Monthly Fund Report

投資者の皆さまへ

ｉＦｒｅｅ Ｓ＆Ｐ５００インデックス
追加型投信／海外／株式／インデックス型
信託期間 ： 2017年8月31日 から 無期限決算日： 毎年9月7日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ：
回次コード ：

2024年8月30日
3340※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
当初設定日（2017年8月31日）～2024年8月30日
2024年8月30日現在
基準価額
純資産総額

40,00032,458 円
2,719億円

期間別騰落率ファンド ベンチマーク
期間-2.2 %-2.2 %
1カ月間-1.1 %-1.1 %
3カ月間+6.5 %+6.5 %
6カ月間+24.0 % +23.9 %
1年間+68.3 % +68.1 %
3年間+175.9 % +175.2 %
5年間+20.1 % +20.1 %
年初来+224.6 % +224.6 %
設定来

3,500
純資産総額

35,000
基
準
価
額
（
円
）

3,000

分配金再投資基準価額
基準価額

30,0002,500 純資2,000 産総額1,500 （億
1,000 円）

ベンチマーク

25,00020,00015,00010,000500

5,000
20/1/6

設定時

024/8/30

22/5/10※「分配金再投資基準価額」は、分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものです。
※基準価額の計算において、運用管理費用（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費用をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「分配金再投資基準価額」を用いた騰落率を表しています。
※当ファンドはS&P500指数（税引後配当込み、円ベース）をベンチマークとしておりますが、同指数を上回る運用成果を保証するものではありません。
※グラフ上のベンチマークは、グラフの起点時の分配金再投資基準価額に基づき指数化しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪主要な資産の状況≫※比率は、純資産総額に対するものです。

≪分配の推移≫（1万口当たり、税引前）

資産別構成

通貨別構成

資産
外国株式
外国投資信託外国株式 先物
外国リート

コール・ローン、その他
合計

国・地域別構成
国・地域名
アメリカ
アイルランド

銘柄数
474
1
1
29

比率
81.5%
13.7%
2.9%
1.8%

3.0%
505
--合計100.0%
比率
100.0%
0.0%

通貨
米ドル
日本円

株式 業種別構成
業種名
情報技術
金融
ヘルスケア
一般消費財・サービス
コミュニケーション・サービス
資本財・サービス
生活必需品
エネルギー
公益事業
素材、他

合計100.0%
比率100.0%
0.0%

合計81.5%
比率
25.9%
11.1%
10.2%
8.0%
7.3%
7.0%
5.0%
3.0%
2.0%
2.0%

決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期
第4期
第5期
第6期

分配金合計額(18/09)(19/09)(20/09)(21/09)(22/09)(23/09)

分配金
0円
0円
0円
0円
0円
0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するもの
ではありません。分配金が支払われない場合もあります。

※先物の建玉がある場合は、資産別構成の比率合計
欄を表示していません。

※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(GICS)によるものです。
※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。
■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

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組入上位10銘柄
銘柄名

業種名

ISHARES CORE S&P 500 ETF
APPLE INC
MICROSOFT CORP
NVIDIA CORP
S&P500 EMINI SEP 24
AMAZON.COM INC
META PLATFORMS INC CLASS A
ALPHABET INC-CL A
BERKSHIRE HATHAWAY INC-CL B
ALPHABET INC-CL C--情報技術
情報技術
情報技術--一般消費財・サービス
コミュニケーション・サービス
コミュニケーション・サービス
金融
コミュニケーション・サービス

国・地域名
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ

合計42.5%
比率
13.7%
5.9%
5.4%
5.1%
2.9%
2.8%
2.0%
1.7%
1.5%
1.4%

※比率は、純資産総額に対するものです。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。
※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。
※先物、外国リート、外国投資信託の場合は、業種名を表示していません。

（1988年1月4日～2024年8月30日）≪参考≫長期市況グラフ
5,000
4,500
4,000

S&P500指数

3,500
3,000
2,500
2,000
1,500
1,000
500
0
1988/1/4

1994/1/4

2000/1/4

2006/1/4

2012/1/4

2018/1/4※100をグラフの起点として指数化しています。

2024/1/4（出所）ブルームバーグ※指数はトータルリターン・米ドルベースであり、当ファンドのベンチマークとは異なります。
※指数の過去の実績を示したものであり、ファンドの実績を示したものではありません。また、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

2 / 15≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的・米国の株式に投資し、投資成果を S&P500 指数（配当込み、円ベース）の動きに連動させることをめざします。
ファンドの特色・当ファンドの対象インデックスは、「S&P500 指数（配当込み、円ベース）」です。
・当ファンドは、インデックスの動きに連動した値動きをめざすインデックスファンドです。
・当ファンドは、費用を低く抑えたファンドです。
S&P500（「当インデックス」）は S&P Dow Jones Indices LLC またはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これの使用ライセ
ンスが大和アセットマネジメント株式会社に付与されています。S&P®、S&P 500®、US 500、The 500、iBoxx®、iTraxx®および
CDX®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」）の商標です。Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「DowJones」）の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスは SPDJI に付与されており、大和アセットマネジメント株式会社により一定の目的でサブライセンスされています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

≪投資リスク≫●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
株価の変動
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。
（価格変動リスク・信用リスク）
発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
為替変動リスク
外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまう
リスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
3 / 15≪ファンドの費用≫※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
4 / 15≪お申込みメモ≫

購入単位

最低単位を 1 円単位または 1 口単位として販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換金単位

最低単位を 1 口単位として販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 5 営業日目からお支払いします。

申込受付中止日ニューヨーク証券取引所の休業日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間（2024 年 11 月 4 日まで）
午後 3 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）（2024 年 11 月 5 日以降）
原則として、午後 3 時 30 分まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）
なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。

購入・換金申込受付

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生しの中止および取消した場合には、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入の申込みを取消すことがあります。

繰上償還

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、
信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
・受益権の口数が 30 億口を下ることとなった場合
・S&P500 指数（配当込み、円ベース）が改廃された場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

収益分配

年 1 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。
なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会
社にお問合わせ下さい。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
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≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。



当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。



投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。



投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。



当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するもの
ではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。



当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。



分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► 大和アセットマネジメント

フリーダイヤル 0120-106212（営業日の 9:00～17:00）

当社ホームページ► https://www.daiwa-am.co.jp/

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Ｓ＆Ｐ５００ 代表銘柄紹介
ＡＴ＆Ｔ

ＪＰモルガン・チェース・アン
ド・カンパニー

著名な発明家であるグラハム・ベルが興したベル電話会社を前身とする総合通信企業。

世界60カ国以上に営業拠点を持つ世界有数のグローバル総合金融サービス会社。世界屈指の資産規模を持つ。証券サービス、資産管理、プライベートバンキング、住宅金融などのさ
まざまなサービスを企業、政府、金融機関、個人に提供している。

アップル

アマゾン・ドット・コム

スマートフォン、タブレット、パソコンメー
カー。日本ではiPhoneやiPadなどの移動通信機器でおなじみ。最近では、
Apple Watch(液晶画面付きの腕時
計型のデバイス)も注目を集めている。

本、家電から食料品まで取り扱う世界的なネット企業。最近では米国スーパーマーケット
チェーン（ホールフーズ）を買収し、生鮮食料品配送事業を強化した。同社のノウハウを生かしたAWS（Amazon web services）は成長著しいクラウドインフラサービス市場でマイクロソフト、Googleを圧倒してシェア1位。

アルファベット

インテル

さらなる成長を目指し積極的に多角化に取り組むGoogleが2015年に立ち上げた持株会
社。（Googleは独自の検索エンジンでイン
ターネット検索の世界首位。多数のスマートフォンで使われているAndroidもGoogleが提供。）

世界最大の半導体メーカー。パソコン向けマイクロプロセッサは世界シェア8割と独壇場。自社生産が強み。『インテル、入ってる』（世界版ではIntel
Inside）のCMなども有名。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

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Ｓ＆Ｐ５００ 代表銘柄紹介
ウェルズ・ファーゴ

ウォルト・ディズニー

1852年創業。サンフランシスコに本社を置く元大手地方銀行、現在は米4大銀行の一つ。同市には同行だけを展示した無料の博物館があり、金融面からみた米国の開拓史を知ることができる。

映画の製作やテーマパークの経営のほか、ABCやESPNなどの放送局を傘下に収める世界有数のメディア・エンターテ
インメント系総合企業体。日本でもライセンス提供を行うディズニーランドは、
2016年に上海でも開業。

コカ・コーラコムキャスト

ノン・アルコールの飲料メーカー。社名である「コカ・コーラ」のほか、「スプライト」、「ファンタ」など有名ブランドを揃える。健康志向で敬遠されるも、ボトリン
グ事業の再フランチャイズ化を実施。

ドラマの映像配信やネット接続・音声通話サービスによるケーブル通信と、NBC
ユニバーサルが2本柱。傘下にてテーマ
パーク「ユニバーサルスタジオ」を運営。

シェブロン

シスコシステムズ

総合エネルギー会社。現在世界の石油関連企業の中でも特に巨大な規模を持
つ国際石油資本、いわゆるスーパーメジャーと総称される6社のうちの1社。

ネット接続用のルーター、スイッチ等が世界で圧倒的なシェアを誇る。近年では
サーバー、ワイヤレスにも進出。企業向けテレビ会議サービス事業でもシェアが高い。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

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Ｓ＆Ｐ５００ 代表銘柄紹介
シティグループジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）

個人・法人顧客に多様な金融サービスを提供する持株会社。サービスには投資銀行、
個人向け証券仲介、法人向け銀行、資金管理などがある。世界各地の顧客を対象にサービスを提供。日本でも1902年に横浜支店を開設するなど、外資としていち早く参入している。

総合ヘルスケア製品企業。医療機器、医薬品とも世界上位。一般消費者向けでも多彩なブランドを数多く有し、日本においては赤ちゃん用スキンケア（ジョンソンベビー）、コンタクトレンズ（アキュビュー）、
口腔内ケア（リステリン）、絆創膏（バンドエイド）が有名。

テスラ

ネットフリックス

高性能電気自動車と電気自動車関連部品の設計・製造・販売会社。ソーラー
パネルや蓄電池などの開発・製造も手掛ける。

動画配信サービスを世界中で手掛ける。近年は自社でのコンテンツ制作も行なっている。

バークシャー・ハサウェイ

バンク・オブ・アメリカ

著名な投資家ウォーレン・バフェットが会長兼CEO（最高経営責任者）を務める世界最大の投資持株会社。米国オマハ（人口約40万人）で毎年開催される株主総会は、彼の話を聞くために世界中から数万人にのぼる株主が参加する一大イベント。

世界35カ国以上に拠点を持つ銀行。
預金・銀行業務、投資・資産運用、そのほかさまざまなサービスを提供。米国で個人預金シェア1位。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

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Ｓ＆Ｐ５００ 代表銘柄紹介
ビザ

ファイザー

世界中で決済サービスを提供するクレジットカード会社。VISAカードが有名で、日本でも金融機関等と提携してサービスを提供している。カードは世界200以上の国・地域で使用することができる。

世界最大級の製薬会社。第二次大戦中に難しいとされたペニシリンの大量生産化に成功、その後現在に至るまでに幅広い分野での新薬開発の実績がある。「すぐ禁煙．jp」などの健康啓発、情報サイトも提供している。

フェイスブック（メタ）プロクター・アンド・ギャンブル（Ｐ＆Ｇ）

インターネットメディア会社。SNS（ソーシャル
ネットワーク・サービス）で首位。利用者が実名登録し、ネット上で交流する同サービスは18
億人超の月間利用者数。2012年に買収した
インスタグラム（画像共有アプリを提供）は世界中で10代20代を中心に利用者が急増している。

世界最大の一般消費財メーカー。略称は
P＆G。「SK-Ⅱ」、「パンパース」、「ファブリーズ」、「レノア」、「ボールド」、「ジレット（剃刀）」など、多彩な商品は知らない人を見つけるのが難しいほどであり、日本でもおなじみのものばかり。

ベライゾン・
コミュニケーションズ

ペプシコ

通信サービスでAT＆Tと双璧。傘下のベライゾン・ワイヤレスは米国最大の携帯電話事業者で、米国内に1億1千万人以上の加入者を持つ。最近では米ヤ
フー等の買収により、ネット広告にも進出している。

「ペプシコーラ」や、スナックの「フリトレー」などのブランドで有名。世界200カ国・地域で展開するグローバル企業であり、食品・飲料会社の中でも最大級。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

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Ｓ＆Ｐ５００ 代表銘柄紹介
ボーイング

ホーム・デポ世界最大級の航空機メーカー。民間用については競合のエアバスと市場を二分する。ほかにも軍用機や、ロケットエンジ
ンなども手掛ける。

ホームセンターで米国業界首位。米国
内中心に大型店を運営し、店頭には建築材料やリフォーム部品、芝・園芸用品を幅広く揃える。近年ではネット販売にも力を入れている。

マイクロソフトマスターカード

世界最大のソフトウェア会社。
Windows、Officeなどの製品ソフトは市場では事実上のスタンダードモデルとなっている。2011年以降ネット通話のSkypeなどで新たな成長分野模索。

マスターカードは世界中で決済サービスを提供するクレジットカード会社。
Masterカードが有名で、日本でも金融機関等と提携してサービスを提供している。カードは世界210以上の国・地域で使用することができる。

メルク

ユナイテッドヘルス・グループ

世界的な製薬会社。がん、糖尿病の治
療薬、感染症のワクチン等を開発、販売している。

個人向け、企業向けの各種医療保険を提供している。同社の保険には、米国を中心に世界各国で多くの人が加入している。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

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Ｓ＆Ｐ５００ Ｑ＆Ａ
S&P500はどこの国のインデッ
クスですか？

S&P500はいつ頃から算出されているのですか？

S&P 500® は、米国株式市場の代表的なインデックスです。
ニューヨーク証券取引所やナスダック 上
場の普通株式などで構成されています。
S&P 500 は単純に大型株500 銘柄から構成されているのではなく、業種分
散も考慮しており、米国市場全体を代表する指数となっています。
S&P 500採用銘柄の米国株式の時価総額カバー率は、80％程度（S&P調べ）となっております。

S&P 500 の起源は1923年（関東
大震災が発生した年）までさかのぼり、スタンダード& プアーズは当初、26 業
種にわたる233 の企業を含む複数の指数を開発しました。
現在の形でS&P 500 の算出が開始されたのは1957 年（岸信介内閣成立。日本でカラーテレビ実験放送開始）のことです。

S&P500に採用されている企業の収益力は高いのですか？

S&P500は円高、円安の時はどうなりますか？

S&P 500の多くの企業は各産業を代表するグローバル企業で、世界の同業他社と比較して、高い収益力を有しています。理由は・・・
グローバル企業故に大量の製品を生産しており、原料等の提供会社に対して高い価格交渉力があるのでコストを下げることが可能です。
グローバル企業故に知名度が高く、高いブランド力を活かしてより高い価格で製品を販売し、高い利益率を維持することが可能です。

円安（例:1ドルが100円から110円になった場合など）の時は円換算ではプラスとなります。
円高（例:1ドルが100円から90円になった場合など）の時は円換算ではマイナスとなります。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

詳しくは「もっと詳しく！S&P500」へ
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2024年9月4日 現在

取扱い販売会社
ｉＦｒｅｅ Ｓ＆Ｐ５００インデックス

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)
株式会社愛知銀行

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資
第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

登録金融機関東海財務局長(登金)第12号○(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

いちい信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第25号

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第6号○

愛媛信用金庫

登録金融機関

四国財務局長(登金)第15号

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第3号

大川信用金庫

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第19号

遠賀信用金庫

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第21号

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第7号○(委託金融商品取引業者
九州ＦＧ証券株式会社)

登録金融機関

九州財務局長(登金)第2号○

金沢信用金庫

登録金融機関

北陸財務局長(登金)第15号○

北伊勢上野信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第34号

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第117号○○

株式会社きらぼし銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第53号○○(委託金融商品取引業者
きらぼしライフデザイン証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第53号○○

株式会社高知銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第8号○

埼玉縣信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第202号○

株式会社佐賀共栄銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第10号○

佐賀信用金庫

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第25号

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第5号○

株式会社静岡中央銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第15号○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第6号○

湘南信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第192号○

スルガ銀行株式会社

登録金融機関東海財務局長(登金)第8号○

全国信用協同組合連合会

登録金融機関関東財務局長(登金)第300号

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第16号○

株式会社大光銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第61号○

大地みらい信用金庫

登録金融機関北海道財務局長(登金)第26号

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第17号○

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第14号○

但馬信用金庫

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第67号

玉島信用金庫

登録金融機関中国財務局長(登金)第30号

多摩信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第169号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第39号○

株式会社千葉興業銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第40号○

千葉信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第208号

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第17号

株式会社イオン銀行

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行

株式会社鹿児島銀行

株式会社きらぼし銀行

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○

○

○

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上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み
方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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取扱い販売会社
ｉＦｒｅｅ Ｓ＆Ｐ５００インデックス

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資
第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

中南信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第195号

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第7号○

株式会社東北銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第8号○

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第10号○

株式会社栃木銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第57号○

栃木信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第224号

株式会社鳥取銀行

登録金融機関中国財務局長(登金)第3号○

株式会社トマト銀行

登録金融機関中国財務局長(登金)第11号○

富山信用金庫

登録金融機関

北陸財務局長(登金)第27号

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長(登金)第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第11号○

株式会社長野銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第63号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第19号○

西尾信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第58号○

株式会社西日本シティ銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第6号○○のと共栄信用金庫

登録金融機関

北陸財務局長(登金)第30号

株式会社八十二銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第49号○○

飯能信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第203号(委託金融商品取引業者
九州ＦＧ証券株式会社)

登録金融機関

九州財務局長(登金)第3号

備前日生信用金庫

登録金融機関中国財務局長(登金)第40号

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第10号

平塚信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第196号

福岡ひびき信用金庫

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第24号○

株式会社豊和銀行

登録金融機関

九州財務局長(登金)第7号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長(登金)第3号○○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号○○

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第33号○○

株式会社宮崎銀行

登録金融機関

九州財務局長(登金)第5号○

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第38号○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局長(登金)第12号○○

株式会社山口銀行

登録金融機関中国財務局長(登金)第6号○○(委託金融商品取引業者
きらぼしライフデザイン証券株式会社)(オンライン
サービス専用)

登録金融機関関東財務局長(登金)第673号○

株式会社ゆうちょ銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第611号○

横浜信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第198号○

米子信用金庫

登録金融機関中国財務局長(登金)第50号

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3283号○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第67号○

安藤証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第1号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第15号

auカブコム証券株式会社

株式会社肥後銀行

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株式会社ＵＩ銀行

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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号

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ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2251号

○

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株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第191号○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第53号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第169号

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上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み
方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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取扱い販売会社
ｉＦｒｅｅ Ｓ＆Ｐ５００インデックス

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資
第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第5号○

岡安証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第8号○

九州ＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長(金商)第18号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第392号○

きらぼしライフデザイン証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3198号○

光世証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第14号○

篠山証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第16号○

三縁証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第22号○

GMOクリック証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第77号○

静岡東海証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第8号○

株式会社証券ジャパン

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第170号○

スターツ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第99号○

大熊本証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長(金商)第1号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第128号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第108号

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東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号

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東洋証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第121号○○

内藤証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第24号○○

中原証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第126号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長(金商)第75号○

西村証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第26号○

播陽証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第29号○

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長(金商)第24号○

北洋証券株式会社

金融商品取引業者 北海道財務局長(金商)第1号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号○○

丸三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第167号○

三津井証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長(金商)第14号○

ｍｏｏｍｏｏ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3335号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長(金商)第8号

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上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み
方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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