日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7

子育ての悩みの類型−JGSS-2009 ライフコース調査による人間発達学的検証−
佐々木 尚之大阪商業大学 JGSS 研究センター
A Typology of Childrearing Worries:
A Human Developmental Approach Using JGSS-2009 Life Course Study
Takayuki SASAKIJGSS Research Center
Osaka University of Commerce
Based on a developmental standpoint, the present study posited that the target of childrearing
anxiety transform as children develop, and thus sought to classify types of childrearing anxiety in
examination of social covariates with 1658 parents from the JGSS-2009LCS dataset. A latent classanalysis revealed that four types of childrearing anxiety: (1) comprehensive, (2) indefinite, (3)educational, and (4) cultivating. Social covariates linked to the classification of the childrearing
anxiety were work status of the couple, marital relationships, social network, and life stage. Bothfathers and mothers had multiple targets of childrearing anxiety, with the type of anxiety varying
according to their first child’s age. These results suggest that needs of parents vary as their child getsolder. Given that a majority of parenting support programs focus on parents with infants or toddlers,
the necessity of more comprehensive family support for each age group must be discussed.
Key Words: JGSS, childrearing anxiety, parenting support
本稿では、子育て不安の対象は、子どもの成長にともない変化するものであるとの視点から、子育てに対する漠然とした不安感の社会的要因を考察し、子育ての悩みの類別を
JGSS-2009LCS の 1658 人の親のデータを用いて試みた。潜在クラス分析の結果、子育ての悩みの対象として、「広範型」「不明瞭型」「教育型」「人格形成型」の 4 つの類型が析出された。
また、夫婦の働き方と夫婦関係、ソーシャル・ネットワーク、およびライフ・ステージにより、子育ての悩みの内容が異なることを示した。さらに、父親・母親ともに多くの子育てに関する悩みを抱えており、長子の年齢により、悩みの対象が変化していくことも明らかになった。乳幼児の子どもをもつ親を対象とする子育て支援が注目されがちであるが、子どもの発達段階において、それぞれ異なるニーズが存在していることから、本稿の結果は、包括的な家族支援の在り方についての議論の必要性を示唆するものである。
キーワード：JGSS，子育て不安，子育て支援261

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1. はじめに
1.1 本稿の目的
子育ては、多くの喜びをもたらす一方で、大きな負担にもなりうる。都市化や産業構造の変化、家族の縮小化などの社会環境の変動にともない、地域や家庭における子育ての状況は様変わりしつつある。こうした社会状況の変化は、大多数の日本人にとって、社会の育児機能不全であるとみなされている（佐々木 2010）。
1980 年に大阪府の A 市に生まれた約 2000 人の子ども全員の育児状況を調査した、『大阪レポート』の項目と同様なものを 2003 年に兵庫県の B 市に生まれた約 2000 人を対象に再度実施し、比較した原田正文氏らの『兵庫レポート』によると（服部・原田, 1991、原田, 2006）、およそ 20 年の間に、子育ての実態に大きな変化が起きていることが示唆されている。たとえば、20 年前の親にくらべて近年の親は、自身が親になる以前に乳幼児と接する機会に欠けており、育児で「イライラ」することが多く、子育てに負担を感じる割合が増えている。一方で、近年の親の 9 割以上は、子どもと一緒に過ごすことに喜びを感じており、ほとんど全員が「子どもがかわいい」と答えている。異なる母集団であるため一概には比較できないが、これらの結果をみる限り、子どもを愛せない親が急増しているとはいえないようである。
しかしながら、近年の子育て環境の変化と親たちの資質の変化が混同して解釈され、今日子育てをしている父親や母親たちへの批判に結びつきやすい傾向がある。現在の社会情勢において、本田（2008）
は、子どもの教育に対する親の責任が強調されるあまり、「より良い子育て」を目指して、過度の緊張状態のなかで子育てせざるを得ない状況にあると指摘している。こうした状況のなかで現代の親たち
は、社会の求める不明確な「あるべき親の姿」を体現すべく模索し、子育てに自信が持てなくなっている可能性が考えられる。そこで、本稿では、子育て不安の対象は、子どもの発達過程において変化するものであるとの視点から、子育てに対する漠然とした不安感の社会的要因を考察し、子育ての悩
みの類別を試みることを目的とする。そのうえで、それぞれの親の置かれている状況に合わせた子育て支援のニーズを検討する。
1.2 子育て不安とは子どもをめぐる様々な問題が注目を集め、子育てに対する否定的な感情に関する研究は、数多く蓄積されている。牧野（1981; 1982; 1983）は、一連の研究において、育児不安を「子どもの現状や育児のやり方などについて感じる漠然とした恐れを含む不安の感情」と定義し、その感情の表出の仕方として、一般的疲労感や一般的気力の低下、イライラの状態、育児不安徴候、育児意欲の低下を挙げ、それらを用いて「育児不安」尺度を考案した。その後、この「育児不安」尺度は、「CAS 不安診断検査」（深谷・植木, 1986）や「YG 性格検査」（松本, 1994）などとの関連性が明らかにされ、尺度の妥
当性についての検討が繰り返されてきた。しかし、本村ほか（1985）や牧野自身（1988）が指摘する
ように、子どもに無関心な親は、育児不安の徴候を表す可能性が低いために、育児不安が低いほど望ましい状態とは言いきれないだろう。
同様に、これまで「育児関連ストレス」（佐藤ほか, 1994）や「育児困難感」（川井ほか, 1999）、「育児負担感」（藤田・金岡, 2002）、「育児疲労度」（田中・倉岡, 2003）などの類似する多数の概念が導入され、それぞれの尺度の有効性が検討されてきた。しかしながら、いずれの尺度を用いても、子育てに無関心な層と子育てを健全に行っている層が区別できない状態に変化はなく、本村ほか（1985）や牧野（1988）の指摘する問題の解決には至っていないようである。
このような問題を受けて、岩田（1997）は子育てを困難にさせる社会的要因の検証が必要であるとし、親の生活条件と育児の困難さの内容との関連を見極める重要性を主張している。たとえば、同程
度の子育てに対する不安感を抱えていたとしても、ある親にとっては、経済的貧困を理由とする子育ての難しさであったり、またある親にとっては、子どもの学業成績の不振を理由とする将来への不安であったりと、不安を感じる対象が異なるはずである。したがって、どのような環境にいる親が、ど

262

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7のような内容の不安を感じているのかを明らかにすることで、それぞれのニーズに応じた支援のアプローチが可能となると期待される。
1.3 先行研究の問題点と本稿の視座
子育て不安に関するこれまでの研究では、母親に子育ての担い手が集中している現状を受けて、住田・藤井（1998）や渡辺（1996）川井ほか（2007）などの一部の研究をのぞいては、母親の子育て不安を検証する研究が数多くみられる。また、子育て不安を抱えるのは乳幼児の親とのイメージが強く、これまでの研究のほとんどは、乳児または未就学児をもつ親を対象としている。
本研究では、これまでにあまり研究のなされていない、父親についても分析の対象とし、父親・母親を同時にモデルに組み込むことで、親の性別により子育ての悩みの内容が異なるのかどうかを検証する。さらに、人間発達の観点から、子どもの発達段階や子どもの人数に応じて子育ての悩みの内容
がどのように変化していくのかを、クロス・セクショナル・データを用いて探索的に分析する。

2. 方法
2.1 データ
分析には、2009 年 1 月〜3 月に、全国の 28 歳以上 42 歳以下の男女個人を対象に実施された日本版
General Social Surveys ライフコース調査（以下 JGSS-2009LCS）のデータを使用する。この調査は、若年層における働き方やライフスタイルの急激な多様化をうけて、大阪商業大学 JGSS 研究センターが、
これまで 7 回にわたり実施している日本版総合的社会調査の特別調査として、年齢層を限定して実施したものである。JGSS-2009LCS では、層化二段無作為抽出法によって抽出された 6000 人を対象に、面接調査と留置調査を併用する形で行われた。有効回収数は、2727 人（公式回収率＝51.1％）である。
本稿では、このうち配偶者と子どものいる 1658 人を分析対象とした。
2.2 子育ての悩みの内容
JGSS-2009LCS では、「あなたは、子育てについて悩んでいることがありますか」との問いに、10の選択肢の中からあてはまるものを回答者が複数選択する形式をとっている。子どもをもつ 8 割以上の親は、子育てに対して何らかの悩みをもっており、「悩みはない」とした回答者は 18％であった。
「子
どものしつけ」を選択した回答者がもっとも多く（47.5％）、ついで、「子どもの教育費」（36.6％）、「子どもの生活態度」（27.7％）、「子どもの学業成績」（23.3％）、「子どもの友達関係」（20.7％）の順となっている。各項目の回答分布は図 1 のとおりである。なお、「その他」（3.4％）の回答には、それぞれ異なる内容の悩みが含まれているため、本稿の分析からは除外する。
12.8%

子ど も の世話
子ど も のし つけ

47.5%

子ど も と のｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ

16.3%

地域の子育て環境

13.6%
20.7%

子ど も の友達関係
子ど も の生活態度

27.7%

子ど も の学業成績

22.3%

子ど も の教育費

36.6%
3.4%

その他

18.0%

悩みはない

0%

10%

図1

20%

30%

子育ての悩みの内容

263

40%

50%

60%

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2.3 子育ての悩みの類型に用いる共変量
子育ての悩みを類別するにあたり、性別と出生コーホート、学歴、世帯収入レベルといった基本的な個人属性に加え、夫婦の働き方と夫婦関係、ソーシャル・ネットワーク、ライフ・ステージに関す
る変数を共変量として用いる。夫婦の働き方については、雇用形態をもとに正規雇用、非正規雇用、無職に区分し、夫と妻それぞれの組み合わせにより 9 群に分けることができる。ただし、本稿で用いるデータでは、夫の 96.7％は正規雇用であるため、妻の雇用形態による 3 つの群を作成し、また、夫が非正規雇用または無職である群を一つにまとめて、合計 4 つの群とする。以下の分析では、本研究の年齢群のなかで半数近くを占める夫正規雇用・妻無職群を参照カテゴリとする。
夫婦関係については、共同育児の有無と夫婦関係満足度を用いる。共同育児は「子どものしつけや教育方針」を主に誰が決めているかとの設問を「私（1）」「どちらかというと私（2）」「２人で一緒に（3）」「どちらかというと配偶者（4）」「配偶者（5）」「２人別々に（6）」の 6 件法で尋ねている。これ
らの回答のうち、「２人で一緒に（3）」と回答した者とそれ以外に回答した者の 2 値に変換する。夫婦
関係満足度は、「満足（1）」から「不満（5）」までの 5 つの数字から一つを選択する形式をとっている。
分析では、数値が高いほど夫婦関係満足度が高いことを意味するように、数値を反転して用いる。
ソーシャル・ネットワークの指標には、親または義親との同居の有無と友人関係満足度を用いる。
友人関係満足度については、夫婦関係満足度と同様に、数値を反転して分析に使用する。ライフ・ス
テージの指標としては、長子の年齢と子どもの数をモデルに投入する。これらすべての共変量の記述
統計は、次ページの表 1 に示すとおりである。
2.4 分析モデル
本稿では、潜在クラス分析（Latent Class Analysis）を用いて、子育ての悩みの内容から類型に分けることを試みる。子育ての悩みについては、第 2.2 節で示した 8 つの悩みをもつ者は [1]、もたない者
は [0] のバイナリ・データにそれぞれ変換する。子育ての悩みをもたない者は、8 つの変数すべてが [0]となる。潜在クラス分析では、顕在変数の応答パターンに潜在的異質性が存在すると仮定し、個人をn 個の潜在的なクラスに分類し、クラスごとに異なるパラメータを推定する。バイナリ・データの場
合では、理論上、2 のｋ乗通り（ｋは顕在変数の数）の応答パターンが存在する。本研究の場合は、顕在変数が 8 つであるため最大で 28 = 256 通りの応答パターンが存在しうることとなる。応答パターンの数だけ潜在クラスが存在すると仮定すれば、そのモデルは飽和モデルとなりデータに完全に適合することとなるが、潜在クラス分析では、最尤推定を用いて、もっとも少ないクラス数を析出する。
分析手順としては、顕在変数の応答パターンに潜在的異質性が存在しない 1 クラスから一つずつクラスの数を増やしていき、尤度の向上がみられなくなるまで推定を繰り返す。本稿での分析モデルを図式化したものが図 2 である。
子ど も の世話

性別
出生ｺｰﾎｰﾄ
学歴
世帯収入
夫婦の働き 方夫婦関係
・ 共同育児・ 夫婦関係満足度
ｿｰｼｬﾙ･ﾈｯﾄﾜｰｸ
・ 親/義親と の同居
・ 友人関係満足度
ﾗｲﾌ･ｽﾃｰｼﾞ・ 長子年齢・ 子ど も の数

子ど も のし つけ
子ど も と のコ ミ ュ ニケーシ ョ ン
地域の子育て環境
潜在ク ラ ス
子ど も の友達関係
子ど も の生活態度
子ど も の学業成績
子ど も の教育費

図2

分析モデル

264

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表1

共変量の記述統計変数
性別

出生コーホート

学歴

世帯収入レベル夫婦の雇用形態

カテゴリ/範囲

n

%

男性

654

39.4%

女性

1004

60.6%

1966〜70 年生まれ

325

19.6%

1971〜75 年生まれ

636

38.4%

1976〜80 年生まれ

697

42.0%

高卒以下

944

57.5%

高専・短大卒

256

15.6%

大卒以上

442

26.9%

わからない・無回答

16

N/A

平均よりかなり少ない

77

4.7%

平均より少ない

403

24.5%

ほぼ平均

869

52.8%

平均より多い286

17.4%

平均よりかなり多い

12

0.7%

無回答

11

N/A

夫正規雇用・妻正規雇用

373

22.6%

夫正規雇用・妻非正規雇用

477

28.9%

夫正規雇用・妻無職

747

45.2%

その他

54

3.3%

わからない・無回答

7

N/A

共同育児の有無

非共同育児

714

43.1%

共同育児

944

56.9%

夫婦関係満足度

1：不満

38

2.3%

親/義親との同居の有無

友人関係満足度

長子年齢

子どもの数

2

95

5.8%

3

387

23.5%

4

464

28.1%

5：満足

666

40.4%

無回答

8

N/A

非同居

1261

76.1%

同居

397

23.9%

1：不満

19

1.1%

2

74

4.5%

3

576

34.8%

4

519

31.4%

5：満足

465

28.1%

無回答

5

N/A

乳幼児

577

35.2%

小学生

646

39.4%

中学生以上

416

25.4%

無回答

19

N/A

１人

469

28.3%

２人

816

49.2%

３人

321

19.4%

４人以上

52

3.1%

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3. 結果
3.1 子育ての悩みの類型
はじめに、子育ての悩みを類別するために、適合度指標を用いてクラス数を検定した。潜在クラス分析を進めるにあたり、クラス数の決定はもっとも重大なプロセスであり、慎重を要する。これまで
多くのシミュレーション・スタディ（e.g., Nylund, Aaparouhov, & Muthén 2007; Tofighi & Enders, 2007;
Yang 2006）において、それぞれの適合度指標の妥当性が検討されている。本研究では、多くのケースで高い妥当性を示す Bayesian Information Criterion (BIC) と Lo-Mendell-Rubin Likelihood Ratio Test (Lo,Mendell, & Rubin, 2001) を用いてクラス数の判断をする。クラス数ごとにモデルのパラメータ推定を行い、それぞれのモデルの適合度指標を示したのが表 2 である。その結果、4 クラスを仮定するモデルにおいて、BIC の値がもっとも小さくなっていることがわかる。また、Lo-Mendell-Rubin Likelihood
Ratio Test では、k−1 クラスのモデルにくらべて、k クラスのモデルが有意に適合度の改善を示しているかどうかを検定しているが、5 クラスのモデルでは、4 クラスのモデルと適合度の有意差はみられない。したがって、本研究で用いる顕在変数の応答パターンからは、4 つの潜在的な異質性が存在す
ると結論づけるのが妥当といえる。
表2

Loglikelihhood

モデルの適合度検定の結果

2 classes

3 classes

4 classes

5 classes-5970.16-6365.81-6122.48-6038.65

Number of free parameters

30

52

74

96

Likelihood Ratio Chi-Square520.18***424.61***

312.39***285.54***

df

238

229

220

211

AIC

12791.62

12348.97

12225.30

12132.31

BIC

12952.82

12628.38

12622.93

12648.16

Lo-Mendell-Rubin Likelihood

680.48***483.67***166.63*136.15

n

1593

1593

1593

1593

*p<.05. **p<.01. ***p<.001

以下では、4 クラスのモデルの結果を詳細にみていく。表 3 は、それぞれの子育ての悩みの内容が、各クラスに帰属する条件確率を示している。これより、class1 型は、多岐にわたる子育ての悩みをもっており、すべての項目に対してもっとも高い確率で、それぞれの悩みをもっていると回答していることがわかる。たとえば、class1 に分類された個人の 100％が子どものしつけに悩みを抱えており、
82.2％が子どもの生活態度に悩みをかかえている。また、子どもの世話や地域の子育て環境について悩んでいると答えた class1 の親は、それぞれ 48.4％と 33.8％であるが、他のクラスの親より高い確率となっている。これらの結果より、class1 を「広範型」と称する。一方、class2 型は、いずれの項目に対しても非常に低い確率であり、顕著な悩みを抱えていないため「不明瞭型」とする。class3 型の特徴は、比較的多くの親が、教育関係（とくに教育費）に悩みの関心が集中していることである。したがって、このクラスを「教育型」とする。最後に、子どもの世話やしつけ、コミュニケーションの取り方に悩みをもつ確率の高い class4 は、「人格形成型」と称する。それぞれのクラスの応答パターンをグラフに示したものが、図 3 である。
表3

各クラスに帰属する条件確率class1

子どもの
世話
0.484

子どもの
しつけ
1.000

子どもとの
ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ
0.531

地域の
子育て環境
0.338

子どもの
友達関係
0.679

子どもの
生活態度
0.822

子どもの
学業成績
0.623

子どもの
教育費
0.588

class2

0.000

0.123

0.031

0.145

0.096

0.030

0.000

0.216

class3

0.008

0.396

0.104

0.065

0.242

0.295

0.396

0.465

class4

0.302

0.754

0.241

0.156

0.049

0.264

0.000

0.264

266

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子ど も の世話
1.0
子ど も の教育費

子ど も のし つけ
0.5
広範型

子ど も の学業成績

子ど も と のｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ

0.0

不明瞭型
教育型
人格形成型

子ど も の生活態度

地域の子育て環境

子ど も の友達関係

図3

各クラスの応答パターン（条件確率）

以上の 4 つに分類された子育ての悩みの類型のうち、「教育型」に属する親がもっとも多く 39.1％、ついで「不明瞭型」が 26.2％、「人格形成型」が 24.5％となっており、広範型は 10.1％のみである。
3.2 子育ての悩みの類型に関連する共変量
つぎに、どのような親が、それぞれの子育ての悩みの類型に分類される傾向があるのかを表 1 でした共変量に基づき確認していく。まず、基本的な個人属性の結果をみると、男性は「不明瞭型」に類別されやすく（OR = 2.43, p < .01 [RC: 広範型], OR = 2.02, p < .05 [RC: 教育型], OR = 2.21, p < .01 [RC:人格形成型]）、女性は「教育型」に類別されやすい傾向がみられる（OR = 2.02, p < .05 [RC: 不明瞭型]）。
出生コーホート、学歴、世帯収入レベルには、子育ての悩み類型との有意な関連はみられなかった。
夫婦の働き方に注目すると、妻が無職で夫が正規雇用の夫婦にくらべて、夫と妻ともに正規雇用の夫婦では、「不明瞭型」に分類される確率が高く（OR = 3.37, p < 01. [RC: 広範型], OR = 3.14, p < .05 [RC:教育型] , OR = 3.14, p < .05 [RC: 人格形成型]）、一方で「教育型」に分類される確率が低い（OR = 0.30,

p < .01 [RC: 広範型], OR = 0.32, p < .05 [RC: 不明瞭型], OR = 0.32, p < .05 [RC: 人格形成型]）。
共同育児の有無と夫婦関係満足度でみた夫婦関係の共変量については、共同で育児をしているかど
うかと子育ての悩み類型との関連はみられないが、夫婦関係満足度による有意な差がある。夫婦関係に満足している親ほど「不明瞭型」に分類される確率が高く（OR = 1.81, p < .01 [RC: 人格形成型]）、
夫婦関係に不満であるほど「人格形成型」に分類される確率が高くなっている（OR = 0.55, p < .01 [RC:不明瞭型]）。
ソーシャル・ネットワークに関する共変量については、親または義親との同居は子育ての悩み類型との有意な関連はみられないが、友人関係の満足の度合いによって類型に差があることが示された。
具体的には、友人関係に満足しているほど「不明瞭型」に分類される確率が高く（OR = 1.95, p < .001
[RC: 広範型]）、友人関係に不満であるほど「広範型」に分類される確率が高いといえる（OR = 0.60, p< .05 [RC: 人格形成型]）。
ライフ・ステージに関する共変量の結果をみると、子どもの数との関連は示されていない。一方、第 1 子の年齢により子育ての悩み類型に大きな変化が起きており、子どもの年齢が低いほど「人格形成型」に分類される確率が高く（OR = 1.54, p < .001 [RC: 広範型], OR = 1.32, p < .05 [RC:不明瞭型], OR= 1.94, p < .001 [RC: 教育型]）、子どもの年齢が高いほど「教育型」に分類される確率が高いと結論づけられる（OR = 1.26, p < .001 [RC: 広範型], OR = 1.46, p < .05 [RC:不明瞭型], OR = 1.94, p < .001 [RC:人格形成型]）。また、幼児期から小学校低学年にかけての 7 歳前後の時期では、「不明瞭型」が多くなる傾向がみられた。図 4 では、それぞれの共変量とクラス類型の関連を示している。

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1

1

1

性別

本人年齢

本人学歴

0.8

0.8

0.8

0.6

0.6

0.6

0.4

0.4

0.4

0.2

0.2

0.2

0

0

0

女性
1

1

世帯収入

高卒以下

28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 38 39 40 41 42

男性

1

夫正規・妻正規

0.8

0.8

0.8

0.6

0.6

0.6

0.4

0.4

0.4

0.2

0.2

0.2

0

0

0

いいえ

いいえ

共同育児

夫婦関係満足度

0.8

0.8

0.8

0.6

0.6

0.6

0.4

0.4

0.4

0.2

0.2

0.2

0

0

0

いいえ

はい

はい

１ : 不満1

1

友人関係満足度
0.8

0.8

0.6

0.6

0.6

0.4

0.4

0.4

0.2

0.2

0.2

0

はい

２

３

４

５ : 満足

1

子どもの数

広範型

0.6

不明瞭型

0.4

教育型
0.2

人格形成型

0

１人

２人

３人

４ 人以上

図4

４

５ : 満足0

１ : 不満

0.8

３

長子年齢

0.8

いいえ

２

1

親/義親との同居0

はい1

その他の働き方

いいえ

大卒以上

夫正規・妻非正規はい1

1

高専・ 短大卒

各共変量とクラス類型の関連

268

0

2

4

6

8 10 12 14 16 18 20 22

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4. 考察
4.1 知見のまとめ
本稿では、親の状況に応じた子育て支援の在り方を検討することを目的に、子育ての悩みの類別を試みた。その結果、子育ての悩みの対象として、「広範型」「不明瞭型」「教育型」「人格形成型」の 4つの類型が析出された。また、夫婦の働き方と夫婦関係、ソーシャル・ネットワーク、およびライフ・
ステージにより、子育ての悩みの内容が異なることが明らかになった。これまでの多くの研究では、父親の協力を得られない状況のなか、無職の母親が自身の成長を犠牲にしつつ、時間的や経済的な資源の大半を乳幼児の子どもに費やすために子育ての不安が引き起こされると結論づけられている（柏木, 2009）。しかし、先行研究とは異なり、子育て不安の度合いではなく、子育ての悩みの内容に着目した本研究の分析結果からは、これまでとは異なる新たな知見を得ることができた。以下では、どのような環境にいる親が、どのような内容の不安を感じているのかを本分析の結果からまとめる。
はじめに、「広範型」に分類される親は、あらゆる子育てについての悩みを抱えており、みずからの子育てにもっとも自信をもてていない、もしくは、子育てに強い関心を寄せていると予想することができる。性別や夫婦の働き方、夫婦の子育ての分担などと広範型の子育ての悩みとの関連がみられないことから、男性や共働きの家庭、夫婦で共に育児をしている家庭においても、多岐にわたる子育ての悩みを抱える人たちが、専業主婦の家庭において一人で子育てをしている女性と同程度存在していることが示唆された。そして、子育てについて多くの悩みを抱えているのは、友人関係に不満をもつ人たちであった。この結果は、先行研究とおおよそ同じ流れにあるといえる。主に関東在住の未就
学児の母親を対象とした育児ネットワークに関する複数の調査データを分析した松田（2008）の研究によると、育児を支えてくれている人の約半数は友人・知人であり、親族にくらべて子育ての心配事や悩みをより頻繁に聞いてくれる傾向がある。つまり、子育ての悩みを多く抱え込まないためには、性別や働き方にかかわらず、友人との時間を確保できることが重要のようである。
また本研究の結果は、先行研究の知見に加えて、乳幼児期以降も子育ての悩みは尽きないことを明らかにしている。「広範型」に分類される確率は 10 歳前後の子どもをもつ親の間でより高く、子どもが小学生のうちは、絶えず気がかりな事項が発生しやすいことを示唆している。ただし、「広範型」の親は全体の 1 割程度であり、多くの親は、友人ネットワークを利用することで子育ての心配事は解決できているようである。
「広範型」とは対照的に、「不明瞭型」に属する親は、子育てについての悩みをはっきりとは自覚しておらず、明確な悩みの対象は存在しない。全体の約 1/4 を占める「不明瞭型」は、夫婦関係や友人関係に満足している、夫婦ともに正規雇用の共働きの親に多く、とくに男性が多い傾向がある。この結果から、子育て以外の分野との関係性を維持することは、重要な意味をもつと考えられる。しかしながら、本村ら（1985）や牧野（1988）が指摘しているように、子育てについての悩みが見当たらない親の中には、子どもに無関心な親も含まれている。本研究では、子育ての悩みの分類に際して、子どものしつけや教育方針をだれが決めているかについての指標を共変量としてモデルに組み込んでいるが、「不明瞭型」との関連はみられなかった。したがって、「不明瞭型」の親は、子どもに関心がない訳ではないだろう。ただし、子どもに関心のある層とない層の双方を含んでいる可能性は排除しきれておらず、この点については、今後のさらなる追究が必要である。
次に、全体の約 4 割を占める「教育型」は、子どもの学業成績や教育費について悩んでいる親であり、とくに専業主婦の間でそれに属する確率が高い。本田（2008）は、子育て意識の過剰な高まりを受けて、母親が家庭における教育に関する責任を背負わされており、女性の就労と育児との両立を阻害していると指摘している。本研究の結果は、間接的に本田の指摘を裏付けたといえるであろう。これは、家庭の教育責任が強調されるなか、子育てに失敗できないという不安を感じ、理想的な子育ての実現のために専業主婦となった女性が子どもの教育に葛藤している可能性を示している。
また、「教育型」に属することと子どもの年齢との関連は非常に顕著である。子どもが乳幼児期の場合、「教育型」に分類される親はあまりいないが、12 歳以上の子どもをもつほとんどの親は、
「教育

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7型」となっている。文部科学省の実施した『平成 18 年度子どもの学習費調査』によると、１人の子どもが、すべて公立の学校に通う場合の教育費や学校外活動費の年間総額の平均は、幼稚園で約 25 万円、小学校で約 33 万円、中学校で約 47 万円、高校で約 52 万円と、子どもが成長するにつれて増加する。
さらに、文部科学省の『平成 18 年度学生生活調査』によると、国公私立の大学生の学費・生活費は平均で年間約 190 万円必要である。こうした教育費の増加が大きな家計の負担となり、中学生以上の子どもをもつ親にとって大きな悩みの種となるようである。
このことは、奇しくも民主党を中心とした現政権が 2010 年 4 月より実施する「子ども手当」政策の妥当性に疑問を投げかける結果となった。これまで多くの調査において、子どもの教育費などの経済的負担が少子化の背景の一つであると指摘され、それに応える形で子ども手当法案が可決された。
この子ども手当は、0 歳児から中学校を卒業するまでの子どもに対して支給されるが、本研究の結果から、実際に子どもの教育費について、より悩んでいるのは、高校生や大学生をもつ親であることが明らかになった。政府は子ども手当と同時に、高校授業料の実質無料化や、大学生と専門学校生への奨学金の拡充も進めているが、教育機会の均等を目指すにあたって、資源の分配方法に問題がある恐れがある。
最後に、｢人格形成型｣に属する親は、子どものしつけや子どもの世話に関する悩みを抱えており、全体の約 1/4 程度にあたる。この類型に分類される傾向がある親は、夫婦関係に不満があり、第一子が未就学児である親が多くなっている。長子が未就学児である親は、カップルから親へ役割転換が起きたばかりであり、子育てに不慣れなために自身の子育て法に不安を感じている可能性が考えられる。
また、新米の親は夫婦関係満足度が低下する傾向があるが、夫婦関係がうまくいかず、どのように子どもを育てていきたいか十分な話し合いがなされていない場合、夫婦ともに、子どもとどのように接してよいのか戸惑うのかもしれない。ただし、0 歳児や 1 歳児の長子をもつ親の 8 割がこの類型となることから、親役割への移行期の標準的な葛藤であるともいえる。
4.2 今後の課題
本稿では、潜在クラス分析を用いて、親の社会状況により、子育ての悩みの内容に差異があることが示された。しかしながら、本研究のもつ限界に鑑みると、結果の解釈には留意が必要である。ここでは、今後の研究で取り組むべき課題を 3 点に要約して触れる。
第 1 の課題は、子育ての悩みの項目が包括的とはいえない点である。子育ての悩みの対象は多元的であるため完全に網羅することは非常に困難であるが、本研究の項目には、役割葛藤に関する項目が含まれていない。親役割を遂行することにより、夫や妻としての役割や友人としての役割、または労働者としての役割などの遂行を干渉することは、頻繁に起きる問題であり、今後、考慮されるべき項目である。
第 2 に、共変量の測定方法がある。本研究では、友人関係満足度と親または義親との同居をソーシャル・ネットワーク指標として代用したが、情緒的、手段的、経済的などのサポートの種類や頻度に関しては定かではない。親または義親との同居については、彼らとの関係性によっては、子育ての悩
みのリスクファクターにもなり得る。また、近居の場合でも、孫の子育てに大きく関わることはめずらしいことではないだろう。さらに、子どもの気質によっても、悩みの内容が変化することが予想される。これらの点について、詳しく考察するためには、友人や親からのサポートの種類や頻度に加えて、子どもの気質や発達状況に関する詳細なデータを用いる必要がある。
第 3 の課題は、調査方法に関わるものである。本研究はクロス・セクショナル・データであるため、
年齢効果と世代効果を厳密に振り分けることは不可能である。本稿では、子どもが成長するにつれて、親の悩みの内容が変化していくと解釈しているが、現在の社会情勢が特定の年齢に対して作用している可能性も考えられるため、今後はパネル・データなどを用いて、その影響を検証することが残された課題である。
このように、いくつかの課題が残されたものの、日本全国の 28 歳から 42 歳までの男女の代表サン270

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7

プルを用いて、子育ての悩みに関する基礎的な傾向を描写したという点において、本稿は意義がある
ものと考えられる。今後、子育ての悩みに関する理解をより深めるためには、本研究で明らかにすることができなかった「不明瞭型」の親のなかに混在する、自信をもって子育てをしているために明確な悩みがない層と子どもに無関心なために悩みを抱かない層の差異を検証していく必要があるだろう。
さらに、子育ての悩みの類型とメンタルヘルスや生活満足度との関連を考察し、各類型の特徴をつかむことも重要であるといえる。

5. おわりに
これまでの子育て不安に関する研究は、親（とくに母親）が子どもを育てることに、どの程度不安を感じているのかという観点に基づき、さまざまな育児不安に類似する概念が導入され検討されてきた。本稿では、子どもの成長にともない、子どもを育てる上での不安の対象が変化するものであるとの視点で、父親・母親双方の子育ての悩みの内容を考察してきた。その結果、社会的状況に応じて子育ての悩みの内容は異なり、一律な子育て支援のアプローチ方法では、親のニーズに答えきれない可能性が明らかになった。
たとえば、学童期の子どもをもつ親を対象にした友人ネットワーク構築の支援が必要かもしれない。
地域のつながりの希薄化や孤立した子育ての問題が取り上げられ、地域子育て支援拠点事業において、「ひろば型」や「センター型」などの常設の拠点を全国に設置している。これらの拠点では、乳幼児の親の交流を促進するうえで大きな役割を果たしているが、学童期の親の交流を目的とした支援はそれほど活発ではない。本研究の結果から、10 歳前後の子どもをもつ、友人関係に不満な父親・母親が多くの子育てについての悩みを抱えていることが明らかとなり、この年代の子どもをもつ親を対象とした交流の場の提供についての議論が必要であろう。
つぎに、高校生以上の子どもをもつ家庭に対する経済的支援が急がれる。文部科学省が 2009 年に実施した緊急調査の結果によると、大学や短大、高専を中退したもののうちの 15.6％が「経済的な理由」で退学している。高校卒業後の教育費は、それまでに比べて非常に大きな出費であり、本研究結果からも、高校生や大学生をもつ親の経済的な負担に対する不安が明らかになっている。子どもの年齢に応じた柔軟な経済的支援を考慮する必要がある。
本研究は、人間発達の観点から子育ての悩みに内容の変化をとらえる探索的な試みであった。乳幼児の子どもをもつ親を対象とする子育て支援が注目されがちであるが、子どもの発達段階において、それぞれ異なる悩みが存在しており、包括的な家族支援の在り方について再考すべき点は多い。既述のように、今後の課題は残るものの、子育ての不安を新たな切り口で検証する可能性を示すことができたと考える。
[Acknowledgement]
日本版 General Social Survey 2009 ライフコース調査（JGSS-2009LCS）は、大阪商業大学 JGSS 研究センター（文部科学大臣認定日本版総合的社会調査共同研究拠点）が実施している研究プロジェクトである。
本研究は文部科学省科研費（若手研究（B）21700723）の助成を受けたものである。
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