研究ノート

妻の常雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響

─ 夫の経済力による交互作用 ─

島

直

子

これまでの計量研究において，妻が有職である夫は性別役割分業により否定的であることが明らかにされてきた。しかし男性のジェンダー意識について質的研究が進んでいる欧米では，妻の就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響は夫の経済力によって異なり，経済力が低い夫の場合，妻の就労によってむしろ伝統的な性役割規範への固執が促されることが見出されている。経済力が低い夫にとって妻の就労は稼ぎ手としての地位や自負を脅かす「脅威」であり，ゆえに彼らは妻が就労してもなお，ジェンダー平等に抵抗することが推測されるのである。
このような傾向が日本の男性にも当てはまるならば，近年進展がみられる有配偶女性の労働力化はすべての男性の性別役割分業意識を変革する契機とはなりえない。しかし日本
では，男性の性別役割分業意識や「妻の就労」の意味づけが本人の経済力によって異なる可能性について，ほとんど検証がなされていない。そこで本論文では 2001 年に行われた日
本版総合的社会調査データを用いて，妻の就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響において，夫の経済力による交互作用がみられるか検証することを試みた。その結果，妻が常時雇用者である夫は性別役割分業をより否定するが，そうした傾向は経済力が低い夫において比較的ゆるやかであることが示された。
キーワード：夫の性別役割分業意識，妻の就労，夫の経済力−99−

国際ジェンダー学会誌

Vol. ８（2010）

１．はじめに
家族社会学研究において，家族規範や家族意識は重要な分析概念の 1 つと位置づけられてきた。たとえば森岡は家族の形態的変化と規範レベルの変化を区別し，規範に基本的な変化がなく形態的変化にとどまるならば真の家族変動とはみなされないとして，規範レベルの変化を家族変動の決定的要件と位置づけた（森岡 1973）。森岡の議論を受けて石原も，行動主体の担う意識・価値理念に注目することで人々の期待や願望などを捉えることが可能になるとし，それらが集約されることで共通の価値や規範を捉えられること，通念として示される多数者の見方は個々人の行動を大きく規定する点で重要であることを指摘した（石原1982）。そして 1980 年代後半から家族の多様化論や家族の個人化論が論じられているが，これらの議論では家族に関する「規範」に縛られない個人の存在が前提とされており，家族規範の弱体化がメルクマールとされている（山田 2004）。
そこでこれまでに親子関係や夫婦関係，性，結婚，離婚，子どもなど，様々な観点から家族に関する意識データが収集・分析されてきたのであるが，なかでも，近代の家族システムの根幹である性別役割分業をめぐる意識は注目を集めてきた。そして多くの計量研究が行われ，その成果の 1 つとして，妻が有職である
夫は性別役割分業により否定的であることが明らかにされてきた。雇用される女
性の大量増加は性別役割分業を根底から覆すものであり，「性役割の革命」「精巧で微妙な革命」と表現され，注目されてきたのである（目黒 1991）。しかしその一方で，夫婦の勢力関係やジェンダー意識について質的研究が進む欧米では，妻の就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響は夫の経済力によって異なることが見出されている。そして Zuo らはその一因として，経済力が低い夫にとって妻の就労は「脅威」であり，妻の就労によって脅かされる男性優位のジェンダー秩序を維持するため，彼らは妻が就労するとむしろ性別役割分業規範に固執することになると論じている（Zuo, et al., 2000）。
このような傾向が日本の男性にも当てはまるならば，妻の就労はすべての日本
男性の性別役割分業意識を変革する契機とはなりえないといえる。しかし日本では，夫の経済力によって，妻の就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響が異なる可能性についてほとんど検討されていない。そこで本論文では，妻の就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響において，夫本人の経済力による交互作用がみられるか検証することを試みる。データは，2001 年に行われた日本版総合的社
会調査データ（以後，JGSS-2001 と表記する）を用いる。JGSS-2001 は全国規模で行われた調査であること，男女を調査対象としているため男性の性別役割分業⑴

意識について検証可能であること ，職業や経済状態に関する設問が多く設置さ−100−

妻の常雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響 ─ 夫の経済力による交互作用

れていることから，本論文の目的に適したデータであると考えられる。

２．先行研究：男性の性別役割分業意識に影響を及ぼす要因
従来，妻の就労は夫の性別役割分業意識に大きく影響を及ぼすことが注目されてきた。多くの計量研究によって，妻が有職である夫は妻が無職である夫に比較して，性別役割分業により否定的であることが明らかにされてきたのである（Cassidy，et al.，1996：Coltrane，1996：Ferber，1982：Mason，et al.，1988：白波瀬，2005：Smith，1985：Wilkie，1993： 山 嵜，1998：Zuo，1997）。しかし夫婦関係に関する質的研究が進んだ欧米では，妻の就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響は本人の経済力によって異なり，経済力が比較的低い夫の場合，妻の就労によってむしろ伝統的性役割意識が強化されることが見出されている。そしてZuo らはその一因として，経済力が低い夫にとって妻の就労は「脅威」でありうることを指摘している（Zuo, et al., 2000）。
たとえば妻の就労は，夫が稼ぎ手役割を十分に果たせていないことの象徴といえる。また妻が高収入を得ると，夫に対する妻のパワーが高まる。ゆえに妻の就労は夫にとって，男性優位のジェンダー秩序を脅かし「男としてのプライド」
を傷つける「脅威」でありうる（Mirowsky，1987）。また妻が有職である夫は，妻が無職である夫に比較して憂鬱度が高く自尊心が低い（Kessler，et al.，1982：
Rosenfield，1980），職業や結婚など生活全般において満足度が低い（Burke，etal.，1976）といった知見からも，妻の就労は夫の精神的安寧を脅かすことが推測される（Ross，et al.，1983）。
そして妻の就労にこのような「脅威」を見出す夫は，妻が就労してもなおジェ
ンダー平等に抵抗することとなるが，そうした事例は経済力が比較的低い夫に多く見受けられる。たとえば労働者階級の男性は中産階級の男性よりも，妻の就労によって「男らしさ」アイデンティティを喪失したり，妻のパワーが高まったりすることに不満をもつ傾向にある。そしてその理由として，彼らは収入が低いために，妻が就労すると稼ぎ手としての地位とパワーを維持することがより困難であることが指摘されている。一方，彼らの妻も，家族を養っているという自負こそが夫の「男らしさ」アイデンティティの源であることを認識している。そこで夫の収入が不十分であるために葛藤が生じた場合，「主な稼ぎ手」はあくまで夫であり自身の就労は家計補助にすぎないとみなしたり，より従順にふるまったり
して夫の自尊心を維持するべく努めることになる。また自身の収入によって夫を傷つけていることの埋め合わせとして，家事・育児を一手に引き受けることになるという（Hochschild，1989=1990：Rosen，1987：Rubin，1976）。このような欧米の夫−101−

国際ジェンダー学会誌

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婦関係に関する質的研究成果に注目するならば，「妻の就労が夫の性別役割分業
意識に及ぼす影響は夫の経済力によって異なり，経済力が低い夫は，経済力が高い夫よりも，妻が就労していても性別役割分業を支持する」という仮説が導き出される。
なお男性の性別役割分業意識については，「妻の就労」以外に次のような要因も影響を及ぼすことが報告されている。第一に多くの先行研究によって，若年層
ほど，また高学歴層ほど性別役割分業をより否定する傾向にあることが明らかにされている（東ほか，1991：Ferber，1982：Hunt，et al.，1987：Mason，et al.，
1988：Powell，et al.，1982：白波瀬，2005：Wilkie，1993： Willinger，1993：Zuo，1997）。第二に，子どものころ母親が職業をもっていた男性は，性別役割分業により否定的である（Powell，et al.，1982：Willinger，1993）。第三に，男性本人の職業も性別役割分業意識に影響を及ぼす。アメリカではホワイトカラー職に従事する中流階級の男性は家事・育児分担を当然とみなし，妻の就労を支持する傾向にあることが報告されており（Connell，1995：Hochschild，1989=1990），日本でも「男は仕事，女は家庭」という考え方について，ブルーカラー層では否定派が少なく肯定派がやや多いことが見出されている（山嵜：1998）。また自身の能力や貢献が職場で評価されているという満足感も，男性優位の性別役割分業意識を支えている。必ずしもすべての職種の男性に一般化することはできないが，攻撃的な男らしさを尊ぶ文化が浸透した重筋作業現場で働く男性において，困難な課業をやりとげることから生まれる自負が「男らしさ」規範や性別役割分業規範をより強化する事例が報告されている（Willis, 1977=1985）。

３．方法
３．１

分析方法

男性の性別役割分業意識に影響を及ぼすことが報告されている要因（年齢，学歴，母親の就労，職種，職業満足度）をコントロールした上で⑵，妻の就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響において，夫本人の経済力による交互作用がみられるか検証する。はじめに「夫の性別役割分業意識」を従属変数，「妻の就労」を
独立変数，「年齢，学歴，母親の就労，職種，職業満足度」をコントロール変数とする重回帰分析を行う（モデル 1）。次に，欧米の研究において「妻の就労」との交互作用効果が見出されている「夫の経済力」変数を投入する（モデル 2）。最後に，「妻の就労」と「夫の経済力」の交互作用項を投入する（モデル 3-5）。
データは，2001 年 11 月に行われた日本版総合的社会調査データを用いる。調査対象は全国の 20-89 歳の男女であり，層化 2 段無作為抽出法によって 4,500 人が−102−

妻の常雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響 ─ 夫の経済力による交互作用

抽出された。有効回収数は 2,790（有効回収率 63.1％）である。うち本論文の分析対象者は，職業をもつ有配偶男性 743 人である。
３．２

分析に用いた変数「年齢」は調査時点の実年齢，「学歴」は最終学歴を教育年数に変換した。「子どものころの母親の就労」は，本人が 15 歳のころ，母親が常時雇用者であった
ものを 1 とする「母・常雇ダミー」に変換した⑶。「職種」は専門を１とする「専門職ダミー」に変換した⑷。「職業満足度」は，現在の主な仕事に「不満である」「どちらかといえば不満である」を 1，「満足している」「どちらかといえば満足している」「どちらともいえない」「わからない」を 0 とする「仕事不満ダミー」に変換した⑸。「妻の就労」は，常時雇用を 1 とする「妻・常雇ダミー」に変換した。
「夫の経済力」については，年収，経済状態の変化，失業の可能性の 3 項目
「70 万円未満」「70-100 万円未を用いた⑹。1 点目の「年収」については，「なし」
満」「100-130 万円未満」「130-150 万円未満」「150-250 万円未満」「250-350 万円未満」「350-450 万円未満」「450-550 万円未満」「550-650 万円未満」「650-750 万円未満」「750-850 万円未満」「850-1000 万円未満」「1000-1200 万円未満」「1200-1400 万
円未満」「1400-1600 万円未満」「1600-1850 万円未満」「1850-2300 万円未満」「2300
万円以上」というカテゴリーに対して，「なし」＝ 0 ，「2300 万円以上」＝ 2300，
その他のカテゴリーには各カテゴリーの理論的中央値を与えた。 2 点目の「経済状態の変化」については，この 2-3 年で経済状態が「良くなった」「変わらない」を 0，「悪くなった」を 1 とする「経済悪化ダミー」に変換した。3 点目の「失業の可能性」については，今後 1 年間に失業する可能性が「あまりない」「全くな
い」「わからない」を 0，「かなりある」「ある程度ある」を 1 とする「失業可能性
ありダミー」に変換した。
「夫の性別役割分業意識」については，「夫に十分な収入がある場合には，妻は仕事をもたない方がよい」「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきだ」「母親が仕事をもつと，小学校へあがる前の子どもによくない影響を与える」「妻にとっては，
自分の仕事をもつよりも，夫の仕事の手助けをする方が大切である」という 4 つの変数を用いて，主成分分析による尺度化を行った。分析では性別役割分業を支持する人ほど高得点となるよう，「賛成」「どちらかといえば賛成」「どちらかといえば反対」「反対」という選択肢に対して，順に 4-1 点を付与した。4 つの変数間の相関は高く（α =.727），主成分分析の結果，固有値 2.216，寄与率が 55.4％という顕著な成分が 1 つ抽出され，他の成分は固有値が 1 に満たなかった。また第一主成分の各変数の重みをみると，.653 ～ .847 とすべての変数で高い（表は略）。
−103−

国際ジェンダー学会誌

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そこで以下の分析では，この主成分得点を「性別役割分業を支持する態度」の尺度として用いる。

４．分析
４．１

分析対象者の特徴

分析対象者の特徴は，次の通りである。年齢は 20 代が 4.7％，30 代が 16.2％，
40 代が 24.0％，50 代が 31.5％，60 代が 17.8％，70 歳以上が 5.9％である（n=743）。
学歴は中学が 20.0％，高校が 46.3％，短大・専門が 3.5％，大学が 28.6％，大学院が 1.6％である（n=739）。年収は 350 万円未満が 26.2％，350 万円以上 550 万
円未満が 27.2％，550 万円以上 850 万円未満が 28.1％，850 万円以上が 18.5％である（n=637）。経済状態については，この 2-3 年の間に「良くなった」が 4.3％，「悪くなった」が 53.0％，「変わらない」が 42.7％である（n=738）。また今後 1
年間に失業する可能性が「かなりある」が 4.0％，「ある程度ある」が 14.3％，「あまりない」が 27.9％，「全くない」が 42.2％，「わからない」が 11.7％である（n=728）。つまり分析対象者の半数は，この 2-3 年の間に経済状態が「悪くなった」，また 2 割が，今後１年間に失業する可能性が「ある」と考えている。本人が 15 歳のころの母親の職業は，無職が 32.2％，臨時雇用が 11.8％，非雇用（自営業・家族従業者・内職など）が 47.2％，常時雇用が 8.9％である（n=706）。そして妻の職業は，常時雇用が 18.0％，臨時雇用（パート・アルバイト・派遣など）
が 21.8％，非雇用（自営業主・自由業者・家族従業者・内職など）が 16.0％，無職が 44.2％である（n=738）。
性別役割分業意識については，次の通りである。「夫に十分な収入がある場
合には，妻は仕事をもたない方がよい」という考え方については，「賛成」が20.5％，「どちらかといえば賛成」が 34.9％，「どちらかといえば反対」が 32.1％，「反対」が 12.5％である。「賛成」もしくは「どちらかといえば賛成」と回答した人が 55.4％であり，過半数が支持している（n=730）。「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきだ」という考え方については，「賛成」が 12.9％，「どちらかといえば賛成」が 45.4％，「どちらかといえば反対」が 29.8％，「反対」が 11.9％である。
「賛成」もしくは「どちらかといえば賛成」と回答した人が 58.3％であり，6 割が支持している（n=731）。「母親が仕事をもつと，小学校へあがる前の子どもによくない影響を与える」という考え方については，「賛成」が 12.1％，「どちらかといえば賛成」が 38.0％，「どちらかといえば反対」が 36.2％，「反対」が 13.8％である。「賛成」もしくは「どちらかといえば賛成」と回答した人が 50.1％であり，回答者の賛否は二分されている（n=727）。「妻にとっては，自分の仕事をもつよ−104−

妻の常雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響 ─ 夫の経済力による交互作用

りも，夫の仕事の手助けをする方が大切である」という考え方については，「賛成」が 11.8％，「どちらかといえば賛成」が 35.3％，「どちらかといえば反対」が40.4％，「反対」が 12.5％である。「賛成」もしくは「どちらかといえば賛成」と回答した人が 47.1％であり，回答者の賛否はほぼ二分されている（n=728）。
４．２

妻の常雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響

重回帰分析を使用して，男性の性別役割分業意識に影響を及ぼす要因について検証したところ，表 1 のような結果が得られた。
モデル 1-5 の結果から，年齢が高い人ほど，現在の職業に不満がある人，年収が高い人ほど（ただし p<.10），経済状態が悪化した人（ただし p<.10）は性別役
割分業をより支持する傾向にある。一方，学歴が高い人ほど，15 歳の頃に母親が常時雇用者であった人，専門職従事者，妻が常時雇用者である人は性別役割分
業をより否定する傾向にある。また交互作用については，年収と妻の常雇就労の交互作用項（モデル 3 ），経済状態の変化と妻の常雇就労の交互作用項（モデル 4
ただし p<.10），失業の可能性と妻の常雇就労の交互作用項（モデル 5 ）が有意
を示した。
表１

夫の性別役割分業意識に影響を及ぼす要因（標準化係数）

年齢
教育年数

モデル 1

モデル 2

モデル 3

モデル 4

.192***.180***.190***.180***

モデル 5.179***−.089*−.098*−.098*−.100*−.093*

母・常雇ダミー−.101**−.100**−.102**−.094*−.101**

専門職ダミー−.121**−.112**−.114**−.108**−.113**

仕事不満ダミー.081*

年収
経済悪化ダミー
失業可能性ありダミー
妻・常雇ダミー−.156***

.081*

.077*

.083*

.082*

.068+

.105*

.067+

.066

.077+

.076+

.047

.074+

−.051

−.052

−.054

−.094*.014−.222**−.202***−.160***

年収×妻・常雇ダミー−.200*

経済悪化ダミー×妻・常雇ダミー.093+

失業可能性ありダミー×妻・常雇ダミー

.108*

R2 乗値

.155

.163

.172

.167

.171

調整済み R2 乗値

.148

.151

.158

.153

.157

n
F 検定

712

612

612

612

612

p<.001

p<.001

p<.001

p<.001

p<.001（＋ p<.10，*p<.05，**p<.01，***p<.001）−105−

国際ジェンダー学会誌

Vol. ８（2010）

次に，有意を示した交互作用の方向について検討する。
年収と妻の常雇就労の交互作用の方向をみるため，夫の年収を 1,000 万円未満と 1,000 万円以上に分けた上で 2 元配置分散分析を行った⑺。その結果，年収と妻の常雇就労の交互作用は有意であった（F=6.036，df=1，p<.05）。分散分析における平均値（図 1 ）をみると，妻の常雇就労と夫の性別役割分業意識の関連
夫の年収
1,000 万円
未満

0.00
夫の性別役割分業意識

1,000 万円
以上
−0.50

−1.00

−1.50

妻・その他
図１

妻・常時雇用夫の性別役割分業意識に対する妻の常雇就労と夫の年収の交互作用

は，年収 1,000 万円以上の夫においてより大きい。
経済状態の変化と妻の常雇就労の交互作用の方向をみるため，経済状態が悪化した夫と，悪化しなかった夫を区分した上で 2 元配置分散分析を行った。その結果，経済状態の変化と妻の常雇就労の交互作用は有意であった（F=5.158，
df=1，p<.05）。分散分析における平均値（図 2 ）をみると，妻の常雇就労と夫の性別役割分業意識の関連は，経済状態が悪化しなかった夫においてより大きい。
失業の可能性と妻の常雇就労の交互作用の方向をみるため，失業の可能性がある夫とない夫に区分した上で 2 元配置分散分析を行った。その結果，失業の可能性と妻の常雇就労の交互作用は有意であった（F=7.944，df=1，p<.01）。分散分
析における平均値（図 3 ）をみると，失業の可能性がある夫の場合，妻の常雇就
労と性別役割分業意識はほとんど関連しない。
−106−

妻の常雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響 ─ 夫の経済力による交互作用

夫の経済状態

0.20

良くなった・
変わらない

夫の性別役割分業意識

0.00

悪くなった

−0.20

−0.40

−0.60

−0.80
妻・その他
図２

妻・常時雇用夫の性別役割分業意識に対する妻の常雇就労と夫の経済状態の交互作用

夫の失業可能性

0.20

ない・わからない

夫の性別役割分業意識

ある

0.00

−0.20

−0.40

−0.60
妻・その他
図３

妻・常時雇用夫の性別役割分業意識に対する妻の常雇就労と夫の失業可能性の交互作用−107−国際ジェンダー学会誌

Vol. ８（2010）

５．考察と今後の課題
分析の結果，男性の性別役割分業意識に影響を及ぼす要因について次のような知見が得られた。
先行研究と同様に，若年層ほど，また高学歴層ほど性別役割分業をより否定する傾向にあることが示された。15 歳の頃に母親が常時雇用者であった人，専門職従事者も性別役割分業をより否定する傾向にある。一方，これまでの研究ではあまり検証されてこなかった「男性本人の経済力」の効果については，年収が高い人ほど（ただし p<.10），この 2-3 年で経済状態が悪化した人（ただし p<.10）
は，性別役割分業をより支持する傾向にあることが示された。また現在の職業に不満がある人は，性別役割分業をより支持する傾向にある。
そして今回の分析の焦点である，妻の常雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響については次のような結果が得られた。第一に，妻が常時雇用者である夫は性別役割分業をより否定する傾向にある。「妻・常雇ダミー」は有意な負の効果をもち，係数から判断する限り影響力も比較的大きい。しかし第二に，妻の常
雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響は，夫本人の経済力によって異なる。妻が常時雇用者である夫が性別役割分業をより否定する傾向は，「年収が低い」「この 2-3 年で経済状態が悪化した」「今後 1 年間に失業する可能性がある」といった経済力がより低い夫において，比較的ゆるやかである。
有配偶女性の労働力化は性別役割分業を前提とする近代の家族システムを根底から覆すものである。そして今回の分析でも，妻が常時雇用者である夫は性別役
割分業をより否定する傾向にあることが示された。しかし興味深い知見として，
妻が常時雇用者である夫が性別役割分業をより否定する傾向は，経済力が低い層では比較的ゆるやかである。このような知見からたとえ有配偶女性が常時雇用職に従事しても，それが「夫の経済力が不十分なため」であるならば，夫の性別役
割分業意識を変革するインパクトは比較的小さいことが推測される。
最後に，本論文の限界と今後の課題について述べる。
本論文では，妻の常雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響は夫の経済力によって異なることが示された。しかし今回のデータでは，その理由について検証することは不可能である。そこで今後は Zuo らの議論（Zuo, et al., 2000）を参照しつつ，日本においても経済力が低い夫にとって妻の就労は「脅威」でありう
るか検討したい。なお夫の経済力が性別役割分業意識に及ぼす影響については，
その主効果についてもさらなる分析が求められる。今回のデータによると，年収が高い夫ほど，また，この 2-3 年で経済状態が悪化した夫は性別役割分業をより−108−

妻の常雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響 ─ 夫の経済力による交互作用

支持する傾向にある。前者の知見は経済力が安定した夫ほど，一方，後者の知見
は，経済力が不安定な夫ほど性別役割分業をより支持する傾向にあることを意味する。しかし男性本人の経済力が性別役割分業意識に及ぼす効果については先行研究が蓄積されておらず，このような矛盾する結果について整合性のある解釈を導き出すことは困難である。
また本論文では「妻の就労」の指標として「妻・常雇ダミー」を用いたが，「妻・有職ダミー」を今回用いた回帰モデルに投入すると，主効果は有意であるが交互作用効果は有意でない。つまり妻が有職である夫は性別役割分業をより否定する傾向にある（主効果）が，妻が有職であることと夫の性別役割分業意識との関連は，夫の経済力によって異ならない（交互作用効果）ことが示された。こうした結果から，夫の性別役割分業意識に及ぼす影響が夫の経済力によって異なるのは，「妻の就労（パートや自営業なども含めて）」ではなく「妻の常雇就労」
であるといえる。そしてその理由について Zuo らの議論（Zuo, et al., 2000）に依
拠するならば，経済力が低い夫にとって「脅威」となるのは単に妻が就労することではなく，妻が比較的収入が高く，家事・育児との両立もより困難な常勤雇用職に従事することであることが考えられる。そこで今後は妻の就労が夫の性別役
割分業意識に及ぼす影響について，「夫の経済力」に加えて「妻の収入や働き方」
による違いについても検証したい。
（しま

なおこ

明治学院大学非常勤講師）〔注〕⑴ 「家族や夫婦に関わることは女性にたずねる」という社会調査におけるジェンダー・バイア
スがみられるため，男性の性別役割分業意識については十分なデータが蓄積されていないことが指摘されている（嶋﨑，2006）。
⑵ 「市郡規模」や「子どもの有無」も，男性の性別役割分業意識に影響を及ぼすことが考えられる。しかし後述する回帰モデルに「市郡規模」「子どもの有無」変数を投入したところ，
統計的に有意な効果をもたず，係数の値も小さいことから分析から除外してある。
⑶ 「母親の就労」については「母・有職ダミー」も作成し，後述する回帰モデルに投入したところ，有意な効果をもたないことが示された。つまり今回のデータによると母親の就労の有無ではなく，母親が常時雇用職に従事していたか否かが，男性の性別役割分業意識に影響を及ぼすといえる。なお母親の就労の有無ではなく，就業形態や職種が重要であることは，
1995 年に行われた SSM 調査データを用いた分析でも示されている（白波瀬 2005）。
⑷ 「職種」については専門・管理・事務を 1 とする「ホワイトカラーダミー」も作成し，後述
する回帰モデルに投入したところ，有意な効果をもたないことが示された。つまり今回のデータによると，ホワイトカラー職ではなく，専門職に従事していることが男性の性別役割
分業意識に影響を及ぼすといえる。
⑸ 「満足している」「どちらかといえば満足している」を 1 とする「仕事満足ダミー」を作成し，後述する回帰モデルに投入したところ，有意な効果はみられなかった。

−109−

国際ジェンダー学会誌⑹⑺

Vol. ８（2010）

JGSS-2001 では回答者の経済力や雇用の安定度について，他にも多くの設問が設定されている。しかし後述する回帰モデルに投入したところ，有意な主効果もしくは交互作用効果をもつのはこれら 3 項目であった。
夫の年収を 350 万円未満，350 万円以上 550 万円未満，550 万円以上 750 万円未満，750 万円
以上 1,000 万円未満，1,000 万円以上の 5 群に分けて 2 元配置分散分析を行ったところ，夫の年収が 350 万円未満，350 万円以上 550 万円未満，550 万円以上 750 万円未満，750 万円以上 1,000
万円未満の 4 グループでは，妻の常雇就労と夫の性別役割分業意識の関連にほとんど差がみられなかった。つまり夫の年収が 1,000 万円以上のグループにおいてのみ，妻の常雇就労と夫の性別役割分業意識の関連が大きく異なる。そこで夫の年収を 1,000 万円未満のグループと 1,000 万円以上のグループに二分する。

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〔付記〕
二次分析に当たり，東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター SSJ データアー
カイブから「日本版総合的社会調査」（大阪商業大学地域比較研究所・東京大学社会科学研究所）の個票データの提供を受けた。
日本版 General Social Surveys（JGSS）は，大阪商業大学比較地域研究所が，文部科学省から学術フロンティア推進拠点としての指定を受けて（1999-2003 年度），東京大学社会科学研究所と共同で実施している研究プロジェクトである（研究代表：谷岡一郎・仁田道夫，代表幹事：佐藤博樹・岩井紀子，事務局長：大澤美苗）。東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報セン
ター SSJ データアーカイブがデータの作成に協力している。
（2010 年 10 月 17 日 掲載決定）−111−

国際ジェンダー学会誌

Vol. ８（2010）

Wives’ Employment for Husbands’ Sex Role Attitudes:
Interaction by Husbands’ Earning Status
SHIMA Naoko（Meijigakuin University）
Two competing approaches to the study of men’s gender ideology are represented: thebenefit hypothesis and the threat hypothesis. The benefit hypothesis asserts that husbands canbenefit from their wife’s employment and are likely to embrace gender equality. The threat
hypothesis argues that having a wife with a higher salary might enhance her power in themarital relationship and pose a threat to the husband’s sense of masculinity. However, the latter
may be more significant for husbands with lower earning potential.

The purpose of this paper is to examine how a wife’s employment and her husband’s

earning status influence a husband’s attitude to gender roles. Data from JGSS-2001 was used.

The following major findings were obtained. Husbands whose wives are employed were more
likely to reject gender divisions of labor. However, this was less pronounced in husbands withlow earning potential. Our result suggests that husbands with low earning potential perceive
their wife’s employment as a threat to themselves.

Key words: husbands’ sex role attitudes, wives’ employment, husbands’ earning status−112−