OFFICIAL HAND BOOK
日本スノーボード協会 教育本部

2023 年 9 月改定

発行

日本スノーボード協会教育本部－無断転載・複写を禁ずー● 目次 ●
日本スノーボード協会規約（抜粋）教育本部規約規程・細則・基準一覧【スノーボード公認インストラクター規程】
スノーボード公認インストラクター検定細則
A 級インストラクター検定
B 級インストラクター検定
C 級インストラクター認定講習
スノーボード公認インストラクター検定基準および講習基準・実施要項
スノーボード公認インストラクター年次講習会開催基準要項
A、B 級インストラクター検定実技別表 A-1【スノーボード公認検定員規程】
スノーボード公認検定員検定細則A 級検定員検定
B 級検定員検定
C 級検定員検定
D 級検定員認定講習
スノーボード公認検定員検定基準および講習基準・実施要項
スノーボード公認検定員年次講習会開催基準要項【スノーボード技術認定テスト規程】
スノーボード技術認定テスト細則
スノーボード技術認定テスト基準・実施要項
技術認定テスト別表 B-1、B-2【公認デモンストレーター規程】
公認デモンストレーター選考基準・実施要項【公認スノーボード学校規程】
公認スノーボード学校設置基準・実施要項
公認スノーボード学校申請要項
規程改定

日本スノーボード協会規約（抜粋）2017 年 12 月改定
第一章
名称
第1条
第2条

総則

本会は日本スノーボード協会（以下「本会」といい英文を Japan Snowboarding Association 略名 JSBA）と称する。
本会の事務所は、東京都豊島区巣鴨 5-14-6 に置く。

上部団体
第 3 条 本会は World Snowboard Federation 略称 WSF を上部団体とする。
下部団体
第 4 条 本会は北海道スノーボード協会 略称 HSBA、 東北スノーボード協会 略称 TSBA、関東スノーボード協会
略称 KSBA、中部スノーボード協会 略称 CSBA、東海スノーボード協会 略称 ESBA、西日本スノーボード協会 略称 NSBA、学生スノーボード協会 略称 SSBA、および各地区協会の以下団体を下部団体として統
括する。
記章
第5条

本会の記章は、下記の通りである。

第二章 目的および事業
目的
第6条

事業
第7条

本会は国内外における単一スポーツとしてのスノーボードの健全なる発展と普及に努めることをもって目的とする。

本会は、前条の目的を達成するために、次の事業を行う。
(1)各関連組織、団体の決定した目的および事業に対する助言ならびに指導(2)スノーボードのゲレンデ開発および確保等について、関係する官公庁、民間デベロッパーおよび諸団体との折衝および調整(3)全日本選手権大会主催およびプロサーキットの主催、その他の競技会の公認ならびに競技会運営の指導(4)スノーボーダーの教育に関する検定、公認(5) 国際競技会の開催および代表選手の認定および育成ならびに派遣(6) 選手資格への提言ならびにコーチ、および選手の登録に関する業務(7)会員の登録に関する業務(8) 関連組織、団体のスクールおよびインストラクターの公認ならびに登録に関する業務(9)安全なスノーボードの普及、マナーの啓蒙(10）スノーボード事故の防止の調査研究(11）リゾートでのスノーボード滑走状況の把握、滑走に対しての対策研究(12）機関誌および関係図書、映像等の作成ならびに刊行(13）その他、目的を達成するために必要と認める業務

教育本部規約
2019 年 12 月改定
目的
第1条

事業
第2条

2
役員
第3条

教育本部は、理事会に直属する専門統括部門でありスノーボードの普及指導ならびに強化、またスノーボードの事故傷害防止対策に関し、理事会の諮問に答え下記項目を施行することを目的とする。
(1)スノーボード指導者の育成(2)公認資格者の審査、認定(3)公認スノーボード学校等の審査、公認および認定(4)スノーボードおよび事故傷害防止に関する調査研究(5)スノーボード指導に関する図書、映像の作成ならびに監修(6)国際会議へ派遣(7)その他の理事会の諮問に応じ原案の作成

教育本部は前条の目的を達成するために次の事業を行う。
(1)公認インストラクターおよび公認検定員の検定ならびに認定(2)公認インストラクターおよび公認検定員の技術研修会の開催(3)公認スノーボード学校等の公認および認定(4)公認スノーボード学校等の校長研修会の開催(5)テクニカル選手権大会の開催(6)公認デモンストレーターの選考および認定(7)その他、目的を達成するために必要と認める事業
この事業についての規程・基準は別に定める。

教育本部には次の役員をおく。
(1)本部長1名(2)副本部長
3 名以内(3)部会長若干名(4)専門委員長
若干名(5)地区代表委員 14 名（各地区 2 名、学生協会 2 名）
(6)専門委員
若干名（オブザーバー）

役員の選任
第 4 条 全ての役員は教育本部会において選任する。ただし、地区代表委員は各地区協会により選任される。
役員の職務
第 5 条 本部長は教育本部を代表し業務を統括する。
2
副本部長は本部長を補佐し、本部長に事故がある時または欠ける時は予め 定められた順位に従い、その職務を代理し執行する。
3
部会長および専門委員長は部会または委員会を組織し、本部会の議決する事項を本部会に提出し、承認を得て処理する。
4
役員は本部会を組織し、この規約に定めるもののほか本部会の権限に属しめられた事項以外の事項を決議し執行する。
役員の任期
第 6 条 専門委員の任期は 1 年、その他役員の任期は 3 年とし再任を妨げない。
2
補欠または増員により選出された役員の任期は前任者または現任者の残任期間とする。
3
役員は任期満了後でも後任者が就任するまでは、なおその職務を行う。
4
理事任期の変更が生じた時はこの限りではない。
役員の解任
第 7 条 役員は次の各号の一つに該当する時は本部会においてこれを解任する事ができる。
(1)心身の故障のため職務の執行に堪えられないと認めた時(2)職務上の業務違反その他、役員たるににつかわしくない行為があると認められた時

顧問
第 8 条 教育本部に顧問を若干名おくことができる。
2
顧問は本部会の会務遂行に有効なる者、または学職経験者のうちから本部会で推薦し、本部長が委嘱する。
3
顧問は各会議の要請により出席し、諸問に応じる。
部会、委員会
第 9 条 本部長は教育本部の円滑な事業運営を図るため必要と認める時は本部会の議決を得て専門部会、委員会を設置する事ができる。
2
第 1 条の目的を達成するために次の部会および委員会をおく。
1）総務部会(1)総務委員会①教育本部における各部会、委員会の事業ならびに予算の集約に関する事務手続き②教育本部会議および各部会、委員会の連絡調整③インストラクターおよび検定員資格審査の事務手続き④他の各部会に属さない教育本部所管事項の運営(2)予算委員会(3)規約、規程委員会(4)査問委員会
2）普及部会(1)指導検定委員会①インストラクターの育成②インストラクター研修会の実施③インストラクター検定の実施④検定員の育成⑤検定員研修会の実施⑥検定員検定の実施⑦技術および指導法の調査研究(2)技術研究委員会
3）学校部会(1)スノーボード学校委員会①公認スノーボード学校等の指導管理②スノーボード学校等の公認および認定③校長研修会の開催④校長会議の開催(2)事故傷害防止対策委員会
4）企画部会(1)渉外委員会(2)広報委員会(3)カレンダー委員会
5）テクニカル選手権大会準備委員会
6）その他目的を達成するために必要とされる部会、部、委員会
会議
第 10 条 会議は次の通りとし本部長はこれを招集する。
(1)本部会議①本部長、副本部長、専門委員長、地区代表委員により構成される。
(2)各部会、委員会会議①本部長、部会長、担当委員長、担当委員、デモンストレーターにより構成される。
(3)専門委員会議①本部長、部会長、専門委員長、専門委員により構成される。
2
前項全ての会議の議題は本部長がこれにあたるが、各会議の専任によりこの限りではない。

3

本部会議の定足数(1)構成役員は 1 個の表決権を有する。
(2)本部会議は過半数の出席がなければ議事を開き決議することができない。
(3)議事は出席した役員の過半数をもって決議し、同数の時は議長の決するところとする。
(4)委任状はその提出をもって出席とし、委任者の明記がないものは無効とする。

事務局
第 11 条 教育本部の事務処理をするために日本スノーボード協会内に事務局員を置きこれにあたる。
細則
第 12 条 この規約の施行についての必要な細則は、教育本部会の議決を得て本部長がこれを別に定める。
規約の改廃
第 13 条 この規約の改廃は理事会の議決による。
2
細則についてはこの限りではない。

規程・細則・基準一覧

スノーボード公認インストラクター規程
2017 年 9 月改定
第1条
第 2 条

資格
第3条

教育本部規約、第 1 条および第 2 条に基づき、本規程を定める。
スノーボード公認インストラクター（以下「インストラクター」という）はスノーボード指導者として普及発展に寄与しなければならない。

インストラクターを次のように分ける。
(1)A 級インストラクター
A 級インストラクターの資格を次の通り定める。
① 公認スノーボード学校および分校における校長② 認定スノーボードスクールにおける校長③ TECH.1 の受験資格④ D 級検定員の受講資格⑤ D 級検定員資格保持者においては C 級検定員の受験資格⑥ C 級検定員資格保持者においては B 級検定員の受験資格⑦ B 級検定員資格保持者においては A 級検定員の受験資格(2)B 級インストラクター
B 級インストラクターの資格を次の通り定める。
① 認定スノーボードスクールにおける校長② TECH.1 の受験資格③ D 級検定員の受講資格④ D 級検定員資格保持者においては C 級検定員の受験資格⑤ A 級インストラクターの受験資格(3)C 級インストラクター
C 級インストラクターの指導できる範囲および資格を次の通り定める。
① 公認学校、認定スクールにおけるバッジ 2 級レベルまでの指導② TECH.1 の受験資格③ D 級検定員の受講資格④ B 級インストラクターの受験資格

資格の確認
第 4 条 検定は、本協会において検定し、合格者をもって認定する。
2
合格者は、所定の手続きをもって認定を受けなければならない。
3
インストラクター資格の有効期限は、認定証(ID)を受け取った日より 3 年度とする。
義務
第 5 条 インストラクターは、次の義務を負うものとする。
(1)インストラクターの任務を完遂するために、積極的に研修会に参加しなければならない。
(2)インストラクターは協会および参加団体の事業に優先的に参加しなければならない。
(3)インストラクターは公認学校、または認定スクールに所属しなければならない。ただし、インストラクターは複数の公認学校および認定スクールへの所属、登録はできない。
(4)(3)に該当しない者は地区協会教育部に所属するものとする。
資格の停止および解除
第 6 条 インストラクターで次の項に該当する者は、本部会で審議し、資格の停止および解除とする。
(1)協会費を未納の者
資格の停止を受けた者が停止の解除を求める場合、未納の協会費を納付しなければならない。
(2)インストラクター資格の更新を行わなかった者
資格の停止を受けた者が停止の解除を求める場合、更新手続きを行った後資格停止が解除される。

(3)任期中に 1 回以上年次講習会に参加しなかった者
資格の停止を受けた者が停止の解除を求める場合、年次講習会を受講した後資格停止が解除される。
(4)本協会の規約に反し、インストラクターとして体面を汚すような行為があった時停止の解除は停止期間終了後とする。
(停止期間中に有効期限が来た場合においても更新手続きを行わなければならない。)
資格の喪失
第 7 条 インストラクターで次の項に該当する者は、教育本部査問委員会で調査され、本部会で審議し、理事会において決定される。
(1)本協会の規約に反し、インストラクターとして体面を汚すような行為があった時(2)インストラクター資格の有効期限を 1 年以上過ぎた者① インストラクター資格を喪失した者は、バッジ 1 級に降格となる。
② バッジ 1 級の認定証が必要な場合は、再発行手続きを行わなければならない。
(3)協会費を 1 年以上未納の者
細則
第8条

スノーボード公認インストラクターに関する細則は別に定める。

規程の改廃
第 9 条 この規程の改廃は理事会の決議による。
2
細則についてはこの限りではない。

スノーボード公認インストラクター細則
2023 年 9 月改定【A 級インストラクター検定】
第 1 条 A 級インストラクター検定を次のように定める。
実施
第 2 条 A 級インストラクター検定会（以下「検定会」という）は、本協会主催で行う。
2
本協会および地区協会において開催される行事については充分な保険に加入することを義務付ける。
公示
第 3 条 検定会実施要項は、公式サイト等により公示される。
検定
第 4 条 A 級インストラクター検定（以下「検定」という）は、本協会会長より委嘱された A 級検定員 2 名以上がこれにあたる。
会期・会場・実施回数
第5条(1)検定会の会期は、2 日～3 日を原則とする。
(2)検定会の会場は、各地区協会ごととする。
(3)実施回数は、受験者数により教育本部において決定する。
(4)実施団体の事情により学科検定と実技検定およびその他の検定を、会期、会場を異にして行うことができる。
検定基準・実施要項
第 6 条 検定は学科、実技、指導適性について実施し、その検定基準・実施要項は、別に定める。
受験資格
第 7 条 受験者は、受験年度の会員で次の項に該当しなければならない。
2
受験申込時までに B 級インストラクターの資格を取得し、公認学校および認定スノーボードスクールで実施する指導実務において 20 単位以上（1 単位 2 時間）の指導を行った者で、それを証明できる者
3
指導実務は受験申込時までの過去 3 年度以内の実績のことをいう。

受験手続き
第 8 条 受験者は、本協会の定める受験申込書に必要書類を添えて第 31 条に定めるところの受験料とともに地区
協会教育部に提出する。
2
本条による必要書類、受験書類とは受験申込書の他、指導実務証明書等のコピーをいう。ただし、その年度毎に定める要項による。
3
受験申込後は、理由の如何を問わず、受験料の返戻を認めない。
4
受験者の受験地域の限定、受験回数の制限はしない。
結果報告および発表
第 9 条 主任検定員は、検定会の結果報告を所定の用紙をもって本協会会長へ 2 週間以内に報告しなければならない。
2
合否の結果は、受験者本人に通知される。
合格者の手続き
第 10 条 合格者は、合格証を受領してから 1 ヶ月以内に資格申請書類および第 31 条のインストラクター公認料等を納付しなければならない。
2
申請後は、理由の如何を問わず、料金の返戻を認めない。
【B 級インストラクター検定】
第 11 条 B 級インストラクター検定を次のように定める。
実施
第 12 条 B 級インストラクター検定会（以下「検定会」という）は、各地区協会主催で行う。
2
地区協会は実施日の 2 週間前までに実施申請書を教育本部に提出しなければならない。
3
受験者が少ない場合、または単独で開催できない場合、他地区協会と共催することができる。
4
本協会および地区協会において開催される行事については充分な保険に加入することを義務付ける。
公示
第 13 条 検定会実施要項は、公式サイト等により公示される。
検定
第 14 条B 級インストラクター検定（以下「検定」という）は、本協会会長より委嘱された B 級以上の検定員 2 名以上がこれにあたる。

会期・会場・実施回数
第 15 条(1)検定会の会期は、2 日～3 日を原則とする。
(2)検定会の会場は、各地区協会ごととする。
(3)実施回数は、受験者数により教育本部において決定する。
(4)実施団体の事情により学科検定と実技検定およびその他の検定を、会期、会場を異にして行うことができる。
検定基準・実施要項
第 16 条 検定は学科、実技、指導適性について実施し、その検定基準・実施要項は、別に定める。
受験資格
第 17 条 受験者は、受験年度の会員で次の項に該当しなければならない。
2
受験申込時までに C 級インストラクターの資格を取得し、学科合格後、実技試験前に公認スノーボード学校にて実技事前講習を 4 単位（1 単位 2 時間）以上行い、それを証明できる者
受験手続き
第 18 条 受験者は、本協会の定める受験申込書に必要書類を添えて第 31 条に定めるところの受験料とともに地区協会教育部に提出する。
2
本条による必要書類、受験書類とは受験申込書の他、実技事前講習証明書をいう。ただし、その年度毎に定める要項による。
3
受験申込後は、理由の如何を問わず、受験料の返戻を認めない。
4
受験者の受験地域の限定、受験回数の制限はしない。

結果報告および発表
第 19 条 主任検定員は、検定会の結果報告を所定の用紙をもって本協会会長へ 2 週間以内に報告しなければならない。
2
合否の結果は、受験者本人に通知される。
合格者の手続き
第 20 条 合格者は、合格証を受領してから 1 ヶ月以内に資格申請書類および第 31 条のインストラクター公認料を納付しなければならない。
2
申請後は、理由の如何を問わず、料金の返戻を認めない。
【C 級インストラクター認定講習】
第 21 条 C 級インストラクター認定講習を次のように定める。
実施
第 22 条 C 級インストラクター認定講習会（以下「講習会」という）は、本協会主催で行い、各地区協会主管で行う。
2
地区協会は実施日の 2 週間前までに実施申請書を教育本部に提出しなければならない。
3
受験者が少ない場合、または単独で開催できない場合、他地区協会と共催することができる。
公示
第 23 条 講習会実施要項は、公式サイト等により公示される。
講習第 24 条 C 級インストラクター認定講習（以下「講習」という）は、本協会会長より委嘱された講師がこれにあたる。
会期・会場・実施回数
第 25 条(1)講習会の会期は 2 日間を原則とする。
(2)講習会の会場は、各地区協会ごととする。
(3)実施回数は、受講者数により各地区協会において決定する。
講習基準・実施要項
第 26 条 講習は教養、指導法、指導適性について実施し、その講習基準・実施要項は、別に定める。
受講資格
第 27 条 受講者は、受講年度の会員で次の項に該当しなければならない。
2(1)受講申込日までに満 18 歳以上の者で、日本スノーボード協会バッジ 1 級を取得したことを証明できる者(2)JSBA 公認プロにおいては、バッジ 1 級資格がなくとも C 級インストラクター認定講習会の受講を認める。ただし、受講申込日までに満 18 歳以上の者に限る。
(3)受講年度前 2 年度以内に開催された本協会主催の全日本スノーボード選手権大会において、各種目
一般男子 10 位以内の入賞者、一般女子 5 位以内の入賞者は、バッジ 1 級資格がなくとも C 級インストラ
クター認定講習の受講を認める。ただし、受講申込日までに満 18 歳以上の者に限る。
3
規定の救急法講習会を修了している者、もしくは安全対策本部により規定の救急法講習会を修了しているものと見なされた者
受講手続き
第 28 条 受講者は、本協会の定める受講申込書に必要書類を添えて第 31 条に定めるところの受講料とともに地区
協会教育部に提出する。
2
本条による必要書類とは、受講申込書の他、バッジ 1 級認定証等のコピーをいう。ただし、その年度毎に定める要項による。また、第 27 条 2(2)(3)に該当する者はその証明が必要となる。
3
受講申込後は、理由の如何を問わず、受講料の返戻を認めない。
4
受講者の受講地域の限定はしない。
結果報告および発表
第 29 条 主任講師は、認定講習会の結果報告を所定の用紙をもって本協会会長へ 2 週間以内に報告しなければならない。
2
受講結果は、受講者本人に通知される。

認定者の手続き
第 30 条 認定を受けようとする者は、受講修了証を受領してから 1 ヶ月以内に資格申請書類および第 31 条のインストラクター公認料の他、オフィシャルキット代等を納付しなければならない。
2 申請後は、理由の如何を問わず、料金の返戻を認めない。
【インストラクター検定料・更新料】
第 31 条 次の表による。
A 級インストラクター
受験料（学科）\ 8,250
受験料（実技）\17,600
公認料（初年度）\15,950
更新料（3 年毎）
\15,950
ｵﾌｨｼｬﾙｷｯﾄ代―

B 級インストラクター実技事前講習料
実技事前講習B 級インストラクター\ 7,150\12,650\13,750\13,750－\33,000

C 級インストラクター\20,900－\11,550\11,550\ 5,500
(税込)

4 単位分

(税込)
【義務】
第 32 条 インストラクターは任期中に 1 回以上は、本協会または地区協会が主催する年次講習会に参加しなければならない。
2
インストラクター資格は、有効期限の最終年度内に次期の更新をしなければならない。なお、各年度における更新の期日は、教育本部より別途指定することとする。
【保管】
第 33 条 検定会および講習会開催団体は、開催関係書類を実施後 5 年間保管するものとする。
※関係書類とは受験書類・学科試験用紙・実技採点用紙・実施報告書等をいう。

スノーボード公認インストラクター検定基準および講習基準・実施要項
2023 年 9 月改定
A、B 級インストラクター検定
1 スノーボード公認インストラクター細則、第 6 条、第 16 条に基づき、インストラクター検定基準・実施要項を次のように定める。
1)学科検定内容および合格基準(1)学科出題範囲は年度ごとに別途定める。
(2)所要時間は 90 分を原則とする。
(3)合格基準は A 級においては 80%、B 級においては 70%をもって合格とする。
◎学科合格者のみ実技試験を受験することができる。
◎学科合格通知書の有効期限はその年度限りとする。
2)実技検定内容および合格基準(1)実技
別表 A-1 のとおり
(2)合格基準は各種目 100 点満点として、A 級においては 90 点以上、B 級においては 80 点以上を合格とする。
実技各種目の総合計が A 級においては 540 点、B 級においては 480 点に達しても A 級は全 6 種目のうち5 種目、B 級は全 6 種目のうち 4 種目が合格点に達しなければならない。
3)合格基準(1)採点基準は、受験手続、受験態度等も含め、指導者として適性かどうか重要な判定資料とする。
4)実技検定種目合格(1) 2)の基準に達しなかった場合、当該年度内の複数回の受験において、全種目が合格点に達すれば、合格を認めることができる。

C 級インストラクター認定講習
1 スノーボード公認インストラクター細則、第 26 条に基づき、C 級インストラクター認定講習基準を次のように定め
る。
1)教養
2)指導法
3)指導適性
2 受講者がインストラクターとして相応しくないと判断した場合は認定しないこともある。

スノーボード公認インストラクター年次講習会開催基準要項
2017 年 9 月改定
1 スノーボード公認インストラクター規程による年次講習会は、本協会および地区協会において開催される。
(1)開催団体は、年次講習会開催後 2 週間以内に所定の用紙をもって本協会に報告しなければならない。
(2)開催関係書類を 5 年間保管しなければならない。
2 開催要項は、公式サイト等により公示される。
3 インストラクターは任期中１回以上受講しなければならない。
4 参加する地域の制限はしない。
5 年次講習会の参加費は教育本部により決定される。
6 次の行事に参加したインストラクターは当講習会を受講した者とみなす。
(1)中央研修会(2)インストラクター年次講習会講師(3)デモンストレーター合宿（ただし、合宿内容により異なる）
7 第 6 項に該当する者においても所定の金額を納付しなければならない。
8 受講申込後は、理由の如何を問わず、受講料の返戻を認めない。
9 本協会および地区協会において開催される行事については充分な保険に加入することを義務付ける。

別表 A-1 A、B 級インストラクター検定実技表《斜面》5°～10°→緩斜面 10°～20°→中斜面 15°～25°→中急斜面※スライド系ターンにおいては A 級と B 級の種目が異なる。
種 目

ベーシックカーブ ロング

スライド系ターン ミドル

ベーシックカーブ ショート

準 備
すべき
斜 面
方 法

*約 30ｍ×100ｍ*不整地を含む中急斜面*約 20ｍ×100ｍ*不整地を含む中斜面*約 10ｍ×100ｍ*不整地を含む中急斜面

JSBA スノーボード教程、発展技術に示されたベーシックカーブによる 4 回
転を行う

JSBA スノーボード教程、発展技術に示されたベーシックカーブを行う

着眼点*スピードと安定性*ズレの少ない均等なターン弧*スムーズな荷重、抜重の上下運動*適切なポジショニング

JSBA スノーボード教程、発展技術に示されたスライド系ターンで、A 級においてはムーンスライド、B 級においてはフォール
スライドによる 6～8 回転を行う*ズレに対応する姿勢*ズレのコントロール*スムーズな荷重、抜重運動*適切なポジショニング*均等なターン弧*コントロールされたスピードと安定性*ズレの少ない均等なターン弧*タイミングの合った荷重、抜重の上下運動*適切なポジショニング*確実な雪面グリップ

種 目

フリーライディング

エ ア

ダイナミックカーブ ショート

準 備
すべき
斜 面
方 法

着眼点

*約 30ｍ×200ｍ*不整地を含む中急斜面
JSBA スノーボード教程において示された要領を活用して複数の技術を取り入れた滑走*安定したボードコントロール*流れのある演技構成*スムーズな運動*コントロールされたスピード*約 10ｍ×50ｍ*飛距離 10ｍ以内*ジャンプ構築物
JSBA スノーボード教程において示された要領を活用して行う*約 10ｍ×100ｍ*不整地を含む中急斜面*適切なアプローチ、ランディング*スムーズなエア演技*安定した空中姿勢*コントロールされたスピードと安定性*ズレの少ない均等なターン弧*脚によるタイミングの良い荷重、抜重運動*適切なポジショニング*確実な雪面グリップ

JSBA スノーボード教程、発展技術に示されたダイナミックカーブを行う

スノーボード公認検定員規程
2017 年 9 月改定
第 1 条 教育本部規約、第 1 条および第 2 条に基づき、本規程を定める。
任務
第 2 条 スノーボード公認検定員（以下「検定員」という）は、スノーボード検定の基幹となる重要な任務であることを認識し、厳正公正なる判定によって検定会を運営し、その権威を保持するようつとめなければならない。
資格
第 3 条 検定員を次のように分ける。
(1)A 級検定員
A 級検定員が検定できる範囲を次の通り定める。
① A、B、C 級検定員検定② A、B 級インストラクター検定③ スノーボード技術認定テスト(2)B 級検定員
B 級検定員が検定できる範囲および資格を次の通り定める。
① B、C 級検定員検定助手② B 級インストラクター検定③ スノーボード TECH.1～2④ スノーボードバッジテスト⑤ A 級検定員の受験資格(3)C 級検定員
C 級検定員が検定できる範囲および資格を次の通り定める。
①スノーボードバッジテスト① A 級インストラクター資格保持者における B 級検定員の受験資格(4)D 級検定員
D 級検定員が検定できる範囲および資格を次の通り定める。
① スノーボードバッジ 3 級～5 級② B 級インストラクター資格保持者における C 級検定員の受験資格
資格の確認
第 4 条 検定は、本協会において検定し、合格者をもって認定する。
2
合格者は、所定の手続きをもって認定を受けなければならない。
3
検定員資格の有効期限は、認定証（ID）を受け取った日より 3 年度とする。
義務
第 5 条 検定員は、次の義務を負うものとする。
(1)検定員の任務を完遂するために、積極的に研修会に参加しなければならない。
(2)検定員は協会および参加団体の事業に優先的に参加しなければならない。
(3)検定員は公認学校および認定スクールに所属しなければならない。ただし、 検定員は複数の公認学校および認定スクールへの所属・登録はできない。
(4)(3)に該当しない者は地区協会教育部に所属するものとする。
資格の停止および解除
第 6 条 検定員で次の項に該当する者は、教育本部査問委員会で調査され、本部会で審議し、資格の停止および解除とする。
(1)協会費を未納の者
資格の停止を受けた者が停止の解除を求める場合、未納の協会費を納付しなければならない。
(2)検定員資格の更新を行わなかった者
資格の停止を受けた者が停止の解除を求める場合、更新手続きを行った後資格停止が解除される。
(3)任期中に 1 回以上年次講習会に参加しなかった者
資格の停止を受けた者が停止の解除を求める場合、年次講習会を受講した後資格停止が解除される。
(4)本協会の規約に反し、検定員として体面を汚すような行為があった時停止の解除は停止期間終了後とする。
（停止期間中に有効期限が来た場合においても更新手続きを行わなければならない。）

資格の喪失第 7 条 検定員で次の項に該当する者は、教育本部査問委員会で調査され、本部会で審議し、理事会において決定される。
(1)本協会の規約に反し、検定員として体面を汚すような行為があった時(2)検定員資格の有効期限を 1 年以上過ぎた者(3)協会費を 1 年以上未納の者
細則
第 8 条 スノーボード公認検定員に関する細則は別に定める。
規程の改廃
第 9 条 この規程の改廃は理事会の議決による。
2
細則についてはこの限りではない。

スノーボード公認検定員細則2020 年 9 月改定【A 級検定員検定】
第 1 条 A 級検定員検定を次のように定める。
実施
第 2 条 A 級検定員検定会（以下「検定会」という）は、本協会主催で行う。
2
本協会および地区協会において開催される行事については充分な保険に加入することを義務付ける。
公示
第 3 条 検定会実施要項は、公式サイト等により公示される。
検定
第 4 条 A 級検定員検定（以下「検定」という）は、本協会会長より委嘱された A 級検定員がこれにあたる。
会期・会場・実施回数
第5条(1)検定会の会期は、2 日～3 日を原則とする。
(2)検定会の会場は、各地区協会ごととする。
(3)実施回数は、受験者数により教育本部において決定する。
(4)実施団体の事情により学科検定と実技検定及びその他の検定を、会期、会場を異にして行うことができる。
検定基準・実施要項
第 6 条 検定は学科、実技について実施し、その検定基準・実施要項は、別に定める。
受験資格
第 7 条 受験者は、受験年度の会員で次の項に該当しなければならない。
2
B 級検定員資格取得後、3 回以上 B 級インストラクター検定会の検定員、または模擬検定員として検定を行
い、それを受験申込までに証明できる者
受験手続き
第 8 条 受験者は、本協会の定める受験申込書に必要書類を添えて第 41 条に定めるところの受験料とともに地区
協会教育部に提出する。
2
本条による必要書類、受験書類とは受験申込書の他、検定実務証明書等のコピーをいう。ただし、その年度毎に定める要項による。
3
受験申込後は、理由の如何を問わず、受験料の返戻を認めない。
4
受験者の受験地域の限定、受験回数の制限はしない。
結果報告および発表
第9条
主任検定員は、検定会の結果報告を所定の用紙をもって本協会会長へ 2 週間以内に報告しなければならない。
2
合否の結果は、受験者本人に通知される。

合格者の手続き
第 10 条 合格者は、合格証を受領してから 1 ヶ月以内に資格申請書類および第 41 条の検定員公認料等を納付しなければならない。
2
申請後は、理由の如何を問わず、料金の返戻を認めない。
【B 級検定員検定】
第 11 条 B 級検定員検定を次のように定める。
実施
第 12 条 B 級検定員検定会（以下「検定会」という）は、各地区協会主催で行う。
2
地区協会は実施日の 2 週間前までに実施申請書を教育本部に提出しなければならない。
3
受験者が少ない場合、または単独で開催できない場合、他地区協会と共催することができる。
4
本協会および地区協会において開催される行事については充分な保険に加入することを義務付ける。
公示
第 13 条 検定会実施要項は、公式サイト等により公示される。
検定
第 14 条 B 級検定員検定（以下「検定」という）は、本協会会長より委嘱された A 級検定員がこれにあたり、必要があれば B 級検定員を検定助手として委嘱できる。
会期・会場・実施回数
第 15 条(1)検定会の会期は、2 日～3 日を原則とする。
(2)検定会の会場は、各地区協会ごととする。
(3)実施回数は、受験者数により教育本部において決定する。
(4)実施団体の事情により学科検定と実技検定およびその他の検定を、会期、会場を異にして行うことができる。
検定基準・実施要項
第 16 条 検定は学科、実技について実施し、その検定基準・実施要項は、別に定める。
受験資格
第 17 条 受験者は、受験年度の会員で次の項に該当しなければならない。
2(1)C 級検定員資格取得後、3 回以上スノーボードバッジテストの主任検定員または 6 回以上レッスンチェッ
クの検定員（主任検定員 1 回をレッスンチェック 2 回とみなす）を行い、それを証明できる者(2)受験申込時までに A 級インストラクターを取得し、それを証明できる者
3
検定実務は受験申込時までの過去 3 年度以内の実績のことをいう。
受験手続き
第 18 条 受験者は本協会の定める受験申込書に必要書類を添えて第 41 条に定めるところの受験料とともに地区
協会教育部に提出する。
2
本条による必要書類、受験書類とは受験申込書の他、検定実務証明証等のコピーをいう。ただし、その年度毎に定める要項による。
3
受験申込後は、理由の如何を問わず、受験料の返戻を認めない。
4
受験者の受験地域の限定、受験回数の制限はしない。
結果報告および発表
第 19 条 主任検定員は、検定会の結果報告を所定の用紙をもって本協会会長へ 2 週間以内に報告しなければならない。
2
合否の結果は、受験者本人に通知される。
合格者の手続き
第 20 条 合格者は、合格証を受領してから 1 ヶ月以内に資格申請書類および第 41 条の検定員公認料等を納付しなければならない。
2
申請後は、理由の如何を問わず、料金の返戻を認めない。
【C 級検定員検定】
第 21 条 C 級検定員検定を次のように定める。

実施
第 22 条 C 級検定員検定会（以下「検定会」という）は、各地区協会主催で行う。
2
地区協会は実施日の 2 週間前までに実施申請書を教育本部に提出しなければならない。
3
受験者が少ない場合、または単独で開催できない場合、他地区協会と共催することができる。
4
本協会および地区協会において開催される行事については充分な保険に加入することを義務付ける。
公示
第 23 条 検定会実施要項は、公式サイト等により公示される。
検定
第 24 条 C 級検定員検定（以下「検定」という）は、本協会会長より委嘱された A 級検定員がこれにあたり、必要があれば B 級検定員を検定助手として委嘱できる。
会期・会場・実施回数
第 25 条(1)検定会の会期は、2 日間を原則とする。
(2)検定会の会場は、各地区協会ごととする。
(3)実施回数は、受験者数により教育本部において決定する。
(4)実施団体の事情により学科検定と実技検定およびその他の検定を、会期、会場を異にして行うことができる。
検定基準・実施要項
第 26 条 検定は学科、実技について実施し、その検定基準・実施要項は、別に定める。
受験資格
第 27 条 受験者は、受験年度の会員で次の項に該当しなければならない。
2(1)D 級検定員資格取得後、3 回以上バッジ 3～5 級の検定員、または 1～2 級の模擬検定員として検定を行
い、それを証明できる者(2)受験申込時までに B 級インストラクター資格を取得し、それを証明できる者
3
検定実務は受験申込時までの過去 3 年度以内の実績のことをいう。
4
年度毎に本部で別途定める募集要項を満たしている者
受験手続き
第 28 条 受験者は、本協会の定める受験申込書に必要書類を添えて第 41 条に定めるところの受験料とともに地区
協会教育部に提出する。
2
本条による必要書類とは受験申込書の他、検定実務証明証等のコピーをいう。ただし、その年度毎に定める要項による。
3
受験申込後は、理由の如何を問わず、受験料の返戻を認めない。
4
受験者の受験地域の限定、受験回数の制限はしない。
結果報告および発表
第 29 条 主任検定員は、検定会の結果報告を所定の用紙をもって本協会会長へ 2 週間以内に報告しなければならない。
2
合否の結果は、受験者本人に通知される。
合格者の手続き
第 30 条 合格者は、合格証を受領してから 1 ヶ月以内に資格申請書類及び第 41 条の検定員公認料等を納付しなければならない。
2
申請後は、理由の如何を問わず、料金の返戻を認めない。
【D 級検定員認定講習】
第 31 条 D 級検定員認定講習を次のように定める。
実施
第 32 条 D 級検定員認定講習会（以下、「講習会」という）は、各地区協会主催で行う。
2
地区協会は実施日の 2 週間前までに実施申請書を教育本部に提出しなければならない。
3
受験者が少ない場合、または単独で開催できない場合、他地区協会と共催することができる。

公示
第 33 条 講習会実施要項は、公式サイト等により公示される。
講習第 34 条 D 級検定員認定講習（以下「講習」という）は、本協会会長より委嘱された講師がこれにあたる。
会期・会場・実施回数
第 35 条(1)講習会の会期は、1 日間を原則とする。
(2)講習会の会場は、各地区協会ごととする。
(3)実施回数は、受講者数により教育本部において決定する。
講習基準・実施要項
第 36 条 講習はバッジテスト全般について実施し、その講習基準・実施要項は、別に定める。
受講資格
第 37 条 受講者は、受講年度の会員で次の項に該当しなければならない。
2
C 級インストラクター取得後、10 単位（1 単位 2 時間）以上指導実務を行い、それを証明できる者
3
指導実務は受講申込時までの過去 3 年度以内の実績のことをいう。
4
年度毎に本部で別途定める募集要項を満たしている者
受講手続き
第 38 条 受講者は、本協会の定める受講申込書に必要書類を添えて第 41 条に定めるところの受講料とともに地区
協会教育部に提出する。
2
本条による必要書類とは受講申込書の他、指導実務証明証等のコピーをいう。
3
受講申込後は、理由の如何を問わず、受講料の返戻を認めない。
4
受講者の受講地域の限定はしない。
結果報告および発表
第 39 条 主任講師は、講習会の結果報告を所定の用紙をもって本協会会長へ 2 週間以内に報告しなければならない。
2
受講結果は、受講者本人に通知される。
認定者の手続き
第 40 条 認定を受けようとする者は、受講修了証を受領してから 1 ヶ月以内に資格申請書類及び第 41 条の検定員
公認料等を納付しなければならない。
2
申請後は、理由の如何を問わず、料金の返戻を認めない。
【検定員検定料・更新料】
第 41 条 次の表による。
A 級検定員
受験料(学科)\5,500
受験料(実技)\10,450
公認料(初年度)\8,250
更新料(3 年毎)
\8,250

B 級検定員\5,500\10,450\8,250\8,250

C 級検定員\5,500\10,450\8,250\8,250

D 級検定員\10,450‐\8,250\8,250(税込)【義務】
第 42 条 検定員は任期中に 1 回以上は、本協会または地区協会が主催する年次講習会に参加しなければならな
い。
2
検定員資格は、有効期限の最終年度内に次期の更新をしなければならない。なお、各年度における更新の期日は、教育本部より別途指定することとする。
【保管】
第 43 条 検定会開催団体は、開催関係書類を実施後 5 年間保管するものとする。
※関係書類とは受験書類・受講書類・学科試験用紙・実技採点用紙・実施報告書等をいう。

【検定会における検定員の種別】
主任検定員：インストラクター検定会、技術認定テストなどの検定会において各検定員の採点、および検定会運営を統括する義務を負う。
検定員：インストラクター検定会、技術認定テストなどの検定会において受験者の採点、および検定会の運営を行う。
模擬検定員：検定員養成の為、インストラクター検定会、技術認定テストにおいて模擬的に受験者の採点を行う。
従って模擬検定員の採点は受験者の実際の採点には影響しない。なお、模擬検定員として参加する場合は、模擬採点だけではなく、検定会の運営に携わり、検定会全体の流れを習熟すること。

スノーボード公認検定員検定基準および講習基準・実施要項
2007 年 9 月改定
A、B、C 級検定員検定
1 スノーボード公認検定員細則、第 6 条、第 16 条、第 26 条に基づき、検定員検定基準・実施要項を次のように定める。
1)学科検定内容および合格基準(1)学科出題範囲は年度ごとに別途定める。
(2)所要時間は、60 分を原則とする。
(3)合格基準は A、B、C 級ともに 80％をもって合格とする。
◎学科合格者のみ実技試験を受験することができる。
◎学科合格通知書の有効期限はその年度限りとする。
2)実技検定内容および合格基準(1)スノーボード検定規程による実技試験の要領で行い、A、B 級検定員においてはインストラクター受験者の採点、C 級検定員においては「バッジテスト模擬検定会においての採点」を行うこととする。
(2)合格基準は基準点に対し、＋－0.5 点以内を正解とし、その的中率が 80％以上であること
D 級検定員認定講習
1 スノーボード公認検定員細則、第 36 条に基づき、D 級検定員認定講習の基準を次のように定める。
1)検定会の流れ、検定員の役割・資質
2)運動理論、点数のつけ方基本、ビデオによる着眼点の確認
3)小テスト（模擬ジャッジ、筆記テスト）
2 受講者が検定員として相応しくないと判断した場合は認定しないこともある。

スノーボード公認検定員年次講習会開催基準要項
2017 年 9 月改定
1 スノーボード公認検定員規程による年次講習会は、本協会および地区協会において開催される。
(1)開催団体は、年次講習会開催後 2 週間以内に所定の用紙をもって本協会に報告しなければならない。
(2)開催関係書類は 5 年間保管しなければならない。
2 開催要項は、公式サイト等により公示される。
3 検定員は任期中 1 回以上受講しなければならない。
4 参加する地域の制限はしない。
5 年次講習会の参加費は教育本部により決定される。
6 次の行事に参加した検定員は当講習会を受講した者とみなす。
(1)検定員年次講習会講師
7 第 6 項に該当する者においても所定の金額を納付しなければならない。
8 受講申込後は、理由の如何を問わず、受講料の返戻を認めない。
9 本協会および地区協会において開催される行事については充分な保険に加入することを義務付ける。

スノーボード技術認定テスト規程
2017 年 9 月改定
第 1 条 教育本部規約、第 1 条および第 2 条に基づき、本規程を定める。
資格
第 2 条 スノーボード技術認定テストを次のように分ける。
(1)TECH.3(2)TECH.2(3)TECH.1(4)バッジ 1 級(5)バッジ 2 級(6)バッジ 3 級(7)バッジ 4 級(8)バッジ 5 級
資格の確認
第 3 条 スノーボード技術認定テストは、本協会（教育本部、地区協会、公認学校、認定スクール）において検定し、合格者をもって認定する。
2
合格者は所定の手続きをもって認定を受けなければならない。
資格の範囲
第4条
① TECH.2 においては TECH.3 の受験資格② TECH.1 においては TECH.2 の受験資格③ バッジ 1 級においては TECH.1 の受験資格および C 級インストラクター認定講習の受講資格④ バッジ 2 級においてはバッジ 1 級受験資格⑤ バッジ 3～5 級においてはその限りではない。
資格の喪失
第 5 条 TECH.3～1 およびバッジ 1～2 級の認定者で次の項に該当する者は、資格喪失するものとする。
(1)協会費を 1 年以上未納の者
細則
第 6 条 スノーボード技術認定テスト規程に関する細則は別に定める。
規程の改廃
第 7 条 この規程の改廃は理事会の議決による。
2
細則についてはこの限りではない。

スノーボード技術認定テスト細則2020 年 9 月改定
第 1 条 スノーボード技術認定テスト（以下「テスト」という）を次のように定める。
実施
第 2 条 TECH.3 は教育本部もしくは各地区協会、TECH.1～2 およびバッジテストは、各地区協会の主管で行う。
開催を希望する所属団体は、地区協会長の承認を得なければならない。
また、テストを開催するスキー場に公認学校（分校も含む）がある場合はその学校の許可を得なければならない。
公示
第 3 条 テストの開催要項は、開催する所属団体において公示される。
テスト
第 4 条 テストは本協会より公認された検定員がこれにあたる。
(1)TECH. TEST およびスキルチェック式バッジテストにおいては、本協会より公認された検定員 2 名以上(うち 1 名は主任検定員)がこれにあたる。

(2)レッスンチェック式バッジテストにおいては、本協会より公認された検定員 1 名以上がこれにあたる。
テスト基準・実施要項
第 5 条 テストは、スノーボード実技のみとし、そのテスト基準・実施要項は、別に定める。
受験資格
第 6 条 受験者は、次の各項に該当しなければならない。
(1)TECH. TEST およびバッジ 1～2 級の受験者は日本スノーボード協会会員でなければならない。ただし 3～5 級においてはその限りではない。
(2)TECH.3 受験者においては TECH.2 を、TECH.2 受験者においては TECH.1 を、TECH.1 受験者においてはバッジ 1 級を、バッジ 1 級受験者においてはバッジ 2 級を取得していること、その他は希望の級を受験することができる。
(3)受験者は、事前講習を各級毎に受講しなければならない。
受験手続き
第 7 条 受験者は本協会の定める必要事項を満たした書式により、受験料とともに主催団体に申し込む。
結果報告および発表
第 8 条 テストを実施した団体は、テスト終了後 1 週間以内に主任検定員が教育本部指導検定委員会に報告しなけ
ればならない。
2
合否の結果はテスト終了後、受験者本人に通知される。
合格者の手続き
第 9 条 合格者は第 10 条の公認料を納付し、合格証および資格認定証の交付を受けなければ有効とはならない。
受験料
第 10 条 次の表による。
TECH.3
非会員受験料
会員受験料\7,700
公認料\5,500

TECH.2～1\5,500\3,300

バッジ 1～2 級\2,750\2,750

バッジ 3 級
\2,200\1,650\1,100

バッジ 4～5 級\1,650\1,100\1,100(税込)

スノーボード技術認定テスト基準・実施要項
2019 年 9 月改定
1 スノーボード技術認定テスト細則、第 5 条に基づき、基準・実施要項を次のように定める。
(1)採点基準
TECH. TEST は発展・応用技術の要領で行う。バッジ 1～2 級は発展・応用技術、バッジ 3 級は発展技術、バッジ 4～5 級は基礎技術の要領で行う。
合否の各判定は各種目 100 点満点とし、全種目の合計が、TECH.3 においては 360 点以上、TECH.2 においては 340 点以上、TECH.1 においては 320 点以上、バッジ 1～3 級においては 70％以上、バッジ 4 級においては 65％以上、バッジ 5 級においては 60％以上であること。
ただし、各種目の最低点は、TECH.3 においては 80 点、TECH.2 においては 75 点、TECH.1 においては 70
点、バッジ 1～3 級においては 60 点、バッジ 4 級においては 55 点、バッジ 5 級においては 50 点以上でなければならない。
(2)レッスンチェック式バッジテスト
バッジ 1～2 級においては C 級検定員以上、バッジ 3～5 級においては D 級検定員以上の検定員有資格者がレッスンを担当することにより、レッスン時間内で受講者が合格基準を満たしていれば認定する事ができる。
レッスンしている過程において受講者の技術レベル（習得状況）を判断し、レッスンを通じて成長していることも加味し、各級の着眼点を満たしていれば認定する事ができる。
(3)実施要項
別表 B-1、B-2 のとおり

別表 B-1 スノーボードバッジテスト基準（バッジテスト実技別表）
種目/種別

１級

２級

３級

《斜面》５°～１０°→緩斜面 １０°～２０°→中斜面 １５°～２５°→中急斜面
４級
５級
着眼点

ノーズドロップから停止

緩斜面
約 10m×20m
緩斜面/
指定なし
約 30m×80 m

連続ターン

ロングターン

緩斜面/
回転数指定なし
約 30m×80 m

ミドルターン

緩斜面
約 20m×80 m

ショートターン

中斜面
約 10m×100 m

カービングターン
ロング

中斜面/
4～5 回転約 30m×100 m

カービングターン
ショート中斜面
約 10m×100 m

ベーシックカーブ
ロング

中斜面/4 回転
約 30m×100 m

ベーシックカーブ
ショート中斜面
約 10m×100 m

フリー
ライディング中急斜面
約 30m×200 m

中斜面/
4～5 回転約 30m×100 m

中急斜面
約 30m×200 m

・重心移動とバランス
・適切な停止動作・ボード操作・バランス
・安全なスピードのコントロール
・安定したボード操作
・バランス
・安全なスピードのコントロール
・安定したボード操作
・小さ目のターン弧
・安全なスピードのコントロール
・リズム
・バランス
・スピードコントロール
・左右均等なターン弧
・安定した全体のフォーム
・適切な荷重と切り替え
・適切なポジショニング・左右均等なターン弧
・確実な雪面グリップ
・安定したスピードのコントロール
・適切な荷重、抜重・左右均等なターン弧
・安定した全体のフォーム
・スムーズで適切な上下運動
・適切なポジショニング・左右均等なズレの少ないターン弧
・確実な雪面グリップ
・安定したスピードのコントロール
・タイミングの合った上下運動
・左右均等なターン弧
・斜面状況に合ったボードコントロール
・流れの良い運動と滑走
・複数の滑走技術を組み合わせた
演技構成

別表 B-2 TECH. TEST 基準
種目名
カービングターン ミドル
急斜面 20°以上(スタート・ゴール付近は除く)
約 20m×150m
カービングターン ショート
急斜面 20°以上(スタート・ゴール付近は除く)
約 10m×150m
フリーライディング
急斜面 20°以上(スタート・ゴール付近は除く)
約 30m×200m
ショートターン不整地（ｺﾌﾞ・ﾊﾞﾝｸ）
急斜面 20°以上(スタート・ゴール付近は除く)
約 10m×100m

TECH.１

TECH.２

TECH.３

●

●

●

●

●

●

●

●

●

●

●

●

ジャッジングポイント
・カービングクオリティ
・ターンコントロール
・トータルバランス・カービングクオリティ
・ターンコントロール
・トータルバランス・カービングクオリティ
・ターンコントロール
・トータルバランス・カービングクオリティ
・ターンコントロール
・トータルバランス公認デモンストレーター規程2020 年 12 月改定
総則
第 1 条 教育本部規約、第 1 条および第 2 条に基づき、本規程を定める。
名称
第 2 条 本規程は日本スノーボード協会公認デモンストレーター（以下デモンストレーターという）と称する。
任務
第 3 条 デモンストレーターの任務は次の通りとする。
(1)デモンストレーターは日本スノーボード協会教育本部に所属し、スノーボード技術の特に優れた示範者として、指導技術の普及および研究に携わる。
資格
第4条

デモンストレーターの資格を次のように分ける。
(1)男子デモンストレーター(2)女子デモンストレーター

資格の確認
第 5 条 デモンストレーターは本協会において選考し、認定する。
2
認定者は所定の手続きをもって認定を受けなければならない。
3
認定者の任期は、認定日より翌々年の 3 月 31 日までとする。選考会が不成立となった場合は別途定める。
義務
第 6 条 デモンストレーターは、次の義務を負うものとする。
(1)デモンストレーターは教育本部の任務に、優先的に参加しなければならない。
(2)特別な理由があり参加できない場合には本部長の承認を得るものとする。
(3)デモンストレーターは公式用品を使用しなければならない。
(4)デモンストレーターとして部外で活動する場合は、別に定めた規定を順守の上、予め活動内容を書面にて提出し、本部長の承認を得なければならない。
(5)デモンストレーターとしての自覚と誇りを持たなければならない。
資格の停止および喪失
第 7 条 デモンストレーターで次の項に該当する者は、教育本部査問委員会で調査され、本部会で審査し、理事会において決定される。
停止中または喪失した時は、当協会のデモンストレーターの名称を使用することはできない。
(1)第 6 条に反した場合(2)本協会の規約に反し、デモンストレーターとしての体面を汚すような行為があった場合(3)公式用品委員会に加盟登録されていない用具をデモンストレーターとして使用した場合(4)インストラクター資格が停止または喪失した場合(5)会員資格が喪失した場合
細則
第 8 条 デモンストレーターに関する細則は次のように定める。
(1)名称の使用について
現在、過去にかかわらず、デモンストレーターの名称を、すべてのメディア・書籍等に使用する場合には、本部長の承認を得るものとする。
規程の改廃
第 9 条 この規程の改廃は理事会の議決による。
2
細則についてはその限りではない。

公認デモンストレーター選考基準・実施要項
2020 年 9 月改定
第 1 条 デモンストレーターの基準を次のように定める。

実施
第 2 条 デモンストレーターの選考は、本協会主催で行う。
公示
第 3 条 デモンストレーターについては、公式サイト等に公示される。
選考
第 4 条 デモンストレーターの選考および認定は、本協会会長より委嘱された教育本部長が、選考委員会を設置し
行う。
会期、会場
第5条
(1)デモンストレーターの選考会期は、教育本部において決定される。
(2)デモンストレーター選考会場は、教育本部において決定される。
実施要項
第 6 条 実施要項は別に定める。
選考基準
第 7 条 デモンストレーターの選考に関する必要事項を次の通りとする。
(1) 当該年度の全日本テクニカル選手権大会の成績を参考とし、選考会を行う。
(2)人格・技術ともに優れ、本協会活動に貢献できる者(3)他、面接・論文・試験など行うこともある。
(4)デモンストレーターの人数は、教育本部において決定される。
選考資格
第 8 条 デモンストレーターの選考を受ける者は、次の項に該当しなければならない。
2(1)当該年度の A 級インストラクター資格が有効であること(2) 公認学校、または認定スクールに所属していること(3) 所属する公認学校、または認定スクールの校長による推薦があること認定
第 9 条 デモンストレーターの認定は、認定証の交付を受けなければならない。
結果報告第 10 条 教育本部長は、認定結果を本協会会長に 2 週間以内に報告しなければならない。

公認スノーボード学校規程2020 年 12 月改定
第 1 条 教育本部規約、第 1 条および第 2 条に基づき、本規程を定める。
2
教育本部はスノーボード学校等を統括し、必要事項の通達をし、運営に関して指導するものとする。
任務
第 2 条 公認スノーボード学校、ならびに認定スノーボードスクール（以下「スノーボ ード学校等」という）は、スノーボードの基幹となる重要な任務であることを認識し、スノーボードの普及発展に寄与しなければならない。
資格
第 3 条 スノーボード学校等の区分を次の通りとする。
(1)公認スノーボード学校および分校① シーズン中、同一リゾートに常設され教師を常駐するもの。原則開設リゾートのみでの活動となる。
ただし他のスノーボード学校等、または団体等の派遣依頼を受託した場合は、公認スノーボード学
校のないリゾートでの活動を認める。
② 学校長は A 級インストラクターでなければならない。
③ スノーボード技術認定テスト規程に基づき、TECH.1～2 およびバッジテストを行うことができる。
④ 海外活動実施要項に従い海外で活動を行うことができる。

(2)認定スノーボードスクール① 特定されたリゾートでの常設はしないもの。公認スノーボード学校がないリゾートにおいては、当日に限りリゾートでの生徒募集を行うことができる。
② 認定スノーボードスクールは活動を行うリゾート名称を引用したスクール名称を使用することはできない。
③ 学校長は B 級以上のインストラクターでなければならない。
④ スノーボード技術認定テスト規程に基づき、TECH.1～2 およびバッジテストを行うことができる。
⑤ 実施しようとするリゾートにスノーボード学校等がある場合は、その学校等の承諾を得なければならない。
⑥ 実施しようとするリゾートの承諾を得なければならない。
⑦ 実施しようとするリゾートが他地区協会の管轄の場合は、その地区協会の承諾を得なければならない。
⑧ 海外活動実施要項に従い海外で活動を行うことができる。
資格の認定
第 4 条 学校等は地区協会において審査し認定する。
2
学校等は所定の手続きをもって公認および認定を受けなければならない。
義務
第 5 条 スノーボード学校等は、次の義務を負うものとする。
(1)スノーボード学校の任務を完遂するために積極的に研修会に参加しなければならない。
(2)スノーボード学校等は、協会および参加団体の事業に優先的に参加しなければならない。
(3)スノーボード学校等は、学校としての自覚と誇りをもたなければならない。
設置基準、実施要項および公認申請要項
第 6 条 スノーボード学校等の設置基準、実施要項および公認申請要項は別に定める。
資格の停止および解除
第 7 条 スノーボード学校等で次の学校は、教育本部査問委員会で調査され、本部会 で審議し、理事会において決定される。
(1)公認料、認定料、年度登録料等、未納の学校資格の停止を受けたスノーボード学校等が停止の解除を求める場合は未納の公認料、認定料、年度登録料等を納付しなければならない。
(2)年度ごとに行われる校長研修会に参加しなかった学校
資格の停止を受けたスノーボード学校等が停止の解除を求める場合は、次回の校長研修会に参加した後とする。
(3)本協会の規約規程に反し、スノーボード学校等として体面を汚すような行為があった時停止の解除は停止期間終了後とする。
（停止期間中に有効期限が来た場合においても更新手続きをしなければ新規校の扱いとなる。）
資格の喪失
第 8 条 スノーボード学校等が本協会の規約に著しく反した場合は、教育本部査問委 員会で調査され、本部会で審議し、理事会において決定される。取り消しを受けたスノーボード学校等に委嘱された公認資格者はその学校等に留まることはできない。
細則
第 9 条 公認スノーボード学校規程に関する細則は別に定める。
規程の改廃
第 10 条 この規程の改廃は理事会の議決による。
2
細則についてはこの限りではない。

公認スノーボード学校設置基準・実施要項
2020 年 9 月改定
第 1 条 公認スノーボード学校規程、第 6 条に基づき本設置基準を定める。

設置基準
第 2 条 公認スノーボード学校ならびに認定スノーボードスクール（以下「スノーボード学校等」という）の設置基準を
次のように定める。
(1)設置数
同一リゾート内における公認は、原則として 1 校のみとする。ただし同一リゾート内でも別会社による索道、別ゲレンデが存在する場合で公認申請をしようとするものは、既存校の承諾を得、書面にて提出する事ができればこの限りでない。
教育本部の承諾を得、必要があれば分校を設置できる。この場合本校を通じ公認の申請をする。本校とは公認スノーボード学校をいう。分校は本校と同一名称を使用し、分校名を付加することで本校と分校を
区別する。
(2)校舎
天候の激変の際、全受講生を収容できる施設をもたなければならない。ただし、他の建物を利用しても
よい。
(3)校則
スノーボード学校規則を構え、明示すること。
(4)経理
会計諸帳簿を作成し、収支を明確にしなければならない。
(5)管理① 管理者を定め、管理運営を明確にしなければならない。
② 指導記録および検定会実施報告書を実施日より 3 年間保管しなければならない。
③ 教育本部より提出要請があった場合、それに応じなければならない。
(6)校長
校長は、当該スノーボード学校等の運営責任者であり、公認学校においては A 級インストラクター、認定スクールにおいては B 級インストラクター以上であることを原則とする。ただし、満 20 歳以上の者に限る。
校長は複数の学校に登録することはできない。
校長はその年度に開催される校長研修会に参加することを義務付ける。
(7)教師
教師は A、B、C 級インストラクターであること。ただし、C 級インストラクターにおいては、バッジ 2 級レベルまでの指導ができる。なお、教師は複数の学校および認定スクールへの所属、登録はできない。
(8)インストラクター、検定員の登録申請書の提出
スノーボード学校等は、所属する教師（校長を含む）全員の名簿を提出しなければならない。
(9)主任教師制度
2 名以上の教師がいる学校においては、校長不在時に業務を代行する主任教師を選任しなければならない。主任教師は C 級インストラクター以上であること。
(10)指導料金
料金は明示しなければならない。
(11)クラス人員
1 人の教師が指導する生徒は、10 名以内が望ましい。
(12)スノーボード技術認定テストの開催
スノーボード学校等は、所属地区協会の承認を得て TECH.1～2 およびバッジテストを開催することができる。
認定スクールが TECH.1～2 およびバッジテストを開催する際、そのリゾートに公認スノーボード学校（分校も含む）がある場合は、その学校の許可を得なければならない。
(13)保険、傷害対策
スノーボード学校等は、賠償責任保険に加入し、生徒の指導にあたっては安全を第一とし、万一の際の応急措置、医者の手当て、家庭連絡等必要な措置を講じておくこと。また、当該安全対策本部公認
パトロール資格取得者を置くことが望ましい。
スクール主催者は賠償責任保険の加入を義務付ける。
＜補償金額＞
下記補償金額を最低補償額とする。
賠償責任
対人
1 名 1 億円
1 事故 5 億円(14)指導報告書
スノーボード学校等は、毎年 5 月末までに指導報告書を教育本部指導検定委員会に提出すること。
また、海外活動、室内ゲレンデにおいても一旦 5 月末までに提出すること。
(15)開設者と校長の責任分担① 開設者は校長から学校運営に必要と思われる要求があった場合は、それに応じなければならない。
② 校長は学校運営に関する全ての手続きおよび、インストラクター、検定員の管理、監督をしなければならない。

海外活動における実施要項
第 3 条 スノーボード学校等の海外活動を次のように定める。
(1)目的
スノーボード学校等が国内にとどまらず広範囲にわたり活動し、通年活動できることを目的とする。
(2)申請
スノーボード学校等は、海外での活動を行うにあたり、所定の書式に従い、本協会に申請しなければ
ならない。
(3)基準
① 国内において 2 年以上の指導実績があること。
② 学校審査基準において優良校として認められていること。
③ 海外活動において必要な保険へ加入済みであること。
(4)指導
指導活動を行うにあたり事前に実施するリゾート、当該国の法令等を十分に把握し、安全かつ事故等の防止に努めること。
① 実施するリゾートの規則に従うこと。
② スノーボード技術認定テスト細則、スノーボード技術認定テスト基準・実施要項に基づき、レッスン
チェック式バッジテストを実施することができる。

公認スノーボード学校申請要項
2020 年 9 月改定
第 1 条 公認スノーボード学校規程、第 6 条に基づき、本申請要項を定める。
公認の申請
第 2 条 公認スノーボード学校および認定スノーボードスクール（以下「スノーボード学校等」という）は、所定の書式に従い、本協会に申請しなければならない。
公認の更新
第 3 条 前年度公認を受けたスノーボード学校等が、引き続き公認または認定を得ようとする場合は、次の更新条
件を満たしていなければならない。
満たされない場合は、如何なる理由があっても新規からの登録とする。
(1)前年度の指導報告書が提出されていること。
(2)年度登録の 9 月 30 日までに更新申請書が提出されていること。
公認および認定の手続き
第4条(1)公認または認定の審査合格通知を受けたスノーボード学校は、公認または認定料等を納付しなければならない。
(2)申請・公認料金表
公認学校
公認分校
認定ｽｸｰﾙ
新規公認料または認定料￥31,350￥31,350
教育本部指定ｺﾞﾑ印(初年度のみ）￥ 3,300￥ 3,300￥ 3,300
年度登録料￥20,900￥20,900￥20,900(税込)
第 5 条 申請後は理由の如何を問わず料金の返戻を認めない。
第6条(1)分校から公認スノーボード学校に移行する場合、新設校の手続きを行わなければならない。
(2) 開設者が変更となる場合、新設校の手続きを行わなければならない。
(3) 公認スノーボード学校が開設先リゾートを変更する場合、新設校の手続きを行わなければならない。ただし、開設先リゾートの閉鎖等やむを得ない場合はその限りではない。

規程改定
本部規約
第 3 条第 3 項削除

1992 年 9 月 1 日

本部規程細則第 2 条第 3 項削除

1992 年 9 月 1 日

公認検定員規程第 6 条第 2 項
第 6 条第 4 項
第 10 条削除
制定
訂正1992 年 9 月 1 日
1992 年 9 月 1 日
1992 年 9 月 1 日

基礎スノーボード検定規程
第 6 条第 3 項
一部削除
第 9 条第 1 項
変更
第 9 条第 2 項
訂正
第 9 条第 2 項
変更
第 9 条第 4 項
追加
第 19 条第 5 項
追加
第 20 条第 4 項
追加
第 23 条変更

1996 年 8 月 1 日
1993 年 9 月 1 日
1992 年 9 月 1 日
1997 年 8 月 1 日
1993 年 9 月 1 日
1996 年 8 月 1 日
1997 年 8 月 1 日
1993 年 9 月 1 日

インストラクター規程（インストラクター）の項削除

1992 年 9 月 1 日

一部削除
削除
削除

1992 年 9 月 1 日
1992 年 9 月 1 日
1992 年 9 月 1 日

変更
変更

1992 年 9 月 1 日
1992 年 9 月 1 日

変更
追加

1992 年 9 月 1 日
1996 年 8 月 1 日
1992 年 9 月 1 日

検定規程
第5条
第 12 条第 3 項
第 22 条第 3 項
検定基準
インストラクター検定内容
インストラクター採点基準
公認学校申請要項
5(2)
4
特別規程

基礎スノーボードバッジテスト基準
1(1)変更1996 年 8 月 1 日

基礎スノーボード学校設置基準及び実施要項2(14)追加1997 年 9 月 1 日
規程
特別規程

削除
削除

2000 年 8 月 31 日
2000 年 8 月 31 日

規約、規程、細則
特別規程

制定
制定
削除

2000 年 9 月 1 日
2000 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日

協会規約（抜粋）

変更
変更

2010 年 6 月
2017 年 12 月

変更
変更
変更
変更

2006 年 9 月 1 日
2019 年 12 月 5 日
2006 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日

本部規約
第 2 条(1)～(6)第6条
第 9 条 2 2)
第 9 条 2 2)(1)

第 9 条 2 2)(3)
第 9 条 2 3)(2)①②
第 9 条 2 4)(4)
第 9 条 2 5)6)

削除
削除
削除
追加

2006 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日

教育本部組織図普及部会
一部削除
2006 年 9 月 1 日
学校部会
変更・一部削除
2006 年 9 月 1 日
テクニカル選手権大会準備委員会 追加 2006 年 9 月 1 日
規程・細則・基準一覧【名称変更】関係項すべての「スキー場」表記を「リゾート」へ変更【廃止】関係項すべての「公認教室」にまつわる記載を削除【統一】すべての文章の頭番号の統一
スノーボード公認インストラクター規程
第3条
変更
第3条
変更
第4条3
変更
第6条
変更
第 7 条(2)①②
追加

2007 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日

スノーボード公認インストラクター細則
第3条
変更
第 5 条(1)
変更
第8条
変更
第8条2
変更
第8条2
変更
第 13 条変更
第 15 条(1)変更
第 18 条変更
第 18 条 2
変更
第 18 条 2
変更
第 23 条変更
第 26 条変更
第 26 条変更
第 27 条 2
変更
第 27 条 2
変更
第 27 条 3
追加
第 28 条変更
第 28 条 2
変更
第 28 条 2
変更
第 31 条
一部追加
第 31 条変更
第 31 条変更
第 31 条変更
第 33 条変更

2017 年 9 月 1 日
2019 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2019 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2023 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2014 年 9 月 1 日
2020 年 9 月 1 日
2023 年 9 月 30 日
2006 年 9 月 1 日

スノーボード公認インストラクター検定基準および講習基準・実施要項
A、B 級インストラクター検定
1 2)実技検定内容および合格基準(1)別表 A-1
変更
2002 年 9 月 1 日
変更
2008 年 9 月 1 日(2)合格基準変更
2002 年 9 月 1 日
1 3)合格基準変更
2023 年 9 月 1 日
1 4)実技検定種目合格
追加2019 年 9 月 1 日
1 4)実技検定種目合格変更
2023 年 9 月 1 日
C 級インストラクター認定講習
1 3)②③④
追加
2006 年 9 月 1 日

2006 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日

1 3)
1 3)

削除
追加

2017 年 9 月 1 日
2023 年 9 月 1 日

スノーボード公認インストラクター年次講習会開催基準要項
1(2)変更2006 年 9 月 1 日
2変更
2017 年 9 月 1 日
6
削除・追加・変更
2006 年 9 月 1 日
スノーボード公認検定員規程
第 3 条(1)2
一部削除
第 3 条(4)追加
第 3 条(1)(2)
変更
第4条
変更

2006 年 9 月 1 日
2007 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日

スノーボード公認検定員検定細則第3条
変更
2017 年 9 月 1 日
第 5 条(1)変更2019 年 9 月 1 日
第 7 条(1)変更
2006 年 9 月 1 日
第8条
一部変更
2007 年 9 月 1 日
第8条
変更
2017 年 9 月 1 日
第8条2変更
2006 年 9 月 1 日
第8条2変更
2017 年 9 月 1 日
第 10 条一部変更
2007 年 9 月 1 日
第 13 条変更
2017 年 9 月 1 日
第 15 条(1)変更2019 年 9 月 1 日
第 17 条 2(1)変更2019 年 9 月 1 日
第 18 条一部変更
2007 年 9 月 1 日
第 18 条変更
2017 年 9 月 1 日
第 18 条 2
変更2006 年 9 月 1 日
第 18 条 2
変更2017 年 9 月 1 日
第 20 条一部変更
2007 年 9 月 1 日
第 23 条変更
2017 年 9 月 1 日
第 25 条(1)
変更2006 年 9 月 1 日
第 27 条 2(1)変更
2012 年 9 月 1 日
第 27 条 3
追加
2006 年 9 月 1 日
第 27 条変更
2007 年 9 月 1 日
第 28 条変更
2017 年 9 月 1 日
第 28 条 2
変更2006 年 9 月 1 日
第 28 条 2
変更2017 年 9 月 1 日
第 31 条～第 40 条追加2007 年 9 月 1 日
第 33 条変更
2017 年 9 月 1 日
第 38 条変更
2017 年 9 月 1 日
第 38 条 2
変更2017 年 9 月 1 日
第 41 条一部追加
2006 年 9 月 1 日
第 41 条～第 43 条
一部変更
2007 年 9 月 1 日
第 41 条変更
2014 年 9 月 1 日
第 41 条変更2020 年 9 月 1 日
第 43 条変更
2006 年 9 月 1 日【検定会における検定員の種別】 変更 2017 年 9 月 1 日
スノーボード公認検定員検定基準および講習基準・実施要項
A、B、C 級検定員検定
1 2)(1)(2)変更
2006 年 9 月 1 日
D 級検定員認定講習
追加
2007 年 9 月 1 日
スノーボード公認検定員年次講習会開催基準要項
1(2)変更2006 年 9 月 1 日
2変更
2017 年 9 月 1 日
6
削除・追加 2006 年 9 月 1 日

スノーボードバッジテスト規程
スノーボード技術認定テスト規程 へ変更 2017 年 9 月 1 日
第2条
変更・追加 2017 年 9 月 1 日
第3条
変更
2017 年 9 月 1 日
第4条
変更・追加 2017 年 9 月 1 日
第5条
変更
2017 年 9 月 1 日
第6条
変更
2017 年 9 月 1 日
スノーボードバッジテスト細則
スノーボード技術認定テスト細則 へ変更 2017 年 9 月 1 日
第1条
変更
2017 年 9 月 1 日
第2条
変更
2017 年 9 月 1 日
第4条
変更・追加 2006 年 9 月 1 日
第4条
変更2007 年 9 月 1 日
第4条
変更
2017 年 9 月 1 日
第 6 条(3)変更
2006 年 9 月 1 日
第 6 条(1)(2)変更
2017 年 9 月 1 日
第7条
変更
2017 年 9 月 1 日
第9条
変更2006 年 9 月 1 日
第 10 条変更
2006 年 9 月 1 日
第 10 条変更
2014 年 9 月 1 日
第 10 条変更
2017 年 9 月 1 日
第 10 条変更2020 年 9 月 1 日
スノーボードバッジテスト基準・実施要項
スノーボード技術認定テスト基準・実施要項 へ変更 2017 年 9 月 1 日
1
変更
2017 年 9 月 1 日
1(1)変更
2002 年 9 月 1 日
1(1)変更
2006 年 9 月 1 日
1(1)変更2017 年 9 月 1 日
1(2)追加2007 年 9 月 1 日
1(2)変更2017 年 9 月 1 日
1(2)変更2019 年 9 月 1 日
1(3)別表 B-1
変更
2002 年 9 月 1 日
1(3)別表 B-1
変更
2008 年 9 月 1 日
1(3)別表 B-1
変更
2012 年 9 月 1 日
1(3)別表 B-2
追加
2017 年 9 月 1 日
公認デモンストレーター規程
第4条
第5条3
第5条3
第8条
第 8 条(1)

変更
変更
変更
変更
追加

2020 年 12 月 15 日
2006 年 9 月 1 日
2020 年 12 月 15 日
2008 年 9 月 1 日
2008 年 9 月 1 日

公認デモンストレーター選考基準・実施要項
第1条
変更2006 年 9 月 1 日
第2条
変更2006 年 9 月 1 日
第3条
変更2006 年 9 月 1 日
第3条
変更
2017 年 9 月 1 日
第4条
変更2006 年 9 月 1 日
第 5 条(1)(2)変更
2006 年 9 月 1 日
第 5 条(3)削除2006 年 9 月 1 日
第7条
変更・削除 2006 年 9 月 1 日
第 7 条(1)変更2020 年 9 月 1 日
第8条
変更2006 年 9 月 1 日
第8条
変更
2017 年 9 月 1 日
第9条
変更2006 年 9 月 1 日

第9条
第 10 条
第 11 条変更
変更
削除

公認スノーボード学校規程
第 3 条(1)①
変更
第 3 条(1)②
変更
第 3 条(1)③変更
第 3 条(1)④追加
第 3 条(2)①
変更
第 3 条(2)①
変更
第 3 条(2)②
追加
第 3 条(2)②～⑥ ③～⑦へ 変更
第 3 条(2)④変更
第 3 条(2)⑧
追加
第4条
変更

2020 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日

2020 年 12 月 15 日
2006 年 9 月 1 日
2017 年 9 月 1 日
2019 年 12 月 5 日
2006 年 9 月 1 日
2020 年 12 月 15 日
2020 年 12 月 15 日
2020 年 12 月 15 日
2017 年 9 月 1 日
2019 年 12 月 5 日
2006 年 9 月 1 日

公認スノーボード学校設置基準・実施要項
第 2 条(1)変更2020 年 9 月 1 日
第 2 条(6)変更
2017 年 9 月 1 日
第 2 条(12)変更
2017 年 9 月 1 日
第 2 条(14)変更
2006 年 9 月 1 日
第 2 条(14)変更
2019 年 9 月 1 日
第3条追加
2019 年 9 月 1 日
公認スノーボード学校申請要項
第3条
変更
第 4 条(2)変更
第 4 条(2)変更
第 4 条(2)変更
第 6 条(2)追加
第 6 条(3)追加

2006 年 9 月 1 日
2006 年 9 月 1 日
2014 年 9 月 1 日
2020 年 9 月 1 日
2020 年 9 月 1 日
2020 年 9 月 1 日