乾彰夫、本田由紀、中村高康編『危機のなかの若者たち
教育とキャリアに関する５年間の追跡調査』東京大学出版会（2017年）
高度経済成長期を通じて形成された学校から仕事への「標準的な移行」の崩壊は、高校―企業間の学校経由の就職システムの揺らぎ、少子化と大学数の増大による進学チャンスの拡大、就職協定廃止や長期不況の影響による大卒就職活動の長期化やインターネット利用による就職メカニズムの変容、等々の形をもって現れている。このように標準的なモデルが失われたなかで、現代の若者たちはいかなる移行の実態のもとに置かれているのだろうか。1990年代以降の一時点調査に基づいた若者調査研究を乗り越え、時系列的な移行の側面をとらえる追跡調査研究の必要性が生じている。
以上の研究関心・意義において実施された「若者の教育とキャリア形成に関する調査」をまとめたのが本書である。実施概要は、2007年４月１日に満20歳の若者を対象とし、2007年から2011年まで毎年１回の計５回のパネル調査、その後49名を対象に面接調査を行っている。分析では「労働」「家族」「地域」「学校」「意識と人間関係」の側面を取り上げている。
ここでは、調査概要を紹介し、分析結果からは「労働」と終章のまとめについて触れ、最後に本調査研究の論評と労働組合による調査への応用について述べよう。
「学校から職業への移行」というテーマはグローバルな教育研究の課題であり、欧米先進国では1980年代以降の安定的な雇用機会の減少、下降気味の経済状況における若年者雇用環境の悪化と失業率の高まりが背景にあった。そこで各国では若年層の移行時期をカバーするパネル調査研究が蓄積されてきた。他方、日本では相対的に高い労働需要と新規学卒一括採用システムによって若年失業率が低水準を維持していたため諸外国に比べてパネルデータは集められてこなかった（第一章）。
調査対象の若者たちが育った時代状況は、前後数年に比べて高校・大学卒業時は安定した移行をとげた年齢層（リーマンショック直後の2009年春に就職、つまり前年秋に内定済み）だが、親世代に比べると新卒正規雇用就職率は低下し、非正規雇用比率が高じていた。また1990年代半ばに続いた少年事件、1990年代末頃からは学力低下問題、就労に関してはフリーター・ニート問題がメディアを賑わせ、こうした論調の多くが子ども（若者）の社会性・規範意識の低下、若者の働く意欲の低下に焦点を当てていた。かれらはこうした世代のレッテルを貼られつつ脱標準化した状況下でプレッシャーを受けてきた世代といえる。ただ調査結果が示すように、拡大した不安定化は全体への広がりというよりも学卒後即正規（安定）雇用を維持する層と非正規雇用や失業・無業の不安定状態を続ける層との二極化傾向がみられる点に留意が必要である。移行形態をめぐる格差は従来の社会的格差指標である出身階層や地域、学歴、意識、人間関係などとどのように関係しているのかという問題設定が提起されている（第二章）。
若年労働市場の変化とともに、非正規労働者が企業内訓練の対象外となり技能の蓄積や開発の機会から疎外される経験は長期的な影響をもつようになった。しかし調査結果をみると、労働条件や仕事内容、職業能力向上の機会における男女および移行類型間の大きな格差に対して、それらが仕事へのモチベーションや疎外感に影響を与えているとは言い難いことが示されている。労働条件等よりむしろ、仕事へのコミットメントは職場環境や仕事における「職場の人間関係の良好さ」等々の諸特徴によって生み出されている。以上より、「やりがい」などを調達することを可能にする原因を「自発」の側面（個人には“強いられた”ことを意識せずに自発的に労働へ包摂し、かつ構造的には周辺化・排除の機能と表裏かつ相互補完的であるメカニズム）からとらえる余地がある（第三章）。
では「労働への包摂」は若者にどのように経験されているのか。面接調査で注目されている失業や早期の離転職に直面する様子からは、利用できる所得保障制度の脆弱性がうかがえる。失業と不安定雇用との狭間で生活を成り立たせるために、複数の仕事を掛け持ちし長時間労働に追い込まれ54

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ている若者がいる。しかし、そのような一方的な労働への包摂の圧力に対して、その経験を緩和・相対化し、ときに反発していることも観察されている。今の仕事や職場の評価あるいは新たな仕事の選択や判断には、生活設計のなかで働き続けられる“まっとうな”労働のあり方をさぐる視点が様々な形で含まれている。したがって公的な住宅保障や医療保障などと結びついた横断的な生活保障の仕組みのほか、若者の判断を励ます実践的・制度的な環境づくりや社会的な運動などの支えが求められる（第四章）。
そのような若者の経験を考慮すれば社会保障のあり方に関しても、「ネットカフェ難民」や「ワーキング・プア」のような労働市場からの離脱・住居の喪失・貧困など、不安定な若者の暮らしを視野に入れた検討が必要となる。調査結果からは貧困や健康問題等の社会的リスクが非正社員や失業・無業者、親もしくは自身を含む母子世帯で高くなることが確認できる。現行の社会保障制度は「自立した正社員」という模範像に基づいた設計ゆえそうした若者のほか、自身と社会保障制度の関係がとらえにくくなる親と同居のケースにとっても曖昧な位置づけになりやすい。また、多様な給付制度にそれぞれ適用される厳密な資格要件が経済的にも心身にも余裕のないリスクの狭間で生きる若者を取りこぼしかねない状況にある。以上により若者に対する所得保障制度の断片化と受給率の低さが示唆される。そこで若者が社会サービスに例外なくアクセスできるより包括的な所得保障制度を構築する必要がある（第五章）。
終章では編者のひとりである本田由紀が総括を行いながら、若者が遭遇した「構造的危機」と「出来事としての危機」という二重の危機を論じている。前者は社会経済体制の変容と若者の生活基盤や意識への影響、後者は生活や意識に影響を与える突発的な事件や災害である。若者を取り巻く「分配と承認」、言い換えれば生活の物質的基盤と内面の在り方の両面（「構造的危機」）に対して、リーマンショックと東日本大震災（「出来事としての危機」）はどのような影響を及ぼしたのか。調査結果からは、「構造的危機」のなかで最も困難な状況に置かれている若者ほど「出来事としての危機」が生じた場合にその負の影響を被りやすいということがわかる。「不幸」や「自己責任」の名のもとに若者の困難を放置するのではなく、分断や不安、相互不信の増大に対処するために「出来事としての危機」の備えとして「構造的危機」を可能な限り軽減することが必要である、と著者は述べる。本書の調査研究は、若者の現状を時間幅のなかでとらえることで困難が集積する場所や様態を把握し、それを社会全体の責任によって緩和する取り組みのひとつである。
先に述べたように、本書では「労働」のほかにも諸側面から調査結果を分析しておりそちらも参照されたい。若者を問題化する際に陥りがちな特定の原因（「意欲がない」など）への帰責は退けられ、若者の経験には様々な側面が複合的に絡み合っている実態が本書を通して明らかになるだろう。本書の意義は、データの蓄積が少なかったパネル調査の実施もさることながら、単に調査結果報告にとどまらず、若者の経験の諸側面に関する相互関係を包括的に分析した点にもある。
さて、労働組合による調査はナショナルセンターから単組まで様々な規模で行われているが、追跡調査を実施している例はほとんどないのが現状だろう。そこで本書から得られる応用可能性は以下の２点であると評者は考える。まず、限定的なサンプルではあるが長期の時系列データを蓄積してきた労組の調査には、本書が焦点を当てたこの10年前後における若者を論じるうえで社会的な利用価値があるだろう。第二に、今後の調査に関してはパネル調査の実施も検討に値するだろう。本
書の研究では、教育から仕事への移行が多様化かつ個別化している現状において、移行の実態を類型的に分析できるパネル調査の特性が生かされていた。そうした集団間の移行を伴わない同一労組内の組合員を対象にした場合にもパネル調査の特性を生かす余地がある。例えば、若年労働者の早期離職については、経年的に意識化される仕事とのマッチングや組織へのコミットメントについて各ケースの多様性を把握することができる。また育児・介護休業の取得や定年再雇用を通じた職場・生活環境の変化に関して、一種の“移行”に伴う各ケースの経験の差を捉えることができる。
さらに、それを産別横断的に幅広くサンプリングができれば調査のもつ社会的意義も大きくなるだろう。労組の調査活動の可能性について、その研究成果もさることながら本書が与える示唆は多い。（長谷川 翼）

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