別紙－１
第64回(2020年度) 北海道開発技術研究発表会論文

河道内樹木伐採における再樹林化抑制の取組状
況について
札幌開発建設部 岩見沢河川事務所

工務課 ○小林 瞬
石川 大朗
伊東 秀規

現在、岩見沢河川事務所では河道掘削及び樹木伐採が実施しているが、掘削後の裸地に樹木の種子が着床することや、伐採後の切株が萌芽することにより、流下阻害等の原因になるため、河道内で再樹林化することが問題となっている。
本報は、掘削・伐採箇所に対して、種子の着床を防ぐための掘削断面の工夫と切株の萌芽抑制のための木酢液塗布について、取組状況の整理と今後の改善に向けた考察を報告する。
キーワード：維持・管理、再樹林化抑制、木酢液

1. はじめに

2. 概要

河道内に繁茂する樹木は、洪水の流下阻害や洪水時に流されることによる河川管理施設への損傷、巡視等の河川管理上の支障となるなどの問題から、定期的に伐採が行われている。(写真-1)また、昨年発生した平成30年7月豪雨の被害を踏まえ、現在、「防災・減災、国土強靱化のための3か年緊急対策」として、全国約2340河川で樹木伐採及び河道掘削が重点的に実施されている。
しかし、河道掘削後の裸地に樹木の種子着床及び、伐採後に残された切株萌芽等により、河道内が再樹林化することが問題となっている。河道内を効率的に維持管理し、再樹林化抑制の効果的な対策方法を検討することは、治水及び維持管理コスト縮減の観点から不可欠な課題となっている。
そこで、岩見沢河川事務所では、管内の河道掘削・樹木伐採箇所に対して、再樹林化を抑制する取り組みを前年度から試験的に実施している。本稿では、その取り組み状況の整理と取り組み状況を踏まえた今後の改善に向けた考察を 行う。

北海道に最も多く分布する河道内樹木はヤナギ類である。道内一級河川における調査によると、河道掘削や伐採を行った後に樹林化した箇所の9割以上の樹種がヤナギ類であったことが分かっている。1) よって、本稿における樹林化抑制の対象樹種は、ヤナギ類に主眼を置く。
ヤナギ類が多く分布する要因は、不定根の発生が旺盛であり、冠水耐性、埋没耐性などが高いといったヤナギの特性に起因する。1) また、種子を散布する時期が5月下旬から7月中旬に集中しており、融雪出水後に形成される裸地や堆積地が好適な更新サイトとなることも大きな要因となっている。1) 図-1にヤナギ類の種子散布時期を示す。つまり、5月下旬から7月中旬において、ヤナギの種子着床を防ぐことが、再樹林化抑制にとって重要な着目点であると考えられる。
そのため、岩見沢河川事務所管内の河道掘削箇所では、掘削断面を工夫することで、種子の着床を防ぐことによる再樹林化抑制試験に取り組んでいる。また、再樹林化の大きな要因として、伐採後に残された切り株から萌芽することも挙げられる。そのため、伐採箇所では、除根

写真-1

河道内に繁茂する樹木(H31.4石狩川KP50付近)

図-1 ヤナギ類の種子散布時期(長坂有 2001)

KOBAYASHI Shun, ISHIKAWA Tairo, ITO Hidenori－ 524 －いる。掘削箇所の河岸側への網場設置は、融雪出水時に、水面が形成されることにより、ヤナギの侵入抑制しつつ、ヨシ、クサヨシ等の湿生植物を繁茂させることを目的としている。施工方法としては、1年目に、ヤナギ種子の(1) 河道掘削
着床を抑えつつ草本の定着を抑えるため、再樹林化対策
岩見沢河川事務所管内では、種子の着床を防ぐことにが成功した石狩川下流及び豊平川の実績2)より30cmの水よる再樹林化抑制対策案として、ガイドライン1)による面を形成出来るよう、掘削敷高より掘削基面を30cm程抑制対策を参考に、下記の2通りについて検討した。
度切り下げた。また、施工性を考慮し、河岸側に掘削敷① 草本による抑制対策
高よりも+1.5m程度高い網場を設置した。2年目に、網場② 冠水による抑制対策
を掘削敷高まで切り下げた。2年目の段階では、タデな①草本による抑制対策及び②冠水による抑制対策は、草どの一年生草本が繁茂を目的とし、次第にヨシ、クサヨ地や水面等で裸地を覆い種子の着床を防ぐ方法である。
(図-2)
シ等の草本植物に遷移することを目標としている。(図4、写真-2) そのため、R1河道掘削断面は掘削敷高
また、上記2つの対策案は、冠水頻度及び冠水時の水深等によって対策効果が変化すると考えられることから、 +1.5m程度高い網場となっており、H28~H30河道掘削断面は掘削敷高の高さの網場となっている。
管内掘削箇所(4箇所)を試験箇所として選定し、各箇所① 1年目② 融雪後において、草本による抑制対策を基本とし、一部冠水による抑制対策を組み合わせて実施した。
選定した各試験箇所の箇所図を図-3に示す。
をせずに切株から萌芽を抑制する方法として、木酢液を用いた再樹林化抑制試験に取り組んでいる。

③2年目④2年目以降図-4 試験箇所1の想定される遷移

図-2 樹林化抑制に向けた対策分類の流れ(ガイドライン(案)1)より一部編集)a) 試験箇所1
試験箇所1は、低水路掘削箇所で、掘削基面には砂質粘性土が分布している。対策方法は、石狩川下流及び豊平川で抑制効果2)が見られた掘削法面の表土復元と河岸側への網場設置を採用し、岩見沢河川事務所管内でも同様の効果が得られるか試験する。
掘削法面の表土復元は、早期の草本回復を目的として

写真-2 試験箇所1の現地写真
試験箇所2
試験箇所2は、中水敷掘削箇所で、上流と下流で掘削基面の土層が異なる。下流側(試験箇所2-1)の掘削基面には泥炭混じりの有機質粘性土が分布している。下流側(試験箇所2-1)は、表土復元を行うことで、早期の草本回復による効果について試験する。(図-5、写真-3) 一方、泥炭土が分布している上流側(試験箇所2-2)は、表土復元等は行わず、無対策とした。(図-6、写真-3) 泥炭土は酸b)

図-3 試験実施箇所の平面図(石狩川KP45~KP50付近)
KOBAYASHI Shun, ISHIKAWA Tairo, ITO Hidenori－ 525 －性が強く植物の生育には適さない土質であり、無対策であっても泥炭土は酸性が持続される限りヤナギが生育しないと考えられる。そのため、掘削基面が泥炭の場合において、再樹林化対策が必要であるかの試験及び、同じ泥炭箇所である試験箇所2-1と試験箇所3とコスト等を比較するため、本試験箇所はあえて無対策としている。
① 1年目② 2年目以降

種により早期の草本回復を目的としている。(図-9、写真-5) 播種を行った種類はオーチャードグラスで、再生力、耐倒伏性が高いことが特徴である。なおオーチャー
ドグラスは近傍の採草地でも使用されており、周辺環境への影響に配慮している。また、表土復元と播種の比較も目的としている。
① 1年目

①

図-5 試験箇所2-1の想定される遷移
1年目② 2年目以降② 2年目以降

図-8 試験箇所4-1の想定される遷移
1年目①② 2年目以降

図-6 試験箇所2-2の想定される遷移
図-9 試験箇所4-2の想定される遷移

写真-3 試験箇所2の現地写真
写真-5 試験箇所4の現地写真c) 試験箇所3(2) 木酢液塗布
試験箇所3は、中水敷掘削箇所で、試験箇所2-2と同様、伐採後の切株を除根により処理する場合、施工・運掘削基面に泥炭土が分布している。本試験箇所は、河岸搬・破砕処分に費用がかかることや、河道が狭い中小河側に掘削前の地盤を残すことで網場を設置し、降雨や融川においては重機の必要な除根作業は施工が困難なこと
雪により水面が形成されることにより、ヤナギの侵入抑が課題となっている。そこで、除根をせずに切株から萌制し、ヨシ、クサヨシ等の湿生植物を繁茂させることを芽を抑制する方法として、樹皮剥皮、薬剤塗布、袋かぶ目的としている。(図-7、写真-4)
せ等いくつかの方法が寒地土木研究所においてまとめら① 1年目② 2年目以降れている。その中でも特に施工性に優れる薬剤塗布による方法を選定した。薬剤は河川協力団体「山のない北村の輝き」が管内河川敷地の倒木を炭焼きして得られたものを使用することにより、管内で資源を循環活用できる
図-7 試験箇所3の想定される遷移点と自然由来の成分で構成され、化学薬品を含む除草剤等よりも安全性に優れている点により木酢液とした。
試験箇所は、石狩川水系幾春別川右岸KP8.5の高水敷とした。木酢液塗布試験を実施した時期は、寒地土木研究所からアドバイスをいただいて、施工方法を検討していたため、方針が決まった令和元年7月に伐採した切り株を試験体として、令和元年9月中旬に試験した。塗布方法は、木酢液を切株の切り口上面と切り口側面の外皮
写真-4 試験箇所3の現地写真へ、刷毛で2回塗布を行った。(写真-6)d) 試験箇所4
試験の条件を図-10のようにケース1~4に分類した。ケー試験箇所4は、中水敷掘削箇所で、掘削基面には砂質
ス1は、7月に伐採し、9月段階で枝が生えてきた試験体粘性土が分布している。下流側(試験箇所4-1)については、 の中から枝を除去した。ケース2は、7月に伐採し、9月表土復元を行うことで、早期の草本回復を目的としていの段階で枝が生えてきた試験体の中から枝を除去せずにる。(図-8、写真-5) 上流側(試験箇所4-2)については、播残した。ケース3は7月に伐採し、9月段階で枝が生えてKOBAYASHI Shun, ISHIKAWA Tairo, ITO Hidenori－ 526 －

いない場合を対象とした。ケース4は、試験日(9月)に選定し伐採した。ケース2及びケース3について木酢液による効果の有無を試験するため、塗布と未塗布の個体を用意し比較した。

写真-6 木酢液塗布状況

土砂堆積箇所、ヤナギ侵入箇所の分布範囲を確認・把握をする。目視により湛水状況、ヤナギ侵入、草本定着を確認する。また、草本定着後の再樹林化抑制効果の持続性について確認する。
特に、表土復元及び播種による対策を行っている箇所は、草本回復の効果を群落組成調査により試験する。また、網場の設置を行っている箇所では、ヤナギが種子を散布する時期の5月下旬から7月中旬に水面が形成されているか確認する。また、草本植物の繁茂の有無を群落組成調査で試験する。
b) 融雪・夏期出水時の土砂堆積(着眼点④)
河道掘削基面への冠水有無は、近傍の水位観測所(岩見沢大橋観測所)の水位データより推察する。また、出水後の目視確認、横断測量により土砂堆積の有無を確認する。網場設置箇所については、土砂流入の低減効果を確認する。
c) 泥炭箇所における泥炭特性の持続性(着眼点⑤)
試験箇所 2 及び 3 において、泥炭特性である酸性の持続性を確認するため、pH を測定する。
(2) 木酢液塗布
本対策のモニタリングは、条件の違いにより木酢液の効果は変わるのかという着目点に基づき行う。モニタリ
ング方法は、各個体について、現地踏査における目視により、枯死を判定し集計する。現地踏査は年に5月と10月の2回程度とする。枯死の判定基準は、9月の段階で枝がない個体に関して新たに萌芽していないこと、枝がある個体に関して枝が枯れていることとした。集計した結果を、各条件の塗布と未塗布を比較検討する。
また、直営で出来る範囲で行ったため、サンプル数の少ない個体(ケース1とケース4)に関して、必要に応じてR2年度以降により多くの個体で試験する。

図-10 木酢液試験個体の一覧図

3. モニタリング方法(1) 河道掘削
当該区間の河道掘削における再樹林化抑制対策は、草本による抑制対策を基本とし、一部冠水による抑制対策である。本対策のモニタリング着目点は以下の5点である。
①ヤナギ種子散布時期(5月下旬から7月中旬)に、河道掘削面が草本または水面で被覆されているか及び。
②河道掘削面にヤナギ種子が着床し、ヤナギが侵入、定着拡大しているか。
③草本定着後の再樹林化抑制効果の持続性④融雪・夏期出水で河道掘削面に土砂堆積が生じたか。
⑤泥炭箇所における泥炭特性の持続性
上記の着目点に基づき、以下のモニタリングを行う。
a) 草本植生の定着と水面形成(着眼点①②③)
各試験箇所について、群落組成調査及び、現地でスケッチ、目視により調査を行う。群落組成調査により、育成密度と優占種の確認する。現地でスケッチすることで、

4. 試験結果と考察(1) 河道掘削試験結果についてまとめた表を示す。(表-1)a) 表土復元及び播種について表土復元による対策を実施した箇所(試験箇所1、2-1、4-1)は、草本植物が80％以上定着したため、草本回復による再樹林化抑制効果が期待できる。表土復元による対策における試験箇所ついて、草本類の早期回復が見込まれるが、ヤナギ種子の着床及び繁茂の可能性があるため、今後モニタリングしていく必要がある。また、播種による対策を実施した箇所(試験箇所4-2)については、掘削基面は、90％以上定着したため、草本回復による再樹林化抑制効果が期待できる。しかし、掘削法面については掘削基面に比較すると60%程度と被植率が低かった。また、

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表-1 河道掘削試験結果一覧表
概略図

試験箇所1

試験箇所2-1

試験箇所2-2

試験箇所3

試験箇所4-1

試験箇所4-2

R2モニタリング結果(a)R1掘削箇所(試験箇所1)は、網場高を高く残置したことにより、掘削面が通年湛水し、ヤナギ実生の侵入は確認されない。
(a)表土復元箇所(法面)は、クサヨシが優占(植被率90％)するが、掘削面は湛水のため植生拡大は確認されない。
(b)H30掘削箇所は、網場高を掘削敷高に切り下げたことにより、融雪時に冠水、土砂が堆積し、ヤナギ実生の侵入を確認。
(a)表土復元箇所(試験箇所2-1)は、タデ、クサヨシ等が優占(植被率80％)し、ヤナギ実生の侵入は確認されない。
(b)ヤナギ種子の散布前に掘削面を冠水する出水は発生せず、顕著な土砂堆積は見られない。
(a)ヤナギ実生の侵入は確認されないが、表土復元箇所に比べ植生の定着が不良(植被率0~20％)。
(b)ヤナギ種子の散布前に掘削面を冠水する出水は発生せず、顕著な土砂堆積は見られない。
(c)泥炭地盤箇所(試験箇所2-2)は、pH4.4~4.7の酸性土壌。

今後の課題■草本定着を促し、樹林化を抑制する最適な網場残置高を試験。

(a)掘削箇所(試験箇所3)は、通年湛水しヤナギ実生の侵入は確認されない。
(b)ヤナギ種子の散布前に掘削面を冠水する出水は発生せず、顕著な土砂堆積は見られない。
(b)施工基面高までも水位上昇していないため網場による冠水抑制効果は不明。
(a)表土復元箇所(試験箇所4-1)は、タデが優占(植被率90~95％)し、ヤナギ実生の侵入は確認されない。
(b)ヤナギ種子の散布前に掘削面を冠水する出水は発生せず、顕著な土砂堆積は見られない。
(a)播種箇所(試験箇所4-2)は、掘削面はカモガヤ、ヨシ等が優占(植被率90~95％)し、ヤナギ実生の侵入は確認されない。
(a)掘削法面は掘削面より植被率が低く(植被率60~70％)、ヤナギ実生の侵入の確認。
(b)ヤナギ種子の散布前に掘削面を冠水する出水は発生せず、顕著な土砂堆積は見られない。

■掘削面(湛水箇所)への草本定着有無を試験。

ヤナギの侵入が見られた。しかし、草本植物が優占種であった。今後草本植物とヤナギのどちらが優占するかモニタリングしていく必要がある。
b) 網場設置について網場設置した箇所(試験箇所1、3)は、すべての箇所において融雪期までは水面を形成していた。しかし、融雪期後については、試験箇所1のH30、H29、H28掘削箇所において、R1掘削箇所より網場高を切り下げており、冠水頻度が多かったことより、土砂が堆積してしまったため、一部水面形成が出来なかった。(写真-7)また、水面形成ができていなかった箇所については、ヤナギの侵写真-7 試験箇所1の土砂堆積の様子■泥炭地盤での草本定着後の樹林化抑制効果の持続性を試験。
■泥炭地盤での草本定着、ヤナギ侵入抑制効果の持続性を試験。

■草本定着後の樹林化抑制効果の持続性を試験。
■草本定着後の樹林化抑制効果の持続性を試験。

入が見られた。R1掘削箇所は網場高を切り下げていないため、顕著な土砂堆積が見られず、水面形成できていたことより、ヤナギの侵入が見られなかった。このことから、融雪期や秋期の出水による土砂堆積が少なく、ヤナギ種子の着床を抑制しつつ、草本植生の定着を促進させる30cm程度の水深が確保できる網場の形成を検討していく必要がある。
c) 泥炭箇所について
試験箇所2-2は、pHが4.4〜4.7と酸性土壌であったため、ヤナギの侵入は見られなかったが、表土復元を行った箇所(試験箇所2-1)に比べて、草本植物による植被率が0~20%と低かった。そのため、無対策でもヤナギが生育しないか今後もモニタリングを継続していく必要がある。
また、試験箇所2-1と4-1を比較した結果、表土復元に関して、泥炭と砂質粘性土に大きな差異は見られなかった。
(2) 木酢液塗布
木酢液の結果を表-2に記す。ケース2及びケース3において、塗布と未塗布の枯死率を比較すると、優位となる差がなく、今回の試験では、木酢液による再樹林化抑制効果が見られない結果となった。ケース1とケース4については未塗布のケースがなかったため、比較による効果

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の試験が出来なかった。ケース1においては、枝を除去したことによる効果か木酢液による効果か判断できない。
ケース4については、サンプル数が少なく木酢液による効果か判断できない。そのためこれら2つのケースに関しては、木酢液による効果を判定するために、今後、比較対象を増やしてモニタリングしていく必要がある。
また、今回のケース3において、未塗布の場合でも枯死率が81%と高かった。7月の伐採により下記の可能性により枯死した可能性がある①ヤナギより周辺の草本の成長が早く、切株が草本に埋まった点②ヤナギの活動時期に伐採した点
そのため、周辺環境及び伐採時期が再樹林化抑制の効果になる可能性があることより、別時期の伐採について周表-2

木酢液の結果一覧表

ケース1

ケース2

ケース3

ケース4

タリングを進めていく。試験箇所4-2は、掘削法面のヤナギの侵入が見られたが、今後草本植物とヤナギのどちらが優勢になるか着目しモニタリングをしていく。
(2) 木酢液塗布
前年度のモニタリング結果をもとにR2年度は表–4のケースで試験を進めていく。サンプル数は伐採本数から各20本ずつとした。ケース1に対応するモニタリングに関しては、R2年度は7月伐採の工事がない点で12月伐採の個体を使用する。そして、R3年度萌芽時期の6月頃を目処に枝を除去することで同様な試験とする。冬季伐採をモニタリング個体として選んだ目的は、伐採工事は年中行われているため、時期により木酢液の効果がどのように変化するのかについて確認する。また、追加で再樹林化抑制効果の要因として、周辺環境及び伐採時期を確認する。そのため、R2年度はこれらのケースでモニタリングを進めていく。
表-4 R2度木酢液試験一覧表

概略図
伐採時期
塗布の枯死率(％)
未塗布の枯死率(％)

伐採直後
9月
幾春別川
KP29.0付近

枝除去
12月
美唄川
KP2.0付近

冬期伐採
2月(予定)
第二幹川
KP3.0付近

有有6408250

試験地－1981－

塗布の有無

有

辺環境も含めてモニタリングする必要がある。

塗布の時期

直後

5. 今後の展望

サンプル数(本)20(1) 河道掘削
試験箇所1は、融雪期や秋期における出水時に土砂堆積が少なく、水深が30cm程度確保できる網場を設置する必要がある。今回の試験結果として、網場を切り下げた場合に土砂が堆積したが、網場を切り下げない場合は、土砂が堆積しなかったため、土砂が堆積しない網場を検討していく必要がある。土砂が堆積しない網場とするため、網場高は現況のままとし、掘削面の下流側に切り欠き部を設ける案を検討し、次年度の対応を進めていきたい。(表-3)
試験箇所2-1、2-2、3、4-1は、再樹林化抑制効果が発揮しているため、効果の持続性も含めて今後継続してモニ
表-3 R3年度以降の改善案
H28~H30掘削箇所工法

無無直後

6月頃
2020

無20

2020

6. まとめ①河道掘削試験の試験箇所2~4については、モニタリングを継続していく。
②河道掘削試験の試験箇所1については、網場高は現況のままとし、掘削面の下流側に切り欠き部を設ける案を検討し、次年度の対応を進めていく。
③木酢液試験については、R2年度もサンプル数を増やしつつ引き続きモニタリングを継続していく。
謝辞：本稿執筆にあたり寒地土木研究所及び日本木酢液協会より大変貴重なご意見を頂き、NPO法人「山のない北村の輝き」から木酢液の提供を頂きました。ここに深謝の意を表します。

改善案

網場縦断イメージ

参考文献1)
2)

平面イメージ3)

寒地土木研究所：樹林化抑制を考慮した河岸形状設定のガイドライン（案）（平成 23年 3月）
平成 28 年度施工 札幌河川事務所管内河道計画検討業務
業務報告書.(平成 29 年 3月)
第 63回(2019年度) 北海道開発技術研究発表会論文河道内
樹木伐採における再樹林化抑制について―取り組み状況とモニタリング方法(令和 2 年 2月)

KOBAYASHI Shun, ISHIKAWA Tairo, ITO Hidenori－ 529 －