スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年9⽉29⽇現在）【運⽤実績】※1

過去1ヶ⽉間-1.22 %

ファンド

【基準価額・純資産総額】
基準価額
純資産総額

過去3ヶ⽉間-5.09 %

10,265 円
16.70 億円

【基準価額変動の要因分解】※2

要因分解（過去1ヶ⽉間）
基準価額変動⾦額-212
アジア太平洋
-312
株式等
内
中東
-5
為替
訳
257
その他
-152

円
円
円
円
円

過去6ヶ⽉間3.70 %

過去1年間

10.15 %

過去3年間

29.85 %

設定来70.98 %

【分配⾦実績（1万⼝当たり、税引前）︓直近10期】※1
直近10期合計
第86期 2022年3⽉10⽇
30 円
第87期 2022年5⽉10⽇
30 円
300 円
第88期 2022年7⽉11⽇
30 円
設定来合計
第89期 2022年9⽉12⽇
30 円
第90期 2022年11⽉10⽇
30 円
4,065 円第91期 2023年1⽉10⽇
30 円
第92期 2023年3⽉10⽇
30 円
第93期 2023年5⽉10⽇
30 円
第94期 2023年7⽉10⽇
30 円
第95期 2023年9⽉11⽇
30 円※ 決算⽇︓毎年1、3、5、7、9、11⽉の各⽉10⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）【基準価額・純資産総額の推移】※3
期間︓設定⽇前営業⽇（2007年11⽉29⽇）〜2023年9⽉29⽇※ 設定⽇前営業⽇（2007年11⽉29⽇現在）を10,000として指数化しています。
（円）

20,00018,00016,000

（億円）

3,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）

2,500
2,000

14,00012,0001,500

10,000

1,000

8,000
6,000

500

4,000
2,000
07/11

0
09/11

11/11

13/11

15/11

17/11

19/11

21/11

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンドの過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォー
マンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■⾦額は対象期間における分配⾦再投資基準価額の変動を表したものです。上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。■スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズの内部データをもとに、スパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。（※3）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※3）■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年9⽉29⽇現在）【運⽤実績】※1
ファンド

過去1ヶ⽉間-1.16 %

【基準価額・純資産総額】
基準価額
純資産総額

過去3ヶ⽉間-4.73 %

33,626 円
0.49 億円【基準価額変動の要因分解】※2

要因分解（過去1ヶ⽉間）
基準価額変動⾦額-394
アジア太平洋
-614
株式等
内
中東
-11
為替
訳
505
その他
-274

円
円
円
円
円

過去6ヶ⽉間3.87 %

過去1年間

10.03 %

過去3年間

27.95 %

設定来236.26 %【分配⾦実績（1万⼝当たり、税引前）︓直近10期】※1
第5期 2013年11⽉11⽇
直近10期合計0 円
第6期 2014年11⽉10⽇
0 円
0 円
第7期 2015年11⽉10⽇
0 円
第8期 2016年11⽉10⽇
設定来合計
0 円
第9期 2017年11⽉10⽇
0 円
0 円
第10期 2018年11⽉12⽇
0 円
第11期 2019年11⽉11⽇
0 円
第12期 2020年11⽉10⽇
0 円
第13期 2021年11⽉10⽇
0 円
第14期 2022年11⽉10⽇
0 円【基準価額・純資産総額の推移】※3
期間︓設定⽇前営業⽇（2008年11⽉11⽇）〜2023年9⽉29⽇※ 設定⽇前営業⽇（2008年11⽉11⽇現在）を10,000として指数化しています。
（円）

40,00035,000（億円）

4

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）330,00025,0002
20,00015,0001

10,000
5,000
08/11

0
10/11

12/11

14/11

16/11

18/11

20/11

22/11

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンドの過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォー
マンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■⾦額は対象期間における分配⾦再投資基準価額の変動を表したものです。上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。■スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズの内部データをもとに、スパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。（※3）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※3）■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年9⽉29⽇現在）【ファンドの資産配分】
ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等

隔⽉分配型（%）
96.3 %
0.6 %
3.1 %【国・地域別構成】※4【国・地域別構成（アジア太平洋）】※4

国・地域

台湾
⾹港
アジア
中国
太平洋
インド
その他
UAE
中東
サウジアラビア
現⾦等
合計

⽐率

■
■
■
■
■

【株式︓通貨別構成】※4
通貨
⾹港ドル
台湾ドル
インドルピー
豪ドル
韓国ウォン
その他
合計

24.5
18.6
14.0
11.4
26.8
2.4
0.9
1.4
100.0

%
%
% 95.3
%
%
%
3.3
%
%
1.4
% 100.0

⽐率

合計

0%

⽐率

■
■
■
■
■

26.7
22.8
16.4
13.5
12.3
8.3
100.0

5%

10%

15%

20%

25%

台湾

%

18.6%
14.0%

インド

%

30%

24.5%

⾹港
中国

11.4%

その他

26.8%

%
%

■ 31.7 %■ 24.8 %■ 11.5 % 84.3 %
9.6 %
■
6.7 %
■
15.7 % 15.7 %100.0 % 100.0 %【株式︓業種別構成】※4
業種
情報技術
⾦融
⼀般消費財
資本財
コミュニケーション
その他
合計

合計

資産成⻑型（%）
89.8 %
0.0 %
10.2 %

合計%%% 91.7 %
%
%
%
8.3 %
% 100.0 %【株式︓通貨別構成（上位5位）】※40%

5%10% 15% 20% 25% 30% 35%

⾹港ドル

31.7%

台湾ドル

24.8%

インドルピー

11.5%

豪ドル

9.6%

韓国ウォン

6.7%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※4
0%

5%

10%

15%

20%

情報技術

資本財
コミュニケーション

30%
26.7%

⾦融
⼀般消費財

25%

22.8%
16.4%
13.5%
12.3%

（※4）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100%とした場合の構成⽐です。PNOTEやADR等に投資している銘柄の通貨は、現地通貨ベースで算出しています。P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運⽤成果が連動する債券を指します。ADRとは、主に⽶国で取引される、株式を代替する預託証書を指します。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■配当利回りは実績値を記載しています。■スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年9⽉29⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※4
銘柄総数︓37銘柄
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

銘柄名
eMemory Technology Inc

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd

AIA Group Ltd
MediaTek Inc
Samsung Electronics Co Ltd
China State Construction International Holdings Ltd

Tencent Holdings Ltd
Transurban Group
Lemon Tree Hotels Ltd
Advanced Info Service PCL

Pnote

国・地域
台湾
台湾
⾹港
台湾
韓国
⾹港
中国
オーストラリアインド
タイ

アジア・太平洋地域の投資先企業
eMemory Technology Inc
1

⽐率

7.8
6.8
5.9
5.7
5.4
5.2
4.5
4.3
2.9
2.8

%
%
%
%
%
%
%
%
%
%

配当利回り
0.9 %
2.2 %
2.5 %
7.7 %
2.1 %
6.6 %
0.7 %
4.9 %
1.1 %
3.5 %

台湾

⼒旺電⼦［eﾒﾓﾘｰ・ﾃｸﾉﾛｼﾞｰ］（eMemory Technology, Inc.）は、ロジック不揮発性メモリー技術を研究開発し、同社の知的財産を、世界各国の半導体メーカー、集積デバイスメーカー（IDM）、ファブレスデザインハウスなどにライセンスを供与。

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
2

業種
情報技術
情報技術
⾦融
情報技術
情報技術
資本財・サービス
コミュニケーション・サービス
資本財・サービス
⼀般消費財・サービス
コミュニケーション・サービス

台湾

台湾積体電路製造［TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ］（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.）は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC（集積回路）はコンピュータ､通信、消費者
向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。

AIA Group Ltd

⾹港

3

友邦保険控股［AIAｸﾞﾙｰﾌﾟ］（AIA Group Ltd.）は⽣命保険および⾦融サービス会社。個⼈・企業向け⽣命保険、傷害疾病保険、年⾦プ
ランならびに健康管理サービスを提供。

4

聯発科技［ﾒﾃﾞｨｱﾃｯｸ］（MediaTek Inc.）は、無線通信およびデジタルマルチメディア・ ソリューションのファブレス半導体メーカー。無線通信、⾼解像度テレビ、光ディスク、DVD、ブルーレイ製品向けのSOCシステムソリューションを提供する。

MediaTek Inc

台湾

Samsung Electronics Co Ltd
5韓国

サムスン電⼦（Samsung Electronics Co., Ltd.）は電⼦機器・電気製品メーカー｡ 半導体、パソコン、周辺機器、モニター、テレビなどをはじめとする⺠⽣⽤ならびに産業⽤電⼦機器・製品を製造、販売。エアコン、電⼦レンジなどの家電製品や、インターネット・アクセス・ネットワーク、携帯電話などの通信機器システムも製造する。

中東地域の投資先企業
First Abu Dhabi Bank PJSC
1

UAE

ファースト・アブダビ・バンク（First Abu Dhabi Bank PJSC）は銀⾏。預⾦、個⼈向けローン、e-バンキング、貿易⾦融、外貨取引、その他の銀⾏サービスを⼿掛ける。世界各地で事業を展開。

Saudi Awwal Bank
2

サウジアラビア

サウジ・アワール・バンク（Saudi Awwal Bank）は、預⾦業務、リテールおよびコマーシャル・バンキング・サービスを提供。消費者・シンジケートロー
ン、仕組み債、プロジェクト⾦融、証券仲介、ファイナンシャル・プランニング、プライベート・バンキング、ミューチュアルファンド、ファクタリング、財務サービ
スなどを⼿掛ける。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年9⽉29⽇現在）

株式市場の状況《アジア株式》
当⽉、アジア株式市場は前⽉に引き続き軟調に推移しました。⽇本を除くアジア太平洋市場に使⽤される⼀般的な指数である
MSCIアジア太平洋（⽇本を除く、⽶ドル建て）指数は、前⽉末⽐2.68%下落し、フィリピンとインドを除くアジア市場全体が軒並み下落して⽉を終えました。原油価格の上昇、景気の減速、各国中央銀⾏が「より⾼く、より⻑期に」という偏った政策を続けていることなどから、世界各国の株式市場と債券市場が下落しました。
中国の不動産セクターは当⽉も中国と⾹港の株式市場の重しとなりました。過剰債務をかかえる不動産開発業者は依然として流動性問題の解決を迫られており、政府が住宅ローンの融資条件緩和という⽀援策に踏み切ったにもかかわらず、不動産販売件数に⼤幅な改善は⾒られませんでした。⼀⽅、鉱⼯業⽣産や⼩売売上⾼など、中国の8⽉の経済指標が⼀部プラス成⻑を⽰す数値となったことは好材料と考えます。
インドのNifty50指数は当⽉に最⾼値を更新しました。その要因としては、⽣産年齢⼈⼝の割合増加に由来する経済成⻑、都市化、インフラ投資、「チャイナ・プラス・ワン（中国のみに⼯場を構えるリスクを回避するため、他のアジアの国に製造拠点を展開すること）」の動きが同国経済の⻑期的成⻑を後押しするという⾒⽅が投資家の間に根づいてきたことがあげられます。また、タイの株式市場は観光客数の多さと新政権による景気刺激策にもかかわらず、下落幅がASEAN諸国中で最⼤となりました。

《中東株式》
当⽉、中東株式市場のパフォーマンスはまちまちでした。MSCI GCC（湾岸協⼒理事会）諸国指数（⽶ドル建て）は、サウジ
アラビア市場が低迷した影響で、前⽉末⽐2.53%下落しました。ブレント原油価格は前⽉末から上昇し、⽉を終えました。

《通貨》
当⽉、アジア地域の通貨は、タイバーツを除き、対⽇本円で上昇しました。特に⾹港ドル、中国⼈⺠元、フィリピンペソなどが対⽇本円で上昇しました。

ファンドの運⽤状況《アジア株式》
当⽉、当ファンドが保有する株式のリターンはマイナスとなりました。セクター別では、情報技術セクター、⼀般消費財・サービスセク
ターなどがプラスに貢献し、⾦融セクター、資本財・サービスセクターなどがマイナスに影響しました。国別では、台湾、インドなどがプラスに貢献し、⾹港、オーストラリアなどがマイナスに影響しました。個別銘柄では、eMemory Technology（台湾／情報技術）、
MediaTek（台湾／情報技術）、Bharti Airtel（インド／コミュニケーション・サービス）などがプラスに貢献しました。⼀⽅で、
AIA Group（⾹港／⾦融）、China State Construction International Holdings（⾹港／資本財・サービス）、
Taiwan Semiconductor Manufacturing Company（台湾／情報技術）などがマイナスに影響しました。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年9⽉29⽇現在）

当ファンドの保有銘柄の⼀つに「Shenzhou International Group Holdings（中国／⼀般消費財・サービス）」があります。
同社は主にNIKE、adidas、PUMA、ユニクロといったグローバルブランドにサービスを提供する世界最⼤級の垂直統合型（製品の開発から⽣産、販売にいたるまで上流から下流のプロセスをすべて⼀社で統合したビジネスモデル）アパレルメーカーで、世界のアパレルサプライチェーンにおいて同社の重要性は際⽴っています。同社は投資家からも⾼い注⽬を集めており、売上⾼と純利益は過去10年間で⼤きく増加し、ROE（株主資本利益率）も⾼い⽔準を維持しています。
しかし新型コロナウイルスの⼤流⾏によって、そうした安定的な成⻑軌道にいくつかの点で乱れが⽣じました。第⼀に、政府の景気刺激策が⽶国とEUの消費を押し上げたことで売上⾼は2021年初頭の新型コロナウイルス流⾏初期に⼤幅に増加しましたが、各
国中央銀⾏がインフレ抑制を狙って引き締めサイクルに移⾏したため、需要はすぐに軟化し、在庫が増加しました。⽶国とEUの景気減速と時を同じくして、2022年には中国の景気が悪化しました。第⼆に、粗利益率が2021年末には⼤きく低下しました。これは、
1) 2021年7⽉から9⽉にかけてコロナ禍のロックダウンによってベトナム⼯場の稼働率が低下したこと、2) エネルギーコストと物流コストの上昇がサプライチェーンに波及し、原材料価格、特に綿花価格が上昇したことによるものです。
信頼性の⾼いビジネスモデル - 粗利益率は平均回帰
同社のビジネスモデルはコストプラス⽅式（実際にかかったコストに、利益を上乗せして価格を算出する⽅法）の価格設定に基づいており、⾐料品1着あたりの粗利益はほぼ固定されています。粗利益率が低下したのは、1) 原材料費と⼈件費が変動したこと（ただし、これは⼀般的に若⼲の時間差で顧客に転嫁されます）、2) スポーツウェアや機能性ウェアなどの複雑性の⾼い製品の⽅が粗利益率が⾼いという製品構成⾯の特性があることによって説明できます。同社の財務記録をみると、粗利益率は10年以上にわたって⾼い⽔準で安定的に推移していることがわかります。
したがって、稼働率と原材料価格が正常化すれば粗利益率は⾼⽔準に戻るというのが当ファンドの⾒⽅です。同社が中国、ベトナ
ム、カンボジアで運営している⽣産施設の稼働率は順次改善しており、当⽉以降は多くの労働者が残業を始めたことからも、回復の兆しが現れていると考えます。原材料価格も2022年にピークへ達し、2023年に⼊ってからは安定化してきています。同社は新たな
⽣地⽣産技術への投資を続けており、今後は粗利益率がさらに拡⼤する可能性があります。同社は現在、lululemonやFILAと緊密に協⼒し、伸縮性を有する⾰新的な⽣地の開発に取り組んでいます。
⻑期的な業界再編トレンドは不変
アパレル⼩売業界と異なり、アパレル製造業界では⻑年にわたって再編の動きが進められてきました。品質、環境基準、スケールメ
リットの向上により、追随できない中⼩企業は淘汰されたり、⼤⼿企業に買収されたりしています。この傾向は今後も続く⾒込みで、当⾯は加速する可能性さえあると考えられます。⼈権、安全性、環境負荷といった点は、いずれもこの数年、世間の注⽬を集めている問題です。環境⾯では、同社は再⽣可能エネルギーに多額の投資を⾏っています。同社は2025年までに、⾐料品⼯場の50%、
⽣地⼯場の20%で再⽣可能エネルギーを使⽤することを⽬指しています。⽔の使⽤については、節⽔と再⽣技術を通じて2025年
までに⽔の利⽤効率を20%改善し、廃⽔を減らすことを⽬指しています。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年9⽉29⽇現在）

当ファンドが先⽇業界関係者と⾏った会議では、ブランドにとって重要な意味を持ちつつあるキーワードとして「事業の継続性」と「⽣産体制の柔軟性」という⾔葉が挙げられました。⽣産体制の柔軟性が重要性を増してきたのは、主に2つの要因が考えられます。第⼀に、⽶中間の緊張によっていわゆる「チャイナ・プラス・ワン」の動きが発⽣し、多数の企業が中国以外の地域、特に東南アジア（インドネシア、ベトナム、カンボジアなど）やインドに⽣産拠点を設⽴していることです。こうした動きは、中国の⼈件費⾼騰を受け、コロナ禍以前からありましたが、両国の緊張関係が近年より⾼まったために、⽶国やEUの顧客とビジネスを⾏う上で避けて通れない課題となっています。ここで指摘しておきたいのは、⽶国とEUのブランドが関⼼を持っているのは主として⽣産施設の所在地であって、⽣産施設の所有者ではないということです。同社は「地産地消」戦略を採⽤し、中国の⼯場では中国国内の需要に応え、ASEAN諸国の⼯場では中国国外からの受注案件に対応しています。今後インドネシアなどで⽣産能⼒を増強することで、今後ASEAN諸国の⽣産量の割合が更に⾼まる⾒通しです。
第⼆に、⽣産体制の柔軟性には短納期案件に対応する⼒も含まれていることです。短納期案件とは、⼀般に受注から出荷までの期間が3ヵ⽉未満の受注案件を指します。マクロ経済の先⾏きがますます⾒通せない中、在庫の積み増しを回避したいというのがブランドの基本姿勢であることから、こうした案件の割合が近年増加してきています。短納期案件の増加は、⾃動化が進むことで強⼒なサプライチェーンを持つ⼤規模事業者に有利に働くと考えます。先⽇発表されたNIKE社（⽶国）の決算をみると、来期の⾒通しが依然不透明であることから、来年は短納期案件がさらに増えることになるでしょう。先⽇、ある業界の専⾨家と話したところ、同社の総売上に占めるNIKEの割合は今後更に拡⼤する可能性があるということです。
興味深い点は、同社の成⻑が需要⾯よりもむしろ供給⾯（すなわち「⽣産能⼒の拡⼤」）の要因の⽅が⼤きいということです。コロナ禍以前は、⼤⼿アパレルメーカーはほぼフル稼働していました。同社の売上⾼が増加しているのは、主に⽣産能⼒の拡⼤によるもので、その幅は年間10%程度に制御されています。世界のスポーツウェア産業は今後5年間で年平均6%成⻑すると予想されており、⼤⼿サプライヤーが業界再編によって成⻑を加速していることを考えると、これは合理的な想定であると考えます。
結論を述べると、同社は有望な投資先でありながら、コロナ禍による混乱、さらに中国、⽶国とEUの市況悪化によって⼤幅に評価を下げてしまいました。しかし、粗利益の圧縮と売上の鈍化は本性的に⼀時的なものであり、⽶国で重⼤な対外紛争やハードラン
ディングシナリオが発⽣しなければ、来年には正常化すると考えられます。そうなれば業界再編は加速し、最終的には最⼤⼿のアパレ
ルメーカーがその恩恵を受けるだろうというのが当ファンドの⾒⽅です。
当ファンドは、引き続き既存の投資先を注視し、また今後の投資先候補の企業に関する調査も継続することで、優れたビジネスモ
デル、良好なバランスシート、持続的な成⻑の⾒通しを備えた「優良企業」を選別してまいります。

《中東株式》
当⽉は、First Abu Dhabi Bank（アラブ⾸⻑国連邦／⾦融）とSaudi Awwal Bank（サウジアラビア／⾦融）が、世界の株式市場における投資家⼼理の悪化を受け、いずれもマイナスに影響しました。世界経済の⽬先の不確実性にもかかわらず、両⾏
は中東経済の発展による信⽤需要の⻑期的な成⻑から恩恵を受けると、当ファンドは考えています。

《通貨》
当⽉、アジアおよび中東地域の通貨は、対⽇本円でまちまちの値動きとなり、全体としては当ファンドのリターンにプラスに貢献しました。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年9⽉29⽇現在）

今後の⾒通し《アジア株式》
世界的なマクロ経済の⾒通しは依然として不透明です。各国中央銀⾏が「より⾼く、より⻑期に」という偏った⾦利政策を続けていること、原油価格が上昇していること、⽶中両国の対⽴に激化の可能性があることで、世界各国で株式市場と債券市場の変動幅が拡⼤する⾒通しです。
マクロ経済の⾒通しは不透明ですが、当ファンドは引き続きアジア地域の優良企業への投資に注⼒します。当ファンドは、配当収⼊とキャピタルゲインを通じて⻑期的にリターンを上げることを⽬指しています。当ファンドの組⼊銘柄は、様々な分野で主導的⽴場にある企業（または主導的⽴場に⽴つと考えられる企業）、または参⼊障壁の⾼い事業（独占、規制資産など）を営んでいる企業
で、⾼い競争⼒を有していると考えられます。そうした企業は、収益とキャッシュフローを⽬に⾒える形で⼀貫して⽣成できる持続可能で明確なビジネスモデルと戦略を有し、強固なバランスシート、安定的または上向きの利益率、⾼⽔準のROEという⽀持基盤に⽀えられています。その経営を担っているのは、外部の⼈間が中⼼になっている場合であれ、創業者やその⼀族が中⼼になっている場合
であれ、実績豊富で強⼒な経営陣ばかりです。
⻑期的観点に⽴つと、優良企業はリスク・リターン特性が最も優れており、とりわけアジア新興国ではその傾向が顕著であると考えられますが、そうした国々では、各企業はマクロ経済リスク、⾦融市場リスク、地政学的リスクなどに対処していく必要があります。質の⾼いポートフォリオが必ずしも短期的に最⾼のパフォーマンスをもたらすとは限りませんが、ポートフォリオには新興国市場への投資に伴う⼀時的な逆⾵に耐えられるだけの⼒がなければなりません。優良企業は地盤が強固なので、どんな逆⾵が吹いても必ず⽴ち直り、再び成⻑軌道に乗ることができると考えます。
アジア経済の興隆とアジア企業の地位向上という⻑期的な投資テーマは健在で、今後も続くと考えられます。当ファンドは、「信頼できる企業」への投資を継続しつつ、当ファンドが選好する「次の優良成⻑企業になる潜在性を⽰しているアジア地域の新興企業」の発掘に努めます。

《中東株式》
政府の景気刺激策によって経済の多様化が進み、原油への依存度が低下することから、成⻑軌道はこのまま継続すると考えられます。中東地域、とりわけサウジアラビアの経済成⻑を押し上げる要因としては、⼥性の労働参加率の上昇もあげられます（S&Pグ
ローバルの調査によると、サウジアラビアの⼥性労働参加率は2016年の19%から2022年には36%に上昇）。⾦融セクターは中東地域の⻑期的経済成⻑の恩恵を受けると考えられることから、当ファンドは⾦融セクターの保有銘柄を引き続きポジティブにみてい
ます。

《通貨》
通貨は短期的には資本フローの影響によって⼤きく変動すると思われますが、⻑期的には、アジア地域および中東地域の経済のファンダメンタルズに⼒強さがみられることから、両地域の通貨は対⽇本円で上昇すると、当ファンドは考えます。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年9⽉29⽇現在）

ファンドの⽬的･特⾊ファンドの⽬的
各ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて､アジア太平洋諸国（除く⽇本）と中東諸国の株式に実質的に投資し､投資信託財産の中⻑期的
な成⻑を図ることを⽬的に運⽤を⾏います。

ファンドの特⾊
1 アジア太平洋諸国（除く⽇本）と中東諸国の株式を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の中⻑期的な成⻑を図ることを⽬的に運⽤を⾏います。
◆ 世界経済を牽引しているアジア太平洋諸国と今後急速な発展が期待される中東諸国の株式に注⽬します。
◆ アジア太平洋諸国および中東諸国の株式への投資にあたっては、コーポレート・ガバナンスに着⽬しつつ地域特性を勘案し、配当収益の確保を⽬指します。また投資機会を広げることで、キャピタル・ゲインの獲得も⽬指します。
◆ 実質的な組⼊外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いません。
2 『隔⽉分配型』と『資産成⻑型』の2つの種類をご⽤意しました。
3 オルタナティブ運⽤においてアジア有数のＳＰＡＲＸグループの⼀員であるスパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッドが実質的に運⽤を⾏います。
◆ アジア地域に特化したオルタナティブ運⽤で培った運⽤⼒を活⽤し、徹底した企業調査に基づき投資を⾏います。
◆ ⾹港に拠点を構え､アジア中東諸国に根ざした投資活動を⾏います。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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追加的記載事項
収益分配⾦に関する留意事項

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追加的記載事項（続き）

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投資リスク
基準価額の変動要因
各ファンドは、主に投資信託証券に投資を⾏います。投資対象とする投資信託証券は、値動きのある外国株式などを投資対象としているため、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。
価格変動リスク各ファンドは、実質的に外国株式を主要な投資対象としますので、各ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。各ファンドに組⼊れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
カントリーリスク
⼀般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により⾦融・証券市場が混乱して株式などの価格が⼤きく変動する可能性があり、基準価額が⼤きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と⽐較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが⾼いと考えられています。また、情報の開⽰などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を⼗分に確保できない場合があります。国有化、資産の収⽤、あるいは通貨の回⾦の制限等により、かかる国への投資はリスクを増⼤させることがあり、その結果、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
為替変動リスク各ファンドは原則として為替ヘッジを⾏いませんので、投資対象国の通貨と⽇本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を⾏う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を⽣じる場合があります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

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投資リスク（続き）
その他の留意点● 各ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
● 法令・税制・会計⽅針などの変更に関する事項
各ファンドに適⽤される法令・税制・会計⽅針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、⾦融市場や証券市場にかかる
法令・制度などが先進国と⽐較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも⾼いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資⾏動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。
● 購⼊・換⾦等に関する留意点
・ 委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌、その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）の申込受付を取り消すことができます。
・ 信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。
・ 信託期間中の⾹港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇、英国の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇、ケイマンの銀⾏休業⽇等には、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
・ 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部⾨ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部⾨
から独⽴した管理担当部⾨によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。
・ 委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組⼊資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを⾏います。
・ 取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
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⼿続・⼿数料等
お申込みメモ
購⼊単位

販売会社が別に定める単位

購⼊価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

購⼊代⾦

販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。

換⾦単位

販売会社が別に定める単位

換⾦価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

換⾦代⾦

原則として換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇⽬からお⽀払いします。

申込締切時間換⾦制限スイッチング

購⼊・換⾦申込不可⽇

原則として午後3時までに販売会社所定の事務⼿続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。
信託財産の資産管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。
＜隔⽉分配型＞と＜資産成⻑型＞との間で、スイッチングのご利⽤が可能です。
※ スイッチングのご利⽤につきまして、詳しくは販売会社までお問い合わせください。
販売会社の営業⽇であっても、以下に該当する⽇は、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
・ ⾹港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇等
・ 英国の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇
・ ケイマンの銀⾏休業⽇※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。

購⼊・換⾦申込受付の中⽌及び取消し

信託期間

委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌、その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）の申込受付を取り消すことができます。
2027年11⽉10⽇まで＜隔⽉分配型＞2007年11⽉30⽇設定＜資産成⻑型＞2008年11⽉12⽇設定
委託会社は次のいずれかの場合、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。

繰上償還

・ 受益権⼝数が20億⼝を下回った場合・ 信託契約を解約することが受益者のために有利であると認めるとき
・ やむを得ない事情が発⽣したとき

決算⽇＜隔⽉分配型＞
毎年1⽉、3⽉、5⽉、7⽉、9⽉、11⽉の各⽉10⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）＜資産成⻑型＞
毎年11⽉10⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（次ページへ続く）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年9⽉29⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）

収益分配＜隔⽉分配型＞
年6回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
＜資産成⻑型＞
年1回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
※ ただし、分配対象額が少額の場合等は、分配を⾏わないこともあります。
※ 詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託⾦の限度額
公告

各ファンドにつき1兆円を上限とします。
原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運⽤報告書＜隔⽉分配型＞
6ヶ⽉（原則として5⽉および11⽉の各決算時までの期間）毎および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。
＜資産成⻑型＞
ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、NISA（少額投資⾮課税制度）の適⽤対象であり、2024年1⽉1⽇以降は⼀定の要件を満たした場合にNISAの適⽤対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

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⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料

信託財産留保額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める⼿数料率を乗じて得た額とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊時⼿数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。
ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）
各ファンド

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率0.9405％（税抜0.855％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇（＜資産成⻑型＞のみ）および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.17％

ファンドの運⽤、開⽰書類等の作成、基準価額の算出等の
対価

販売会社

年率0.65％

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務⼿続き等の対価

受託会社

年率0.035％

ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等
の対価

⽀払先

信託報酬
の配分

投資対象と
する外国
投資信託

「ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド」（以下「投資対象ファンド」といいます。）における運⽤報酬は純投資対象とする投資信託証券に係る信託財産の運⽤、基資産総額に対して年率1％。
準価額の計算、運⽤財産の管理等の対価
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかりま
す。

実質的な
負担

受益者が実質的にご負担いただく信託報酬率（概算）は年率1.9405％程度（税込み）となります。ただし、この値はあくま
でも実質的な信託報酬の⽬安であり、ファンドにおける実際の当該ファンドの組⼊れ状況や純資産額等によっては、実質的な信託報酬は変動します。

監査費⽤
印刷費⽤

監査費⽤、法定書類等の作成等に要する費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜
0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇（＜資産成⻑型＞のみ）および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、⽬論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤（次ページへ続く）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）

その他の費⽤・
⼿数料

投資対象ファンドの組⼊有価証券の売買の際に発⽣する売買委託⼿数料、外貨建資産の保管費⽤等は、その都度信託財
産から⽀払われます。
投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。
これらの費⽤は運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を⽰すことができません。
※ 組⼊有価証券の売買委託⼿数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う⼿数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該⼿数料等の合計額については、ファンドの購⼊⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの関係法⼈について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加⼊協会）⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運⽤指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の⼀部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記⼀覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、⼀部解約請求の受付、⼀部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加⼊協会
⽇本証券業
協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第2251号

〇

〇

〇

〇

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号〇〇

関東財務局⻑（登⾦）第10号〇〇

関東財務局⻑（登⾦）第624号〇〇

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第195号

〇

〇

販売会社

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※

株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏

登録番号

登録⾦融機関（委託⾦融商品取引業者︓株式会社ＳＢＩ証券）
ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社
楽天証券株式会社

登録⾦融機関

〇〇〇※ 株式会社ＳＢＩ証券は、⼀般社団法⼈⽇本STO協会に加⼊しています。

お問い合わせ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電話番号
03-6711-9170（受付時間︓営業⽇9︓00〜17︓00）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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