プロシーディングス

売上債権の増減、仕入債務の増減、たな卸資産の増減と支払能力の関係についての一考察
A Study on the relationship between balance sheet item changes and solvency.

古山徹（日経メディアマーケティング㈱）Tohru Furuyama, NIKKEI MEDIA MARKETING, INC.
論文要旨
営業活動からのキャッシュ・フロー（CFO）の重要な構成要素として売上債権の増減（⊿ R）、仕入債務の増減（⊿ P）、
たな卸資産の増減（⊿ I）がある。本稿では、⊿ R、⊿ P、⊿ I をそれぞれ⊿ R1、⊿ R2、⊿ P1、⊿ P2、⊿ I1、⊿ I2などの要素に分解し、それぞれの要素の大きさの比較、それぞれの要素と CFO との関係などの確認を行った。その結果、⊿
R1よりも⊿ R2、⊿ P1よりも⊿ P2、⊿ I1よりも⊿ I2の値が大きいことがわかった。また、⊿ R2、⊿ P2、⊿ I2の CFOへの影響力は⊿ R1、⊿ P1、⊿ I1よりも大きいことが確認された。⊿ R、⊿ P、⊿ I の評価においては、⊿ R2、⊿ P2、⊿ I2に注目してみていくことが必要であろう。

Summary
In this study, I focus on components of the CFO such as Increase in accounts receivable (delta R), increase in accounts
payable (delta P) and increase in inventories (delta I). These items are divided into two parts. For example, Increase inaccounts receivable is divided into delta R1 and delta R2. I investigated the relation between delta R and delta R2, delta P
and delta P2, delta I and delta I2. And I found change of delta R is depends on delta R2, change of delta P is depend on
delta P2, and change of delta I is depend on delta I2. Hence, when we evaluate delta R, delta P and delta I, we have tofocus on delta R2, delta P2 and delta I2.

１．問題意識と目的

卸資産の増減は、値の大きさから見てそれなりの大きさのものであって CFO の値に少なからぬ影

キャッシュ・フロー計算書が支払能力について響を及ぼしているものと考えることができる。その情報を含むものであることは、多くの先行研究れゆえ、売上債権の増減、仕入債務の増減、たなによって示されているところである。なかでも、卸資産の増減の値をある程度コントロールできる

営業活動からのキャッシュ ･ フロー（以下 CFOのであれば、それによって CFO の値をコントロと略す）が、支払能力を見る上でもっとも重要なールでき、延いては CFO によって示される支払指標と言われている。したがって、CFO の値が能力の良し悪しをコントロールすることがで

プラスであるか、マイナスであるかによって支払きる。

能力の評価は大きく異なってくる。

「利益は意見、キャッシュ ･ フローは事実」と

このような CFO の重要な構成要素として売上いう言葉で示されるように、利益の値は操作可能

債権の増減、仕入債務の増減、たな卸資産の増減だが、キャッシュ・フローの値は操作できない、がある。売上債権の増減、仕入債務の増減、たなあるいは操作しにくいものだと言われている。売連絡先：古山 徹 〒351-0012 埼玉県朝霞市栄町3-6-34-1001 日経メディアマーケティング㈱電話・FAX：048-451-6071 E-Mail：furuyama@nikkeimm.co.jp– 61 –

年報 経営ディスクロージャー研究

2014年３月

第13号

上高と売上収入は原因と結果の関係にあるが、売どのような影響を及ぼしているかを調べていく上

上債権の増減は売上収入の一部であるから、売上で極めて有用なものであると言えよう。

債権の増減は売上高を原因として発生する現金収入の一部を示している。同様に仕入高と仕入代支２．背景となる考え方など

出も原因と結果の関係にあるが、仕入債務の増減
は仕入代支出の一部であるから仕入債務の増減は仕入高を原因として発生する現金支出の一部を示

つぎに問題意識の背景や測定方法についての基
本的考え方について説明する。

している。結果である売上債権の増減や仕入債務の増減は事実であるから操作が入る余地はないと考えるのが一般的であるかもしれない。しかしながら果たして本当にそうだろうか。

2.1．CFO を構成する要素とその大きさ
キャッシュ・フロー計算書に示されている
CFO の主な要素としては、税金等調整前当期純売上債権の増減は売上高の増減に連動する部分

利益、減価償却費、売上債権の増減、たな卸資産と売上高の増減に連動しない部分に、仕入債務のの増減、仕入債務の増減といったものが挙げら

増減は仕入高の増減に連動する部分と仕入高の増れる。

減に連動しない部分に、たな卸資産の増減は売上原価に連動する部分と売上原価の増減に連動しな①キャッシュ ･ フロー（税金等調整前当期純利益＋減価償却費）（以下 CF と示す）

い部分に分解することができる。売上債権の増減②売上債権の増減（⊿ R）のうち売上高の増加に連動しない部分、仕入債務③たな卸資産の増減（⊿ I）の増減のうち仕入高に連動しない部分、たな卸資④仕入債務の増減（⊿ P）

産の増減のうち売上原価に連動しない部分に関し

CFO、CF を構成する項目、⊿ R、⊿ P、⊿ I のては増減に操作、恣意性の入り込む余地を完全に

基本統計量を示したものが表１である。これを見否定することはできない。また、売上債権の増減

ると、普通に平均値を取った場合は、⊿R、⊿P、のうちの売上高の増減に連動しない部分、仕入債⊿ I などの値は CFO に比べてとても小さく、こ務の増減のうちの仕入高の増減に連動しない部

れらの影響力もまた小さいと見えてしまう。とこ分、たな卸資産の増減のうち売上原価に連動しなろが，⊿ R、⊿ P、⊿ I の値を絶対値にして平均

い部分は値の大きさからみてそれなりのものであを取ってみると、評価は異なってくる。すなわち、って、それぞれ売上債権の増減、仕入債務の増減、⊿ R、⊿ P、⊿ I などの絶対値の平均値は、CFO

たな卸資産の増減さらには CFO に及ぼす影響もの20％程度の大きさであって、それなりの影響力

大きなものであると考えられる。

を持っていると考えられる。これらの要素をコン

本稿では、売上債権の増減のうちの売上高の増トロールできれば CFO の値をコントロールでき減に連動しない部分、仕入債務の増減のうちの仕る。すなわち、これらは支払能力の調整材料とし入高の増減に連動しない部分、たな卸資産のうちて利用することは十分可能な大きさである。

売上原価の増減に連動しない部分に注目して、こ2.2．⊿ R、⊿ P、⊿ I を構成する要素

れらが持つ特性について調べてみたい。
これらの特性を知ることは、売上債権の増減、支払能力は、CFO によって測定できるので、仕入債務の増減、たな卸資産の増減が支払能力に

CFO の値をプラス方向に大きくすることは支払– 62 –

売上債権の減少、仕入債務の増加、たな卸資産の減少と支払能力の関係についての一考察（古山）

表１ 基本統計量（サンプルサイズ：14607社・期）（単位：百万円）

平均値

標準偏差

中央値

最大値

最小値

平均値
（絶対値）

cfo0

15,44290,5401,569

2,830,872-135,130

15,948cfo̲c00

6,471

38,250856

962,163-766,134

8,679
9,075

cfo̲c01

9,075

57,292740

2,015,980

0

cfo̲c02-198

15,425-3

698,096-576,711

2,994

cfo̲c03926

12,36512352,994-208,924

2,662

cfo̲c04

26

15,153-3649,214-406,210

2,902

ただし、表1における cfo0、cfo̲c00、cfo̲c01、cfo̲c02、cfo̲c03、cfo̲c04の意味はそれぞれ次の通り。cfo0：営業活動からのキャッシュ・フロー、cfo̲c00：税金等調整前当期純利益、cfo̲
c01：減価償却費、cfo̲c02：売上債権の増減、cfo̲c03：仕入債務の増減、cfo̲c04：たな卸資産の増減能力が改善することを意味する。⊿ R、⊿ P、⊿I

ここで、売上債権残高を R、平均月商を S、売上の値を大きく変動させることができれば、支払能

債権回収期間を T とすると、売上債権の増加⊿ R

力を改善させることができる。通常、売上債権はは次のように示すことができる。
⊿ R ＝⊿ S × Tt−1＋ St−1×⊿ t ＋⊿ S×⊿ T

売上高に、仕入債務は仕入高に、たな卸資産は売上原価に連動して動く。すなわち、売上高が増加……式１すれば⊿ R はプラス方向に大きくなり、仕入高がただし、増加すれば⊿ P はプラス方向に大きくなり、売上

Rt ＝ St × Tt、rt−1＝ St−1× Tt−1

原価が増加すれば⊿Iはプラス方向に大きくなる。

St ＝ St−1＋⊿ S、Tt ＝ Tt−1＋⊿ T

それゆえ、普通に考えれば、⊿ R、⊿ P、⊿ I は
売上高、仕入高、売上原価に連動して大きくなっ

式１の三つの項は、それぞれ次のような内容にたり、小さくなったりする。以下の方法により、なる。

⊿ R を売上高に連動する部分と売上高に連動しな（１）⊿ R1：⊿ S × Tt−1

い部分、⊿ P を仕入高に連動する部分と仕入高に売上高の増減による売上債権の増減連動しない部分、⊿ I を売上原価に連動する部分（２）⊿ R2：St−1×⊿ Tと売上原価に連動しない部分に分けることができ回収期間の変化による売上債権の増減

る（この分析方法は森脇（2002）に示されている）。

（３）⊿ R3：⊿ S ×⊿ T

このように分解すると話は少し変わってくる。

売上高の増減と回収期間の変化の両方による売上債権の増減

売上債権の増減＝当期末売上債権−
前期末売上債権

売上債権の増減すべてを見てしまうと、どうし当期末売上債権＝当期平均月商×ても売上高に連動してしまう。それは、要素とし当期売上債権回収期間
前期末売上債権＝前期平均月商×
前期売上債権回収期間て⊿ R1を含んでいるからである。⊿ R2は売上高の増減に関係のない部分であって、この部分は売上高の増減以外の理由で動く部分である。この部– 63 –

年報 経営ディスクロージャー研究

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第13号

2.3．⊿ R、⊿ P、⊿ I を構成する要素の大きさ分をマイナス方向に大きくすることで⊿ R をマイナス方向に大きくし、CFO を大きくすることが⊿ R、⊿ P、⊿ I の３つをそれぞれ構成要素にできる。それによって、支払能力の余裕度は大き分解し、それぞれの項目と CFO の相関係数およくなることになる。この部分に注目することで、びそれぞれの項目の大きさを比較してみると、表売上債権を使った資金面の操作の可能性を確認す

２、表３のようになる。

ることができる。⊿R2を取り出してみることで、

まず、相関係数についてみると、CFO と税金

それがどのような方向に向いているかを見ること

等調整前当期純利益（cfo̲c00）、減価償却費（cfo̲

で資金面の操作を行なおうとする企業行動が有っc0） の 相 関 は 非 常 に 高 い が、CFO と ⊿ R、 ⊿たか無かったか、企業行動はどちらの方向を向い

R1、⊿ R2、⊿ R3、⊿ P、⊿ P1、⊿ P2、⊿ P3、ていたかを知ることができる。仕入債務の増加、⊿ I、⊿ I1、⊿ I2、⊿ I3との相関は低い。しかし

たな卸資産の減少についても同様に考えることがながら、CFO と⊿ R2、⊿ P2、⊿ I2といった売上できる。

高や仕入高の増減に関係のない要素の相関は、プラスになっていて、そのことが⊿ R と⊿ P の相関表２ CFO と⊿ R、⊿ P、⊿ I などの相関係数
項目

相関係数

項目

相関係数

項目

相関係数

項目

CFO̲01

0.627

⊿R

0.122

⊿P

0.238

⊿I

-0.052

CFO̲02

0.947

⊿ R1

-0.077⊿ P1-0.071⊿ I1-0.134

⊿ R2

0.195

⊿ P2

0.243

⊿ I2

0.072

⊿ R3

-0.277⊿ P3-0.184⊿ I3-0.049

表３ CFO および⊿ R、⊿ P、⊿ I などの基本統計量
平均値

相関係数

（単位：百万円）

標準偏差

中央値

最大値

最小値

平均値
（絶対値）

CFO

15,44290,5401,569

2,830,872-135,130

15,948⊿R

703

17,221

20

492,225-697,215

3,296

⊿ R1

-692

16,441-9

376,984-632,217

3,098

⊿ R2

1,944

25,32230

650,494-720,635

4,394

⊿ R3

-549

5,668

-5

16,824-418,623

658

⊿P

531

15,7862

657,050-453,433

2,945

⊿ P1

-505

12,796-10

314,419-455,435

2,317

⊿ P2

1,549

27,444

6

1,492,281-454,776

3,940

⊿ P3

-514

10,933-2

10,171-1,208,879

633

⊿I

-435

14,074-6

273,753-308,332

2,967

⊿ I1

-691

11,806-5

254,515-449,678

2,275

⊿ I2

630

21,49832,017,717-241,171

2,975

⊿ I3

-375

14,272-1

37,651-1,634,528

567

CFO̲01

6,471

38,250856

962,163-766,134

8,679

CFO̲02

9,075

57,292740

2,015,980

0

9,075

– 64 –

売上債権の減少、仕入債務の増加、たな卸資産の減少と支払能力の関係についての一考察（古山）P2、⊿ I1と⊿ I2の CFO に対する影響の方向が異係数をプラスにしていると考えられる。
つぎに、基本統計量をみると、⊿ R、⊿ R1、

なっていること、大きさの比較からは⊿ R2は⊿

⊿ R2、⊿ R3、⊿ P、⊿ P1、⊿ P2、⊿ P3、⊿ I、

R1や⊿ R、⊿ P2は⊿ P1や⊿ P、⊿ I2は⊿ I1や⊿ I⊿ I1、⊿ I2、⊿ I3の平均値は、税金等調整前当より大きく、⊿ R2、⊿ P2、⊿ I2の CFO に対す期純利益（CFO̲01）や減価償却費（CFO̲02）

る影響力は大きいとみられる。

に比べて小さく影響力は小さい。しかし、⊿ R、⊿ R1、 ⊿ R2、 ⊿ R3、 ⊿ P、 ⊿ P1、 ⊿ P2、 ⊿３．分析結果P3、⊿ I、⊿ I1、⊿ I2、⊿ I3の絶対値の平均値を見 る と、 ⊿ R、 ⊿ R1、 ⊿ R2、 ⊿ P、 ⊿ P1、 ⊿3.1．測定、分析に用いたデータ

P2、⊿ I、⊿ I1、⊿ I2はそれなりに大きく、CFO

銀行、証券、保険を除く全上場会社（2013年3に対する影響力も大きいと見られる。中でも⊿月31日 時 点 ） の う ち2009年 度（2009年 ４ 月 〜

R2、⊿ P2、⊿ I2の大きさは、⊿ R1、⊿ P1、⊿2010年３月）から2012年度（2012年４月〜2013

I1よりも大きく、さらには⊿ R、⊿ P、⊿ I をも年３月）の間に決算を行い、かつ、決算期変更を上回る大きさであって、CFO に対する影響力は行なっていない会社のデータを用いた。さらに、大きいと見られる。

⊿ R1、 ⊿ R2、 ⊿ R3、 ⊿ P1、 ⊿ P2、 ⊿ P3、 ⊿I1、⊿ I2、⊿ I3が正しく算出されるためのデータがそろっているサンプルに限定した。

2.4．ここでのまとめ
CFO を構成する要素である⊿ R、⊿ P、⊿ I は

従属変数は CFO がプラス（１）かマイナス（０）それなりの大きさであって、CFO に対する影響であり、独立変数は⊿ R1、⊿ R2、⊿⊿ P1、⊿力もかなり大きいと考えられる。さらに、⊿ R を

P2、⊿ I1、⊿ I2である。ポアソン回帰を当ては⊿ R1、⊿ R2、⊿ R3に、⊿ P を⊿ P1、⊿ P2、⊿めることによって係数を推計した。また、全サン

P3に、⊿ I を⊿ I1、⊿ I2、⊿ I3にそれぞれ分解しプルを用いたケース、売上高が増加している局面て、CFO に対する相関や大きさの比較を行ってのサンプルに限定したケース、売上高が減少してみると、相関係数からは⊿ R1と⊿ R2、⊿ P1と⊿いる局面のサンプルのみに限定したケースの３つ

表４ CFO の符号と⊿ R1, ⊿ R2, ⊿ P1, ⊿ P2,⊿ I1, ⊿ I2の関係（全サンプル14607）

表５ CFO の符号と R1, R2, P1, P2, I1, I2の関係（売上高増加局面サンプル6826）

Estimate

SE

Estimate

SE（Intercept）-0.117＊＊＊⊿ R1-0.756＊⊿ R2-2.349

＊＊＊

0.235

⊿ R2

-2.691

⊿ P1

1.242

＊

0.611

⊿ P1

0.665

⊿ P2

2.149

＊＊＊

0.309

⊿ P2

1.897

＊＊＊

0.512

⊿ I1

-0.683

＊＊

0.227

⊿ I1

-1.581

＊＊＊

0.456

⊿ I2

-0.981

＊＊＊

0.158

⊿ I2

-1.336

＊＊＊

0.334

AIC

28748

AIC

13543

0.009

（Intercept）

0.344

⊿ R1

– 65 –-0.070＊＊＊0.015-1.283

＊＊

0.491

＊＊＊

0.382
0.878

年報 経営ディスクロージャー研究

表６ C
 FO の符号と⊿ R1, ⊿ R2, ⊿ P1, ⊿ P2,⊿ I1, ⊿ I2の関係（売上高減少局面サンプル7704）
Estimate（Intercept）-0.104

⊿ R1

0.070

⊿ R2

-2.096

⊿ P1

2.099

⊿ P2

2.540

⊿ I1

-0.117⊿ I2-1.064

SE
＊＊＊

0.017

＊＊＊

0.313

2014年３月

第13号

有意で、かつ、⊿ R2の係数の符号は⊿ R1の係数の符号と逆方向になっている。３つのケースすべてにおいて、⊿ R2は CFO を増加させる方向に作用している。

0.652

3.3．⊿ P について

1.116
＊＊＊

３つのケースすべてにおいて⊿ P2は有意で、

0.414

CFO に対して⊿ P1よりも大きな影響力を有して

0.344
＊＊＊

いる。売上高増加、売上高減少の場合に分けてみ

0.207

ると、⊿ P2のみが CFO に対して有意な影響力を
AIC

15180

持っている。３つのケースすべてにおいて、⊿
P2は CFO を増加させる方向に作用している。

について係数の推計を行なった。推計の結果は、
3.4．⊿ I について

表４、表５、表６に示したとおりである。

３つのケースすべてにおいて⊿ I2は有意で、従属変数

CFO に対して⊿ I1よりも大きな影響力を有してCFO がプラス（１）かマイナス（０）かいる。売上高減少の場合においては⊿ I2のみがCFO に対して有意な影響力を持っている。３つ独立変数のケースすべてにおいて、⊿ I2は CFO を増加さ

⊿ R1 売上債権の増減額のうち売上高の増減にせる方向に作用している。

連動する部分
⊿ R2 売上債権の増減額のうち売上高の増減に４．終わりに連動しない部分⊿ P1 仕入債務の増減額のうち売上原価の増減に連動する部分

本稿では、まず⊿ R、⊿ P、⊿ I をそれぞれ⊿
R1、⊿ R2、⊿ R3、⊿ P1、⊿ P2、⊿ P3、⊿ I1、⊿ P2 仕入債務の増減額のうち売上原価の増減に連動しない部分⊿ I2、⊿ I3に分解し、それぞれの要素の大きさの比較、それぞれの要素と CFO との関係などの確⊿ I1 たな卸資産の増減額のうち売上原価の増減に連動する部分認を行った。その結果、⊿ R1よりも⊿ R2、⊿ P1
よりも⊿P2、⊿I1,よりも⊿I2の値が大きいこと、⊿ I2 たな卸資産の増減額のうち売上原価の増減に連動しない部分

さらには⊿ R2は⊿ R、⊿ P2は⊿ P、⊿ I2は⊿ I よりも大きいものであることがわかった。
つぎに、⊿ R1、⊿ R2、⊿ P1、⊿ P2、⊿ I1、

3.2．⊿ R について

⊿ I2の CFO に対する影響力について調べた。そ３つのケースすべてにおいて⊿ R2は有意で、の結果⊿ R2、⊿ P2、⊿ I2の CFO への影響力はCFO に対して⊿ R1よりも大きな影響力を有して⊿R1、⊿P1、⊿I1よりも大きいことが確認できた。

いる。売上高減少の場合においては、⊿ R2のみ

⊿ R1、⊿ P1、⊿ I1は売上高や売上原価の変化– 66 –

売上債権の減少、仕入債務の増加、たな卸資産の減少と支払能力の関係についての一考察（古山）により変動する部分を示している。一方⊿ R2、ある。それゆえに、⊿ R、⊿ P、⊿ I はそのまま⊿ P2、⊿ I2は、売上高や売上原価の変化の影響分析に用いるべきではなく、少なくとも⊿ R は⊿を受けず、回収条件、支払条件、在庫の状況の変R1と⊿ R2に、⊿ P は⊿ P1と⊿ P2に、⊿ I は⊿ I1

化のみによって変動する部分を示している。大きと⊿ I2に分解して用いるべきものであると言えさや相関係数の比較から⊿ R、⊿ P、⊿ I は大きる。そのように用いることで、⊿ R、⊿ P、⊿ I

さが同等程度の２つの要素により構成されているに含まれる異なる性質の要素間の値の相殺によること、さらに２つの要素は性質の異なるものであ

影響力のミスリードを防ぐことができると考えらることが分かった。

れる。

売上高の回収条件、仕入高の支払条件、たな卸

このことは、CFO が売上高の増減や売上原価

資産の在庫期間に変化がなければ、⊿ R は⊿の増減とは関係のない要素によって決まっている

R1、⊿ P は⊿ P1、⊿ I は⊿ I1に一致するはずであことを意味しており、売上高の増減や売上原価のる。売上高の回収条件、仕入高の支払条件、たな

増減との単純な比例関係にはないことが確認でき

卸資産の在庫期間に変化があったとき、はじめてたことになる。

⊿R3、⊿P3、⊿I3や⊿R2、⊿P2、⊿I2が発生し、⊿ R と⊿ R1、⊿ P と⊿ P1、⊿ I と⊿ I1の間に差違が発生することになる。売上高の回収条件、仕入高の支払条件、たな卸資産の在庫期間の変化に《参考文献》
上野清貴，2001年３月．
『キャッシュ・フロー会計論─会計の論
理統合─』
，創成社．

恣意性が含まれているかどうかは本稿の分析だけ

鎌田信夫・藤田幸男共訳，ロイド・Ｃ・ヒース，1982年11月．
『財では分からない。

鎌田信夫，2006年７月 .『キャッシュ・フロー会計の原理［新版

しかしながら、⊿ R、⊿ P、⊿ I は単純に売上高や売上原価の変動によって増減するものではな
く、むしろそれとは異なる要因によって変動し、務報告と支払能力の評価』，国元書房．
第２版］』，税務経理協会．
古山徹，2004年４月 .『支払能力の測定と評価 建設業の場合』，
創成社．
森脇彬，2002年８月 .『資金と支払能力の分析［四訂版］
』
，税務
経理協会．

それが CFO にかなりの影響を及ぼしているので– 67 –