フレームワーク設計書（案）

令和 2 年 8 月
金融庁 企画市場局 企業開示課

フレームワーク設計書

目次
1 はじめに .................................................................. 1
1-1 本書の目的 ............................................................ 1
1-2 本書の記載範囲と関連文書............................................... 1
1-3 本書の構成 ............................................................ 1
1-4 凡例や略称 ............................................................ 2
1-4-1 図における凡例..................................................... 2
1-4-2 名称及び略称....................................................... 2
2 タクソノミフレームワークの前提............................................. 3
2-1 技術仕様とベストプラクティス........................................... 3
2-1-1 ファイル仕様....................................................... 3
2-2 XBRL の対象書類及び関連法規等 .......................................... 3
2-3 様式とタクソノミとの対応関係........................................... 7
2-4 財務諸表本表タクソノミの業種区分 ...................................... 11
3 タクソノミフレームワークの構成............................................ 12
3-1 タクソノミの階層...................................................... 12
3-2 語彙層 ............................................................... 13
3-2-1 語彙スキーマ...................................................... 15
3-2-2 名称リンク........................................................ 17
3-2-3 参照リンク........................................................ 21
3-2-4 ジェネリックラベルリンク.......................................... 22
3-2-5 deprecated スキーマ ............................................... 22
3-2-6 ロールタイプスキーマ、パート要素スキーマ及び目次項目アイテムスキーマ....................................................................... 22
3-2-7 テキストブロック型(textBlockItemType)とストリング型(stringItemType)の使い分け ............................................................... 22
3-2-8 二重の意味を持つ場合のタグ付け .................................... 23
3-3 関係層 ............................................................... 23
3-3-1 表示リンク........................................................ 24
3-3-2 定義リンク........................................................ 25
3-3-3 計算リンク........................................................ 26
3-3-4 パターン別関係リンクベースファイル ................................ 26
3-3-5 関係リンクの拡張リンクロールに設定される番号 ...................... 27
3-3-6 EDINET タクソノミの拡張リンクロールと提出者用拡張リンクロール ..... 28
3-3-7 連番軸 ........................................................... 28

フレームワーク設計書

3-4 提出者別タクソノミ.................................................... 29
3-4-1 再構成（リキャスト）と再利用（リユーズ） .......................... 30
3-4-2 連番による要素追加................................................ 32
3-4-3 一つの目次項目に対して複数の拡張リンクロールを関連付けて定義する場合の対応 ................................................................. 32
3-4-4 シリーズファンドの対応............................................ 32
3-4-5 IFRS で連結財務諸表又は財務諸表を作成する場合 ..................... 33
3-4-6 修正国際基準で連結財務諸表を提出する場合 .......................... 34
3-4-7 米国基準で連結財務諸表を提出する場合 .............................. 34
4 インスタンス ............................................................. 35
4-1 報告書インスタンスの構成.............................................. 35
4-1-1 インスタンスのファイル形式........................................ 35
4-1-2 提出者別タクソノミの参照設定 ...................................... 35
4-1-3 コンテキストの定義................................................ 35
4-1-4 ユニットの定義.................................................... 35
4-1-5 インスタンス値の記載.............................................. 35
4-1-6 フットノートリンク................................................ 36
4-1-7 インライン XBRL の Transformation Rule ............................. 36
4-1-8 インライン XBRL の負値表示の変換定義 ............................... 36
4-1-9 インライン XBRL における nil 値の設定方式 ........................... 36
4-1-10 インライン XBRL の非表示情報 ...................................... 36
4-1-11 インライン XBRL のブラウザ上の表示タイトルと提出者別タクソノミの標準ラベル又は優先ラベル表示との一致........................................ 37
4-1-12 インライン XBRL のブラウザ上の表示順と提出者別タクソノミの表示リンク及びディメンション定義との一致.......................................... 37
4-1-13 インライン XBRL の target 属性 ..................................... 37
4-1-14 マニフェストファイル............................................. 37
4-2 訂正報告時の提出ファイル.............................................. 38
5 注意点 ................................................................... 39
5-1 計算リンクの検証に関する注意点 ........................................ 39

図表一覧
図表 1-4-1 図における凡例................................................. 2
図表 2-1-1 採用する XBRL の技術仕様及びベストプラクティス並びにその適用箇所 3
図表 2-2-1 XBRL 対象様式 .................................................. 4
図表 2-3-1 様式と用いるタクソノミの一覧 ................................... 7

フレームワーク設計書

図表 2-4-1 財務諸表本表タクソノミの業種区分 .............................. 11
図表 3-1-1 タクソノミの階層.............................................. 12
図表 3-1-2 タクソノミ分割単位間の関係（財務諸表本表タクソノミと開示府令タクソ
ノミの例） ........................................................... 13
図表 3-2-1 日本基準の財務諸表本表部分の目次 .............................. 19
図表 3-2-2 パート要素一覧................................................ 21
図表 3-2-3 業種を特定するためのパート要素 ................................ 22
図表 3-3-1 拡張リンクロール番号付与方針 .................................. 27
図表 3-4-1

提出者別タクソノミで国際会計基準タクソノミを利用するための仕組み..................................................................... 33
図表 4-1-1 フットノートリンクの設定値 .................................... 36
図表 5-1-1 拡張リンクロールとコンテキストとの組合せについて .............. 39

別紙一覧
フレームワーク設計書 別紙

フレームワーク設計書フレームワーク設計書

1 はじめに1-1 本書の目的
フレームワーク設計書（以下「本書」という。
）は EDINET において利用されるタクソノミ（以下「EDINET タクソノミ」という。）のフレームワークの定義を記載したものである。タ
クソノミフレームワークは開示府令、業法等（詳細は、『EDINET タクソノミ用語集』参照。
）に準拠した有価証券報告書等を電子的に報告できるようにするためのタクソノミの枠組みである。本書の主な目的は次のとおりである。
 EDINET のタクソノミフレームワーク、すなわち、前提とする技術仕様及び EDINE
T タクソノミでの応用方法を定義すること。
 EDINET タクソノミの対象範囲、分割単位及び主要な構造を定義すること。

1-2 本書の記載範囲と関連文書
本書では技術的な観点からタクソノミフレームワークの基本的事項を記載する。
併せてインスタンスに関する基本的事項も記載する。
タクソノミフレームワークのうち、物理構造、命名規約等の詳細定義は、本書とは別に『EDINET タクソノミの設定規約書』（以下『設定規約書』という。
）に記載する。

1-3 本書の構成
本書の構成は、次のとおりである。
 1 章：
本書の目的及び前提について記載する。
 2 章：
タクソノミフレームワークの前提となる技術仕様並びにタクソノミ化対象業種、関連法規等を記載する。
 3 章：
階層化したタクソノミの全体像と、それぞれの階層で設定する内容について記載する。
 4 章：
タクソノミフレームワークに従った EDINET タクソノミを基に開示書類等提出者が作成すべきインスタンス（以下「報告書インスタンス」という。
）について記1

フレームワーク設計書載する。
 5 章：
1 章から 4 章までの記載事項以外の注意点を記載する。

1-4 凡例や略称
1-4-1 図における凡例
本書で各図における凡例は、次の図表のとおりである。
図表 1-4-1 図における凡例

＜凡例＞
スキーマ

リンクベース

S

タクソノミ
スキーマ

Rt

ロールタイプ
スキーマ

Pe

パート要素
スキーマ

Io

目次項目アイテム
スキーマ

L

名称リンク

R

参照リンク

P

表示リンク

C

計算リンク

D

定義リンク

gla

ジェネリックラベルリンク

1-4-2 名称及び略称
本書に記載されている名称及び略称は、『EDINET タクソノミ用語集』を参照のこと。
なお、「財務諸表本表タクソノミ」は日本基準財務諸表本表を対象としたものであり、IFRS
財務諸表のタクソノミ要素は、「国際会計基準タクソノミ」に含まれます。

2

フレームワーク設計書

2 タクソノミフレームワークの前提
2-1 技術仕様とベストプラクティス
EDINET タクソノミで採用する XBRL の技術仕様及びベストプラクティス並びにその適用箇所は、次の図表のとおりとする。
EDINET における XBRL での提出書類は、インライン XBRL の方式による。また、ファイル構成の整理のためにマニフェストファイルを用い、開示書類等提出者及び提出書類の基
本情報を格納するために DEI タクソノミを用いる。
図表 2-1-1 採用する XBRL の技術仕様及びベストプラクティス並びにその適用箇所

No.

技術仕様及びベストプラクティス

適用箇所

1

XBRL 2.1 Specification

タクソノミ

2

XBRL Dimensions 1.0

ディメンション

3

Generic Labels 1.0

拡張リンクロールの英語ラベル

4

Inline XBRL 1.0

提出 XBRL 書類

5

FRTA

タクソノミ

6

FRIS

インスタンス

7

GFM

提出 XBRL 書類

ベストプラクティスとは、XBRL の技術仕様を財務報告の領域に応用するための国際的に認知された指針のことであり、EDINET では、FRTA、FRIS 及び GFM をベストプラクティ
スとして採用する。ただし、ベストプラクティスについては、EDINET での開示実務における整合性との観点から準拠対象外とした項目が一部ある。準拠対象外した項目については、『設定規約書』を参照のこと。

2-1-1 ファイル仕様
タクソノミのファイル仕様については、『設定規約書』を参照のこと。

2-2 XBRL の対象書類及び関連法規等
タクソノミフレームワークで XBRL の対象とする書類及び関連する府令については、次の図表に記載のとおりとする。報告書本文全体をタグ付けの対象とする報告書の様式には、「全体 XBRL」欄に「○」を記載し、財務諸表本表に詳細タグ付けをする報告書の様式には、「本表 XBRL」欄に「○」を記載している。

3

フレームワーク設計書

図表 2-2-1 XBRL 対象様式
No.

府令

書類種別

様式番号

全体

本表

XBRL

XBRL
○

備考

1

有価証券届出書

第二号様式（通常方式）○

2

有価証券届出書

第二号の二様式（組込方式）○

3

有価証券届出書

第二号の三様式（参照方式）○

4

有価証券届出書

第二号の四様式（新規公開時）○○5

有価証券届出書

第二号の五様式（少額募集等）○○

6

有価証券届出書第二号の六様式（組織再編成）○○

7

有価証券届出書

第二号の七様式（組織再編成・上場）

○

○

8

有価証券報告書

第三号様式（通常方式）○○

9

有価証券報告書

第三号の二様式（少額募集等）○○10

有価証券報告書

第四号様式（法 24 条 3 項に基づくもの）

○

○

11

四半期報告書

第四号の三様式

○

○

12

半期報告書

第五号様式

（通常方式）

○

○

13

半期報告書

第五号の二様式（少額募集等）

○

○

14

開示府

臨時報告書

第五号の三様式

15

令

有価証券届出書

第七号様式○
外国会社（通常方式）※1

○

※1

○

16

有価証券届出書

第七号の四様式

外国会社（組織再編成）

17

有価証券報告書

第八号様式

外国会社※1○18

有価証券報告書

第九号様式

外国会社※1○19

四半期報告書

第九号の三様式

外国会社※1

○

20

半期報告書

第十号様式

外国会社※1

○

21

発行登録書

第十一号様式（株券、社債券等）

○

22

発行登録書

第十一号の二様式

（ＣＰ）

○

23

発行登録書

（短期社債）○

第十一号の二の二様式
24

発行登録追補書類

第十二号様式（株券、社債券等）○

25

発行登録追補書類第十二号の二様式（ＣＰ）○

自己株券買付状況報26（法 24 条の６第１項に基づ第十七号様式

告書

○
くもの）

27

特定有

有価証券届出書

第四号様式（内国投資信託受益証券）

○

○

28

価証券

有価証券届出書第四号の三様式（内国投資証券）○○4

フレームワーク設計書

No.

府令

書類種別

開示府
29

様式番号

全体

本表

XBRL

XBRL

備考

第四号の三の二様
有価証券届出書令（組込方式・内国投資証券）○（参照方式・内国投資証券）○

式
第四号の三の三様

30

有価証券届出書式

31

有価証券届出書

第五号の二様式

32

有価証券届出書

第五号の四様式（内国資産流動化証券）○（内国資産信託流動化受益
○
証券）
33

有価証券届出書

第六号様式

34

有価証券届出書第六号の五様式（内国信託受益証券等）○（内国有価証券投資事業権○利等）
有価証券報告書【み第六号の七及び第35（内国投資信託受益証券）なし有価証券届出
書】※2

○

○

七号様式

有価証券報告書【み第六号の九及び第36（内国信託受益証券等）

なし有価証券届出
書】

※2

○

九号様式

37

有価証券報告書

第七号様式（内国投資信託受益証券）

○

○

38

有価証券報告書

第七号の三様式（内国投資証券）○○39

有価証券報告書

第八号の二様式（内国資産流動化証券）

40

有価証券報告書

第八号の四様式○（内国資産信託流動化受益
○
証券）
41

有価証券報告書

第九号様式

42

有価証券報告書

第九号の五様式（内国信託受益証券等）○（内国有価証券投資事業権
○
利等）
43

半期報告書

第十号様式

（内国投資信託受益証券）

○

○

44

半期報告書

第十号の三様式（内国投資証券）

○

○

45

半期報告書

第十一号の二様式（内国資産流動化証券）

46

半期報告書

第十一号の四様式○（内国資産信託流動化受益
○
証券）
47

半期報告書

第十二号様式48

半期報告書

第十二号の五様式（内国信託受益証券等）○（内国有価証券投資事業権
○
利等）
49

発行登録書

第十五号様式5（内国投資証券）○

フレームワーク設計書

No.

府令

書類種別

様式番号

全体

本表

XBRL

XBRL

備考

50

発行登録書

第十五号の三様式（内国短期投資法人債）○

51

発行登録追補書類

第二十一号様式（内国投資証券）○

自己株券買付状況報

第二十五号の三様（法 24 条の６第１項に基づ

告書

式

くもの）

53

臨時報告書

様式なし

（内国特定有価証券）

54

公開買付届出書

第二号様式

○

52

○
○

55

他社株

意見表明報告書

第四号様式

○

56

買付府

公開買付撤回届出書

第五号様式

○

57

令

公開買付報告書

第六号様式○

対質問回答報告書

第八号様式

○

58
59

自社株

公開買付届出書

第二号様式

○

60

買付府

公開買付撤回届出書

第三号様式

○

61

令

公開買付報告書

第四号様式○

大量保有報告書

第一号様式

62
大量保
63

○

短期大量譲渡○特例対象株券等○

第一号及び第二号
大量保有報告書

有府令64

変更報告書を含む。

様式
大量保有報告書

第三号様式

内部統制報告書

第一号様式

内部統
65

○

制府令

※1：日本基準の財務諸表本表に限る。
※2：有価証券報告書【みなし有価証券届出書】の様式は二つの提出書類を同時に提出するが、XBRL データとしてはこれを一つのタクソノミ（様式ツリー）にて作成することとする。

6

フレームワーク設計書

2-3 様式とタクソノミとの対応関係
様式とタクソノミとの対応関係は、次の図表のとおりとする。なお、XBRL 作成ツールの対象様式は、独立タクソノミとする。
図表 2-3-1 様式と用いるタクソノミの一覧

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

第二号の七様式

有価証券報告書

第三号様式

有価証券報告書

第三号の二様式

有価証券報告書

第四号様式

四半期報告書

第四号の三様式

半期報告書

第五号様式

半期報告書

第五号の二様式

臨時報告書

第五号の三様式

有価証券届出書

第七号様式

有価証券届出書

第七号の四様式

有価証券報告書

第八号様式

有価証券報告書

第九号様式○

有価証券届出書

○

○

○

○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

7

内部統制タクソノミ ※○○第二号の六様式

大量保有タクソノミ ※○○有価証券届出書

自社株公開買付タクソノミ○○

第二号の五様式

他社株対質問回答報告書タクソノミ ※○○有価証券届出書

他社株公開買付報告書タクソノミ ※○○第二号の四様式

他社株公開買付撤回届出書タクソノミ ※○○有価証券届出書

他社株意見表明報告書タクソノミ○○

第二号の三様式

他社株公開買付届出書タクソノミ ※○○有価証券届出書

特定有価証券臨時報告書タクソノミ ※○○第二号の二様式

特定有価証券自己株券買付状況
報告書タクソノミ ※○○有価証券届出書○

第二号様式（※：XBRL 作成ツールの対象）

特定有価証券開示府令タクソノミ

開示府令タクソノミ○

有価証券届出書

自己株券買付状況報告書タクソノミ ※国際会計基準タクソノミ

○

様式番号

臨時報告書タクソノミ ※財務諸表本表タクソノミ

開示府令

ＤＥＩタクソノミ

府令

書類種別

タクソノミ名フレームワーク設計書

○

○

○

○

○

○

○

○

第十七号様式
告書

有価証券届出書

第五号の二様式

有価証券届出書

第五号の四様式

有価証券届出書

第六号様式

有価証券届出書第六号の五様式

有価証券報告書【みな第六号の七及び第七号

し有価証券届出書】

様式

有価証券報告書【みな第六号の九及び第九号

し有価証券届出書】

様式

有価証券報告書

第七号様式

有価証券報告書

第七号の三様式

有価証券報告書

第八号の二様式

有価証券報告書

第八号の四様式○

第四号の三の三様式○

有価証券届出書○第四号の三の二様式○

有価証券届出書○第四号の三様式○

有価証券届出書

○

第四号様式

○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

8

○

○

特定有価証券開示府令

有価証券届出書

内部統制タクソノミ ※○○自己株券買付状況報

大量保有タクソノミ ※第十二号の二様式

自社株公開買付タクソノミ

発行登録追補書類

他社株対質問回答報告書タクソノミ ※第十二号様式

他社株公開買付報告書タクソノミ ※発行登録追補書類

他社株公開買付撤回届出書タクソノミ ※第十一号の二の二様式

他社株意見表明報告書タクソノミ

発行登録書

他社株公開買付届出書タクソノミ ※第十一号の二様式○

発行登録書

特定有価証券臨時報告書タクソノミ ※○第十一号様式○

発行登録書

特定有価証券自己株券買付状況
報告書タクソノミ ※

○

第十号様式

（※：XBRL 作成ツールの対象）

特定有価証券開示府令タクソノミ

○

○

半期報告書

自己株券買付状況報告書タクソノミ ※○第九号の三様式

臨時報告書タクソノミ ※○四半期報告書

開示府令タクソノミ

財務諸表本表タクソノミ

様式番号

国際会計基準タクソノミ

ＤＥＩタクソノミ

府令

書類種別

タクソノミ名フレームワーク設計書

○

○

○

臨時報告書

内部統制タクソノミ ※○第二十五号の三様式

大量保有タクソノミ ※○告書

自社株公開買付タクソノミ

他社株対質問回答報告書タクソノミ ※他社株公開買付報告書タクソノミ ※他社株公開買付撤回届出書タクソノミ ※他社株意見表明報告書タクソノミ

他社株公開買付届出書タクソノミ ※特定有価証券臨時報告書タクソノミ ※○特定有価証券自己株券買付状況
報告書タクソノミ ※
○

○

○

○

○

○

9

○

第八号様式

○

対質問回答報告書

○

○

第六号様式

○

○

公開買付報告書

○

○

第五号様式

○

○

公開買付撤回届出書

特定有価証券開示府令タクソノミ

○

第四号様式

自己株券買付状況報告書タクソノミ ※○意見表明報告書

臨時報告書タクソノミ ※

○

第二号様式

他社株買付府令

公開買付届出書

開示府令タクソノミ

第二十一号様式

国際会計基準タクソノミ

発行登録追補書類○第十五号の三様式

○

発行登録書

○

第十五号様式

○

発行登録書

○

第十二号の五様式

○

半期報告書

○

第十二号様式

○

半期報告書

○

第十一号の四様式

○

半期報告書

○

第十一号の二様式

○

半期報告書

○

第十号の三様式

○

半期報告書

○

第十号様式

○

半期報告書

○

第九号の五様式○

有価証券報告書○

第九号様式

財務諸表本表タクソノミ

有価証券報告書

ＤＥＩタクソノミ

様式番号
書類種別
府令

自己株券買付状況報（※：XBRL 作成ツールの対象）
タクソノミ名フレームワーク設計書

内部統制タクソノミ ※大量保有タクソノミ ※自社株公開買付タクソノミ

他社株対質問回答報告書タクソノミ ※他社株公開買付報告書タクソノミ ※他社株公開買付撤回届出書タクソノミ ※他社株意見表明報告書タクソノミ

他社株公開買付届出書タクソノミ ※特定有価証券臨時報告書タクソノミ ※特定有価証券自己株券買付状況
報告書タクソノミ ※特定有価証券開示府令タクソノミ

○

○

○

○

○

○

○

10

自己株券買付状況報告書タクソノミ ※第一号様式

臨時報告書タクソノミ ※内部統制報告書

開示府令タクソノミ

第三号様式

国際会計基準タクソノミ○

大量保有報告書○
第一号及び第二号様式○

大量保有報告書

○

第一号様式

○

大量保有報告書

○

第四号様式

○

公開買付報告書

内部統制府令第三号様式

大量保有府令公開買付撤回届出書
自社株買付府令

第二号様式

財務諸表本表タクソノミ
ＤＥＩタクソノミ

様式番号
書類種別
府令

公開買付届出書（※：XBRL 作成ツールの対象）
タクソノミ名フレームワーク設計書

2-4 財務諸表本表タクソノミの業種区分
財務諸表本表タクソノミの業種区分は、次の図表のとおりとする。
図表 2-4-1 財務諸表本表タクソノミの業種区分

No

業種名

別記事業名

1

一般商工業

－

2

建設業

建設業

3

銀行・信託業

銀行・信託業4

銀行・信託業（特定取引 銀行・信託業

備考

勘定設置銀行）5

建設保証業

建設業保証業

6

第一種金融商品取引業

第一種金融商品取引業

有価証券関連業に該当するものに限る。

7

生命保険業

保険業

8

損害保険業

保険業

9

鉄道事業

民営鉄道業

10

海運事業

水運業

11

高速道路事業

道路運送固定施設業

12

電気通信事業

電気通信業

13

電気事業

電気業

14

ガス事業

ガス業

15

資産流動化業

資産流動化業

特定目的会社

16

投資運用業

投資運用業

投資信託委託会社

17

投資業

投資業

投資法人

18

特定金融業

特定金融業

19

社会医療法人

医業

20

学校法人

学校設置事業21

商品先物取引業

－

22

リース事業

－

23

投資信託受益証券－

11

フレームワーク設計書

3 タクソノミフレームワークの構成
3-1 タクソノミの階層
タクソノミフレームワークではタクソノミを階層化する。階層化することでタクソノミの各ファイルの役割を明確にし、タクソノミの構造の複雑さを低減することができる。タクソ
ノミの階層は、語彙層、関係層及び提出者別タクソノミの三階層に分けられる。
 語彙層：
各要素を定義する。
 関係層：
各要素間の関係（様式）を定義する。
 提出者別タクソノミ：
開示書類等提出者ごとの報告書に対応したタクソノミを作成する。
各層の関係は、次の図表のとおりである。
図表 3-1-1 タクソノミの階層
タクソノミフレームワーク
語彙層

deprecated
スキーマ

語彙スキーマ

S

Rt

Pe

Io

L

S

R

gla

L

D

C

提出者別タクソノミ

S

C

P

様式第2号
20条１項

様式第2号
20条1項
1号

様式第2号
20条1項
2号

P

P

P

C

C

C

D

D

D

D

L

…

P

関係層

タクソノミ
EDINET

パターン別関係リンクベースファイル
関係リンク
ベースファイル

gla＜凡例＞
インポート関係
参照関係
再構成

12

フレームワーク設計書

EDINET タクソノミの各タクソノミ分割単位間では基本的には独立しているが、特定の分割単位間では、他分割単位のタクソノミ要素を用いた関係リンク設定と、他分割単位のラベ
ル拡張リンクロールを用いたラベル設定を行っているケースがある。
財務諸表本表タクソノ
ミと開示府令タクソノミの関係について次の図表のとおりである。
図表 3-1-2 タクソノミ分割単位間の関係（財務諸表本表タクソノミと開示府令タクソノミの例）

財務諸表本表タクソノミ
語彙
スキーマ

語彙層

S

開示府令タクソノミ

L
Rt
L
語彙
スキーマ

S

Rt

タクソノミ
EDINET
関係層

P

D
P

関係リンク
ベースファイルD

関係リンク
ベースファイル＜凡例＞
roleRefやロケータによる参照

なお、タクソノミの物理構造及び名前空間 URI において、版数日付を上位の階層に配置する。これにより、運用開始後の改訂を必要な部分のみに限ることができ、また、改訂が行われたタクソノミを容易に識別できる。各層についての説明を、「3-2 語彙層」、「3-3 関係層」及び「3-4 提出者別タクソノミ」に記載する。

3-2 語彙層
語彙層とは、各要素を定義する階層である。
要素とは、XBRL においてタグ付けする単位を表す概念である。期間時点区分、ディメンション及びユニット（以下「期間時点区分等」という。
）で表される区別は、要素概念から排除して要素の共通化を図ることを原則とする。ただし、目次項目の要素は、仮に期間時点
区分等を要素概念から排除したとすると重複が生じるという場合には、期間時点区分等ごとに別要素として定義する。

13

フレームワーク設計書

目次項目は、各報告書の全体構造を表現するために利用する。目次項目は、府令様式及び財務諸表等規則等様式の隅付き括弧（【】）で記載される項目に対応する場合が多いが、必ずしも隅付き括弧（【】）で記載される項目に対応するとは限らず EDINET タクソノミにおいて独自の定義を行っている。目次項目は、後述する関係層の様式ツリーに定義される報告書
全体構造と、詳細タグ付けされる報告書内の特定部分との関連付けにも利用される。このため、目次項目は、目次専用のアイテム（代替グループが identifierItem である抽象アイテム）を利用して定義する。
財務諸表本表の要素と経営指標等の要素は、別の要素として定義する。財務諸表本表の要素と注記事項中の要素は、同じ要素として定義する。
DEI タクソノミは、ブラウザ上に表示される内容とは別に、開示書類等提出者及び提出文
書の基本的情報について記載するためのものである。
国際会計基準タクソノミを除き、各要素は、A 群及び B 群の二種類に分類される。
 A 群：
内閣府令、開示ガイドライン、財務諸表等規則等、会計基準及び業法等の法令規則に設定の根拠を有するものとしてそれらの根拠条文への参照情報を参照リンク
ベースに設定した要素
 B 群：
A 群以外の要素であり、開示慣行及び会計慣行において実際に使用されている要素
A 群とは、参照リンクベースにおいて後述する Industry Abbreviation 以外の設定が存在する要素のことである。
語彙層は、語彙スキーマ、名称リンク、参照リンク等から構成される。主な設定内容は、次のとおりである。

14

フレームワーク設計書

 語彙スキーマ：
各要素についての要素を定義する。
 目次項目アイテムスキーマ：
目次項目の substitutionGroup に設定する目次専用のアイテム(identifierItem)を定義する。
 ロールタイプスキーマ：
拡張リンクロール、ラベルロール等を定義する。
 パート要素スキーマ：
参照リンクに設定する業種情報を格納するパート要素(IndustryAbbreviation)を定義する。
 ジェネリックラベルリンク：
拡張リンクロールの英語名称を定義する。
 名称リンク：
各要素の名称を定義する。
 参照リンク：
各要素の根拠となる条文への参照を定義する。

3-2-1 語彙スキーマ
語彙スキーマでは、主に次の内容を定義する。

（１） 要素名(element name)
要素名は、英語の冗長ラベル（ラベルロールが http://www.xbrl.org/2003/role/verbose
label）に対し、FRTA 2.1.4 に従って、LC3(Label Camel Case Concatenation 法)により命名する。すなわち、連続する英単語を各単語の先頭文字を大文字、二文字目以降を小文字とし、各単語を結合する。
EDINET タクソノミの運用を開始した後は、英語冗長ラベルを変更した場合でも要素名を変更しない。

（２） 要素 ID(element id)
要素 ID の命名規約は、『設定規約書』を参照のこと。

（３） データ型(type)
使用するデータ型については、『設定規約書』を参照のこと。ただし、『設定規約書』に記載のデータ型に適切なものがない場合には、XII の規定するレジストリに登録されているもののうち、適切なものを利用できるものとする。
なお、包括タグ（テキストブロック）については textBlockItemType を使用する。

15

フレームワーク設計書（４） 代替グループ(substitutionGroup 属性)
EDINET タクソノミでは、アイテム、ハイパーキューブアイテム、ディメンション
アイテム及び目次専用アイテムを使用する。目次専用アイテムとは、代替グループがidentifierItem である抽象アイテムのことである。なお、タプルは使用しない。
詳細は、『設定規約書』を参照のこと。

（５） 貸借区分(balance 属性)
データ型が“monetaryItemType”の各要素に対して設定する。貸借区分が特定可能な各要素については、設定必須とする。詳細は、『設定規約書』を参照のこと。

（６） 期間時点区分(periodType 属性)
期間時点区分を設定する。各要素に対して設定必須とする。詳細は、『設定規約書』
を参照のこと。

（７） 抽象区分（見出し区分）(abstract 属性)
抽象区分を設定する。各要素に対して設定必須とする。詳細は、『設定規約書』を参照のこと。

（８） nil 設定可否区分(nillable 属性)
nil 設定可否区分を設定する。各要素に対して設定必須とする。詳細は、『設定規約書』を参照のこと。
なお、FRTA 2.1.6 に従い、各要素の nillable 属性は true に設定する。

16

フレームワーク設計書

3-2-2 名称リンク
名称リンクでは主に次の内容を定義する。詳細は、『設定規約書』を参照のこと。
 各要素の日本語名称
 各要素の英語名称
 各要素のドキュメンテーション（１） 設定するラベルロール
ラベルロールのラベルを日本語及び英語それぞれ用意する。
EDINET タクソノミのラベルロールは、用途区分、財務諸表区分、業種区分、セグ
メントラベルロール、代替ラベルロール及びこれらの組合せから構成され、ラベル
ロールにより名称の切替えが必要な要素はラベルロールごとに名称を定義し、表示リンクの preferredLabel 属性で切り替える。
用途区分とは、正値、負値、期首、期末又は合計の名称が標準と異なる場合における当該区分である。正値負値の両方の名称を持つ要素は、正値負値の両方を持つ名称
を標準ラベルとして定義する。
財務諸表区分とは、連結財務諸表、中間財務諸表、中間連結財務諸表、四半期財務
諸表又は四半期連結財務諸表の各表で用いる名称が財務諸表用の名称と異なる場合の当該各表の区分である。例えば、純利益のように、四半期財務諸表では四半期純利
益、中間財務諸表では中間純利益と名称が切り替わる勘定科目は、それぞれの財務諸表区分のラベルロールで名称を定義する。標準ラベルは財務諸表用の名称である。
業種区分とは、業種ごとの名称が一般商工業と異なる場合における当該業種の区分である。例えば、「現金及び預金」は、証券業では「現金・預金」、建設業では「現金預金」となるので、業種区分に対応したラベルロールで名称を定義する。標準ラベル
は一般商工業用の名称である。
セグメントラベルロールは、
セグメント情報の開示における勘定科目の名称が財務諸表本表における名称と異なる場合に用いる名称のラベルロールである。
代替ラベルロールは、一つの要素について標準ラベル又は同一種類の用途別ラベル（同一の用途区分、財務諸表区分及び業種区分のラベル）が複数ある場合の主たるラベル以外のラベルのラベルロールである。EDINET タクソノミで設定する代替ラベルのラベルロールを「EDINET タクソノミ用代替ラベルロール」といい、提出者別タクソノ
ミで設定する代替ラベルのラベルロールを「提出者用代替ラベルロール」という。必要な場合、標準ラベルロール又は同一種類の用途別ラベルロールに対応する代替ラベ
ルロールを複数種類設定できる。
ドキュメンテーションラベルは、開示書類等提出者及び開示書類等利用者向けの業
務的な観点からの説明に用いる。ただし、説明を必要としない場合は、設定不要とす

17

フレームワーク設計書る。なお、開示書類等提出者向けのドキュメンテーションは、日本語のみとするが、利用者向けのドキュメンテーションは、海外利用者の利便性の観点から、英語ラベルも設定可能とする。

（２） 財務諸表本表及び注記事項の目次要素
財務諸表本表及び注記事項の目次要素は、「3-2 語彙層」ただし書に従い、期間時
点区分を要素概念から必ずしも排除しない。
財務諸表本表の目次要素の例については、次の図表を参照。

18

フレームワーク設計書

図表 3-2-1 日本基準の財務諸表本表部分の目次

連結財務諸表等
連結財務諸表連結貸借対照表
連結損益計算書及び連結包括利益計算書（２計算書の場合）

連結損益計算書
連結包括利益計算書
連結損益及び包括利益計算書（１計算書の場合）

連結株主資本等変動計算書
連結キャッシュ・フロー計算書
財務諸表等
財務諸表
貸借対照表
損益計算書
製造原価明細書
株主資本等変動計算書
財務諸表等（非連結会社の場合）

財務諸表
貸借対照表
損益計算書
製造原価明細書
株主資本等変動計算書
キャッシュ・フロー計算書
四半期連結財務諸表
四半期連結貸借対照表
四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書（２計算書の場合）四半期連結損益計算書
四半期連結累計期間※1
四半期連結会計期間※1
四半期連結包括利益計算書
四半期連結累計期間※1
四半期連結会計期間※1
四半期連結損益及び包括利益計算書

19（１計算書の場合）

フレームワーク設計書

四半期連結累計期間
四半期連結会計期間
四半期連結キャッシュ・フロー計算書
四半期財務諸表（非連結会社の場合）

四半期貸借対照表
四半期損益計算書
四半期累計期間
四半期会計期間
四半期キャッシュ・フロー計算書
中間連結財務諸表等
中間連結財務諸表
中間連結貸借対照表
中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書（２計算書の場合）

中間連結損益計算書
中間連結包括利益計算書
中間連結損益及び包括利益計算書（１計算書の場合）

中間連結株主資本等計算書
中間連結キャッシュ・フロー計算書
中間財務諸表等
中間財務諸表中間貸借対照表
中間損益計算書
中間株主資本等変動計算書
中間財務諸表等（非連結会社の場合）

中間財務諸表中間貸借対照表
中間損益計算書
中間株主資本等変動計算書
中間キャッシュ・フロー計算書※：IFRS 財務諸表の場合、各表の名称は本図表と異なることがあります。
※1：要素定義においては、第１四半期、第２四半期又は第３四半期の区別がない。
上の図表に記載した目次項目全てを個々の目次項目として要素定義する。

20

フレームワーク設計書

また、
有価証券届出書における次の事業年度の四半期財務諸表、中間財務諸表等は、上の図表に記載の四半期財務諸表、中間財務諸表等の目次項目をそれぞれ用いる。

3-2-3 参照リンク
参照リンクでは、主に次の内容を定義する。
 各要素の開示府令、業法等の根拠となる条文への参照
 業種別語彙について、対応する業種を特定するための情報への参照（１） 根拠条文への参照リンク
根拠条文への参照リンク設定に利用するパート要素及び設定値は、次の図表のとおりとする。
図表 3-2-2 パート要素一覧

No
1

パート要素
Publisher

設定値
発行元

説明
参照資料を制定し発行する組織の名称＜例＞ 内閣府

2

Number号

設定機関（発行元の配下の機関）の名称及び「号」番
号（設定機関の名称のみのケースあり）＜例＞
・「金融商品会計に関する実務指針」の場合、「会計制
度委員会報告第 14 号」を設定する。
・「金融商品会計に関する Q＆A」の場合、｢会計制度委員会｣を設定する。

3

Name

規則名称

規則の名称
＜例＞ 企業内容等の開示に関する内閣府令

4

Article参照情報「条」番号、「項」番号等の参照情報＜例＞
・第 5 条の 8 及び第 5 条の 9・第二号様式 記載上の注意 (25)5IssueDate

公布日

該当する規則の公布日＜例＞ 2011-09-30（２） 財務諸表本表タクソノミの業種を特定するための参照リンクの設定方法
財務諸表本表タクソノミの業種を特定するための参照リンクの設定に利用する要素及び設定値は、次の図表のとおりとする。

21

フレームワーク設計書

図表 3-2-3 業種を特定するためのパート要素

No

パート要素

設定値

1

IndustryAbbr

業種略号

eviation説明
財務諸表語彙の業種＜例＞ 「BNK」は、銀行・信託業

なお、IndustryAbbreviation 要素の拡張リンクロールは、専用の拡張リンクロールを定義する。

3-2-4 ジェネリックラベルリンク
拡張リンクロールの英語名称を定義するため、ジェネリックラベルリンクを利用する。
ルート要素の英語ラベルをそのまま利用するほか、必要に応じて個別に定義することを可能とする。なお、拡張リンクロールの日本語名称は、ロールタイプスキーマの拡張リンクロー
ルの definition に定義する。

3-2-5 deprecatedスキーマ
deprecated スキーマは、廃止された要素を格納する。要素は、語彙スキーマの設定と同様に定義する。名称リンクに、deprecated ラベルを付与する。deprecated スキーマについて、詳細は『設定規約書』を参照のこと。

3-2-6 ロールタイプスキーマ、パート要素スキーマ及び目次項目アイテムスキーマ
ロールタイプスキーマとは、拡張リンクロール、ラベル等で利用されるロール及びアーク
ロールを含むスキーマである。ロールタイプスキーマは、提出者別タクソノミのスキーマにインポートされる。
パート要素スキーマとは、業種用のパート要素が定義されたスキーマである。パート要素
スキーマは、財務諸表本表タクソノミの語彙スキーマにインポートされる。
目次項目アイテムスキーマとは、目次項目に利用される目次専用のアイテム（代替グルー
プが identifierItem である抽象アイテム）の定義を含むスキーマである。目次項目アイテムス
キーマは、それぞれの語彙スキーマにインポートされる。

3-2-7 テキストブロック型(textBlockItemType)とストリング型(stringItemType)の使い分け
表を含む記載事項、箇条書等、レイアウトに意味をつけた記載事項を表す要素のデータ型
は、テキストブロック型（textBlockItemType）を用いる。一段落での記載事項その他レイア
ウトの有無が意味を持たない記載事項を表す要素のデータ型は、ストリング型（stringItemType）を用いる。

22

フレームワーク設計書

3-2-8 二重の意味を持つ場合のタグ付け
inlineXBRL 1.0 仕様では、文字列等で用いる nonNumeric タグでは二重の入れ子構造でのタグ付けが可能であり、包括タグと詳細タグの入れ子などを可能にしている。
他方で、数値で用いる nonFraction タグでは二重の入れ子構造でのタグ付けが許可されていない。
このため、二つの意味を持つ一つの数値をタグ付けする場合、異なる二つの意味を有する
タクソノミ要素を用いてタグ付けをすることになる。
例えば「基本的 1 株当たり当期利益」と「希薄化後 1 株当たり当期利益」が同一であるため「基本的及び希薄化後 1 株当たり当期利益」として一つの数値を開示している場合は、「基
本的 1 株当たり当期利益」要素と「希薄化後 1 株当たり当期利益」要素を用いて二重タグ付けすることはできず、「基本的及び希薄化後 1 株当たり当期利益」という両方の意味を持つ要素を用意し、タグ付けすることになる。

3-3 関係層
各要素間の関係を定義する階層として関係層を設ける。関係層は表示リンク、定義リンク
及び計算リンクから構成され、その役割は、各要素間の表示順、計算、多次元表の構造（ディメンション）等の関係を定義することにある。このような関係を定義したファイルを関係リ
ンクベースファイルという。関係リンクベースファイルは、拡張リンクロール単位で作成する。なお、関係層の定義で用いる各要素そのものに関する内容については、語彙層で定義する。
財 務諸表等 規則等に おい て認めら れている 複数 の表示方 法を表現 する 部品として
EDINET タクソノミに定義されているパターン別関係リンクベースファイルも関係層に含まれる。
報告書全体が XBRL 対象である報告書について、様式ごとに様式ツリーをそれぞれ定義する。様式ツリーは、表示リンクのみで表現され、目次項目、包括タグ等から構成される。
様式ツリーのうち、詳細タグ付けする目次項目については、その目次項目ごとに拡張リンクロールを定義し、
詳細ツリーを定義する。詳細ツリーのルート要素は、対応する様式ツリーの目次項目を使用する。これによって様式ツリーと各詳細ツリーとの関連付けが行われる。
詳細ツリーのうち、ディメンションは表示リンク及び定義リンクの両方に定義し、科目一
覧ツリーは定義リンクのみで定義し、それ以外の詳細ツリーは、表示リンクのみで定義する。
DEI タクソノミは、定義リンクを利用して定義し、表示リンクは定義しない。
「図表 2-2-1 XBRL 対象様式」で「全体 XBRL」欄に「○」がある様式は、この目次項目を利用した様式ツリーで報告書本文全体を定義することとなる。

23

フレームワーク設計書「全体 XBRL」欄に「○」があり、「本表 XBRL」欄にも「○」がある様式は、様式ツリー
で報告書全体を定義し、財務諸表本表を詳細ツリーで定義する。また、必要に応じて財務諸表本表以外も詳細ツリーで定義する。
「全体 XBRL」欄に「○」がなく、「本表 XBRL」欄に「○」がある様式は、目次項目を利用した様式ツリーには、財務諸表本表の目次項目のみを定義し、財務諸表本表のみを詳細ツリーで定義する。
様式ツリーと詳細ツリーとの関係については、『フレームワーク設計書別紙』の図表 1 及び図表 2 を参照のこと。
提出者別タクソノミ作成者が EDINET タクソノミを容易に理解できるように、サンプルとして様式ごとにタクソノミ閲覧用のスキーマ（エントリーポイント）を用意する。エント
リーポイントには、提出者別タクソノミスキーマと同様の内容を定義する。ただし、実際の提出に当たり、
提出者別タクソノミスキーマからエントリーポイントをインポートすることは禁止する。
関係層を構成する関係リンクベースファイル（表示リンク、定義リンク及び計算リンク）、
パターン別関係リンクベースファイルで定義する内容は、次のとおりである。

3-3-1 表示リンク
表示リンクでは、主に次の内容を定義する。
 各要素間の表示上の親子関係
 兄弟関係にある各要素間の表示順序
 名称リンクの切替え設定（preferredLabel を利用）
様式ツリーの表示リンクにおいては、目次項目のうち自分の子となる目次項目が存在しな
い目次項目には、原則としてテキストブロック型要素を子として定義する。ただし、目次項
目の内容に応じて、次のような定義も可能とする。
 テキストブロック型要素ではなくストリング型要素を利用すること。
 特定の内容を報告するための複数のテキストブロック型要素を列挙すること。
例）臨時報告書における報告内容ごとのテキストブロック型要素の列挙
 詳細ツリーのテキストブロック要素で目次項目の内容全体が包括される場合に、
様式ツリーの目次項目にはテキストブロック型要素の子を配置しないこと。
例）貸借対照表関係
財務諸表本表タクソノミのうち、各様式で複数の表記方法について認められている場合は、その表記方法ごとに表示リンクを設定することがある（パターン別関係リンクベースファイ
ルとして定義する。）。
＜例＞財務諸表等規則

24

フレームワーク設計書

第 25 条

第 23 条第 1 項各号に掲げる建物、構築物、機械及び装置、船舶、車両及びその他の陸上運搬具、工具、器具及び備品、リース資産又はその他の有形固定資産に対する減価償却累計額は、次条の規定による場合のほか、当該各資
産科目に対する控除科目として、減価償却累計額の科目をもつて掲記しなければならない。ただし、これらの固定資産に対する控除科目として一括して掲記することを妨げない。
第 26 条 第 23 条第 1 項各号に掲げる建物、構築物、機械及び装置、船舶、車両及びその他の陸上運搬具、工具、器具及び備品、リース資産又はその他の有形固定資産に対する減価償却累計額は、当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該各資産の金額として表示することができる。この場合においては、当該減価償却累計額は、当該各資産の資産科目別に、又は一括して注記しなければならない。

（１） 表示リンクによる項目の名称の切替え設定
期首、期末、合計等、標準ラベル以外のラベルロールのラベルに切替えが必要な場
合、表示リンクの preferredLabel 属性を利用し、同属性にラベルロールを設定する。

（２） 表紙
表紙は、表示リンクにおいて詳細ツリーを定義する。一部様式の表紙中の表は、テキストブロック型の要素で定義する（例：発行登録追補書類の「【これまでの売出実
績】」）。

（３） 表示リンクでのディメンションの構造定義
定義リンクにおけるディメンション定義と同等の構造を表示リンクでも定義する
ものとする（以下「ミラー」という。
）。財務諸表本表はじめ、ディメンションで定義される詳細ツリーでは、定義リンクに加えて必ず表示リンクを定義する。表示リンクにラベル切替えが必要な場合、preferredLabel を設定する。
ディメンションデフォルトは、表示リンクへのミラーは行わない。
なお、株主資本等変動計算書の純資産及びキャッシュ・フロー計算書の現金及び現金同等物は、定義リンクにおけるディメンション定義では一つの設定となるが、ミラーした表示リンクでは期首残高及び期末残高の二つを設定する。

3-3-2 定義リンク
定義リンクでは、主に次の三つに関する各要素間の関係を定義する。
 詳細ツリーのうち、ディメンションによる定義：
各要素により形成される多次元表や、連結又は個別（個別には非連結を含む）の25

フレームワーク設計書

構造を定義する。
ディメンションは、株主資本等変動計算書、関係軸が複数軸の表及びセグメント
情報のような報告書内で繰り返し現れる軸を持つ表に適用する。また、ディメン
ションを利用して連結又は個別を識別する場合の表示に適用する。
 詳細ツリーのうち、科目一覧ツリー及び国際会計基準タクソノミにおける「その他の要素」：
勘定科目の持つ会計的意味における関係を網羅的に階層構造で表現した勘定科目の一覧（ただし、国際会計基準タクソノミのツリー構造は、実務状況の調査に基づく一般的なものであり、提出者ごとに異なる階層構造を持つ可能性がある。
）。
階層構造は、次のアークロールを用いて定義する。
http://www.xbrl.org/2003/arcrole/general-special
なお、連結個別の軸及びメンバーは、科目一覧ツリーには含めない。
 DEI タクソノミ：
開示書類等提出者情報及び提出書類情報を定義したもの。

3-3-3 計算リンク
計算リンクでは、勘定科目間の計算上の関係を定義する。なお、計算リンクは、財務諸表
本表及び特定の注記事項（財務諸表本表の脚注を含む場合がある。）のみに定義する。
例えば、連結財務諸表規則の場合、次の計算リンクを設定する。ただし、期間時点区分が異なる勘定科目間の加減算関係については、計算リンクを設定できない。
 様式第四号 連結貸借対照表
 様式第五号 連結損益計算書
 様式第五号の二 連結包括利益計算書
 様式第六号 連結株主資本等変動計算書
 様式第七号 連結キャッシュ・フロー計算書 直接法
 様式第八号 連結キャッシュ・フロー計算書 間接法

3-3-4 パターン別関係リンクベースファイル
各財務諸表本表の一部の表示方法は、複数の選択肢があるため、財務諸表本表の表示方法
やそれに伴う計算上の関係も複数存在する。EDINET タクソノミにおいて複数選択肢に対応した表示リンク、計算リンク及び定義リンクを定義する場合は、それぞれの選択肢を部品化し、パターン別関係リンクベースファイルとして定義する。このパターン別関係リンクベー
スファイルは、日本基準の財務諸表本表のみを対象にしている。開示書類等提出者は、提出
者別タクソノミを作成する際に、開示書類等提出者に適したパターンのリンクベースファイ
ルが利用可能な場合、それを参考とし、表示リンク、計算リンク又は定義リンクを再構成（リキャスト）する。

26

フレームワーク設計書

3-3-5 関係リンクの拡張リンクロールに設定される番号
開示府令タクソノミ、
財務諸表本表タクソノミ及び国際会計基準タクソノミで用意する関係リンクの拡張リンクロールについては、definition 及び generic Label に対して拡張リンク
ロールの意味ごとに一意となる番号を付与し、拡張リンクロールの体系的整理を容易にする。
番号は、拡張リンクロールのソート順がおおむね有価証券届出書、有価証券報告書等における出現順位とおおむね一致するようにする。一旦付与した番号は変更しないことを原則とするが、法令等の改正により番号体系に支障が生じた場合は、既存の番号を変更して対応する。詳細な命名規約は『設定規約書』に記載する。付番の基本方針は次のとおり。
図表 3-3-1 拡張リンクロール番号付与方針

番号
01____

拡張リンクロールの種類

付番の基本方針

様式ツリー

3 桁目から 6 桁目は、様式番号を基礎とする。
例）第十一号の二の二様式：011122

020000表紙

様式に関係なく一律の番号。

2_____【企業情報】中の記載事項

府令様式上の出現順位を基礎とする。

3_____

日本基準の財務諸表本表

2～4 桁目が本表の種類を表し、5～6 桁目が連単・期別を表す。ただし、5～6 桁目の 01 は、科目一覧のその他の要素を表す（業種別の関係リンクについて本図表注 3 を参照）。

4_____

日本基準の財務諸表注記事項

2～4 桁目が注記事項の種類を表し、5～6 桁目が連
単・期別を表す。ただし、5～6 桁目の 90 は、各注記事項のその他の要素を表す。

5_____IFRS の財務諸表本表

2～4 桁目が本表の種類を表し、5～6 桁目が連単・期別を表す。ただし、5～6 桁目の 01 は、科目一覧のその他の要素を表す。

6_____IFRS の財務諸表注記事項

2～4 桁目が注記事項の種類を表し、5～6 桁目が連
単・期別を表す。ただし、5～6 桁目の 01 は、各注記事項のその他の要素を表す。

900000

独立監査人の報告書

様式に関係なく一律の番号。

注1） 番号は 6 桁数字を基本とするが、必要に応じて 6 桁英数字を用いることも可とする。
注2） 一つの目次項目の配下に複数の詳細ツリーの拡張リンクロールがある場合、目次項目ごとの 6桁番号にアルファベットの追番を付加する（例：231000a、231000b・・・）。アルファベットの追番は 1 桁を基本とするが、必要に応じて 2 桁目以降を用いることも可とする（例：231000aa）。
注3） 業種別科目一覧は、6 桁番号の後ろに半角空白及び業種略号（小文字）を付加する。科目一覧以外の業種別関係リンクについては、「投資主資本等変動計算書」等、名称が業種別に異なることがあるが、業種略号を付加しない。

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フレームワーク設計書

3-3-6 EDINETタクソノミの拡張リンクロールと提出者用拡張リンクロール
EDINET タクソノミの拡張リンクロールと提出者用拡張リンクロールの対応関係は必ず
しも 1 対 1 とならない。

（１） 1 対 0 となるケース
EDINET タクソノミの拡張リンクロールのうち、他の拡張リンクロールで用いるための要素からなるもの。
例）「○○のその他の要素」、「目次項目及び包括タグ（IFRS）」。

（２） 0 対 1 となるケース
提出者別拡張リンクロールと同じ期、連単又は目次項目で EDINET タクソノミの拡張リンクロールが用意されていない場合。
例 1）「要約四半期連結財政状態計算書（IFRS）」
EDINET タクソノミでは、「要約四半期連結財政状態計算書（IFRS）」のリン
クベースは用意せず、「連結財政状態計算書（IFRS）」のリンクベースを参考に提出者別に作成する前提としている。
例 2）「金融収益の内訳（IFRS）連結財務諸表」及び「金融費用の内訳（IFRS）連結財務諸表」
EDINET タクソノミでは、「金融収益の内訳（IFRS）連結財務諸表」及び「金融費用の内訳（IFRS）連結財務諸表」のリンクベースは用意せず、必要な場合
は、「金融収益及び金融費用の内訳（IFRS）連結財務諸表」のリンクベースを参考に提出者別に作成する前提としている。

3-3-7 連番軸
一部の詳細ツリーにおいては、複数行にわたり繰り返し記載される事項について、XBRL
Dimensions 1.0 仕様の Explicit Dimension を用いた「連番軸」を利用する。この軸は行番号に有意なメンバー設定をする必要がないと判断される箇所について用いられ、設定されるメン
バーは拡張リンクロールをまたいで共通のタクソノミ要素を用いる。これによって、複数行の繰り返しの記載について EDINET タクソノミ全体で統一的なメンバーで対応し、また、「ｘ行目」を意味するコンテキストを報告書インスタンス全体で利用可能とすることで、コンテ
キスト設定の増加を抑止する。
この連番軸についてはコンテキスト ID の設定規約の例外を設ける。詳細は『設定規約書』に記載する。
また、この連番軸については原則として他の Dimension 軸と同一拡張リンクロール内での共用を認めないことで、他の有意な軸のメンバーとの混在を防ぐ。

28

フレームワーク設計書

3-4 提出者別タクソノミ
提出者別タクソノミは、開示書類等提出者の報告書を表現するためのタクソノミである。
開示書類等提出者は、語彙層及び関係層から構成される EDINET タクソノミをインポート
又は参照し、必要に応じて拡張して、各開示書類等提出者の報告書に適したタクソノミを作成する。提出者別タクソノミは、各開示書類等提出者が作成する必要がある。
提出者別タクソノミスキーマでは、主に次の内容を定義する。
 スキーマのインポート情報
 EDINET タクソノミに含まれない開示書類等提出者独自の要素
 提出者別タクソノミの名称リンク、表示リンク、計算リンク及び定義リンクの参照情報
 EDINET タクソノミの名称リンクの参照情報
 DEI タクソノミの参照情報（１） 名称リンク
名称リンクでは、次の内容を定義する。
 提出者別タクソノミのスキーマで追加された各要素の日本語名称
 提出者別タクソノミのスキーマで追加された各要素の英語名称
 EDINET タクソノミで定義される各要素に対する日本語・英語の別名の設定
なお、名称リンクの上書きについては、「3-4-1 再構成（リキャスト）と再利用（リユーズ）」を参照のこと。

（２） 表示リンク
表示リンクでは、次の内容を定義する。
 各要素間の表示上の関係
 標準ラベル以外のラベルロールの名称に切り替えて表示する設定（preferredLabel を利用）
なお、表示上の関係とは、各要素間の親子関係と兄弟間の順序関係を意味する。また、定義リンクの構造をミラーで定義する。

（３） 計算リンク
計算リンクでは、次の内容を定義する。
 各要素間の計算上の関係
なお、計算上の関係とは、コンテキスト区分が同一である勘定科目間の加減算関係を意味する。

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フレームワーク設計書（４） 定義リンク
定義リンクでは、次の内容を定義する。
 報告項目間の多次元表（ディメンション）の構造及び構成要素
 ディメンションを利用した連結又は個別の識別 日本基準の財務諸表本表において開示書類等提出者が独自に追加した勘定科目の勘定科目一覧における位置付け

3-4-1 再構成（リキャスト）と再利用（リユーズ）（１） 語彙層
名称リンクベースファイルは、必ず EDINET タクソノミを再利用（リユーズ）する。
日本語ラベルについては、名称リンクの上書きを不可とし、表示とラベルとの関係については、『EDINET タクソノミの概要説明』に定めるが、次の四類型を基本とする：
・ 一致（代替ラベルの利用は不可）・ 一致（代替ラベルを利用可）
・ 不一致を許容（ただし、代替ラベルを用いて一致させることも可）・ 表示名称がない（タイトルなしで記載される事項については、表示とラベルの一致に係る判断の対象外である。なお、要素選択は、記載事項の種類に基づき
適切な要素を選択する必要がある。
）
英語ラベルは、参考情報の位置付けであり、冗長ラベル以外は提出者が任意に上書き可とする。
名称リンクの上書きや追加の定義は、開示書類等提出者が拡張した要素の名称リンクと同じく、提出者別タクソノミの名称リンクベースファイルに定義する。
参照リンクは、提出者別タクソノミからの参照設定を行わない。また、提出者別タ
クソノミに新規に参照リンクを定義しない。
ジェネリックラベルリンクは、提出者別タクソノミのスキーマファイルから参照する。詳細ツリーの拡張リンクロールを追加した場合は、ルートとなる目次要素の英語
名称リンクを基にジェネリックラベルリンクも新規に定義する。

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フレームワーク設計書（２） 関係層
関係リンクベースファイル及びパターン別関係リンクベースファイルに定義された表示リンク、定義リンク及び計算リンクを開示書類等提出者が利用するときは、各リンクベースの内容を参考に再構成（リキャスト）して、新規の表示リンク、定義リ
ンク及び計算リンクを定義する。ただし、財務諸表本表タクソノミの科目一覧ツリー
は、再利用（リユーズ）する。

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フレームワーク設計書

3-4-2 連番による要素追加
EDINET タクソノミで用意されている一つの要素に対応する記載事項が複数箇所に分離する場合、要素を拡張して定義する。その際、要素概念を適切に表すラベル及び要素名を定義するのが原則であるが、特定の拡張パターンにおいては、拡張要素の要素名に連番を付与
する規則的な命名方法を用いる。例えば、同一の目次を繰り返し表示する場合の要素追加においては、連番を付与する規則的な命名方法を用いる。
有価証券届出書における複数銘柄の募集要項は、同一の目次を繰り返し表示する場合の事例である。この場合の様式ツリーと詳細ツリーとの関係については、『フレームワーク設計書別紙』の図表 3 を参照のこと。
なお、異なる日本語標準ラベルに対して英語標準ラベルが同一となる場合に、英語冗長ラベル及び要素名のユニーク性を確保するために二つ目以降の英語冗長ラベル及び要素名に連番を含めることとするが、上記の連番による要素追加とは異なる。この場合の連番は、冗長ラベル及び要素名の作成においては、英語標準ラベルの一部として扱う。

3-4-3 一つの目次項目に対して複数の拡張リンクロールを関連付けて定義する場合の対応
複数拡張リンクロールのルート要素を全て関連する目次項目の要素と同一のものとし、
拡
張リンクロール名（roleURI 及び roleID）の末尾に連番を付与して定義する。この対応は、「3-3-5 関係リンクの拡張リンクロールに設定される番号」に示す、拡張リンクロール番号の6 桁番号で特定できず、末尾に a、b、c・・・を付与するケースと対応する。
この場合の様式ツリーと詳細ツリーとの関係については、『フレームワーク設計書別紙』の図表 4 を参照のこと。

3-4-4 シリーズファンドの対応
ファンドごとにファンドの経理状況（ただし、ファンドごとに記載される場合のみ。）、財務諸表及び附属明細表を提出者別タクソノミ及び報告書インスタンスで記載する。目次は、マニフェストファイルの差し込み定義で記載する。
この場合の様式ツリーと詳細ツリーとの関係については、『フレームワーク設計書別紙』の図表 5 を参照のこと。

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フレームワーク設計書

3-4-5 IFRSで連結財務諸表又は財務諸表を作成する場合
提出書類本文全体を XBRL で提出する様式において、IFRS の連結財務諸表又は財務諸表（以下「IFRS 財務諸表」という。）のタグ付けは日本基準財務諸表に準じて、国際会計基準
タクソノミを用いてタグ付けする。
国際会計基準タクソノミを用いた XBRL 書類作成については、次の図表のとおりとする。
図表 3-4-1 提出者別タクソノミで国際会計基準タクソノミを利用するための仕組み

仕組み

説明

利用するタクソノミの組利用する国際会計基準タクソノミと同一タクソノミ日付の合せ開示府令タクソノミ、財務諸表本表タクソノミを併せて利用する。

利用する要素国際会計基準タクソノミの要素を利用するが、セグメント
軸及び連結単体軸とそのメンバーのみはそれぞれ開示府令
タクソノミ、財務諸表本表タクソノミの要素を利用する。
また、セグメント軸のメンバー以外は、日本基準での開示の場合と異なる要素を利用する。

利用するラベルロール

開示府令タクソノミ、財務諸表本表タクソノミで用意されるラベルロールを用いる。

利用する拡張リンクロー

様式ツリーを除いて、国際会計基準タクソノミで用意されル

る拡張リンクロールを用いる。

目次項目と様式ツリー

国際会計基準タクソノミで用意される目次項目及び包括タグから必要な要素を選定し、開示府令タクソノミの様式ツリーに再構成（リキャスト）して用いる。不足がある場合
は提出者が国際会計基準タクソノミの要素命名規約に基づいて拡張して利用する。様式ツリーに設定された目次項目
要素から、対応する詳細ツリーのルート要素を選定する。

財務諸表本表のタグ付け

IFRS 財務諸表の本表は、国際会計基準タクソノミの要素を用い金額ごとにタグ付けをする。

注記事項のタグ付け

注記事項は、国際会計基準タクソノミの要素を用いタグ付けする。タグ付けの粒度については別途『EDINET タクソノミの概要説明』に定める。

主要な経営指標等のタグ

経理の状況に記載する IFRS 財務諸表以外のタグ付けには、

付け

開示府令タクソノミの要素を利用することに注意する。

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フレームワーク設計書

仕組み
報告書インスタンス

説明
報告書インスタンスは、IFRS 財務諸表を含む報告書全体で一つのインスタンスとしてインライン XBRL 形式で作成する。

IFRS 財務諸表のタグ付けをする場合は『フレームワーク設計書別紙』の図表 6 を参照のこと。

3-4-6 修正国際基準で連結財務諸表を提出する場合
提出書類本文全体を XBRL で提出する様式において、修正国際基準の連結財務諸表は、
詳細タグ付けをせず、様式ツリーの包括タグによる包括タグ付けをする。主要な経営指標等
は、EDINET タクソノミの修正国際基準用の要素を用いる。
様式ツリーと詳細ツリーとの関係については、『フレームワーク設計書別紙』の図表 7 を参照のこと。

3-4-7 米国基準で連結財務諸表を提出する場合
提出書類本文全体を XBRL で提出する様式において、米国基準の連結財務諸表は、詳細タグ付けをせず、様式ツリーの包括タグによる包括タグ付けをする。主要な経営指標等は、
EDINET タクソノミの米国基準用の要素を用いる。
様式ツリーと詳細ツリーとの関係については、『フレームワーク設計書別紙』の図表 8 を参
照のこと。

34

フレームワーク設計書

4 インスタンス
4-1 報告書インスタンスの構成
報告書インスタンスの作成単位は、各報告書で複数のインライン XBRL ファイルとする。
報告書インスタンスのファイル構成は、『設定規約書』を参照のこと。

4-1-1 インスタンスのファイル形式
報告書インスタンスは、インライン XBRL 形式で作成する。

4-1-2 提出者別タクソノミの参照設定
報告書インスタンスは、必ず、各開示書類等提出者が作成する提出者別タクソノミを参照
する。

4-1-3 コンテキストの定義
報告書インスタンスのコンテキストには、id 属性、エンティティ（entity）要素、期間時点（period）要素及びシナリオ（scenario）要素を設定する。ディメンションのメンバー定義
は、シナリオ要素を利用する。なお、報告書インスタンスで利用するコンテキストは、『設定規約書』を参照のこと。

4-1-4 ユニットの定義
報告書インスタンスで利用するユニットは、『設定規約書』を参照のこと。ただし、『設定規約書』に記載のユニットに適切なものがない場合、XII が規定する Units Registry に登録されているもののうち、適切なものを利用できるものとする。

4-1-5 インスタンス値の記載
報告書インスタンスのインスタンス値は、各開示書類等提出者が作成する提出者別タクソ
ノミに従った値を設定する。
金額の精度は、報告する単位に合わせて decimals 属性及び scale 属性を指定する。例えば、千円単位で報告する場合、decimals 属性に-3、scale 属性に 3 を指定し、報告書インスタンスには千円単位で設定する。その結果、報告書インスタンスから XBRL インスタンス変換時に、報告する単位未満の数値に対し、0 埋めがなされる。
なお、財務諸表内の勘定科目に対して該当なしの状態、すなわち「-（バー）」を表現するには、当該勘定科目の xsi:nil 属性に true を設定する。

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フレームワーク設計書

4-1-6 フットノートリンク
報告書インスタンス中で注記番号を表現するには、フットノートリンクを利用する。
フットノートリンクの設定値は、次の図表のとおりとする。
図表 4-1-1 フットノートリンクの設定値

No

項目

設定値

説明

1

フットノートリンクの表示リンクと同じ拡張リン

該当する財務諸表を表す。

拡張リンクロール

クロールを設定する。

フットノートリンクの『設定規約書』を参照のこ

フットノートの値が注記番

リソースロールと。

号であることを表す。

フットノートリンクの

注記番号を設定する。

注記番号を表す。

値

一つのフットノートには、一23つの注記番号を対応付ける。
なお、注記番号のフットノートリンクは、日本基準の財務諸表本表の値にのみ設定する。

4-1-7 インラインXBRLのTransformation Rule
インライン XBRL から XBRL インスタンス文書への変換ルールは、XII が提供するレジス
トリ（Transformation Registry Version 2）に記載されている。タクソノミフレームワークで使用する変換ルール一覧は、『設定規約書』を参照のこと。

4-1-8 インラインXBRLの負値表示の変換定義
インライン XBRL に負値が設定されていた場合、インライン XBRL の sign 属性を用いて、
XBRL インスタンスに格納される値の負値を定義する。この場合、インライン XBRL 上に記載された「△」は、インライン XBRL のタグでは囲まない。

4-1-9 インラインXBRLにおけるnil値の設定方式
インライン XBRL における nil 値の設定は、インライン XBRL に記載された「－」を、
ix:nonFraction 又は ix:nonNumeric を使用し xsi:nil = "true"と指定する。

4-1-10 インラインXBRLの非表示情報
次の情報は、インライン XBRL の hidden 要素を利用して記載する。
 DEI 情報
 表示しない値及び注記番号 スキーマ参照、リンクベース参照
 ロールタイプ参照、アークロールタイプ参照

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フレームワーク設計書

 コンテキスト定義、ユニット定義
なお、これらの情報は、一つの提出者別タクソノミを参照するインライン XBRL ファイ
ル群のうち１ファイルに定義する。

4-1-11 インラインXBRLのブラウザ上の表示タイトルと提出者別タクソノミの標準ラベル又は優先ラベル表示との一致
インライン XBRL のブラウザ上の表示タイトルと提出者別タクソノミの標準ラベルとの一致は、必ずしも必須ではない。詳細は、「3-4-1 再構成（リキャスト）と再利用（リユーズ）」
を参照のこと。
表示リンクで preferredLabel を設定するときは、それが指示するラベルロールのラベルを表示タイトルと一致させる。

4-1-12 インラインXBRLのブラウザ上の表示順と提出者別タクソノミの表示リンク及びディメンション定義との一致
インライン XBRL の項目の表示順と、提出者別タクソノミの表示リンク及びディメンショ
ン定義とは、原則として一致させる。

4-1-13 インラインXBRLのtarget属性
インライン XBRL の target 属性は使用禁止とする。

4-1-14 マニフェストファイル
提出書類を格納する提出フォルダごとにマニフェストファイルを定義する。これにより、複数のインライン XBRL ファイルと XBRL インスタンスファイルとの関係付け、
様式ツリーの存在場所及び複数 XBRL インスタンスファイルから報告書インスタンスが構成される場
合の目次項目の差し込み位置を定義することができ、利用者の利便性を高めることができる。
マニフェストファイルの詳細は、『設定規約書』を参照のこと。

（１） インライン XBRL におけるシリーズファンドの対応
シリーズファンドにおいて複数の財務諸表本表を記載する際には、マニフェスト
ファイルを使用し、複数の報告書インスタンスを定義する必要がある。また、様式ツリーの目次項目の差し込みも併せて定義する。

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フレームワーク設計書

4-2 訂正報告時の提出ファイル
訂正報告書そのものは、XBRL の対象外である。ただし、訂正対象となる書類がインライ
ン XBRL で作成している場合、訂正対象書類の訂正後インライン XBRL ドキュメント一式
を、添付書類として提出する。
みなし有価証券届出書の訂正書及び、関連する半期報告書又は有価証券報告書の訂正書は、それぞれの訂正元となる書類の更新版インライン XBRL ドキュメント一式を、添付書類として提出する。

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フレームワーク設計書

5 注意点
5-1 計算リンクの検証に関する注意点
インスタンスに対して計算リンクの検証を実施すると、計算リンクのサブツリーごとに、
コンテキストとユニットとの組合せで設定された値の加減算関係のチェックが行われる。
拡張リンクロールとコンテキストとの組合せが意図したものと一致している場合は、正しく検証されるが、意図したものと一致していない組合せの場合は、正しく検証されない。例
えば、次の図表では、連結用の拡張リンクロールと連結用コンテキストとの組合せや個別用の拡張リンクロールと個別用コンテキストとの組合せは、意図したものであるため正しく検証されるが、
個別用の拡張リンクロールと連結用コンテキストとの組合せや連結用の拡張リ
ンクロールと個別用の拡張リンクロールとの組合せでは、正しい検証結果にはならない。
図表 5-1-1 拡張リンクロールとコンテキストとの組合せについて科目
現金及び預金

連結用

個別用

連結用

個別用

拡張リンク
ロール

拡張リンク
ロール

拡張リンク
ロール

拡張リンク
ロール

連結用
コンテキスト567

個別用
コンテキスト123

1,234(該当なし )

受取手形及び売掛金
有価証券

789

456

棚卸資産

3,456

789

12

(該当なし )

・・・
・・・
受取手形

(該当なし )

12

売掛金

(該当なし )

34

・・・

(該当なし )

56

6,058

1,470

・・・
流動資産合計

検証
対象

検証対象外

検証
対象

※EDINET の様式ツリー及び詳細ツリーの構造設計上、連結用の詳細ツリーと個別用の詳細ツリーはそれぞれ別個に定義されている。

39

■■■ 改版履歴 ■■■
№

改版日

改版内容

1

2013.08

初版

2

2018.03

CG・IFRS 詳細タグ付け対応に伴う改版

3

2019.03

次の図表に「Number」を追加
・図表 3-2-2 パート要素一覧（内閣府令タクソノミ）
次の図表中の「Number」の説明を更新
・図表 3-2-3 パート要素一覧

42020.08

財務諸表本表タクソノミの参照リンク設定要領を内閣府令タクソノミに合わせるため次の章を更新
・3-2-3 参照リンク
次の章の記載を更新
・3-3-4 パターン別関係リンクベースファイル

フレームワーク設計書（案）
令和 2 年 8 月

2.02 版