ISSN 1349-8436

JGSS Research Series No.10

文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」

日本版総合的社会調査共同研究拠点

研究論文集 [13]編集・発行
日本版総合的社会調査共同研究拠点
大阪商業大学 JGSS 研究センター
2013 年 3 月

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

はじめに
本書は、JGSS データの分析に基づく論文を中心として収録した研究論文集である。2002 年に創刊した『日本版 General Social Surveys 研究論文集』の第 13 集（「JGSS Research Series」としては 2005
年の第 1 巻から数えて第 10 巻）にあたる。
本書には、本拠点がこれまでに蓄積してきた 10 の社会調査のうちの 5 つの調査（JGSS-2000／
JGSS-2001／JGSS-2002／JGSS-2005／JGSS-2012）のデータならびに台湾・韓国・中国チームと共同で実施した国際比較調査（EASS 2008 と EASS 2010）のデータ、また 2012 年 9 月 3 日・4 日に開催した
JGSS 統計分析セミナーの内容紹介を収録している。執筆者は、JGSS 研究センターの専属研究者、研究課題や分析研究課題の公募に応募・採択された嘱託研究員、JGSS 公募論文 2012 に応募し優秀論文として採択された研究者、および JGSS 調査研究奨励プログラムに参加している大学院生である。
総合的社会調査の名にふさわしく、各論文は、日本社会におけるさまざまな事象の分析に取り組んでいる。
佐藤論文と源氏田論文は、JGSS-2012 に研究課題を組み込んだものであり、前者は、成人期における社会教育（ここでは教養講座の受講経験）が政治的関心を高める可能性を示し、後者は、アクセル・
ホネットの承認の 3 形態（愛・法・連帯による承認）の測定を行い、社会経済的地位との関係を検討している。
柴田論文は、通勤での自動車利用と環境配慮意識との関連を JGSS-2005 データで検証し、都市度の高さが両者の関係に影響することを示している。
塩谷論文、稲増論文、片桐論文は、いずれも、社会関係資本に関連した研究課題を日韓中台のデー
タで検証することを目指し、その前に、日本のデータのみで検証を試みたものである。塩谷論文の研究課題は 2011 年 3 月の東日本大震災発生以前に準備されていたが、地域の防災の集合効力感に社会関係資本が重要なことを明らかにしている。稲増論文は、EASS 2012 に組み込んだポジション・ジェネ
レーターをネットワーク多様性を測定する尺度としてとらえて、個人レベルでの達成（幸福感・仕事満足感）および社会レベルでの水準（社会貢献意識・政治関心）との関係を探っている。片桐論文は、中高年層の市民参加（ボランティア・政治活動）が社会貢献志向と関連していることを示している。
伊達論文と武内・岩井論文は、EASS 2010 健康モジュールのデータを用い、前者は、日韓中台における情緒的サポートの特徴を、後者は 4 つの社会における、主観的健康観、身体的機能、精神的健康、
バイタリティと社会経済的要因との関連を検討している。上ノ原論文と濱田論文は、EASS2008 文化とグローバリゼーションモジュールのデータを用い、前者は日韓中台における「東アジア人意識」の現状とその背景にある要因との関係を、後者は「グローバルが支持意識」と「保護主義的意識」の現状とその背景にある要因を探っている。
本年度の JGSS 統計研究セミナーのテーマは「パネルデータを用いた潜在クラスモデル分析」であり、最後の寺沢論文「現代日本における宗教と社会活動」は、2012 年度の優秀論文である。
各論文の執筆者は、本拠点が主催する「JGSS 研究発表会」や「JGSS 分析研究会」での報告ならびに JGSS 研究センターの専属研究員とのやり取りを通して、論文に磨きをかけた。コメントしてくださったセンターの運営委員のご尽力によるところが大きく、とくに宍戸邦章氏（大阪商業大学総合経営学部 准教授）、佐々木尚之氏（大阪商業大学総合経営学部 助教）は、個々の執筆者とのやり取りを行い、本書の編集に最も尽力された。
以下では、本拠点の設立の経緯とプロジェクトのあゆみについて簡単にご紹介する。
本拠点設立までの経緯と JGSS プロジェクトの歩み
JGSS プロジェクトは、1999 年度～2003 年度、そして 2004 年度～2008 年度までの 2 期 10 年間にわたり、文部科学省「私立大学学術研究高度化推進事業（学術フロンティア推進事業）」に選定されてきi日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

た。この 10 年間の実績の蓄積と共同研究・共同利用の参加者に対する支援体制の整備が評価され、2008
年 6 月に文部科学省「人文学及び社会科学における共同研究拠点の整備の推進事業」の拠点に採択された。この事業は、人文学及び社会科学分野の研究者だけではなく、異分野の知を集結した共同研究・共同利用を促進し、人文学及び社会科学分野の研究水準の向上と、異分野融合による新たな学問領域の創出を図ることを目指して、2008 年度にスタートしたものである。2010 年度からは、「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」として、研究水準の向上と異分野融合による新たな学問領域の創出を担う研究拠点としての役割を期待されている。
JGSS プロジェクトは、1999 年から大阪商業大学比較地域研究所の下位組織である JGSS 部門が遂行してきたが、2008 年 6 月に共同研究拠点に採択されたことを受けて、2008 年 7 月に比較地域研究所から独立し、「日本版総合的社会調査共同研究拠点 大阪商業大学 JGSS 研究センター」として新たなスタートを切った。
さらに文部科学省の審査を経て、2008 年 10 月に文部科学大臣より「共同利用・共同研究拠点」に認定された。「共同利用・共同研究拠点」の制度は、我が国全体の学術研究のさらなる発展のために、
国立公立私立大学を問わず、高いポテンシャルをもつ研究施設を共同利用・共同研究拠点として整備することを目指して、2008 年 7 月に学校教育施行規則を改正し、新たに創設された制度である。本センターは、共同研究拠点としての研究体制をさらに充実・強化し、国内外の研究機関・研究者との共同研究を推進している。
JGSS プロジェクトの経過については、後掲の付表に示すとおりであるが、1999 年以来、社会科学の多岐に亘る分野の研究者の研究課題を集約して、数千人規模の全国調査を 10 回実施し、41 冊に上る研究論文集・研究書・統計テキスト・報告書・コードブックを刊行している。収集したデータは、調査を企画した研究者だけのものとするのではなく、東京大学社会科学研究所 SSJ データアーカイブ（SSJDA）やミシガン大学の ICPSR（Inter-university Consortium for Political and Social Research）なら
びにドイツのデータ・アーカイブ（German Social Science Infrastructure Services: GESIS）から速やかに公開しており、これまでに国内外ののべ 2 万 8,000 人を超える研究者と学生に利用されている。JGSSを利用する研究者の分野は、社会学、経済学、人口学、統計学、政治学、心理学、教育学、言語学、公衆衛生学、農学と多彩である。巻末に掲載した「JGSS／EASS 関連の文献」リストは、これまでの研究発表を内容で分類したものである。このリストを見ても、JGSS データがいかにさまざまな分野の多くの研究者に利用されているかがおわかりいただけるはずである。
JGSS-2005 以降は、調査で検証する研究課題を公募している。この公募と、2003 年に始めた公募論
文の募集を通して、可能性のある若手研究者を見出し、その育成を図る「JGSS 調査研究奨励プログラ
ム」を 2005 年にスタートさせた。さらに、JGSS-2006 からは、台湾・韓国・中国との共同研究「東アジア社会調査（East Asian Social Survey: EASS）プロジェクト」を開始した。共通設問群を、4 つの国と地域の全国調査に組み込むものであり、EASS の第 1 回モジュールのテーマ（2006 年）は「家族」、
第 2 回（2008 年）は「グローバリゼーションと文化」、第 3 回（2010 年）は「健康と社会」、第 4 回（2012）
は「社会的ネットワークと社会関係資本」である。
「家族」モジュールと「文化」モジュールと「健康と社会」モジュールの 4 チームの統合データは、すでに、EASS のデータ・アーカイブ（EASSDA）から公開されている。なお、この 3 つのデータは、2013 年 2 月に、ミシガン大学の ICPSR に寄託された。
「社会的ネットワークと社会関係資本」モジュールは、2012 年 2 月から 9 月にかけて、4 チームがそれぞれ調査を実施し、現在、統合データの作成が進んでいる。
JGSS 研究センターのモットーの 1 つである「革新性」は、調査デザインへのあくなき挑戦に表れている。JGSS は、1 人の調査対象者に対して、面接調査と留置調査を本格的に併用した日本で最初の全国調査である。また、社会調査全般で、回収率の低下に悩んでいる状況の改善を目指して、回収率を向上させるさまざまな工夫を重ね、その成果は JGSS-2006 に現れた。「個人情報保護法」が施行された 2005 年には、「閲覧と抽出に関する調査」を行い、閲覧制度をめぐる自治体の動きを把握し、複雑化した名簿の配列に対応できる抽出要領を作成した。JGSS-2003 では、調査対象者のネットワークにii日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

ついて、「悩みの相談」「仕事の相談」「政治の話」の 3 つの分野の重なりを全国調査でとらえるという世界でも初の試みを行った。EASS 2006 では、意識設問に関して、意見への賛否が明確な社会とそうではない社会で共通して用いることができる選択肢を採用した。2009 年 1 月に実施した JGSS-2009 ラ
イフコース調査（JGSS-2009LCS）では、多様化する就業の実態を現実に即してとらえる試みを行った。
JGSS-2010 では医学分野で広く用いられている「Medical Outcomes Study 12-item Short Form（SF-12）」を組み込んだ。JGSS-2012 には、EASS 2012 の「社会関係資本」モジュールに加えて、2011 年 3 月に起きた東日本大地震と 9 月の台風災害をうけて、震災や災害関連の設問を入れている。さらに、2013
年 2 月から 4 月までの予定で、前述した JGSS-2009LCS の追跡調査を行っている。
JGSS データの公開と利用状況
このように、JGSS プロジェクトは着実に進展してきた。これまでに東京大学社会科学研究所 SSJ データ・アーカイブ（SSJDA）から、JGSS データを利用した研究者および学生の数は、2012 年 9 月末時
点でデータセットの利用数は延べ 13,618 件である。SSJDA が所蔵する約 800 のデータで最も利用が多く、H22 年度の利用件数 1,444 件の 84％は JGSS データであった。SSJDA では、2005 年 10 月からリモート集計システムを導入しており、JGSS の本調査のデータは、そこでも活用されている。大学に所属する研究者や学生は、オンラインで、単純集計、相関、クロス表分析、ｔ-検定のプログラムを用いて、JGSS のデータ分析が可能である。2012 年 9 月末までのログイン件数は 13,429 件にのぼる。
上述したように、JGSS のデータセットは、国内のアーカイブだけではなく、ミシガン大学の ICPSR
およびドイツの GESIS にも寄託している。2005 年 3 月に、英語版のデータセットを日本語版とセットで、寄託し始めたところ、海外の研究者によるデータの利用が飛躍的に増大した。ICPSR を通したデータセットの利用数は、2012 年 9 月末時点で延べ 14,660 件に上る。ICPSR が所蔵する 8000 のデータのうち、最もよく利用されるデータの 10 位以内に常に位置しているとのことである（ICPSR の Director
からの文書）。
SSJDA と ICPSR を通して JGSS を利用した研究者などが所属する機関は、2012 年 10 月末時点で表 1のように、国内の国公私立大学や研究機関・行政機関のみならず、アメリカ、カナダ、イギリス、韓国、中国、ドイツ、オーストラリア、スウェーデン、オランダ、フランス、台湾、シンガポール、スペイン、ベルギー、イタリア、インド、オーストリアなど世界各国の大学や研究機関において利用されている。国内 191 大学、海外 164 大学、国内研究機関 39、海外研究機関 16 にわたり、本センターの設立翌年に比べて大幅に増えた（2009 年 1 月末には国内大学 133、海外大学 30、国内研究機関 30、
海外研究機関 6）。海外で利用できる日本の最新のデータが非常に限られている中で、本プロジェクト
は、海外の研究者に分析の機会を提供し、国際比較研究を促進する役割を果たしている。
JGSS の調査票（日本語版と英語版）は、大阪大学大学院人間科学研究科 SRDQ 事務局の運営する「質問紙法による社会調査データベース（Social Research Database on Questionnaires）」にも収録されており、SRDQ のホームページにおいても閲覧することができる。
JGSS プロジェクトは、このようにして、「公開性・継続性・国際性・革新性」をモットーにして、
前向きにかつ堅実に研究実績、調査についての知識・学術資料・データベース、他大学との共同研究・共同利用の実績を蓄積してきた。
2013 年 3 月 6 日現在、JGSS-2014 以降の調査を実施するための研究費は確保できてない。今後は、現在作成を進めている「JGSS 累積データ 2000-2012」、「EASS 2012 統合データ」ならびに現在追跡調査を実施している「JGSS-2009 ライフコース」のデータに基づく分析研究課題の公募を行い、日本な
らびに東アジア社会に関する理解の深化に貢献したい。
謝辞
本センターの事業は、文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」の委託を受けて可能になりました。このプログラムのディレクターである北原保雄 独立行政法人日本学生支援機構前理事

iii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

長、プログラム・オフィサーである永井順國 政策研究大学院大学客員教授、ならびに文部科学省の担当部局の方々にこの場を借りて厚く御礼申し上げます。また、本センターの事業は、大阪商業大学からもさまざま形の支援を受けています。これらの支援に心より感謝いたします。
JGSS 研究センターの運営にあたっては、多忙な時間を割いて運営委員会に駆けつけて、共同研究課
題の審査をはじめ共同研究事業の展開について審議を尽くして下さる運営委員の皆様、ならびに本センターの事業についての評価を寄せてくださる外部評価委員の皆様に、厚く御礼申し上げます。最後に何よりも、センターの実施する調査に協力してくださった調査対象者の皆様に心からの謝意を申し述べたいと存じます。
2013 年 3 月
文部科学大臣認定
日本版総合的社会調査共同研究拠点
大阪商業大学 JGSS 研究センター
センター長

表1

岩井 紀子

JGSS 公開データ利用者の所属機関一覧（SSJDA と ICPSR を通した利用；2012 年 10 月末）

国内の大学 191大学
1 お茶の水女子大学
2 ﾃﾝﾌﾟﾙ大学ｼﾞｬﾊﾟﾝｷｬﾝﾊﾟｽ
3 ﾋﾞｼﾞﾈｽ･ﾌﾞﾚｰｸｽﾙｰ大学
4 亜細亜大学
5 愛知医科大学
6 愛知淑徳大学
7 愛知大学8 芦屋大学
9 一橋大学10 茨城キリスト教大学
11 茨城大学
12 宇都宮大学
13 羽衣国際大学
14 横浜国立大学
15 横浜市立大学
16 岡山大学
17 沖縄国際大学
18 嘉悦大学
19 学習院大学
20 関西学院大学
21 関西大学
22 関西福祉科学大学
23 関東学院大学
24 岩手県立大学
25 岩手大学
26 久留米大学
27 宮城教育大学
28 宮城大学
29 京都学園大学
30 京都光華女子大学
31 京都工芸繊維大学
32 京都産業大学
33 京都大学
34 京都府立医科大学
35 京都府立大学
36 近畿大学
37 金城学院大学
38 金沢大学

39 九州産業大学
40 九州大学
41 熊本大学
42 群馬大学
43 慶応義塾大学
44 敬愛大学
45 県立高知短期大学
46 呉大学47 広島国際大学
48 広島大学
49 弘前大学50 甲子園大学
51 甲南大学
52 高崎商科大学
53 高千穂大学
54 国学院大学
55 国際基督教大学
56 国際短期大学
57 桜美林大学
58 三重大学
59 山形大学
60 山口大学
61 山梨学院大学
62 四国学院大学
63 四日市大学
64 滋賀県立大学
65 鹿児島大学
66 実践女子大学
67 芝浦工業大学
68 首都大学東京
69 十文字学園女子大学
70 淑徳大学
71 昭和女子大学
72 松阪大学73 樟蔭東女子短期大学
74 湘南工科大学
75 上智大学
76 上智短期大学

77 信州大学
78 新潟医療福祉大学
79 新潟県立大学
80 新潟国際情報大学
81 新潟大学
82 神戸学院大学
83 神戸国際大学
84 神戸女子大学
85 神戸山手大学
86 神戸松蔭女子学院大学
87 神戸大学
88 神奈川大学
89 椙山女学園大学
90 成城大学
91 成蹊大学
92 政策研究大学院大学
93 聖カタリナ大学
94 西南学院大学
95 西武文理大学
96 青山学院大学
97 青森公立大学
98 青森大学
99 静岡県立大学
100 静岡大学
101 千葉商科大学
102 千葉大学
103 専修大学
104 創価大学
105 早稲田大学
106 相模女子大学
107 総合研究大学院大学
108 大妻女子大学
109 大阪学院大学
110 大阪経済大学
111 大阪市立大学
112 大阪商業大学
113 大阪大学
114 大阪府立大学

iv

115 大正大学
116 大東文化大学
117 拓殖大学
118 多摩大学
119 筑波大学
120 中央大学
121 中部学院大学
122 中部大学
123 朝日大学
124 鳥取大学
125 追手門学院大学
126 帝京大学
127 帝塚山大学
128 都留文科大学
129 島根大学
130 東亜大学
131 東海学園大学
132 東海大学
133 東京外国語大学
134 東京学芸大学
135 東京工業大学
136 東京女子体育短期大学
137 東京女子大学
138 東京大学
139 東京福祉大学
140 東京未来大学
141 東京理科大学
142 東北学院大学
143 東北大学
144 東洋大学
145 同志社大学
146 同朋大学
147 徳島大学
148 徳島文理大学
149 奈良県立大学
150 奈良女子大学
151 奈良大学
152 南山大学

153 日本橋学館大学
154 日本社会事業大学
155 日本女子体育大学
156 日本女子大学
157 日本赤十字広島看護大学
158 日本大学
159 日本福祉大学
160 比治山大学
161 浜松医科大学
162 富山国際大学
163 富山大学
164 武蔵大学
165 武蔵野大学
166 福井県立大学
167 福岡教育大学
168 福岡県立大学
169 福岡大学
170 仏教大学
171 文教大学
172 兵庫教育大学
173 平成国際大学
174 法政大学
175 北海道大学
176 北里大学
177 名古屋産業大学
178 名古屋商科大学
179 名古屋大学
180 名城大学
181 明海大学
182 明治学院大学
183 明治大学
184 明星大学
185 立教大学
186 立命館大学
187 琉球大学
188 龍谷大学
189 麗澤大学
190 和光大学
191 和洋女子大学

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

海外の大学 164大学 (アメリカの大学は国名を省略)

研究機関 55機関 （海外16/国内39）

1 Appalachian State University

83 Seoul National University（韓国）

1 Academia Sinica（台湾）

2 Auburn University at Auburn

84 Singapore Management University（シンガポール）

2 China Population and Development Research Center（中国）

3 Australian National University (オーストラリア)
4 Baruch College

85 Smith College
86 Sookmyung Women's University（韓国）3 Chinese Academy of Social Sciences（中国）
4 Ecole des Hautes Etudes en Sciences Sociales（フランス）

5 Baylor University
6 Brandeis University

87 Southern Illinois University at Carbondale
88 Southern Illinois University at Edwardsville

5 Finnish National Membership（フィンランド）
6 German Institute for Japanese Studies Tokyo（ドイツ）

7 Brigham Young University
8 Bryn Mawr College
9 California State University at Bakersfield

89 Stanford University
90 State University of New York at Buffalo
91 State University of New York at Stony Brook

7 IIASA(International Institute for Applied Systems Analysis)（オーストリア）

10 California State University at Northridge
11 California State University at Sacramento

92 Stockholm School of Economics（スウェーデン）93 Stockholm University（スウェーデン）9 Korea Labor Institute（韓国）
10 Max Planck Institute for Demographic Research（ドイツ）

12 California State University at San Bernardino

94 Temple University

11 National Centre for Scientific Research (フランス)

13 California State University at Stanislaus

95 Texas Tech University

12 Pew Research Center

14 California State University Channel Islands

96 The American University

13 Sweden National Institute for working life（スウェーデン）15 Central Michigan University

97 The Hong Kong University（香港）

14 Swedish National Data Service（スウェーデン）16 Chapman University

98 The University of Chicago

15 The World Bank

17 Christopher Newport University
18 Chung Ang University （韓国）
19 Claremont Colleges

99 The University of Western Australia（オーストラリア）
100 Trinity University
101 Universita Commerciale L. Bocconi（イタリア）

16 UC Riverside Economics
17 WHO健康開発総合研究センター
18 アジア経済研究所

20 Cleveland State University
21 Columbia University

102 Universite De Paris I （フランス）
103 University Catholique de Louvain（ベルギー）

19 科学警察研究所
20 株式会社モデリスト

22 Complutense University of Madrid（スペイン）
23 Concordia University（カナダ）

104 University College London（イギリス）
105 University Duisburg-Essen（ドイツ）

21 株式会社第一生命経済研究所
22 株式会社日本リサーチセンター

24 Cornell College

106 University of Arizona

23 株式会社日本総合研究所

25 Cornell University
26 Creighton University

107 University of Birmingham（イギリス）
108 University of British Columbia (カナダ)

24 金融庁総務企画局市場課
25 経済産業研究所

27 Danish Data Archives（オランダ）
28 Dartmouth College

109 University of California at Berkeley
110 University of California at Davis

26 経済産業省大臣官房政策企画室
27 経済産業省中小企業庁事業環境部企画課調査室

29 Davidson College

111 University of California at Irvine

28 厚生労働省

30 Deakin University（オーストラリア）

112 University of California at Los Angeles

29 国際日本文化研究センター

31 DePaul University

113 University of California at San Diego

30 国民生活金融公庫

32 Eastern Illinois University
33 Eastern Michigan University
34 Elon University

114 University of Cincinnati
115 University of Colorado, Denver
116 University of Connecticut

31 国立社会保障・人口問題研究所
32 国立精神・神経センター精神保健研究所
33 国立長寿医療センター研究所

35 Emory University
36 Erasmus University Rotterdam（オランダ）

117 University of Groningen（オランダ）
118 University of Hawaii at Manoa

34 国立保険医療科学院
35 財団法人ひょうご震災記念21世紀研究機構

37 Ewha Womans University（韓国）38 Florida State University
39 Free University Berlin（ドイツ）

119 University of Houston
120 University of Illinois at Urbana-Champaign
121 University of Iowa

36 財団法人家計経済研究所
37 財団法人日本興亜福祉財団社会老年学研究所
38 財団法人日本情報処理開発協会

40 Fu-Jen Catholic University（台湾）41 George Mason University
42 Georgia State University

122 University of Lethbridge（カナダ）
123 University of London（イギリス）
124 University of Louisville

39 財団法人連合総合生活開発研究所
40 三菱総合研究所
41 産業技術総合研究所

43 Grinnell College
44 Hartwick College

125 University of Michigan
126 University of Minnesota

42 総務省43 第一生命経済研究所

45 Harvard University

127 University of Missouri at Columbia

44 東京都老人総合研究所

46 Hong Kong University of Science and Technology（香港）
47 Indiana University
48 Institut D`Etudes Politiques (フランス)
49 James Madison University

128 University of Montana
129 University of Montreal (カナダ)
130 University of Mount Union
131 University of Nevada at Reno

45 統計数理研究所
46 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構
47 独立行政法人労働政策研究研修機構
48 内閣府経済社会総合研究所

50 Keele University（イギリス）
51 Kenyon College

132 University of North Carolina at Charlotte
133 University of North Carolina at Chapel Hill

49 内閣府国民生活局総務課調査室
50 内閣府男女共同参画局

52 King's College London（イギリス）

134 University of North Bengal, India (Dinhata College)（インド）

51 日本郵政公社郵政総合研究所

53 Korea University（韓国）54 La Trobe University（オーストラリア）

135 University of North Texas
136 University of Notre Dame

52 農林水産省農林水産政策研究所
53 文部科学省

55 Lake Forest College
56 Louisiana State University

137 University of Nottingham（イギリス）
138 University of Oregon

54 兵庫県こころのケアーセンター
55 連合総合生活開発研究所

57 Lund University（スウェーデン）58 Manchester Business School（イギリス）
59 McGill University (カナダ)

139 University of Osnabrueck（ドイツ）
140 University of Ottawa (カナダ)
141 University of Oxford（イギリス）

60 McMaster University（カナダ）
61 Michigan State University

142 University of Pennsylvania
143 University of Pittsburgh

62 Middlebury College
63 Morehouse College
64 Mount Holyoke College

144 University of Sheffield（イギリス）
145 University of Southern California
146 Sungkyunkwan University（韓国）65 Mount St. Mary's College Los Angeles
66 National University of Singapore（シンガポール）
67 Occidental College

147 University of Texas at Austin
148 University of Texas at San Antonio
149 University of Tilburg（オランダ）

68 Ohio University
69 Oklahoma State University
70 Oregon State University

150 University of Toronto(カナダ)
151 University of Vienna（オーストリア）
152 University of Virginia

71 Peking University（中国）72 Pennsylvania State University
73 Philipps-University of Marburg （ドイツ）

153 University of Washington
154 University of Western Ontario（カナダ）
155 University of Wisconsin at Madison

74 Portland State University
75 Princeton University
76 Purdue University

156 University of Wisconsin at Oshkosh
157 University of Wisconsin at Whitewater
158 Utrecht University（オランダ）

77 Queens College (Flushing, NY)
78 Rice University
79 Rutgers-The State University
80 Saint Louis University
81 Saint Olaf College

159 Virginia Polytechnic Institute and State University
160 Washington State University
161 Western Kentucky University
162 Western Washington University
163 Wilfrid Laurier University（カナダ）

82 San Diego State University

164 Yale Universityv

8 Institute of Psychology, Chinese Academy of Sciences（中国）日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

付表プロジェクトの経過

1999.3

第 1 回予備調査実施

1999.10.10

日本社会学会でセッションを組み報告

1999.10.20

JGSS 研究発表会 1999

1999.11

第 1 回予備調査データ公開
第 2 回予備調査実施

2000.3

第 1 回予備調査 基礎集計表発行

2000.11

JGSS-2000 実施

2000.11.11

日本社会学会でセッションを組み報告

2000.11.29

JGSS 研究発表会 2000

2001.3

第 2 回予備調査データ公開
第 2 回予備調査基礎集計表発行

2001.11JGSS の HP 開設
JGSS-2001 実施

2001.11.24

日本社会学会でセッションを組み報告

2002.3

JGSS-2000 データ公開
JGSS-2000 基礎集計表発行
JGSS 研究論文集発行

2002.4

JGSS-2000 解説本発行

2002.5.15

JGSS 研究発表会 2002

調査地域：大阪府下と首都圏（各 20 地点）
調査対象：20 歳代から 60 歳代の男女個人抽出方法：大阪府―層化 2 段無作為抽出法
首都圏―2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：大阪府 151（43.3％）；首都圏 159（43.8％）
特徴：split-ballot により
1）留置票を 2 種類用いて調査項目を検討
2）面接票と留置票の実施順序を検討
テーマ：日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題
上智大学
JGSS の研究計画と第１回予備調査の結果報告
大阪商業大学SSJDA（http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/）
調査地域：全国（81 地点）
調査対象：18 歳以上の男女個人 1,200 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：790（65.0％）
特徴：split-ballot により
1）留置票を 2 種類用いて調査項目を検討
2）謝礼を渡すタイミングが回収率に与える影響を検討『日本版 General Social Surveys（JGSS）第１回予備調査 基礎集
計表・コードブック』
調査地域：全国（300 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 4,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数（率）：2,893（64.9％）
テーマ：日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題
広島国際大学JGSS の背景と第 2 回予備調査の結果報告
大阪商業大学
SSJDA『日本版 General Social Surveys（JGSS）第 2 回予備調査 基礎集
計表・コードブック』
http://jgss.daishodai.ac.jp
調査地域：全国（300 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 4,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：JGSS-2000 を一部改変
有効回収数（率）：2,790（63.1％）
テーマ：社会調査データの保存と 2 次分析への公開に関する現
状と課題
一橋大学
SSJDA
『JGSS-2000 基礎集計表・コードブック』『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』『日本人の姿 JGSS にみる意識と行動』岩井紀子･佐藤博樹編（有斐閣）
JGSS-2000 の分析例
大阪商業大学vi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

2002.11

JGSS-2002 実施

2002.11.16

日本社会学会でセッションを組み報告

2003.3

JGSS-2001 データ公開
JGSS-2001 基礎集計表発行
JGSS 研究論文集[2]発行
JGSS 公募論文 2003 募集
JGSS 国際シンポジウム 2003－Birth of
JGSS and its Fruit－
JGSS-2003 実施

2003.6.21-22
2003.112003.11.21-22

2003.11.28
2003.12.24

2004.2
2004.3

2004.6.19
2004.7.7-11

2004.92004.11.18-19
2005.1
2005.32005.4-5

Thematic Lecture Series で報告／
Workshop on East Asian Studies で EASSについて協議統計活動奨励賞受賞
Thematic Lecture on Japanese and Korean
Social Surveys で報告
EASS General Meeting
ICPSR から JGSS-2000 データ公開
JGSS-2002 データ公開
JGSS-2002 基礎集計表発行
JGSS 研究論文集[3]発行
国際シンポジウム 2003 報告書発行
JGSS 公募論文 2004 募集
JGSS 研究発表会 2004
第 36 回世界社会学機構で EASS のセッシ
ョンを組み報告EASS General Meeting
JGSS-2005 設問募集
EASS 2006 設問募集
EASS Conference 2004
EASS General Meeting
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS-2000/2001/2002/2003 データ（日
本語版･英語版）の寄託
JGSS-2000/2001/2002/2003 調査票（日本語版･英語版）の寄託
JGSS-2003 基礎集計表発行
JGSS Research Series No.1 発行
JGSS 公募論文 2005 募集
EASS 2006 第 1 回プリテスト実施

調査地域：全国（341 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 5,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：基本設問を残して改変
有効回収数（率）：2,953（62.3％）
テーマ：公開データを活用した社会調査―データ分析に関する教育の方法と課題
大阪大学
SSJDA『JGSS-2001 基礎集計表・コードブック』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]』優秀論文 5 本表彰
大阪商業大学
調査地域：全国（489 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 7,200 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は 2 種類
調査内容：基本設問を残して改変；留置 B 票はネットワーク設
問中心
有効回収数（率）：留置 A 票 1,957（55.0％）；留置 B 票 1,706（48.0％）
成均館大学社会学部・Survey Research Center（ソウル）（財）日本統計協会（http://www.jstat.or.jp/activity）
中央研究院社会学研究所・調査研究工作室（台北）Inter-university Consortium for Political and Social Research（http://www.icpsr.umich.edu/）
SSJDA『JGSS-2002 基礎集計表・コードブック』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]』『JGSS 国際シンポジウム 2003 報告書』
優秀論文 2 本表彰
大阪商業大学
中国社会科学院（北京）

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）

SSJDA/ICPSR/ZA（Zentralarchiv fur Empirische Sozialforschung：
http://www.gesis.org/en/za/）
SRDQ（質問紙法にもとづく社会調査データベース：
http://srdq.hus.osaka-u.ac.jp/）『基礎集計表・コードブック JGSS-2003』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]』TSCS は無作為抽出、KGSS と JGSS は有意抽出vii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

2005.6

2005.7-8

Women's Worlds 2005：International
Interdisciplinary Congress on Women で
EASS のセッションを組み報告
EASS General Meeting
EASS 2006 第 2 回プリテスト実施

2005.8-11

JGSS-2005 実施

2005.92005.10.22

JGSS-2006 設問募集
日本社会学会でセッションを組み報告

2005.10.30-31

2006.42006.6.17

JGSS 研究発表会 2005／EASS 国際会議
2005
EASS General Meeting
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS 累積データ 2000-2003（日本語版・英語版）の寄託
JGSS 累積データ 2000-2003 基礎集計表
発行
JGSS Research Series No.2 発行
JGSS Colloquium 2005 報告書発行
JGSS 公募論文 2006 募集
EASS 2008 設問募集
JGSS 研究発表会 2006

2006.72006.10.28

2 次分析の発展に対する感謝状
日本社会学会でセッションを組み報告

2006.1JGSS-2006 実施（EASS 2006「家族」モ
ジュールを含む）

2006.112007.2
2007.3

EASS Conference 2006
EASS General Meeting 2006
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS 統計テキストの刊行

2007.5.3-4

JGSS-2005 データ（日本語版・英語版）の寄託
JGSS-2005 調査票（日本語版・英語版）の寄託
JGSS-2005 基礎集計表発行
JGSS Research Series No.3 発行
JGSS 公募論文 2007 募集
EASS 2008 Drafting Group Meeting2006.2
2006.3

Asian Center for Women's Studies, Ewha Womans University（ソウル）
成均館大学 Survey Research Center（ソウル）
調査地域：東大阪市（25 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 1,000 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：EASS-2006 のうち「家族に関する意識の設問」
有効回収数（率）：544（54.8％）
調査地域：全国（307 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 4,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：基本設問とモジュール（公募設問を含む）
有効回収数（率）：2,023（50.5％）
テーマ：ソーシャル・ネットワークの調査方法と分析
法政大学
優秀論文 2 本表彰
大阪商業大学SSJDA/ICPSR/ZA『基礎集計表・コードブック JGSS 累積データ 2000-2003』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]』『JGSS Colloquium 2005 報告書－東アジアの社会調査－』

優秀論文 3 本表彰
大阪商業大学
東京大学社会科学研究所より
テーマ：国際比較調査の課題
立命館大学
調査地域：全国
調査対象：20～89 歳の男女個人 8,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用;留置票は 2 種類
調査内容：留置 A 票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；留置 B 票：KGSS-2006、TSCS-2006、CGSS-2006 と共通
する EASS「家族」モジュールを組み込む
有効回収数（率）：留置 A 票 2,124（59.8％）；留置 B 票 2,130（59.8％）
中央研究院社会学研究所（台北）『調査データ分析の基礎－JGSS データとオンライン集計の活用』岩井紀子・保田時男（有斐閣）
SSJDA/ICPSR/ZA
SRDQ『基礎集計表・コードブック JGSS-2005』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]』中央研究院社会学研究所（台北）viii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

2007.6.30

JGSS 研究発表会 20072007.72007.7.17-19

2 次分析の発展に対する感謝状
EASS Conference 2007
EASS General Meeting 2007
EASS 2008 第 1 回プリテスト実施

2007.8-9

2007.8.20-24

専門社会調査士取得希望者のための講習会

2007.92007.9.3-4

JGSS-2008 設問募集
JGSS 統計分析セミナー20072007.11.10-12
2008.1JGSS 国際会議 2007
EASS 2008 Drafting Group Meeting
JGSS 研究書刊行

2008.2
2008.2-3

ポスト・ドクトラル研究員募集
EASS 2008 第 2 回プリテスト実施

2008.3.14-15

東アジアのデータアーカイブに関する
国際シンポジウム：Collaborative Data
Collection, Dissemination, and Data
Sharing
EASS 2008/2010 Drafting Group Meeting
JGSS リサーチ・セミナー（１）2008.3.7

2008.32008.42008.5.10
2008.6.7-8
2008.6.9
2008.6.25

JGSS-2006 調査票（日本語版・英語版）の寄託
JGSS-2006 基礎集計表発行
JGSS Research Series No.4 発行
JGSS Colloquium 2007 報告書発行
JGSS 公募論文 2008 募集
研究課題の募集：EASS 2010
調査結果速報の作成：JGSS-2006/EASS
2006
EASS 2010 研究会（１）JGSS 国際シンポジウム 2008－Families in
East Asia－
EASS 2008/2010 Drafting Group Meeting
文部科学省「平成 20 年度人文学及び社
会科学における共同研究拠点整備の推進事業」に採択

優秀論文 3 本表彰
大阪商業大学
東京大学社会科学研究所より
香港科技大学（香港）
調査地域：藤井寺市（15 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：文化とグローバリゼーションに関する設問
有効回収数（率）：141（48.1％）
社会調査士資格認定機構（現：一般社団法人 社会調査協会）
主催
講師：岩井紀子・保田時男
大阪商業大学
テーマ：ログリニア回帰モデル・潜在クラスモデル
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
大阪商業大学『日本人の意識と行動』谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編（東京大学出版会）
調査地域：藤井寺市（15 地点）
調査対象：20～89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：文化とグローバリゼーションに関する設問
有効回収数（率）：170（57.0％）
東京大学社会科学研究所

テーマ：The Democratic Mind: Mapping Policy Concepts of
Political Leaders
講師：Ekkehard Mochmann [Administrative Director of the Central
Archive for Empirical Social Research at the University of Cologne(ZA) and Director of GESIS (German Social Science Infrastructure
Services)]
大阪商業大学
SRDQ『基礎集計表・コードブック JGSS-2006』『日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]』『JGSS Colloquium 2007 報告書－東アジアの家族－』
8 月締切
各新聞社へ郵送
大阪商業大学
優秀論文 2 本表彰
大阪商業大学
大阪商業大学
平成 22 年度より「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」に移行

ix日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

2008.7.1
2008.7.5
2008.72008.8.1-4
2008.8.8
2008.8.25
2008.8.26-27

2008.9.6-7
2008.9.9-13
2008.9.14-18

2008.9.28
2008.10.1
2008.10JGSS 研究センター発足
第１回運営委員会
研究課題の募集：JGSS-2009 ライフコー
ス調査
分析研究課題の募集：JGSS-2006
JGSS 研究センター主任研究員の募集
アメリカ社会学会で JGSS-2006 分析報
告第２回運営委員会
JGSS ライフコース研究会（１）JGSS 統計分析セミナー2008

日本家族社会学会の国際セッションで
EASS 2006 報告
国際社会学会 Family Research（RC06）
で報告
専門社会調査士取得希望者のための講
習会

JGSS ライフコース研究会（２）
文部科学大臣より「共同利用・共同研究
拠点」の認定JGSS-2008 実施（EASS 2008「文化」モ
ジュールを含む）

2008.10.11

JGSS-2009 ライフコース調査プリテスト

2008.11.1

第３回運営委員会
JGSS 分析研究会（１）EASS 2010 研究会（２）JGSS ライフコース研究会（３）JGSS リサーチ・セミナー（１）2008.11.2

2008.11 19-21
2008.122008.12.21
2008.12.22

EASS Conference 2008
EASS General Meeting
研究課題の募集：JGSS-2010
EASS 2006 家族モジュール国際統合デー
タ公開
JGSS 分析研究会（２）JGSS 研究センター開所式
第４回運営委員会

大阪商業大学8 月締切
2009 年 2 月締切
ボストン
大阪商業大学
大阪商業大学
テーマ：イベントヒストリー分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
大正大学
リスボン（ポルトガル）
社会調査士資格認定機構（現：一般社団法人 社会調査協会）
主催
講師：岩井紀子・保田時男・宍戸邦章
大阪商業大学
大阪商業大学

調査地域：全国
調査対象：20～89 歳の男女個人 8,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は 2 種類
調査内容：留置 A 票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；留置 B 票：日韓中台で共通の EASS「文化」モジュールを組み込む
有効回収数（率）：留置 A 票 2,060（58.2％）；留置 B 票 2,160（60.6％）
調査地域：大阪府
調査対象：28-42 歳の男女個人 30 名
抽出方法：割当法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：学歴・職歴・結婚歴・ワークライフバランスなど
大阪商業大学

テーマ：New Directions in Life-course Research
講師：Karl Ulrich Mayer（イェール大学教授、Max Planck
Institute for Human Development 所長）
大阪商業大学
成均館大学 Survey Research Center（ソウル)2009 年 2 月締切
EASSDA
大阪商業大学
大阪商業大学x

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

2009.1JGSS-2006 データ（日本語版・英語版）の寄託
EASS 2010 プリテストの実施

JGSS-2009 ライフコース調査の実査

2009.2

2009.2.25
2009.2.27

分析研究課題の募集：EASS 2006
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS-2006 データ（日本語版・英語版）の寄託
JGSS-2010 研究会（１）JGSS リサーチ・セミナー（２）2009.3.4
2009.3

EASS 2010 研究会（３）
第５回運営委員会
JGSS-2010 研究会（２）EASS 2006 解説本発行
JGSS Research Series No.5 発行
JGSS Research Series No.6 発行
EASS 2006 家族モジュール国際統合デー
タ基礎集計表発行
国際シンポジウム 2008 報告書発行

2009.4.16
2009.4.14-17
2009.52009.5.10

2009.5.25-27
2009.6.21

2009.72009.8.1-6
2009.8JGSS 公募論文 2009 募集
第１回運営委員会
職業・産業コーディング研究会（国内コード）調査結果速報の作成：JGSS-2008
JGSS 分析研究会（１）EASS 2010 研究会（１）JGSS-2010 研究会（１）EASS 2010 Drafting Group Meeting
JGSS 研究発表会 2009
EASS 2008 研究会（１）JGSS-2008 研究会（１）EASS 2010 研究会（２）JGSS-2010 研究会（２）
第２回運営委員会
分析研究課題の募集：JGSS-2008
職歴コーディング研究会（１）JGSS-2010（EASS 2010「健康」モジュー
ルを含む）プリテスト実施

SSJDA
調査地域：東大阪市
調査対象：20～89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：EASS「健康」モジュール
有効回収数（率）：170（57.4％）
調査地域：全国
調査対象：28～42 歳の男女個人 6,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：職歴・結婚歴・ワークライフバランス
有効回収数（率）：2,727（51.1％）
2009 年 8 月まで継続募集
ICPSR/GESIS（旧 ZA）
大阪商業大学
テーマ：世界価値観調査の概要と蓄積
報告：山崎聖子（電通総研研究企画室スーパーバイザー）
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学『データで見る東アジアの家族観―東アジア社会調査による
日韓中台の比較―』岩井紀子・保田時男編（ナカニシヤ出版）『日本版 General Social Surveys 研究論文集[8]』『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[9]』『East Asian Social Survey: EASS 2006 Family Module Codebook』『JGSS Symposium 2008 報告書－Development of East AsianSocial Surveys: Results of EASS 2006 Family Module』
東京大学社会科学研究所
東京大学社会科学研究所
各新聞社へ郵送
大阪商業大学

人民大学（北京）優秀論文 1 本表彰
大阪商業大学
大阪商業大学2010 年 12 月まで継続募集
大阪商業大学
調査地域：東大阪市
調査対象：20～89 歳の男女個人 400 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：モジュール（公募設問を含む）、EASS「健康」モジュール
有効回収数（率）：196（49.0％）

xi日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

2009.8.8-11
2009.8.24-26
2009.8.26
2009.8.27-28

アメリカ社会学会で EASS 2006 分析報告
職歴コーディング研究会（２）JGSS ライフコース研究会（１）JGSS 統計分析セミナー20092009.10.25

JGSS 分析研究会（２）EASS 2010 研究会（３）JGSS-2010 研究会（３）第３回運営委員会
ポスト・ドクトラル研究員募集
計量分析セミナー（１）2009.10.31

2009.11.14
2009.11.18-20
2009.11.23

JGSS 分析研究会（３）EASS Conference 2009
EASS General Meeting
計量分析セミナー（２）2009.11.29
2009.12.17-18

JGSS 分析研究会（４）JGSS リサーチ・セミナー（１）2009.122010.1.11-14

研究課題の募集：EASS 2012JGSS リサーチ・セミナー（２）2010.2JGSS-2010（EASS 2010「健康」モジュー
ルを含む）実施

2010.2.28

ポスト・ドクトラル研究員募集
分析研究課題の募集：EASS 2008
第４回運営委員会
JGSS リサーチ・セミナー（３）サンフランシスコ
大阪商業大学
大阪商業大学
テーマ：カテゴリー従属変数の回帰モデルと傾向スコアを用いる因果分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
大阪商業大学

テーマ：Mplus を用いたマルチレベル分析
講師：赤枝尚樹（大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課
程）大阪商業大学
大阪商業大学
中央研究院社会学研究所（台北）
テーマ：Stata と R を用いた Negative Binominal Logit 分析
講師：宮田尚子（大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課
程）大阪商業大学
大阪商業大学
テーマ：中国におけるグローバリゼーションと社会関係の変容
講師：邊燕杰（ミネソタ大学教授・西安交通大学人文社会科学
学院長）
大阪商業大学2010 年 2 月締切
テーマ：台湾と中国におけるグローバル化と社会関係資本
講師：蔡明璋（國立臺北大學教授／社会科学学院長）、王衛東（中国人民大学社会学系准教授）
大阪商業大学
調査地域：全国
調査対象：20～89 歳の男女個人 9,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は 2 種類
調査内容：留置 A 票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；留置 B 票：KGSS-2010、CGSS-2010 と共通する EASS「健康」モジュールを組み込む
有効回収数（率）：留置 A 票 2,507（62.2％）；留置 B 票 2,496（62.1％）
2010 年 12 月まで継続募集
大阪商業大学
テーマ：沖縄と青森における GSS 型社会調査
報告：安藤由美（琉球大学法文学部教授）、鈴木規之（琉球大学法文学部教授）、野入直美（琉球大学法文学部准教授）、白井こころ（琉球大学法文学部准教授）、吉村治正（青森大学社会学部准教授）、澁谷泰秀（青森大学社会学部教授・社会学科長）
大阪商業大学xii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

2010.32010.4.17
2010.5.20-22
2010.6.5

2010.7.11-17

JGSS-2008 調査票（日本語版･英語版）の寄託
JGSS-2008 基礎集計表発行
EASS 2008 国際チーム統合データ基礎集
計表発行
JGSS Research Series No.7 発行
JGSS 公募論文 2010 募集
EASS 2012 研究会（１）EASS Conference Spring 2010
EASS 2010 Drafting Group Meeting
JGSS 研究発表会 2010
第１回運営委員会
JGSS 分析研究会（１）
国際社会学会 2010 で EASS のセッションを組み報告

2010.8.23-24

JGSS 統計分析セミナー20102010.8EASS 2012 研究会（２）JGSS 分析研究会（２）ポスト・ドクトラル研究員募集
日本家族社会学会のシンポジウムで報告ライフコース調査についての一連の報
告日本教育社会学会でライフコース調査についての一連の報告

2010.9.12

2010.9.18

2010.10.17

第２回運営委員会
JGSS リサーチ・セミナー（１）2010.11.6

日本社会学会でライフコース調査についての一連の報告
社会調査協会特別シンポジウムで報告

2010.11.14
2010.112010.122011.1EASS Conference 2010
EASS General Meeting
EASS 2012 研究会（３）
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS 分析研究会（３）JGSS 分析研究会（４）EASS 2008 グローバリゼーションと文化
モジュール国際統合データの公開
JGSS-2008 データ（日本語版･英語版）の寄託
研究課題の募集：JGSS-2012
JGSS-2012（EASS 2012 モジュールを含む）第１回プリテスト実施

SRDQ
基礎集計表・コードブック JGSS-2008』『East Asian Social Survey: EASS 2008 Culture Module Codebook』『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10]』大阪商業大学
成均館大学 Survey Research Center（ソウル）
優秀論文２本表彰大阪商業大学

Integrative Session 11: Globalization and changing East Asiansocieties: China, Japan, South Korea, and Taiwan
Research Committee on Family Research (RC06): East Asianfamilies in comparative perspectives
イエテボリ（スウェーデン）テーマ：社会的ネットワーク分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学東京大学
大阪商業大学
JGSS-2000～2010 からみた家族の変化と現状
ゼロ年代のライフコース
成城大学
ゼロ年代の教育と初期キャリア－JGSS-2009 ライフコース調査
の分析－
関西大学
大阪商業大学
テーマ：JGSS データを用いた学際的な研究
報告：會田陽久（農林水産政策研究所国際領域 上席主任研究官）
大阪商業大学
JGSS-2009 ライフコース調査の設計・実施・分析
名古屋大学「日本の全国調査の系譜－JGSS（日本版総合的社会調査）」
如水会館（東京）
大阪商業大学

大阪商業大学EASSDA
SSJDA/ICPSR/GESIS

調査地域：東大阪市
調査対象：20～89 歳の男女個人 400 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：モジュール（公募設問を含む）、EASS「社会関係資本」モジュール
有効回収数（率）：196（49.0％）

xiii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

2011.2.11

JGSS リサーチ・セミナー（２）2011.2

第３回運営委員会
ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS Research Series No.8 発行
JGSS-2009 ライフコース調査基礎集計表
発行
JGSS-2010 基礎集計表発行
EASS Conference 2010 報告書発行
JGSS-2009 ライフコース調査 調査票（日本語版･英語版）の寄託
JGSS-2010 調査票（日本語版･英語版）の寄託
JGSS 公募論文 2011 募集
分析研究課題の募集：JGSS-2009 ライフ
コース調査
EASS 2008 解説本発行

2011.32011.3.31-4.3

2011.5.19-21
2011.5.29

Joint Conference of the Association of
Asian Studies & International Conventionof Asian Scholars で報告
EASS Conference Spring 2011
EASS Drafting Group Meeting
関西社会学会 第 62 回大会シンポジウムで報告

2011.6.22

JGSS リサーチ・セミナー（１）2011.6.25

第１回運営委員会
JGSS 分析研究会（１）JGSS 研究発表会 20112011.8.29
2011.9.1-2

JGSS 分析研究会（２）JGSS 統計分析セミナー20112011.9.12-14

ISA RC06 (CFR) Workshop on[Reconstruction of Intimate and Public
Spheres in a Global Perspective]で EASSのセッションを組み報告
WAPOR 2011 で EASS のセッションを組み報告2011.9.21-23

テーマ：日本人の宗教意識と墓問題
報告：岩井紀子（大阪商業大学総合経営学部教授）、木村雅文（大阪商業大学総合経営学部教授）、大岡頼光（中京大学現代社会学部准教授）、渡辺秀樹（慶應義塾大学文学部教授）
大阪商業大学
大阪商業大学『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11]』『基礎集計表・コードブック JGSS-2009LCS』『基礎集計表・コードブック JGSS-2010』『East Asian Social Survey: EASS Conference 2010 報告書』
SRDQ

2012 年 12 月まで継続募集『データで見る東アジアの文化と価値観―東アジア社会調査による日韓中台の比較 2―』岩井紀子・上田光明編（ナカニシ
ヤ出版）
ホノルル

大阪商業大学「社会調査とデータ・アーカイブ：公開調査データの作成と寄託―JGSS(日本版総合的社会調査）の経験―」
甲南女子大学
テーマ：世界価値観調査に基づく長期志向・放縦と節制・ビジネスモデルの比較・文化のエボリューション
報告：ヘールト・ホフステード（Emeritus Professor at
Maastricht University）
大阪商業大学
大阪商業大学
優秀論文１本表彰
大阪商業大学
大阪商業大学
テーマ：線形従属変数の場合の傾向スコアを用いるセミ・パラ
メトリックな統計的因果分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
Special Session 1: EASS & GCOE: Asian Families in Transition:
Based on East Asian Social Survey 2006 and its Expansion
京都大学
East Asian Panel
アムステルダム（オランダ）xiv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

2011.10

EASS 2006 解説本（英語版）発行

JGSS-2012（EASS 2012 モジュールを含む）第２回プリテスト実施

2011.10.30
2011.11.4-5
2011.11.11

第２回運営委員会
カリフォルニア社会学会で報告
日本世論調査協会研究大会のシンポジ
ウムで報告

2011.11.17-19

EASS Conference 2011
EASS General Meeting
JGSS-2012（EASS 2012 NSC モジュールを含む）実施2012.2

2012.2.17
2012.2.25
2012.2.27
2012.2.29

2012.32012.3.12
2012.3.17-18

2012.6.9
2012.6.9-10

2012.6.11-12
2012.6.14-16

ポスト・ドクトラル研究員募集
JGSS 分析研究会（３）第３回運営委員会
JGSS 分析研究会（４）JGSS リサーチ・セミナー（２）JGSS Research Series No.9 発行
JGSS 累積データ 2000-2010 基礎集計表
発行
EASS 2010 国際チーム統合データ基礎集
計表発行
EASS Conference 2011 報告書発行
EASS 2008 解説本（英語版）発行

JGSS 公募論文 2012 募集
JGSS 分析研究会（５）日本行動計量学会「春の合宿セミナー」（共催：大阪商業大学 JGSS 研究センター）
第２回運営委員会
JGSS 国際シンポジウム 2012
―Development of JGSS and EASS―EASS Drafting Group Meeting
WAPOR 2012 で EASS のセッションを組み報告『Family Values in East Asia: A Comparison among Japan, South
Korea, China, and Taiwan based on East Asian Social Survey 2006』
岩井紀子・保田時男編（ナカニシヤ出版）
調査地域：全国
調査対象：20～69 歳の男女個人 300 人
抽出方法：割当法
調査方法：郵送法
調査内容：モジュール（公募設問を含む）、EASS「社会関係資本」モジュール
有効回収数（率）：162（54.0％）
大阪商業大学バークレー
長期継続調査の現状と課題－JGSS（日本版総合的社会調査）の経験－
中央大学
中央研究院社会学研究所（台北）
調査地域：全国
調査対象：20～89 歳の男女個人 9,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は 2 種類
調査内容：留置 A 票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）；留置 B 票：KGSS-2012、TSCS-2012、CGSS-2012 と共通
する EASS モジュールを組み込む
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
テーマ：経済学研究と JGSS の融合
報告：野崎華世（大阪商業大学 JGSS 研究センターPD 研究員）、
大橋正彦（大阪商業大学総合経営学部教授）、佐野晋平（神戸大学大学院経済学研究科准教授）、川口大司（一橋大学大学院
経済学研究科准教授）、小塩隆士（一橋大学経済研究所教授）
大阪商業大学『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[12]』『基礎集計表・コードブック JGSS 累積データ 2000-2010』『East Asian Social Survey: EASS 2010 Health Module Codebook』『East Asian Social Survey: EASS Conference 2011 報告書』
『Culture and Values in East Asia: A comparison among Japan,
South Korea, China, and Taiwan based on East Asian Social Survey
2008』岩井紀子・上田光明
編（ナカニシヤ出版）
大阪商業大学
大阪商業大学

大阪商業大学JGSS 累積データ 2000-2010 の分析報告
EASS 2010 健康モジュールのの分析報告
優秀論文 1 本表彰
大阪商業大学
大阪商業大学
East Asian Social Survey Panel
香港

xv

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

2012.72012.8.1-4
2012.9.3-4

分析研究課題の募集：JGSS-2010、
EASS 2010
世界社会学会 Forum of Sociology で報告
JGSS 統計分析セミナー20122012.9.7
2012.9.14

JGSS 分析研究会（１）
日本行動計量学会で EASS 特別セッション

2012.11.15-17
2012.12.7
2012.12.11
2012.12.14
2012.12.21
2012.12.31
2013.2.9

EASS 2012 General Meeting
JGSS 分析研究会（２）JGSS 分析研究会（３）JGSS 分析研究会（４）JGSS 分析研究会（５）EASS 2010 健康モジュール国際統合デー
タの公開
JGSS リサーチ・セミナー（１）2012.2.23

JGSS リサーチ・セミナー（２）2013.3.1

JGSS-2010 データ（日本語版･英語版）の寄託
第２回運営委員会
JGSS Research Series No.10 発行
JGSS-2012 基礎集計表発行
JGSS 国際シンポジウム 2012 報告書発行
JGSS-2012 調査票（日本語版･英語版）の寄託
EASS 2010 解説本発行

2013.3.10
2013.32014.32014.122015.1
2015.3JGSS Research Series No.11 発行
EASS 2012 国際チーム統合データ基礎集
計表発行
EASS 2012 国際統合データの寄託
JGSS-2012 データ（日本語版･英語版）の寄託
JGSS Research Series No.12 発行

2012 年 10 月まで継続募集
ブエノスアイレス（アルゼンチン）
テーマ：パネルデータ分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
大阪商業大学
大阪商業大学
East Asian Social Survey の概要と成果―EASS 2008 グローバリゼーションモジュールと EASS 2010
健康モジュール
新潟県立大学
西安交通大学（西安）大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学
大阪商業大学EASSDA
テーマ：幸福度（well-being）の指標化：International Well-being
Group の研究から
報告：デイヴィッド・ウェッブ（西オーストラリア大学准教授）
大阪商業大学
テーマ：アジアの高学歴化と家族の変容：EASS 2006 と 2010
年バンコク・ハノイ調査の分析
報告：岩井八郎（京都大学大学院教育学研究科教授）、柴田悠（同志社大学政策学部准教授）、溝口佑爾（京都大学大学院人間・環境学研究科）、伊達平和（京都大学大学院教育学研究科）、
竹内麻貴（立命館大学大学院社会学研究科）、鍛治致（大阪成蹊大学准教授）
大阪商業大学SSJDA/ICPSR/GESIS
大阪商業大学『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13]』『基礎集計表・コードブック JGSS-2012』『JGSS 国際シンポジウム 2012 報告書』
SRDQ
『データで見る東アジアの健康と社会―東アジア社会調査による日韓中台の比較 3―』岩井紀子・埴淵知哉編（ナカニシヤ
出版）『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[14]』『East Asian Social Survey: EASS 2012 Social Network and Social
Capital Module Codebook』
EASSDA
SSJDA/ICPSR/GESIS『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[15]』xvi