お客様向け資料
2024年6月
特化型

スパークス・新・国際優良日本株ファンド
愛称： 厳選投資
追加型投信／国内／株式
スパークス・アセット・マネジメント株式会社「厳選投資」 は 「取り崩し」 で効果を発揮する
資産運用においては、期待していた期間よりも早く資産がなくなってしまうことがないよう、出来るだけ資産寿命を延ばすことが大切です。今回当レポートでは、スパークス・新・国際優良日本株ファンド（以下、「当ファンド」）に一括投資後、継続保有しながら毎年末に定率で運用資産を取り崩した場合のシミュレーションを行いました。
長期で高い運用実績を有する当ファンドを活用することで、運用資産を取り崩しながらも、しっかりと資産を残せることがお分かりいただけるのではないでしょうか。今後も、受益者の皆さまの資産運用の一助となるよう魅力的なパフォーマンス創出を目指して参ります。
（億円）

一括投資後の運用資産残高取り崩しシミュレーション（15年間）
2008年12月30日～2023年12月29日
取り崩し：なし
7億872万円（下表①）

取り崩し：5％
3億2,835万円（下表②）
取り崩し：10％
1億4,592万円（下表③）
取り崩し：15％
6,191万円（下表④）【上段】 取り崩した金額の合計【下段】 運用期間経過後の残高取り崩し：なし

取り崩し：5％

取り崩し：10％

取り崩し：15％

5年0円
1億6,683万円-3,227万円
1億2,909万円-5,805万円
9,851万円-7,833万円
7,402万円

10年0円
3億2,613万円-8,630万円
1億9,527万円-1億3,401万円
1億1,371万円-1億5,772万円
6,421万円

15年0円① 7億872万円-1億7,600万円② 3億2,835万円-2億2,700万円③ 1億4,592万円-2億2,570万円④ 6,191万円【シミュレーションの前提条件】 一括投資金額：1億円、使用データ：当ファンドの分配金再投資基準価額、毎年の取り崩し率：各年の最終営業日の運用資産残高に対して定率（5%・10%・15%）、シミュレーション期間：5年間（2018年12月28日～2023年12月29日）、10年間（2013年12月30日～2023年12月29日）、15年間（2008年12月30日～2023年12月29日）※ 分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の価額を用い、税引前の分配金を再投資したものとして計算しております。従って実際の投資家利回りとは異なります。
※ 上記は過去実績に基づくシミュレーションです。全てのケースに当てはまるものではなく、将来の結果を保証・示唆するものではありません。
出所： スパークス・アセット・マネジメント
本資料の最後に付記しております免責事項を必ずお読み下さい。

1スパークス・新・国際優良日本株ファンド
愛称： 厳選投資

お客様向け資料
2024年6月
特化型

追加型投信／国内／株式
スパークス・アセット・マネジメント株式会社■ 基準価額の変動要因
当ファンドは、主として国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因は、次の通りです。
●株価変動リスク ●集中投資のリスク ●信用リスク ●その他の留意事項（システムリスク・市場リスクなどに関する事項）※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

■ ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入申込受付日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購入時手数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に対して0.3％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.804％（税抜1.64％）を乗じて得た額とします。
【信託報酬の配分：内訳（税抜）】
運用管理費用（信託報酬）

委託会社：年率0.90％、販売会社：年率0.70％、 受託会社：年率0.04％
運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

監査費用
印刷費用

その他の費用・手数料

監査費用、印刷費用などの諸費用は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
※監査費用：ファンドの監査人に対する報酬および費用
印刷費用：有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷および提出等に係る費用
組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等は、その都度信託財産から支払われます。
これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※組入有価証券の売買委託手数料：有価証券の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
信託事務の諸費用：投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息※ 当該手数料等の合計額については、ファンドの購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

＜特化型に関して＞
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

お申込みの際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
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スパークス・新・国際優良日本株ファンド
愛称： 厳選投資

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2024年6月
特化型

追加型投信／国内／株式
スパークス・アセット・マネジメント株式会社■ ファンドの関係法人について● 委託会社● 受託会社● 販売会社

スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第346号(加入協会) 一般社団法人投資信託協会、 一般社団法人日本投資顧問業協会、 日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本マスタートラスト信託銀行株式会社に委託を行います。
下記一覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
第二種
金融商品取引業協会

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号

○

○

○

○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券※1

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

岡三証券株式会社※2

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第53号○○

株式会社きらぼし銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

株式会社きらぼし銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）

○
○

○

○

○

登録金融機関株式会社ＵＩ銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社） 関東財務局長（登金）第673号○（オンラインサービス専用）
きらぼしライフデザイン証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3198号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第6号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号○

株式会社ＳＢＩ新生銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

関東財務局長（登金）第10号○○（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）
株式会社ＳＢＩ新生銀行

登録金融機関（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）○

損保ジャパンＤＣ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第106号○

株式会社千葉興業銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第40号○

東海東京証券株式会社※1

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○○

株式会社イオン銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）株式会社みずほ銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第6号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号

○

○

○

○

○
○

LINE証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3144号○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○○

スパークス・アセット・マネジメント
株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号

○

○

○

○

○

※1 株式会社ＳＢＩ証券、東海東京証券株式会社は、一般社団法人日本STO協会に加入しています。
※2 岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会に加入しています。

お申込みの際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
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免責事項
 当資料はお客様向け資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。
 当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。
 投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。
 投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。
 当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。
 当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。
 当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。
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 当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。
【お問合せ先】 スパークス・アセット・マネジメント株式会社【ホームページ】 https：//www.sparx.co.jp/【電話番号】 03-6711-9170（受付時間：営業日の9：00～17：00）© 2024 SPARX Asset Management Co., Ltd.

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