路構成となっているものであること。
(ウ) 複数の照明器具連動装置を用いる場合は、それぞれの点滅器を直列に接続すること。
(８) 配線
配線は、前 11 を準用するほか、次によること。
ア 誘導灯を消灯している間においても、非常電源の蓄電池設備に常時充電することができる配線方式とすること。
イ 点灯又は消灯に使用する点滅器、開閉器等は、防災センター等に設けること。
ただし、省令第 28 条の３第４項第２号ロに規定する「利用形態により特に暗さが必要である場所」に設置する場合には、防災センター等のほか、当該場所を見とおすことができる場所又はその付近に設けることができること。
ウ 点灯又は消灯に使用する点滅器、開閉器等には、その旨を表示すること。
エ 次に掲げる操作回路及び信号回路（信号装置から誘導灯との回路をいう。以下同じ。）の配線は、耐熱配線とすること。（第 16－44 図参照）
(ア) 自動火災報知設備の受信機又は連動装置から信号装置までの配線- 30 -

第 16 誘導灯

ただし、防災センター等内に設置されている機器間相互の配線は、この限りでない。
(イ) 信号装置から誘導灯までの配線
ただし、信号回路等に常時電圧が印加されている方式とした場合は、この限りでない。

13

点滅機能又は音声誘導機能を有する誘導灯
点滅機能又は音声誘導機能を有する誘導灯は、省令第 28 条の３第４項第６号の規定によるほか、次によること。
(１) 主な構成（第 16－45 図参照）

- 31 -

第 16 誘導灯

(２) 用語の定義
ア 「点滅形誘導灯」とは、自動火災報知設備から発せられた火災信号を受信したとき、常用電源又は非常電源によりキセノンランプ、白熱電球又は蛍光ランプを点滅する装置
を誘導灯器具に内蔵するもの又は外付けするもの（誘導灯の近くに外付け形点滅装置を設置するものを含む。）をいう。
イ 「誘導音装置付誘導灯」とは、自動火災報知設備から発せられた火災信号を受信し、避難口の所在を示すための警報音及び音声を繰り返し発生する装置を誘導灯の内部に有するもの又は外部に取り付けるもの（誘導灯の近くに取り付ける誘導音装置を含む。）
をいう。
ウ 「点滅形誘導音装置付誘導灯」とは、点滅機能及び音声誘導機能を付加した誘導灯をいう。
(３) 点滅形誘導灯等を設置する防火対象物又はその部分
点滅形誘導灯、誘導音装置付誘導灯又は点滅形誘導音装置付誘導灯（以下この項において「点滅形誘導灯等」という。）は、次に掲げる防火対象物又はその部分に設置すること。
ア 視力又は聴力の弱い者が出入りする防火対象物で、これらの避難経路となる部分
イ 政令別表第１(４)項に掲げる防火対象物の地階のうち、売場面積が 1,000 ㎡以上の階で売場に面する主要な出入口
ウ 不特定多数の者が出入りする防火対象物で、誘導灯を容易に識別しにくい部分(４) 設置する場所
点滅形誘導灯等は、最終避難口又は直通階段の出入口に設置する避難口誘導灯以外の誘導灯には設けてはならないこと。（省令第 28 条の３第４項第６号イ関係。第 16－46 図参照）- 32 -

第 16 誘導灯

(５) 起動方法
ア 感知器からの火災信号のほか、自動火災報知設備の受信機が火災表示を行う要件（中継器からの火災表示信号、発信機からの火災信号）と連動して点滅機能及び音声誘導機
能が起動するものであること。（第 16－47 図参照）
イ 省令第 24 条第５号ハに掲げる防火対象物又はその部分においては、地区音響装置の鳴動範囲（区分鳴動／全区域鳴動）について、点滅機能及び音声誘導機能を起動することができるものとすること。
ウ 音声により警報を発する自動火災報知設備又は放送設備が設置されている防火対象物
又はその部分においては、点滅機能及び音声誘導機能の起動のタイミングは、火災警報
又は火災放送と同時に開始されるものであること。

(６) 停止方法
ア 熱又は煙が滞留している避難経路への（積極的な）避難誘導を避けるため、直通階段の出入口から避難する方向に設けられている自動火災報知設備の感知器が作動したときは、誘導灯の点滅及び音声誘導が停止すること。
ただし、次に掲げる出入口に点滅形誘導灯等を設置するものにあっては、この限りでない。
(ア) 屋外階段の出入口又は当該付室の出入口(イ) 省令第４条の２の３並びに第 26 条第２項、第５項第３号ハ及び第７項第３号の規定に基づき、屋内避難階段等の部分を定める件（平成 14 年消防庁告示第７号）に規定する屋内避難階段等の出入口又は当該付室の出入口(ウ) 特別避難階段の出入口又は当該付室の出入口
イ 前アの場合において、当該階段室には、煙感知器を次のいずれかにより設け、出火階が地上階の場合にあっては、出火階の直上階以上、地下階の場合にあっては地階の点滅
及び音声誘導を停止させるものであること。
(ア) 地上階にあっては、点滅形誘導灯等を設置した直下階に、地下階にあっては、地下１階に点滅及び音声誘導の停止専用の煙感知器（第２種蓄積型）を設けること。
（第 16－48 図参照）
なお、当該煙感知器には、その旨の表示を付すこと。
- 33 -

第 16 誘導灯(イ) 自動火災報知設備の煙感知器が、当該階段室の煙を感知することができるように設けられており、かつ、適切に警戒区域が設定されている場合にあっては、前(ア)にかかわらず当該煙感知器と連動させてもよいものであること。
なお、自動火災報知設備の煙感知器を用いて点滅及び音声誘導を停止させる場合
は、出火階の火災信号等と、階段室に設けられた煙感知器の火災信号とを演算処理できる信号装置を設ける必要があること。
ウ 音声により警報を発する自動火災報知設備又は放送設備により火災警報又は火災放送が行われているときは、誘導灯の音声誘導が停止するよう措置すること。
ただし、誘導灯の設置位置、音圧レベル（当該誘導灯の中心からｌｍ離れた位置で70dB）を調整する等により、火災警報又は火災放送の内容伝達が困難若しくは不十分となるおそれのない場合にあっては、この限りでない。
(７) 信号装置
信号装置は、原則として自動火災報知設備の受信機と同一の室に設けること。
- 34 -

第 16 誘導灯

(８) 配線
配線は、前 11 を準用するほか、次に掲げる操作回路及び信号回路の配線は、耐熱配線とすること。（第 16－49 図参照）
ア 自動火災報知設備の受信機又は連動装置から信号装置までの配線
ただし、防災センター等内に設置されている機器間相互の配線は、この限りでない。
イ 信号装置から誘導灯までの配線
ただし、信号回路等に常時電圧が印加されている方式とした場合は、この限りでない。

14 総合操作盤
省令第 28 条の３第４項第 12 号に規定する総合操作盤は、第 24 総合操作盤によること。

- 35 -