スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）

お客様向け資料

追加型投信／海外／株式
マンスリーレポート（基準⽇︓2024年4⽉30⽇現在）【運用実績】※1

過去1ヶ⽉間1.87 %

ファンド【基準価額・純資産総額】
基準価額
純資産総額

過去3ヶ⽉間5.33 %

11,358 円
17.40 億円

【基準価額変動の要因分解】※2

要因分解（過去1ヶ⽉間）
基準価額変動⾦額
351
アジア太平洋
74
株式等
内
中東
2
為替
訳
491
その他
-216

円
円
円
円
円

過去6ヶ⽉間11.50 %

過去1年間

15.96 %

過去3年間

10.00 %

設定来90.76 %

【分配⾦実績（1万⼝当たり、税引前）︓直近10期】※1
直近10期合計
第89期 2022年9⽉12⽇
30 円
第90期 2022年11⽉10⽇
30 円
300 円
第91期 2023年1⽉10⽇
30 円
設定来合計
第92期 2023年3⽉10⽇
30 円
第93期 2023年5⽉10⽇
30 円
4,155 円第94期 2023年7⽉10⽇
30 円
第95期 2023年9⽉11⽇
30 円
第96期 2023年11⽉10⽇
30 円
第97期 2024年1⽉10⽇
30 円
第98期 2024年3⽉11⽇
30 円※ 決算⽇︓毎年1、3、5、7、9、11⽉の各⽉10⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）【基準価額・純資産総額の推移】※3
期間︓設定⽇前営業⽇（2007年11⽉29⽇）〜2024年4⽉30⽇※ 設定⽇前営業⽇（2007年11⽉29⽇現在）を10,000として指数化しています。
（円）

20,00018,00016,000

（億円）

3,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）

2,500
2,000

14,00012,0001,500

10,000

1,000

8,000
6,000

500

4,000
2,000
07/11

0
09/11

11/11

13/11

15/11

17/11

19/11

21/11

23/11

（※1）■表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。■ファンドの過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォー
マンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表示しています。（※2）■⾦額は対象期間における分配⾦再投資基準価額の変動を表したものです。上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。■スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズの内部データをもとに、スパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■過去の実績は将来の運⽤成果を示唆あるいは保証するものではありません。（※3）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※3）■過去の実績は将来の運⽤成果を示唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（資産成⻑型）

お客様向け資料

追加型投信／海外／株式
マンスリーレポート（基準⽇︓2024年4⽉30⽇現在）【運用実績】※1
ファンド

過去1ヶ⽉間1.78 %【基準価額・純資産総額】
基準価額
純資産総額

過去3ヶ⽉間5.04 %

37,242 円
0.46 億円【基準価額変動の要因分解】※2

要因分解（過去1ヶ⽉間）
基準価額変動⾦額
652
アジア太平洋
145
株式等
内
中東
4
為替
訳
960
その他
-457

円
円
円
円
円

過去6ヶ⽉間10.74 %

過去1年間

15.48 %

過去3年間

8.70 %

設定来272.42 %【分配⾦実績（1万⼝当たり、税引前）︓直近10期】※1
第6期 2014年11⽉10⽇
直近10期合計0 円
第7期 2015年11⽉10⽇
0 円
0 円
第8期 2016年11⽉10⽇
0 円
第9期 2017年11⽉10⽇
設定来合計
0 円
第10期 2018年11⽉12⽇
0 円
0 円
第11期 2019年11⽉11⽇
0 円
第12期 2020年11⽉10⽇
0 円
第13期 2021年11⽉10⽇
0 円
第14期 2022年11⽉10⽇
0 円
第15期 2023年11⽉10⽇
0 円【基準価額・純資産総額の推移】※3
期間︓設定⽇前営業⽇（2008年11⽉11⽇）〜2024年4⽉30⽇※ 設定⽇前営業⽇（2008年11⽉11⽇現在）を10,000として指数化しています。
（円）

40,00035,000（億円）

4

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）330,00025,0002
20,00015,0001

10,000
5,000
08/11

0
10/11

12/11

14/11

16/11

18/11

20/11

22/11

（※1）■表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。■ファンドの過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォー
マンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表示しています。（※2）■⾦額は対象期間における分配⾦再投資基準価額の変動を表したものです。上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。■スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズの内部データをもとに、スパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■過去の実績は将来の運⽤成果を示唆あるいは保証するものではありません。（※3）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※3）■過去の実績は将来の運⽤成果を示唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

追加型投信／海外／株式
マンスリーレポート（基準⽇︓2024年4⽉30⽇現在）【ファンドの資産配分】
ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等

隔⽉分配型（%）
97.8 %
0.6 %
1.6 %【国・地域別構成】※4【国・地域別構成（アジア太平洋）】※4

国・地域

台湾
香港
アジア
インド
太平洋
中国
その他
UAE
中東
サウジアラビア
現⾦等
合計

⽐率

■
■
■
■
■

【株式︓通貨別構成】※4
通貨
香港ドル
台湾ドル
インドルピー
豪ドル
韓国ウォン
その他
合計

25.1
20.9
13.6
10.3
24.1
2.2
1.1
2.7
100.0

%
%
% 94.0
%
%
%
3.3
%
%
2.7
% 100.0

⽐率

合計

0%

⽐率

■
■
■
■
■

27.4
23.7
17.3
12.3
11.1
8.2
100.0

5%

10%

15%

20%

25%

台湾

%

20.9%
13.6%

中国

%

30%

25.1%

香港
インド

10.3%

その他

24.1%

%
%

■ 30.9 %■ 25.9 %■ 14.0 % 86.4 %
9.6 %
■
6.0 %
■
13.6 % 13.6 %100.0 % 100.0 %【株式︓業種別構成】※4
業種
情報技術
⾦融
一般消費財
コミュニケーション
資本財
その他
合計

合計

資産成⻑型（%）
92.9 %
0.0 %
7.1 %

合計
%
%
% 91.8 %
%
%
%
8.2 %
% 100.0 %【株式︓通貨別構成（上位5位）】※40%

5%10% 15% 20% 25% 30% 35%

香港ドル

30.9%

台湾ドル

25.9%

インドルピー

14.0%

豪ドル

9.6%

韓国ウォン

6.0%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※4
0%

5%

10%

15%

20%

情報技術

23.7%

一般消費財
資本財

30%
27.4%

⾦融
コミュニケーション

25%

17.3%
12.3%
11.1%

（※4）■表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100%とした場合の構成⽐です。PNOTEやADR等に投資している銘柄の通貨は、現地通貨ベースで算出しています。P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運⽤成果が連動する債券を指します。ADRとは、主に米国で取引される、株式を代替する預託証書を指します。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■配当利回りは実績値を記載しています。■スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。■組入銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

追加型投信／海外／株式
マンスリーレポート（基準⽇︓2024年4⽉30⽇現在）【組入上位10銘柄】※4
銘柄総数︓36銘柄

銘柄名

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd

eMemory Technology Inc
MediaTek Inc
AIA Group Ltd
China State Construction International Holdings Ltd

Samsung Electronics Co Ltd
Tencent Holdings Ltd
Lemon Tree Hotels Ltd
Transurban Group
Bharti Airtel Ltd

Pnote

国・地域
台湾
台湾
台湾
香港
香港
韓国
中国
インド
オーストラリア
インド

業種
情報技術
情報技術
情報技術
⾦融
資本財・サービス
情報技術
コミュニケーション・サービス
一般消費財・サービス
資本財・サービス
コミュニケーション・サービス

アジア・太平洋地域の投資先企業
Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
1

%
%
%
%
%
%
%
%
%
%

配当利回り
1.8 %
1.0 %
5.6 %
3.0 %
7.3 %
1.9 %
1.1 %
0.9 %
4.9 %
0.4 %

台湾

台湾積体電路製造［TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ］（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.）は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC（集積回路）はコンピュータ､通信、消費者
向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。

eMemory Technology Inc
2

⽐率

8.0
6.7
6.6
5.8
5.2
4.9
4.3
3.9
3.8
3.1

台湾

⼒旺電⼦［eﾒﾓﾘｰ・ﾃｸﾉﾛｼﾞｰ］（eMemory Technology, Inc.）は、ロジック不揮発性メモリー技術を研究開発し、同社の知的財産を、世界各国の半導体メーカー、集積デバイスメーカー（IDM）、ファブレスデザインハウスなどにライセンスを供与。

MediaTek Inc

台湾

3

聯発科技［ﾒﾃﾞｨｱﾃｯｸ］（MediaTek Inc.）は、無線通信およびデジタルマルチメディア・ ソリューションのファブレス半導体メーカー。無線通信、⾼解像度テレビ、光ディスク、DVD、ブルーレイ製品向けのSOCシステムソリューションを提供する。

4

友邦保険控股［AIAｸﾞﾙｰﾌﾟ］（AIA Group Ltd.）は⽣命保険および⾦融サービス会社。個⼈・企業向け⽣命保険、傷害疾病保険、年⾦プ
ランならびに健康管理サービスを提供。

5

中国建築国際集団［ﾁｬｲﾅ･ｽﾃｰﾄ･ｺﾝｽﾄﾗｸｼｮﾝ･ｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ］（China State Construction International Holdings
Limited）は建設会社。⼦会社を通じて、香港でビル建設や土木工事に従事する。

AIA Group Ltd

香港

China State Construction International Holdings Ltd

中東地域の投資先企業
First Abu Dhabi Bank PJSC
1

UAE

ファースト・アブダビ・バンク（First Abu Dhabi Bank PJSC）は銀⾏。預⾦、個⼈向けローン、e-バンキング、貿易⾦融、外貨取引、その他の銀⾏サービスを手掛ける。世界各地で事業を展開。

Saudi Awwal Bank
2

香港

サウジアラビア

サウジ・アワール・バンク（Saudi Awwal Bank）は、預⾦業務、リテールおよびコマーシャル・バンキング・サービスを提供。消費者・シンジケートロー
ン、仕組み債、プロジェクト⾦融、証券仲介、ファイナンシャル・プランニング、プライベート・バンキング、ミューチュアルファンド、ファクタリング、財務サービ
スなどを手掛ける。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2024年4⽉30⽇現在）

株式市場の状況《アジア株式》
当⽉、アジア株式市場はまちまちの値動きとなりました。⽇本を除くアジア太平洋市場に使⽤される一般的な指数であるMSCIアジア太平洋（⽇本を除く、米ドル建て）指数は、中国、香港、シンガポールなどに牽引される形で前⽉末⽐0.42%上昇しました。
当⽉パフォーマンスが振るわなかった市場は、インドネシア、韓国、フィリピンなどでした。米国のインフレ率が予想を上回ったことで、米国の⾦利に対する投資家の⾒⽅は「⾼⾦利の⻑期化」シナリオにシフトし、成⻑株を中⼼に下落しました。
ナスダック総合指数は4.41%下落し、アジアのテクノロジーセクターにも⼤きな影響を与えました。韓国市場はテクノロジーセクター
に対するエクスポージャーが⾼いことから、低調に推移しました。
ASEAN市場はインドネシア、フィリピン、タイを中⼼に全般的に低迷しました。米ドル⾼の影響から、これらの市場で為替変動とインフレ圧⼒に対する懸念が⾼まりました。インドネシアは⾃国通貨の下⽀えを狙って唐突に政策⾦利を0.25%引き上げ、6.25%としました。
一⽅、中国市場と香港市場は、政策⽀援、業績回復期待、割安なバリュエーションに後押しされ、堅調に推移しました。不動産
セクターとインターネットセクターに投資家の関⼼が集まりました。AIA Group（香港／⾦融）は好調な決算と追加の⾃社株買いを発表し、株価は⼤きく反発しました。
インド市場は前⽉の調整後、中⼩型株の⼒強い反発に牽引され、上昇基調を取り戻しました。インドの国政選挙は当⽉半ばに始まり、6⽉前半の開票まで1か⽉半あまり続きます。

《中東株式》
当⽉、中東株式市場は軟調に推移しました。MSCI GCC（湾岸協⼒理事会）諸国指数（米ドル建て）は、前⽉末⽐
2.65%下落しました。ブレント原油価格は前⽉から上昇し、⽉を終えました。

《通貨》
当⽉、アジア地域の通貨は、対⽇本円で上昇しました。特に香港ドル、インドルピー、中国⼈⺠元などが対⽇本円で上昇しました。

ファンドの運用状況《アジア株式》
当⽉、当ファンドが保有する株式のリターンはプラスとなりました。セクター別では、⾦融セクター、一般消費財・サービスセクター、コミュニケーション・サービスセクターなどがプラスに貢献し、情報技術セクターなどがマイナスに影響しました。国別では、香港、インド、中国などがプラスに貢献し、台湾などがマイナスに影響しました。個別銘柄では、AIA Group（香港／⾦融）、Lemon Tree
Hotels（インド／一般消費財・サービス）、Haier Smart Home（中国／一般消費財・サービス）などがプラスに貢献しました。
一⽅で、MediaTek（台湾／情報技術）、eMemory Technology（台湾／情報技術）、Samsung Electronics（韓国／情報技術）などがマイナスに影響しました。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

追加型投信／海外／株式
マンスリーレポート（基準⽇︓2024年4⽉30⽇現在）

当⽉、当ファンドのパフォーマンスに貢献した「Haier Smart Home」は、世界を代表する家電とスマートホームソリューションのプロバイダーで、1984年に中国の⻘島で創業し、冷蔵庫、洗濯機、エアコンなどで強⼒な製品ポートフォリオを確⽴しています。世界
160か国以上に拠点を構え、中国、米国、欧州、豪州といった主要市場で⼤きなシェアを握っています。2023年時点では中国が売上の約48%を占め、海外売上の割合は約52％でした。
マルチブランド戦略とプレミアム化
同社の主な強みは、マルチブランド戦略とプレミアム化の取り組みにあります。同社は世界の様々な消費者層や地域をターゲットにするため、Haier、Casarte、Leader、GE APPLIANCES、CANDY、FISHER & PAYKEL、AQUAなど、⾃社開発ブランドと買収ブランドで多様な製品ポートフォリオを構成しています。そのため製品イノベーション、⼩売店における認知度拡⼤、マーケティング、プレミアムサービスといった点で差別化を⾏い、効果的なプレミアム化戦略を追求することができ、特に中国ではCasarteブランドでそうした動きを強めています。中国におけるプレミアム化戦略が成果を出していることは、⾼価格帯家電分野における市場シェアの⾼さ
をみれば明らかでしょう。こうした戦略によって国内⾼価格帯市場のリーダーとしての地位が強化され、ブランドの影響⼒と市場シェアが拡⼤しています。
規模の優位性とデジタル化
同社は英国の調査会社Euromonitor社による「Global Major Appliances 2023 Brandランキング」において、2023年の⼤型家電・ブランド別世界販売台数シェアで、15年連続で世界No.1の認定を受けました。同社は規模の優位性を活⽤し、デジタル化への取り組みに注⼒することで、経営の効率化、コスト競争⼒や収益性の向上を進めてきました。さらに一元調達戦略を採⽤し、優先サプライヤーを統合し、製品ライン全体で共通部品の利⽤拡⼤を推進した結果、リソースの集約と調達規模の拡⼤を通じたコ
スト削減が実現しました。また同社は、研究開発と製品開発のプラットフォームを統合し、効率化と製品の⾼性能化を進めています。
加えて研究開発、製造、サプライチェーン、在庫、販売・販促のデジタル変⾰施策に多額の投資を⾏い、事業運営全般の継続的な改善を図っています。
海外進出と企業買収の成功
同社は三洋電機㈱の⽩物家電事業を買収して⽇本と東南アジアに進出したのを⽪切りに、海外企業の買収を開始しました。他市場への進出はその後も続き、GE Appliances社（米国）、Fisher & Paykel社（ニュージーランド）、Candy社（イタリア）を買収し、最近では2023年にCarrier Global Corporation 社（米国）の業務⽤冷凍庫事業を買収しています。同社のグローバル化戦略には、組織的成⻑と戦略的買収がいずれも盛り込まれています。前述の買収ブランドの⼤半は同社の強⼒な⽀援により、その後も市場シェアの拡⼤を続けています。同社は買収した海外企業の多くで統合に成功したことで、充実した⽣産・販売
ネットワークを活⽤し、新たな製品カテゴリーに進出するという戦略に対する⾃信をますます深めています。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

追加型投信／海外／株式
マンスリーレポート（基準⽇︓2024年4⽉30⽇現在）

課題と展望
Euromonitor社によると、2023年の世界全体における家電の⼩売売上⾼は⼩幅な拡⼤に留まっており、家電市場は先進国
市場の多くで十分に浸透した成熟産業だと言えます。また、中国の調査会社All View Consulting社のデータによると、2023年の中国における家庭⽤電化製品の成⻑率は推定3.6%となっています。中国不動産セクターの低迷と欧米の⾼⾦利は、家電製品の最終需要に打撃を与えました。しかし同社の決算報告によると2023年の売上⾼成⻑率は7.3％、利益成⻑率は12.8％と、業界平均を上回っています。これは同社がマルチブランド戦略とプレミアム化戦略を採⽤し、規模の優位性とデジタル化の優位性を兼備しているからに他なりません。
短期的には、同社の中国事業は中国政府の消費財の下取りを促進する政策を追い風に業績を伸ばすでしょう。この政策は2024年第1四半期に発表されたもので、国内消費と経済成⻑の促進を狙った政府の景気刺激策の一環として、旧式の家電製品をエネルギー効率に優れた新型の⾼機能モデルに買い換えるよう促す内容となっています。中国政府は2025年までに旧式家電製
品のリサイクル量を2023年⽐で15%以上、2027年までに同30%増やすことを目指しています。同社はエネルギー効率に優れた⾼機能製品で業界をリードしていることから、中国国内で現状以上に市場シェアを拡⼤できると考えます。
⻑期的には、給湯器、浄⽔器、キッチン家電、スマートビルディングといった新たな製品カテゴリーへの多角化、さらにグローバル展開と買収戦略が、同社の継続的成⻑に寄与すると予想されます。
同社の時価総額は約370億米ドル、売上総利益率は約30%、純利益率は約6%です。2023年末時点の配当性向は45%で、経営陣は2025年から2026年に配当性向を50%以上に引き上げることを目指していますが、これは将来的なキャッシュ創出⼒
に対する⾃信の表れでしょう。バリュエーションはPER（株価収益率）2023年末の11倍台から約15倍に上昇していますが、同社が今後も質の⾼いリターンをもたらしてくれるという当ファンドの⾒⽅に変わりはありません。
当ファンドは、引き続き既存の投資先を注視し、また今後の投資先候補の企業に関する調査も継続することで、優れたビジネスモ
デル、良好なバランスシート、平均以上の配当性向、持続的な成⻑の⾒通しを備えた「優良企業」を選別してまいります。

《中東株式》
当⽉は、Saudi Awwal Bank（サウジアラビア／⾦融）がプラスに貢献し、First Abu Dhabi Bank（アラブ⾸⻑国連邦／⾦融）がマイナスに影響しました。Saudi Awwal Bankは法⼈向け融資が引き続き堅調に伸びています。同⾏の預貸率が同業他社に⽐べて相対的に低いことを踏まえると、貸出残⾼の伸びはさらに加速する可能性があります。同⾏は国内の住宅ローン需要の⾼まりに乗じるため、住宅ローン市場にも進出しています。

《通貨》
当⽉、アジア地域および中東地域の通貨は対⽇本円で上昇し、全体としては当ファンドのリターンにプラスに貢献しました。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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追加型投信／海外／株式
マンスリーレポート（基準⽇︓2024年4⽉30⽇現在）

今後の⾒通し《アジア株式》
米国の⾦利は、世界の株式市場にとって引き続き短期的な変動要因となっています。FRB（米国連邦準備制度理事会）の今後の政策措置に関する予想の変化によって、世界の株式市場は上下動を繰り返しています。2024年11⽉に⾏われる米国⼤統
領選挙の結果は、米中関係に加え、ロシアとウクライナ、イスラエルとハマスの紛争に関わる政策の⽅向性にも影響を与える可能性があります。
テクノロジーとAI（⼈工知能）の関連銘柄は年初から⼤幅な株価上昇を続けていましたが、⾦利動向に関する⾒⽅が「⾼⾦利の⻑期化」に切り替わったことから、当⽉に入って久しぶりに一服しました。しかしAIの進化は構造的なトレンドであり、今後数年にわたって加速するでしょう。ソフトウェアとハードウェアのプロバイダーはいずれもその恩恵を受けることになると考えられ、アジアではその受益者が台湾や韓国の企業以外にまで広がってきています。ASEAN諸国にAI⽤データセンターを設⽴する案件が複数発表されていて、短期的には建設活動の活発化、⻑期的にはIT能⼒の強化が⾒込まれることから、同地域もAI需要の恩恵を受けることになると考えます。
中国市場と香港市場は、2024年に入って⼒強く反発しました。投資家の関⼼が再び両市場に向いたのは、バリュエーションが割安で政策による⽀援が⾒込めるためです。中国国務院は資本市場の質の向上に向けた「国家九条」を発表しました。その狙いの一
つは国営企業の配当と株主還元の重要性を強調することで、⽇本のコーポレートガバナンス改⾰や韓国の「企業価値向上」プログラ
ムと通底するものです。
当ファンドは組入銘柄に対して引き続き強い信頼感を持っています。当該銘柄は強固なバランスシートと目に⾒える形の一貫した収益とキャッシュフローに⽀えられ、不透明な市場環境の中でも⼒強い耐久⼒を示してきました。
当ファンドは企業のファンダメンタルズに基づいて投資を⾏っています。マクロ経済は不確実性を伴うため、マクロイベントによってポー
トフォリオを構築することはきわめて困難であると考えます。まさにそうした理由から、当ファンドは一時的な逆風に耐え（特にアジアの新興国市場）、風が収まった時にさらに強くなれる優良企業の発掘に⼒を注いでいます。
アジア経済の興隆とアジア企業の地位向上という⻑期的な投資テーマは健在で、今後も続くと考えられます。当ファンドは、「信頼できる企業」への投資を継続しつつ、当ファンドが選好する「次の優良成⻑企業になる潜在性を示しているアジア地域の新興企業」の発掘に努めます。

《中東株式》
中東諸国、特にサウジアラビアはここ数年、⽯油依存からの脱却を積極的に進めています。政府の景気刺激策によって経済の多様化が進み、原油への依存度が低下することから、成⻑軌道はこのまま継続すると考えられます。⾦融セクターは中東地域の⻑期
的経済成⻑の恩恵を受けると考えられることから、当ファンドは⾦融セクターの保有銘柄を引き続きポジティブにみています。

《通貨》
通貨は短期的には資本フローの影響によって⼤きく変動すると思われますが、⻑期的には、アジア地域および中東地域の経済のファンダメンタルズに⼒強さがみられることから、両地域の通貨は対⽇本円で上昇すると、当ファンドは考えます。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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マンスリーレポート（基準⽇︓2024年4⽉30⽇現在）

ファンドの目的･特色ファンドの目的
各ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて､アジア太平洋諸国（除く⽇本）と中東諸国の株式に実質的に投資し､投資信託財産の中⻑期的
な成⻑を図ることを目的に運⽤を⾏います。

ファンドの特色
1 アジア太平洋諸国（除く⽇本）と中東諸国の株式を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の中⻑期的な成⻑を図ることを目的に運用を⾏います。
◆ 世界経済を牽引しているアジア太平洋諸国と今後急速な発展が期待される中東諸国の株式に注目します。
◆ アジア太平洋諸国および中東諸国の株式への投資にあたっては、コーポレート・ガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し、配当収益の確保を目指します。また投資機会を広げることで、キャピタル・ゲインの獲得も目指します。
◆ 実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いません。
2 『隔⽉分配型』と『資産成⻑型』の2つの種類をご用意しました。
3 オルタナティブ運用においてアジア有数のＳＰＡＲＸグループの一員であるスパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッドが実質的に運用を⾏います。
◆ アジア地域に特化したオルタナティブ運⽤で培った運⽤⼒を活⽤し、徹底した企業調査に基づき投資を⾏います。
◆ 香港に拠点を構え､アジア中東諸国に根ざした投資活動を⾏います。

お申込の際には投資信託説明書（交付目論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
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追加的記載事項
収益分配⾦に関する留意事項

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追加的記載事項（続き）

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投資リスク
基準価額の変動要因
各ファンドは、主に投資信託証券に投資を⾏います。投資対象とする投資信託証券は、値動きのある外国株式などを投資対象としているため、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。
価格変動リスク各ファンドは、実質的に外国株式を主要な投資対象としますので、各ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。各ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
カントリーリスク
一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により⾦融・証券市場が混乱して株式などの価格が⼤きく変動する可能性があり、基準価額が⼤きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と⽐較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが⾼いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収⽤、あるいは通貨の回⾦の制限等により、かかる国への投資はリスクを増⼤させることがあり、その結果、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
為替変動リスク各ファンドは原則として為替ヘッジを⾏いませんので、投資対象国の通貨と⽇本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を⾏う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を⽣じる場合があります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

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投資リスク（続き）
その他の留意点● 各ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
● 法令・税制・会計⽅針などの変更に関する事項
各ファンドに適⽤される法令・税制・会計⽅針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、⾦融市場や証券市場にかかる
法令・制度などが先進国と⽐較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも⾼いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資⾏動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。
● 購入・換⾦等に関する留意点
・ 委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換⾦（スイッチングを含みます。）申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購入・換⾦（スイッチングを含みます。）の申込受付を取り消すことができます。
・ 信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。
・ 信託期間中の香港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇、英国の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇、ケイマンの銀⾏休業⽇等には、購入・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
・ 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を手当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部門ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部門
から独⽴した管理担当部門によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。
・ 委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを⾏います。
・ 取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

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⼿続・⼿数料等
お申込みメモ
購入単位

販売会社が別に定める単位

購入価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購入申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

購入代⾦

販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。

換⾦単位

販売会社が別に定める単位

換⾦価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

換⾦代⾦

原則として換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇目からお⽀払いします。

申込締切時間換⾦制限スイッチング

購入・換⾦申込不可⽇

原則として午後3時までに販売会社所定の事務手続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。
信託財産の資産管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。
＜隔⽉分配型＞と＜資産成⻑型＞との間で、スイッチングのご利⽤が可能です。
※ スイッチングのご利⽤につきまして、詳しくは販売会社までお問い合わせください。
販売会社の営業⽇であっても、以下に該当する⽇は、購入・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
・ 香港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇等
・ 英国の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇
・ ケイマンの銀⾏休業⽇※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。

購入・換⾦申込受付の中⽌及び取消し

信託期間

委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換⾦（スイッチングを含みます。）申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購入・換⾦（スイッチングを含みます。）の申込受付を取り消すことができます。
2027年11⽉10⽇まで＜隔⽉分配型＞2007年11⽉30⽇設定＜資産成⻑型＞2008年11⽉12⽇設定
委託会社は次のいずれかの場合、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。

繰上償還

・ 受益権⼝数が20億⼝を下回った場合・ 信託契約を解約することが受益者のために有利であると認めるとき
・ やむを得ない事情が発⽣したとき

決算⽇＜隔⽉分配型＞
毎年1⽉、3⽉、5⽉、7⽉、9⽉、11⽉の各⽉10⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）＜資産成⻑型＞
毎年11⽉10⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（次ページへ続く）

お申込の際には投資信託説明書（交付目論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

追加型投信／海外／株式
マンスリーレポート（基準⽇︓2024年4⽉30⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）

収益分配＜隔⽉分配型＞
年6回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
＜資産成⻑型＞
年1回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
※ ただし、分配対象額が少額の場合等は、分配を⾏わないこともあります。
※ 詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託⾦の限度額
公告

各ファンドにつき1兆円を上限とします。
原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運⽤報告書＜隔⽉分配型＞
6ヶ⽉（原則として5⽉および11⽉の各決算時までの期間）毎および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。
＜資産成⻑型＞
ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適⽤対象となります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
税⾦の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

お申込の際には投資信託説明書（交付目論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費⽤
購入時手数料

信託財産留保額

購入申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購入時手数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。
ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）
各ファンド

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率0.9405％（税抜0.855％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇（＜資産成⻑型＞のみ）および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.17％

ファンドの運⽤、開示書類等の作成、基準価額の算出等の
対価

販売会社

年率0.65％

購入後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価

受託会社

年率0.035％

ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等
の対価

⽀払先

信託報酬
の配分

投資対象と
する外国
投資信託

「ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド」（以下「投資対象ファンド」といいます。）における運⽤報酬は純投資対象とする投資信託証券に係る信託財産の運⽤、基資産総額に対して年率1％。
準価額の計算、運⽤財産の管理等の対価
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかりま
す。

実質的な
負担

受益者が実質的にご負担いただく信託報酬率（概算）は年率1.9405％程度（税込み）となります。ただし、この値はあくま
でも実質的な信託報酬の目安であり、ファンドにおける実際の当該ファンドの組入れ状況や純資産額等によっては、実質的な信託報酬は変動します。

監査費⽤
印刷費⽤

監査費⽤、法定書類等の作成等に要する費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜
0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇（＜資産成⻑型＞のみ）および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、目論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤（次ページへ続く）

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）

その他の費⽤・
手数料

投資対象ファンドの組入有価証券の売買の際に発⽣する売買委託手数料、外貨建資産の保管費⽤等は、その都度信託財
産から⽀払われます。
投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。
これらの費⽤は運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 組入有価証券の売買委託手数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う手数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該手数料等の合計額については、ファンドの購入⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの関係法人について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加入協会）一般社団法⼈投資信託協会、一般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、一般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の一部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加入協会
販売会社

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※

株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏

登録番号

一般社団法⼈
⽇本投資
顧問業協会
〇

〇

〇

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号〇〇

関東財務局⻑（登⾦）第10号〇〇

登録⾦融機関ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

一般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第2251号（委託⾦融商品取引業者︓株式会社ＳＢＩ証券）
楽天証券株式会社

⽇本証券業
協会

関東財務局⻑（登⾦）第624号〇〇

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第195号

登録⾦融機関

〇〇一般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会
〇
〇

〇

〇

※ 株式会社ＳＢＩ証券は、一般社団法⼈⽇本STO協会に加入しています。

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■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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指数に関してMSCI AC Asia Pacific ex Japan Index「MSCI AC Asia Pacific ex Japan Index」は、MSCI Inc．が開発した株価指数で、⽇本を除くアジア太平洋地域の先進国と新興国の⼤型・中型株で構成されています。また、MSCI AC Asia Pacific ex Japan Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利
は、MSCI Inc.に帰属します。

お問い合わせ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電話番号
03-6711-9170（受付時間︓営業⽇9︓00〜17︓00）

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