投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2024年8月16日

ダブル・ブレイン・コア（マイルド）/（スタンダード）/（ブル）追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型）

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
●ファンドに関する金融商品取引法第15条第3項に規定する目論見書（以下「請求目論見書」といいます。）は
野村アセットマネジメント株式会社のホームページに掲載しています。なお、ファンドの投資信託約款の全文
は請求目論見書に記載しています。
●ファンドの販売会社、ファンドの基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。
委託会社 ファンドの運用の指図を行なう者

野村アセットマネジメント株式会社■金融商品取引業者登録番号：関東財務局長（金商）第373号＜照会先＞野村アセットマネジメント株式会社●サポートダイヤル0120-753104〈受付時間〉営業日の午前9時〜午後5時●ホームページ

https://www.nomura-am.co.jp/

受託会社 ファンドの財産の保管および管理を行なう者

三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社：株式会社日本カストディ銀行）

商品分類

属性区分

単位型・ 投資対象 投資対象資産
追加型
地域 （収益の源泉）

補足分類

追加型

特殊型
ファンド・
グローバル
あり
（絶対収益 その他資産（注） 年１回
オブ・（日本を含む）（適時ヘッジ）
追求型）
ファンズ

内外

資産複合

投資対象
資産

決算頻度

投資対象
地域

投資形態

為替
ヘッジ

特殊型

絶対収益
追求型

（注）（投資信託証券（資産複合（債券、デリバティブ、為替予約取引）資産配分変更型））＊属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
上記、商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
でご覧頂けます。

＜委託会社の情報＞■設立年月日：1959年12月1日■資本金：171億円（2024年6月末現在）■運用する投資信託財産の合計純資産総額：63兆0259億円（2024年5月31日現在）

この目論見書により行なうダブル・ブレイン・コア（マイルド）/（スタンダード）/（ブル）の募集については、発行者である野村アセットマネジメント株式会社（委託会社）は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年8月15日に関東財務局長に提出しており、2024年8月16日にその効力が生じております。
●ファンドの内容に関して重大な変更を行なう場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年
法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認いたします。
●投資信託の財産は受託会社において信託法に基づき分別管理されています。
●請求目論見書については販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

ファンドの目的・特色ファンドの目的ダブル・ブレイン・コア（マイルド）
中長期的な信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行なうことを基本とします。
ダブル・ブレイン・コア（スタンダード）
中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行なうことを基本とします。
ダブル・ブレイン・コア（ブル）
中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行なうことを基本とします。

ファンドの特色
主要投資対象
世界各国（新興国を含みます。）の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ
取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象※とし、債券等を実質的な主要投資対象※とします。

※「実質的な主要投資（取引）対象」とは、外国投資法人や「野村マネーインベストメント マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資（取引）対象という意味です。

投資方針「ダブル・ブレイン・コア」はリスク水準の異なる「マイルド」、「スタンダード」、「ブル」の3
本のファンドから構成されています。
●各々以下の外国投資法人の円建て外国投資証券および国内投資信託「野村マネーインベスト
メント マザーファンド」に投資します。
ファンド名
マイルド
スタンダードブル

投資対象とする外国投資法人の円建て外国投資証券
マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・バナジウム・
コア－日本円クラス
マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム・
コア－日本円クラス
マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・クロム・コア－日本円クラス

資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

1

ファンドの目的・特色
外国投資法人の主な投資方針について＜マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・バナジウム・コア－日本円クラス＞◆ポートフォリオは、市場動向に追随する戦略（トレンド戦略）と投資対象の下落リスクを抑制する戦略（リスクコントロール戦略）の2つの戦略および短期国債で構成され、各戦略のリスク水準※1を勘案し、マン・ソリューションズ・リミテッドが投資配分比率を決定※2します。なお、市場動向等に応じて投資配分比率を変更する場合があります。
◆各戦略の投資配分比率の合計は、原則としてファンドの純資産総額の概ね半分となるように調整を行ないます。
◆各戦略部分で保有する外貨建資産について、当該外貨売り円買いの為替取引を行ないます。

＜マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム・コア－日本円クラス＞◆ポートフォリオは、市場動向に追随する戦略（トレンド戦略）と投資対象の下落リスクを抑制する戦略（リスクコントロール戦略）で構成され、各戦略のリスク水準※1を勘案し、マン・ソリューションズ・
リミテッドが投資配分比率を決定※2します。なお、市場動向等に応じて投資配分比率を変更する場合があります。
◆各戦略の投資配分比率の合計は、原則としてファンドの純資産総額と同程度となるように調整を行ないます。
◆日本円クラスは、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行ないます。

＜マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・クロム・コア－日本円クラス＞◆ポートフォリオは、市場動向に追随する戦略（トレンド戦略）と投資対象の下落リスクを抑制する戦略（リスクコントロール戦略）で構成され、各戦略のリスク水準※1を勘案し、マン・ソリューションズ・
リミテッドが投資配分比率を決定※2します。なお、市場動向等に応じて投資配分比率を変更する場合があります。
◆各戦略の投資配分比率の合計は、原則としてファンドの純資産総額の2倍程度となるように調整を行ないます。
◆日本円クラスは、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行ないます。
◆トレンド戦略は、各投資対象を売り持ち（ショート）または買い持ち（ロング）するポジションをとり、市場の上昇トレンドならびに下降トレンドの双方に追随し、絶対収益の獲得を目標に積極的な運用を行ないます。運用にあたっては、日々の価格データ等を勘案した多数の独自の定量モデルと24時間体制の取引システムを活用し、各投資対象の相関、流動性およびボラティリティ等を考慮し、機動的かつシステマ
ティックにポジションを調整します。
◆リスクコントロール戦略は、各投資対象を買い持ち（ロング）するポジションをとり、安定した収益の獲得を目標に運用を行ないます。運用にあたっては、各投資対象のボラティリティを考慮し、ポートフォリ
オ全体のリスク水準※1が一定の範囲内に収まるよう調整します。また、投資対象の下落リスクを抑制する
多数の独自の定量モデルを活用します。
※1※2

リスク水準とは、推定されるポートフォリオの変動の大きさのことです。
トレンド戦略25%程度とリスクコントロール戦略75％程度を基本とします。

2ファンドの目的・特色●通常の状況においては、マイルドは「マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナ
ル・ポートフォリオ・バナジウム・コア－日本円クラス」、スタンダードは「マン・ファンズ
Ⅸ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム・コア－日本円クラス」、
ブルは「マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・クロム・コア－日本円クラス」への投資を中心とします※が、投資比率には特に制限は設けず、各証券の収益性および流動性ならびにファンドの資金動向等を勘案のうえ決定します。
※通常の状況においては、マイルドの「マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・バナジウ
ム・コア－日本円クラス」、スタンダードの「マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・
チタニウム・コア－日本円クラス」、ブルの「マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・
クロム・コア－日本円クラス」への投資比率は、概ね90%以上を目処とします。

●ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。

申込金

投資者

ダブル・
ブレイン・
コア

投資

※

収益

投資
収益

（マイルド）（スタンダード）（ブル）

投資

野村マネーインベスト
メント マザーファンド

収益

投資
収益

世界各国の
デリバティブ取引
為替予約取引債券

等円建ての短期有価証券 等※マイルドは「マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・バナジウム・コア－日本円クラス」、
スタンダードは「マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム・コア－日本円クラス」、
ブルは「マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・クロム・コア－日本円クラス」

資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

3ファンドの目的・特色
投資対象とする外国投資法人の概要
マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・バナジウム・コア－日本円クラス
マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム・コア－日本円クラス
マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・クロム・コア－日本円クラス（ケイマン諸島籍外国投資法人）＜運用の基本方針＞
実 質 的 な 世界各国（新興国を含みます。）の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取
主 要 投 資 対 象 引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とします。

投

資

方

針

＜マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・バナジウム・コア＞
・マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・バナジウム・コ
アはマン・グループが運用を行なうマスターファンドを通じて、世界各国（新興国を含みます。）の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とすることにより、中期的に安定した収益の獲得を目指します。
・ポートフォリオは、市場動向に追随する戦略（以下、「トレンド戦略」と称する場合があります。）と投資対象の下落リスクを抑制する戦略（以下、「リスクコントロール戦略」と称する場合があります。）の2つの戦略および短期国債で構成され、各戦略のリスク水準※1を勘案し、マン・ソリューションズ・リミテッドが投資配分比率を決定※2します。なお、市場動向等に応じて投資配分比率を変更する場合があります。
・各戦略の投資配分比率の合計は、原則としてファンドの純資産総額の概ね半分となるように調整を行ないます。
・各戦略部分で保有する外貨建資産について、当該外貨売り円買いの為替取引を行ないます。
＜マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム・コア＞
・マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム・コ
アはマン・グループが運用を行なうマスターファンドを通じて、世界各国（新興国を含みます。）の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とすることにより、中期的な収益の獲得を目指します。
・ポートフォリオは、トレンド戦略とリスクコントロール戦略で構成され、各戦略のリスク水準※1を勘案し、マン・ソリューションズ・リミテッドが投資配分比率を決定※2します。
なお、市場動向等に応じて投資配分比率を変更する場合があります。
・各戦略の投資配分比率の合計は、原則としてファンドの純資産総額と同程度となるように調整を行ないます。
・日本円クラスは、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行ないます。
＜マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・クロム・コア＞
・マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・クロム・コアは
マン・グループが運用を行なうマスターファンドを通じて、世界各国（新興国を含みます。）の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とすることにより、中期的に積極的な収益の獲得を目指します。
・ポートフォリオは、トレンド戦略とリスクコントロール戦略で構成され、各戦略のリスク水準※1を勘案し、マン・ソリューションズ・リミテッドが投資配分比率を決定※2します。
なお、市場動向等に応じて投資配分比率を変更する場合があります。
・各戦略の投資配分比率の合計は、原則としてファンドの純資産総額の2倍程度となるように調整を行ないます。
・日本円クラスは、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行ないます。

4ファンドの目的・特色・マン・グループ傘下のAHL・パートナーズ・エルエルピー（AHL Partners LLP）が各戦略を用いるマスターファンドの運用を行ないます。
・トレンド戦略は、各投資対象を売り持ち（ショート）または買い持ち（ロング）するポジションをとり、市場の上昇トレンドならびに下降トレンドの双方に追随し、絶対収益の獲得を目標に積極的な運用を行ないます。運用にあたっては、日々の価格データ等を勘案した多数の独自の定量モデルと24時間体制の取引システムを活用し、各投資対象の相関、流動性およびボラ
ティリティ等を考慮し、機動的かつシステマティックにポジションを調整します。
・リスクコントロール戦略は、各投資対象を買い持ち（ロング）するポジションをとり、安定した収益の獲得を目標に運用を行ないます。運用にあたっては、各投資対象のボラティリティを考慮し、ポートフォリオ全体のリスク水準※1が一定の範囲内に収まるよう調整します。また、投資対象の下落リスクを抑制する多数の独自の定量モデルを活用します。
※1 リスク水準とは、推定されるポートフォリオの変動の大きさのことです。
※2 トレンド戦略25%程度とリスクコントロール戦略75％程度を基本とします。
・信託財産の純資産総額を超える有価証券（先物等のデリバティブ取引は含みません。）の空売
りは行ないません。
主 な 投 資 制 限
・信託財産の純資産総額の10％を超える借入れは行ないません。
・デリバティブの利用は、ヘッジ目的に限定しません。

収 益 分 配 方 針
償 還 条 項
＜主な関係法人＞
管 理 会 社投 資 顧 問 会 社
・管理事務代行会社
・名 義 書 換 事 務
受 託 会 社
保 管 会 社
＜管理報酬等＞信託報原則として分配は行ないません。
投資顧問会社による償還決議がなされた場合には、解散する場合があります。
マン・アセット・マネジメント（ケイマン）リミテッド
マン・ソリューションズ・リミテッド
BNYメロン・ファンド・サービシズ（アイルランド）ディー・エー・シー
ザ・バンク・オブ・ニューヨーク・メロン【マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・バナジウム・コア】
純資産総額の0.77％（年率）【マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム・コア】
酬
純資産総額の1.07％（年率）【マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・クロム・コア】
純資産総額の1.45％（年率）

申 込 手 数 料
信託財産留保額なし

なし
信託財産に関する租税、組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する費用および信託財産の監査に要する費用、外貨建資産の保管などに要する費用、借入金の利息および立替金の利息、マスターファンドにおいて発生する費用等（保管・事務代行報酬、組入有
そ の 他 の 費 用 価証券の売買委託手数料、信託事務の処理に要する費用、監査費用等が含まれますが、組入投資信託証券の投資顧問会社への運用報酬は発生しません。）など。
運用に関する調査関連費用。
ファンドの設立に係る費用（5年を超えない期間にわたり償却）。
上記のほか、一般社団法人投資信託協会の定めるファンド・オブ・ファンズ組入投資信託および投資法人の要件を満たしております。
＊上記は2024年8月15日現在のものであり、今後変更となる場合があります。

5ファンドの目的・特色「野村マネーインベストメント マザーファンド」について
残存期間の短い公社債やコマーシャル・ペーパー等の短期有価証券への投資により利息等収益の確保を図り、あわせてコール・ローンなどで運用を行なうことで流動性の確保を図ります。

スイッチング「ダブル・ブレイン・コア」を構成するファンド間でスイッチングができます。
（販売会社によっては、一部または全部のスイッチングのお取扱いを行なわない場合があります。）

主な投資制限株式への投資割合

株式への直接投資は行ないません。

外貨建資産への投資割合

外貨建資産への直接投資は行ないません。

デリバティブの利用

デリバティブの直接利用は行ないません。

投資信託証券への投資割合

投資信託証券への投資割合には制限を設けません。

分配の方針
原則、毎年5月17日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。
分配金額は、分配対象額の範囲内で、原則として基準価額水準等を勘案し、委託会社が決定
します。
1月

2月

3月

4月

5月

6月

7月

8月

9月

10月

11月

12月

分配

＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

6

投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、投資を行なっている有価証券等の値動きによる影響を受け
ますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、ファンドにおいて、投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスクファンドは、実質的に株式に関連するデリバティブ取引を活用しますので、株価変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の株価変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。

債券価格変動リスク債券（公社債等）は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。
ファンドは、実質的に債券に投資を行ない、また実質的に債券に関連するデリバティブ取引を活用しますので、債券価格変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の債券価格の変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。

商品（コモディティ）
市況変動リスクファンドは、実質的に商品に関連するデリバティブ取引を活用すること等を通じて、商品（コモディティ）市況変動の影響を受けます。

為替変動リスクファンドは、為替変動リスクの低減を図る目的（ヘッジ目的）のほか、効率的に収益を追求する目的（ヘッジ目的外）で為替予約取引等を実質的に活用しますので、為替変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の通貨については、先進国の通貨に比べ流動性が低い状況となる可能性が高いこと等から、当該通貨の為替変動は先進国以上に大きいものになることも想定されます。

代替⼿法に関するリスクファンドは、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引等のロング・ポジション、あるいはショート・ポジションを実質的に構築することにより、実質的な投資対象市場の方向性によらず収益の獲得を目指しますので、実質的な投資対象市場が上昇した場合でも、収益が得られない場合や損失が発生する場合があります。また、レバレッジを利用して先物取引等を行なうことが可能なため、実質的な投資対象市場における値動きが、それ以上の損失をもたらす場合があります。

取引先リスクファンドは、実質的にデリバティブ取引等を利用しますので、取引先リスク（取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる危険のこと）があります。

＊基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

7

投資リスクその他の留意点◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できない
リスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止等となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性等があります。
●資金動向、市況動向等によっては、また、不慮の出来事等が起きた場合には、投資方針に沿った運用ができない場合があります。
●ファンドが実質的に組み入れる有価証券の発行体において、利払いや償還金の支払いが滞る可能性があります。
●有価証券への投資等ファンドにかかる取引にあたっては、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる可能性があります。
●各ファンドが各々投資対象とする外国投資証券が存続しないこととなる場合は、当該ファンドを繰上償還させます。
●投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴なう売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
●ファンドの主要投資対象である外国投資法人は、マスターファンドを通じて運用を行ないます。そのため、マス
ターファンドを投資対象とする他のファンドおよびクラスに追加設定・買戻し（解約）等に伴う資金変動等があり、その結果、当該マスターファンドにおいて売買等が生じた場合などには、外国投資法人の純資産価格に影響を及ぼす場合があります。この結果、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
●ファンドの実質的な取引対象に含まれる新興国においては、政治、経済、社会情勢の変化が金融市場に及ぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、当局による海外からの投資規制などが緊急に導入されたり、あるいは政策の変更等により、金融市場が著しい悪影響を被る可能性や運用上の制約を大きく受ける可能性があります。
上記のような投資環境変化の内容によっては、ファンドでの新規投資の中止や大幅な縮小をする場合があります。
●外国投資証券において為替取引を行なう一部の新興国の為替市場においては、内外の為替取引の自由化が実施されておらず、実際の現地通貨での金銭の受渡に制約があるため、ファンドはNDF※（ノン・デリバラブル・フォ
ワード）を用いる場合があります。
NDFの取引価格の値動きと、実際の為替市場の値動きは、需給などの市況や規制等により大きく乖離する場合があり、その結果、ファンドの投資成果は、実際の為替市場や、金利市場の動向から想定されるものから大きく乖離する場合があります。なお、今後、NDFが利用できなくなった場合、ファンドの投資方針に沿った運用ができなくなる場合があります。
※NDFとは、為替取引を行なう場合に利用する直物為替先渡取引の一種で、当該国の通貨を用いず、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。

●店頭デリバティブ取引等の金融取引に関して、国際的に規制の強化が行なわれており、ファンドが実質的に活用する当該金融取引が当該規制強化等の影響をうけ、当該金融取引を行なうための担保として現金等を提供する必要がある場合があります。その場合、追加的に現金等を保有するため、ファンドの実質的な主要投資対象の組入比率が下がり、高位に組入れた場合に期待される投資効果が得られないことが想定されます。また、その結果として、実質的な主要投資対象を高位に組入れた場合と比べてファンドのパフォーマンスが悪化する場合があります。
●ファンドが投資を行なう戦略においては、各投資対象市場の上昇トレンドならびに下降トレンドを捉え、追随する戦略を採ります。相場に大きな価格トレンドがある場合においては、比較的大きな収益機会がありますが、市場の急変時や相場の転換点においては比較的大きな損失を被る可能性や、相場のもみあい局面では損失が継続する可能性があります。また当戦略においては、リターンの変動性が大きい傾向があります。投資環境等によっては、必ずしも当戦略によって好ましい投資成果を得られるわけではありません。
●各ファンドはリスク⽔準が異なり、「ダブル・ブレイン・コア（マイルド）」、「ダブル・ブレイン・コア（スタンダード）」、「ダブル・ブレイン・コア（ブル）」の順にリスク水準が高くなります。リスク量に応じて価格変動の度合いは⼤きくなると考えられますので、ご留意ください。
8

投資リスク●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。
分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落す
ることになります。

リスクの管理体制委託会社では、ファンドのパフォーマンスの考査および運用リスクの管理をリスク管理関連の委員会を設けて行なっております。
●パフォーマンスの考査
投資信託の信託財産についてパフォーマンスに基づいた定期的な考査（分析、評価）の結果の報告、審議を行ないます。
●運用リスクの管理
投資信託の信託財産の運用リスクを把握、管理し、その結果に基づき運用部門その他関連部署への是正勧告を行なうことにより、適切な管理を行ないます。
※流動性リスク管理について
流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行ないます。リスク管理関連の委員会が、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について監督します。

9投資リスク
リスクの定量的比較（2019年7月末～2024年6月末：月次）
マイルドファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移
当ファンドの年間騰落率（右軸）

分配金再投資基準価額(左軸)25,000ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％） （％）
100
100

20,00080

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

0

2019年7月

0

0

- 20

-20

- 40

-40

- 60

-60

2020年6月 2021年6月 2022年6月 2023年6月 2024年6月

当ﾌｧﾝﾄﾞ

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

新興国債

3.3

42.1

59.8

62.7

5.4

15.3

21.5

最小値（%）△ 5.2△ 10.8△ 12.4△ 19.4

△ 5.5

△ 6.1

△ 8.8

平均値（%）

△ 1.6

12.7

19.5

10.0

△ 1.2

4.9

6.7

＊全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
＊2019年7月から2024年6月の5年間（当ファンドは2023年4月から2024年6月）の各月末における1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
＊決算日に対応した数値とは異なります。
＊当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移
分配金再投資基準価額(左軸)ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％） （％）
100
100

20,00080

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

0

0

0

- 20

-20

- 40

-40

- 60

-60

2019年7月

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

当ﾌｧﾝﾄﾞ

スタンダード当ファンドの年間騰落率（右軸）日本株

最小値（当ファンド） 最小値 ◇ 平均値

最大値（%）＊分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。設定日前日を10,000として指数化
し、設定日の属する月末より表示しております。
＊年間騰落率は、2023年4月から2024年6月の各月末における1年間の騰落率を表示したものです。

25,000

最大値（当ファンド） 最大値

2020年6月 2021年6月 2022年6月 2023年6月 2024年6月

最大値（当ファンド） 最大値

当ﾌｧﾝﾄﾞ

当ﾌｧﾝﾄﾞ

日本株

日本株

最小値（当ファンド） 最小値 ◇ 平均値

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

新興国債

最大値（%）

8.3

42.1

59.8

62.7

5.4

15.3

21.5

最小値（%）△ 7.2△ 10.8△ 12.4△ 19.4

△ 5.5

△ 6.1

△ 8.8

△ 1.0

12.7

19.5

10.0

△ 1.2

4.9

6.7

平均値（%）＊分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。設定日前日を10,000として指数化
し、設定日の属する月末より表示しております。
＊年間騰落率は、2023年4月から2024年6月の各月末における1年間の騰落率を表示したものです。

＊全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
＊2019年7月から2024年6月の5年間（当ファンドは2023年4月から2024年6月）の各月末における1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
＊決算日に対応した数値とは異なります。
＊当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

10

投資リスクブル

ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移
当ファンドの年間騰落率（右軸）25,000

分配金再投資基準価額(左軸)ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％） （％）
100
100

20,00080

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

0

0

0

- 20

-20

- 40

-40

- 60

-60

2019年7月

2020年6月 2021年6月 2022年6月 2023年6月 2024年6月

最大値（当ファンド） 最大値

当ﾌｧﾝﾄﾞ

日本株

最小値（当ファンド） 最小値 ◇ 平均値

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

当ﾌｧﾝﾄﾞ

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

18.9

42.1

59.8

62.7

5.4

15.3

21.5

最小値（%） △ 12.8

△ 10.8△ 12.4△ 19.4

△ 5.5

△ 6.1

△ 8.8

△ 0.4

12.7

19.5

10.0

△ 1.2

4.9

6.7

最大値（%）
平均値（%）＊分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。設定日前日を10,000として指数化
し、設定日の属する月末より表示しております。
＊年間騰落率は、2023年4月から2024年6月の各月末における1年間の騰落率を表示したものです。

新興国債＊全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
＊2019年7月から2024年6月の5年間（当ファンドは2023年4月から2024年6月）の各月末における1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
＊決算日に対応した数値とは異なります。
＊当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額と異なる場合があります。
＜代表的な資産クラスの指数＞○日本株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）○先進国株：MSCI-KOKUSAI指数（配当込み、円ベース）○新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）○日本国債：NOMURA-BPI国債○先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）○新興国債：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）■代表的な資産クラスの指数の著作権等について■○東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
・・・配当込みTOPIX（「東証株価指数（TOPIX）（配当込み）」といいます。）の指数値及び東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）（配当込み）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
○MSCI-KOKUSAI指数（配当込み、円ベース）、MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
・・・MSCI-KOKUSAI指数（配当込
み、円ベース）、MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所
有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
○NOMURA-BPI国債・・・NOMURA-BPI国債の知的財産権は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村
フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、NOMURA-BPI国債の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、
NOMURA-BPI国債を用いて行われる野村アセットマネジメント株式会社の事業活動、サービスに関し一切責任を負いません。
○FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
・・・FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）は、FTSE Fixed
Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income
LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
○JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
・・・「JPモルガン・ガバメン
ト・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）」（ここでは「指数」とよびます）についてここに提供された情報は、指数のレベルも含め、但しそれに限定することなく、情報としてのみ使用されるものであり、金融商品の売買を勧誘、何らかの売買の公式なコンファメーション、或いは指数に関連する何らかの商品の価値や値段を決めるものでもありません。また、投資戦略や税金における会計アドバイ
スを法的に推奨するものでもありません。ここに含まれる市場価格、データ、その他の情報は確かなものと考えられますが、JPMorgan Chase & Co. 及びその子会社（以下、JPM）がその完全性や正確性を保証するものではありません。含まれる情報は通知なしに変更されることがあります。過去のパフォー
マンスは将来のリターンを示唆するものではありません。本資料に含まれる発行体の金融商品について、JPMやその従業員がロング・ショート両方を含めてポジションを持ったり、売買を行ったり、またはマーケットメークを行ったりすることがあり、また、発行体の引受人、プレースメント・エージェン
シー、アドバイザー、または貸主になっている可能性もあります。
米国のJ.P. Morgan Securities LLC（ここでは「JPMSLLC」と呼びます）（「指数スポンサー」）は、指数に関する証券、金融商品または取引（ここでは「プロダクト」と呼びます）についての援助、保障または販売促進を行いません。証券或いは金融商品全般、或いは特にプロダクトへの投資の推奨について、
また金融市場における投資機会を指数に連動させる或いはそれを目的とする推奨の可否について、指数スポンサーは一切の表明または保証、或いは伝達または示唆を行なうものではありません。指数スポンサーはプロダクトについての管理、マーケティング、トレーディングに関する義務または法的責任を負いません。指数は信用できると考えられる情報によって算出されていますが、その完全性や正確性、また指数に付随する情報について保証するものではありません。指数は指数スポンサーが保有する財産であり、その財産権はすべて指数スポンサーに帰属します。
JPMSLLCはNASD, NYSE, SIPCの会員です。JPMorganはJP Morgan Chase Bank, NA, JPSI, J.P. Morgan Securities PLC.、またはその関係会社が投資銀行業務を行う際に使用する名称です。

（出所：株式会社野村総合研究所、FTSE Fixed Income LLC 他）

11

運用実績（2024年6月28日現在）
基準価額・純資産の推移（日次：設定来）マイルド

基準価額（分配後、1万口あたり）（左軸）

分配の推移（1万口あたり、課税前）

純資産総額（右軸）

マイルド

（円）

（百万円）

5,000

2024年5月

0円

10,0004,000

2023年5月

0

円

7,500

3,000

5,000

2,000

2,500

1,000

12,500

--

--

--

--

--

設定来累計

0

円

0

0
2022年4月--

2022年10月

2023年4月

2023年10月

2024年4月

スタンダードスタンダード（円）（百万円）

100,000

2024年5月

0円

10,00080,0002023年5月

0

円

7,500

60,0005,000

40,0002,500

20,00012,500

--

--

--

--

--

設定来累計

0

円

0

0
2022年4月--

2022年10月

2023年4月

2023年10月

2024年4月

ブル

ブル

（円）

（百万円）

25,0002024年5月

0円

10,00020,0002023年5月

0

円

7,500

15,0005,000

10,000

2,500

5,000

12,50000
2022年4月

2022年10月

2023年4月

2023年10月

12

2024年4月

--

--

--

--

--

--

設定来累計

0

円

運用実績（2024年6月28日現在）
主要な資産の状況

銘柄別投資比率（上位）

マイルド
順位

銘柄

種類

投資比率（％）

1

マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・バ
ナジウム・コア－日本円クラス

投資信託受益証券

99.1

2

野村マネーインベストメント

マザーファンド

親投資信託受益証券

0.0

順位

銘柄

種類

投資比率（％）

1

マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チ
タニウム・コア－日本円クラス

投資信託受益証券

99.0

2

野村マネーインベストメント

マザーファンド

親投資信託受益証券

0.0

順位

銘柄

種類

投資比率（％）

1

マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・ク
ロム・コア－日本円クラス

投資信託受益証券

98.7

2

野村マネーインベストメント

親投資信託受益証券

0.0

スタンダードブル

マザーファンド

年間収益率の推移（暦年ベース）

マイルド

スタンダード

(%)

(%)

2

5

10

4
0

0

-2

-5

-4
-6

-10
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

ブル

(%)

20
10

0
-10
-20
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年・ファンドの年間収益率は税引前分配金を再投資して算出。
・ファンドにベンチマークはありません。
・2022年は設定日（2022年4月26日）から年末までの収益率。
・2024年は年初から運用実績作成基準日までの収益率。

●ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。●ファンドの運用状況は、別途、委託会社ホームページで開示している場合があります。●グラフの縦軸の目盛りはファンドごとに異なる場合があります。

13

手続・手数料等
お申込みメモ購

入単位

１⼝単位または１円単位（当初元本１⼝＝１円）

購

入

価

額

購入申込日の翌々営業日の基準価額（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社の定める期⽇までにお⽀払いください。

に

際

て

販売会社によっては、一部のファンドのみのお取扱いとなる場合があります。

換

金

単

位

1口単位または1円単位

換

金

価

額

換金申込日の翌々営業日の基準価額

換

金

代

金

原則、換金申込日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社でお支払いします。

購

入

し

午後3時までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。

申

込

締

切

時

間

（注）2024年11月5日以降は以下に変更となる予定です。
原則、午後3時30分までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。
（販売会社によっては上記と異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。）

購 入 の 申 込 期 間

2024年8月16日から2025年8月18日まで＊申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

換限

大口換金には制限を設ける場合があります。

グ「ダブル・ブレイン・コア」を構成するファンド間でスイッチングができます。スイッチ
ングの方法等は、購入、換金の場合と同様です。
（販売会社によっては、一部または全部のスイッチングのお取扱いを行なわない場合があ
ります。）

日

販売会社の営業⽇であっても、申込⽇当⽇あるいは申込⽇の翌営業⽇が、下記のいずれかの休業⽇に該当する場合には、原則、購⼊、換⾦、スイッチングの各お申込みができません。
・ニューヨークの銀⾏
・ロンドンの銀行・ダブリンの銀⾏

ス

申

金
イ

制

ッ

込

チ

不

ン

可

購入・換金申込受付の
中 止 及 び 取 消 し

金融商品取引所等における取引の停止等、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金、スイッチングの各お申込みの受付を中止すること、および既に受付けた購入、換金、スイッチングの各お申込みの受付を取消すことがあります。

信間2032年5月17日まで （2022年4月26日設定）

還各ファンドにつき、主要投資対象とする外国投資法人の外国投資証券が存続しないこととなる場合は、償還となります。
また、各ファンドにつき、受益権口数が50億口を下回った場合等は、償還となる場合が
あります。

日

原則、毎年5月17日（休業日の場合は翌営業日）

配

年1回の決算時に分配を行ないます。（再投資可能）

繰

託
上

決
収

期
償
算

益

分

14

手続・手数料等
信 託 金 の 限 度 額各ファンドにつき、1兆円

公告原則、https://www.nomura-am.co.jp/に電子公告を掲載します。

書

ファンドの決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。

係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
配当控除の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
ファンドは、NISAの対象ではありません。
＊上記は2024年6月末現在の情報に基づくものですので、税法が改正された場合等には、内容が変更される場合があります。

運

課

用

税

報

告

関

※購入、換金、スイッチングの各お申込みの方法ならびに単位、および分配金のお取扱い等について、販売会社によっては上記と異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

15

手続・手数料等ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に3.3%（税抜3.0%）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額（詳しくは販売会社にお問い合わせ、もしくは購入時手数料を記載した書面をご覧ください。）
購入時手数料は、商品及び関連する投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務コストの対価として、購入時に頂戴するものです。

信託財産留保額ありません

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。
ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ⽉終了⽇および毎計算期末または信託終了のときファンドから⽀払われます。
信託報酬率の配分は下記の通りとします。
ファンド名

マイルド

信託報酬率
委託会社
販売会社
受託会社

支払先の配分（税抜）
および役務の内容

運用管理費用（信託報酬）

スタンダードブル

年0.858%（税抜年0.78%）

ファンドの運用とそれに伴う調査、受託会社への指図、法定書面等の作成、基準価額の算出等

年0.25%

購入後の情報提供、
運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等

年0.50%

ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等

年0.03%

投資対象とする外国投資証券の信託報酬率

年0.77%

年1.07%

年1.45%

実質的な負担（注）年1.628% 程度（税込）

年1.928% 程度（税込）

年2.308% 程度（税込）（注）ファンドが投資対象とする外国投資証券の信託報酬を加味して、投資者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。

その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として、以下の費用等がファンドから支払われます。これらの費用等は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用・ファンドに関する租税等

16

手続・手数料等
税金●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

税金

所得税、復興特別所得税

分配時

及び地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315%

換金（解約）時及び所得税、復興特別所得税

償還時

及び地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315%＊上記は2024年6月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
＊法人の場合は上記とは異なります。
＊税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）ファンドの総経費率（単位：％）③投資先ファンド ④投資先ファンド
総経費率①ファンドの運用 ②ファンドのその運用管理費用の の運用管理費用以（①＋②＋③＋④） 管理費用の比率 の他費用の比率
比率
外の比率
マイルド

2.76

0.85

0.00

0.76

1.15

スタンダード

1.97

0.85

0.00

1.05

0.07

ブル

2.48

0.85

0.00

1.43

0.20

（2023年5月18日～2024年5月17日）＊総経費率の算出にあたっては、作成期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料
及び有価証券取引税を除く。消費税等のかかるものは消費税等を含む。）を作成期中の平均受益権口数に作成期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除しています。
＊ファンドの費用は交付運用報告書に記載している1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
＊ファンドの費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
＊投資先ファンドの費用は、投資先ファンドの開示基準に基づき算出したものです。
＊各比率は、年率換算した値です。
＊投資先ファンドとは、ファンドが組み入れている投資信託証券等（マザーファンドを除く。）です。
＊ファンドの費用は、マザーファンドが支払った費用を含み、投資先ファンドが支払った費用を含みません。
＊ファンドのその他費用には、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用が含まれます。
＊ファンドの費用と投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。
＊投資先ファンドの純資産総額等によっては、投資先ファンドの運用管理費用以外の比率が高まる場合があります。
＊投資先ファンドの費用は、交付運用報告書作成時点において、委託会社が知りうる情報をもとに作成しています。
＊上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
＊最新の詳細費用につきましては、委託会社ホームページに掲載している交付運用報告書をご覧ください。

17