に適したファンドのご紹介
ＳＭＢＣ日興証券の投信つみたてプランでは、様々な資産を投資対象としたファンドを取り揃えています。
当資料では、主な資産に対して、投信つみたてに適したファンドの一例をご紹介いたします。

【投資対象資産：株式】
投資対象

ファンド
運用分類

ファンドの特長

三井住友ＤＳ・ＴＯＰＩＸインデックス・ファンド

インデックス

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数、配当込み）の動きに連動する投資成果を目指す。

三井住友ＤＳ・日経２２５インデックス・ファンド

インデックス

日経平均株価（日経２２５）の動きに連動する投資成果を目指す。

三井住友ＤＳ日本バリュー株ファンド

アクティブ

国内株式の中から各種投資指標により割安と判断される銘柄の中から、個別企業のファンダメンタルズ分析を基に、投資銘柄を選定。

日興中小型グロース・ファンド

アクティブ

国内の中小型株式を主な投資対象とし、業績モメンタムのより顕著な拡大が見込まれると判断する銘柄に投資。

利益還元成長株オープン（愛称：Ｊグロース）

アクティブ

成長性が高く、株主への利益還元が期待できる株式に投資。徹底したボトムアップ・リサーチで、勝ち組成長企業を選定。

三井住友ＤＳ・先進国株式インデックス・ファンド

インデックスＭＳＣＩコクサイインデックス（配当込み、円ベース）の動きに連動する投資成果を目指す。

グローバルＡＩファンド＊

アクティブ

世界の上場株式の中から、ＡＩ（人工知能）の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資。

先進国 ｎｅｔＷＩＮ ＧＳテクノロジー株式ファンド＊
株式 Ｂコース（為替ヘッジなし）

アクティブ

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資。個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。

アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信
Ｂコース（為替ヘッジなし）＊

アクティブ

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資。企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を行う。

イノベーティブ・カーボンニュートラル戦略ファンド

アクティブ

世界の株式から、主として脱炭素化社会実現に向けた取り組みやイノベーションに貢献する企業、あるいはその恩恵を受けることが期待される企業の株式に投資。

三井住友ＤＳ・新興国株式インデックス・ファンド

インデックスＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）の動きに連動する投資成果を目指す。

ＪＰＭアジア株・アクティブ・オープンアクティブ

投資対象国の株式の中から、成長性があり、かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に投資。

国内
株式

ファンド名

新興国
株式

債券／REIT／コモディティ／バランス は次ページ＊がついたファンドは、上記以外に複数のコースが存在します（コースによっては、投信つみたてプランをお申込み出来ない場合があります）。

当資料は、中長期・つみたて運用の観点や資料作成時点の見通しによりファンドを選定しておりますが、今後の市況動向によっては変更になる場合があります。上記の内容は一例であり、全てを網羅しているわけではありません。最終ページに記載の「金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項」を必ずご確認ください。

【投資対象資産：債券／REIT／コモディティ／資産複合（バランス）】
投資対象ファンド
運用分類

ファンドの特長

三井住友・日本債券インデックス・ファンド

インデックス

日本の債券市場の動向を的確に表すために開発された市場指数であるＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ（総合）の動きに連動する投資成果を目指す。

三井住友ＤＳ・先進国債インデックス・ファンド

インデックスＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）の動きに連動する投資成果を目指す。

コーポレート・ボンド・インカム（為替ノーヘッジ型／１年決算型） 愛称：泰平航路１年決算型＊

アクティブ

高格付社債（米ドル建て、投資適格社債）へ投資。投資対象とする債券の格付けは、Ａ格相当以上を中心とし、業種配分等にも配慮。

新興国
三井住友ＤＳ・新興国債インデックス・ファンド
債券

インデックスＪＰモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス（円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指す。

三井住友ＤＳ・国内リートインデックス・ファンド

インデックス

東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）の動きに連動する投資成果を目指す。

Ｊ－ＲＥＩＴ・リサーチ・オープン（年２回決算型）＊

アクティブ

Ｊ－ＲＥＩＴに投資し、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。

三井住友ＤＳ・先進国リートインデックス・ファンド

インデックス

Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴ指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指す。

フィデリティ・ＵＳリート・ファンド（資産成長型）Ｄ（為替ヘッジなし）＊

アクティブ

主として米国の取引所に上場（これに準じるものを含みます）されている不動産投資信託（リート）に投資。

アジア好利回りリート・ファンド（年１回決算型）＊

アクティブ

日本を除くアジア各国・地域（オセアニアを含みます。）の取引所に上場している不動産投資信託（リート）を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。

三井住友ＤＳ・ゴールドインデックス・ファンド（為替ヘッジあり）

インデックスＬＢＭＡ金価格（円ヘッジ換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指す。

ピクテ・ゴールド（為替ヘッジなし）＊

アクティブ

投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、金価格の値動きを概ねとらえることを目指す。

資産複合
アセットアロケーション・ファンド（安定成長型）＊（バランス）

アクティブ

世界各国の債券、株式および不動産投資信託（リート）等に分散投資。目標リスク水準の異なる「安定型」・「安定成長型」・「成長型」の３つのファンドが存在。

国内
債券

先進国
債券

ファンド名

J-REIT

海外
REIT

コモディティ

＊がついたファンドは、上記以外に複数のコースが存在します（コースによっては、投信つみたてプランをお申込み出来ない場合があります）。

当資料は、中長期・つみたて運用の観点や資料作成時点の見通しによりファンドを選定しておりますが、今後の市況動向によっては変更になる場合があります。上記の内容は一例であり、全てを網羅しているわけではありません。最終ページに記載の「金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項」を必ずご確認ください。
（2023年11月30日作成）

金融商品取引法第37条(広告等の規制）にかかる留意事項

手数料等について
ＳＭＢＣ日興証券株式会社（以下「当社」といいます）がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して最大1.265％（ただし、最低手数料5,500円）の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30％の申込手数料、最大4.50％の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64％の信託報酬（または運用管理費用）およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます（債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。

リスク等について各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
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また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。

商号等
ＳＭＢＣ日興証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号
加入協会
日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本ＳＴＯ協会（2023年9月30日現在）