さいたま赤十字病院
救急科専門研修プログラム1※各施設のロゴをクリックするとそれぞれの施設の概要のページにリンクし目次
１. 本研修プログラムの特長
２．専門研修プログラムの理念・使命・特徴
３．専門知識/技能の習得計画
４．リサーチマインドの養成および学術活動に関する研修計画
５．医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などの習得
６．本研修プログラムの施設群
７．本研修プログラムの実際
８．専攻医研修ローテーション計画
９．施設群の連携と地域医療についての考え方
１０．専攻医の受け入れ数について
１１．サブスペシャルティ領域との連続性について
１２．専門研修の評価について
１３．研修プログラムの管理体制について
１４．専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件
１５．専門研修プログラムを支える体制
１６．専門研修実績記録システム、マニュアル等の整備
１７．専門研修プログラムの評価と改善
１８．応募方法と採用

2

目次に戻る１．本研修プログラムの特長
数ある救急科専門研修プログラムから本研修プログラムをご覧いただき、ありがとうございます。
これから救急科専門医を目指す皆様にとって、専門研修プログラムの選択がしやすくなるよう、プログラムの読み方と、本研修プログラムならではの特長をはじめに概説いたします。
1-1 本研修プログラムの読み方
本研修プログラムは、日本専門医機構が示す救急科領域専門研修プログラム整備基準に準拠して作成されています。プログラム内容の詳細は２．専門研修プログラムの理念・使命・特徴から始まります。救急科専門医が果たすべき役割に関する記載ですので必ずご一読ください。
目次のうち、以下の４項目は、本研修プログラムに特徴的な内容が記載されていますのでご参照ください。
６．本研修プログラムの施設群
７．本研修プログラムの実際
８．専攻医研修ローテーション計画
９．施設群の連携と地域医療についての考え方

1-2 基幹研修施設がさいたま赤十字病院であることによる特長
・ カバーするメディカルコントロール地域が広域かつ大人口であり、三次救急受け入れ数が特に多く、専従医一人あたりの重症症例経験数が多い。これにより専攻医も多数の経験を積むことが可能である。
当院の救急車受け入れ数は 8,611 件、三次救急受入数は 2,159 件（令和５年度）である。
※2020 年に始まったコロナ禍前の水準よりは減少しているものの、2 年の間、通常救急医療と超重症 covid-19 診療を両立し、救命救急機能を死守してきた。救急受け入れ数は復調傾向にあり、コロナ禍以前の状況に戻すべく体制を整えている。
・ 超緊急・超重症症例が多く、劇的な救命例を通して、医師としての生きがいを実感できる。

さ いたま 赤十字病院
救命救急セン タ ー

一次保健医療圏は、 県民が医師等に最初に接し、 診療や保健指導を受ける圏域であり、 日
常に密着した保健・ 医療サービスが提供され、完結するよう、概ね市町村の区域としている。
二次保健医療圏は、 病院における入院医療の提供体制を整備することが相当と認められる地域単位である。平成22 年4 月、本県では、地域特性の共通性や日常生活圏の一体性などに配慮し、 従来の９の圏域（ 東部、 中央、 利根、 西部第一、 西部第二、 比企、 大里、 児玉、
秩父） から 10 の圏域（ 東部、 県央、 さいたま、 南部、 南西部、 利根、 西部、 川越比企、 北部、 秩父） に変更している。

三次医療圏は、 専門的かつ特殊な保健医療サービスを提供するものであり、 広域的な対応が必要となるため、 埼玉県全域の区域としている。
本計画は、 救命救急センターや高度・ 専門医療機関の整備・ 拡充又はこれらの医療機関と連携する地域の医療機関の機能強化など、 全県規模で広域的な医療提供体制の課題を解決するも3のである。

２ 地域医療再 計 の期間

生画

・ 外傷症例が多く、手術・IVR などの止血術に術者・助手として積極的に関与することができる。
・ 最新式のハイブリッド ER（陰圧陽圧切り換え式）を導入しており、時間を意識した初期診療と、速やかな根本治療の流れに参画できる。
・ 救命救急センターとして、完全独立型と院内各科協力型の中間型であり、双方の利点を最大限生かすことができる。根治的治療に触れながら、視野の広いチームリーダーとして重症対応だ
けに凝り固まらず、ひとりよがりではない救急医療人を目指すことができる。
・ 院内各科との連携が良好であり、多領域の専門家の診療に触れることができる。
・ 救命救急センター管理病棟（ICU8 床、HCU8 床、救急 HCU16 床、救急病棟 20 床、MPU（身体合併精神科ユニット）（6 床）を有し、救急患者の受け持ちになり、亜急性期・慢性期の管理まで経験でき、生命予後のみならず機能予後・整容予後まで意識した診療を学べる。
・ Closed ICU（主科として管理する ICU）において、術後管理も含めた集中治療・全身管理を学ぶことができる。重症呼吸不全への ECMO（extracorporeal membrane oxygenation）、
CPA への ECPR（extracorporeal cardiopulmonary resuscitation）、血液浄化法など予後向上のための先進的・研究的医療に取り組み、多施設共同研究への関与も可能である。
・ 救命救急センター内に救急ワークステーションが設置され、ドクターカーを用いた病院前救急診療を学ぶことができる。研修連携施設にはドクターヘリ基地病院も含まれている。

令和５年度ドクターカー実績
要請件数
診療件数

1,728
1,080

・ 災害医療の教育体制が充実している。基幹研修施設は災害拠点病院として、DMAT 指定病院
として、日本赤十字社として、年間約 30 回程度の研修・訓練について主催・共催・参加しており、災害医療の超急性期から慢性期まで、局地災害から広域災害まで学ぶことができる。災害派遣の機会も多く、専攻医も各回派遣されている。連携施設のうち 22 施設が災害拠点病院である。
＜過去の災害派遣実績＞
2011 年2013 年
2014 年2015 年
2016 年
2018 年
2018 年
2019 年
2020 年
2024 年

東日本大震災
越谷竜巻災害
御嶽山噴火災害
東日本・関東豪雨
熊本地震
西日本豪雨災害北海道胆振東部地震
令和元年東日本台風
熊本豪雨災害
令和６年能登半島地震

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※
実
働
を
経

・ 基幹研修施設内外の施設研修をサブスペシャリティ領域の修練につなげていくことができる。
・ 消防・行政・警察などとの連携が良好であり、セーフティーネットとして地域全体の安全を維持する中核となる仕事を実感できる。
・ 交通の要所にありアクセスの良好な基幹研修施設（さいたま赤十字病院）であり、連携施設での研修時にも容易に基幹研修センターとの直接の情報共有をしやすい。
・ 埼玉県立小児医療センターが同敷地に隣接・直結しており、両病院の強固な連携のもと小児救
急・小児集中治療、母体救命を経験でき、全年齢に対応した救急科専門医を目指すことができる。
・ 埼玉県消防学校救急救命士養成過程が同敷地に設置され、救命士教育に触れる機会に恵まれている。

・ 平成 29 年に全棟新築移転したばかりであり、高度急性期医療拠点の最新のハード面環境で、本邦最先端の救急医療を学ぶことができる。

基幹研修施設であるさいたま赤十字病院救命救急センターの詳細は、公式 Web site
http://www.src-qq.com
をご覧ください。

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目次に戻る２. 専門研修プログラムの理念・使命・特徴
2-1. 理念
救急医療では医学的緊急性への対応、すなわち患者が手遅れとなる前に診療を開始することが重要です。
しかし、救急患者が医療にアクセスした段階では緊急性の程度や罹患臓器も不明なため、患者の安全確保には、いずれの病態の緊急性にも対応できる専門医が必要になります。そのためには救急搬
送患者を中心に診療を行い、急病、外傷、中毒など原因や罹患臓器の種類に関わらず、すべての緊急性に対応する救急科専門医の存在が国民にとって重要になります。
本研修プログラムの目的は、「国民に良質で安心な標準的医療を提供できる」救急科専門医を育成することです。
2-2. 使命
救急科専門医の社会的責務は、医の倫理に基づき、急病、外傷、中毒など疾病の種類に関わらず、救急搬送患者を中心に、速やかに受け入れて初期診療に当たり、必要に応じて適切な診療科の専門医と連携して、迅速かつ安全に診断・治療を進めることにあります。さらに、救急搬送および病院連携の維持・発展に関与することにより、地域全体の救急医療の安全確保の中核を担うことが使命です。本研修プログラムを修了することにより、このような社会的責務を果たすことができる救急科専門医となる資格が得られます。
2-3. 本研修プログラムで得られること
専攻医のみなさんは本研修プログラムによる専門研修により、以下の能力を備えることができます。
１．様々な傷病、緊急度の救急患者に、適切な初期診療を行える。
２．複数患者の初期診療に同時に対応でき、優先度を判断できる。
３．初期診療にひきつづき、重症患者への集中治療が行える。
４．他の診療科や医療職種と連携・協力し良好なコミュニケーションのもとで診療を進めることができる。
５．病院前救急診療を行える。
６．病院前救護のメディカルコントロールが行える。
７．災害医療において指導的立場を発揮できる。
８．救急診療に関する教育指導が行える。
９．救急診療の科学的評価や検証が行える。
１０．プロフェッショナリズムに基づき最新の標準的知識や技能を継続して修得し能力を維持できる。
１１．救急患者の受け入れや診療に際して倫理的配慮を行える。
１２．救急患者や救急診療に従事する医療者の安全を確保できる。

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目次に戻る３．専門知識/技能の習得計画
3-1. 専攻医の到達目標（修得すべき知識・技能・態度など）①専門知識
専攻医のみなさんは別紙の救急科研修カリキュラムに沿って、カリキュラムⅠからⅩⅤまでの領域の専門知識を修得していただきます。知識の要求水準は、研修修了時に単独での救急診療を可能にすることを基本とするように必修水準と努力水準に分けられています。
②専門技能（診察、検査、診断、処置、手術など）
別紙の救急科研修カリキュラムに沿って、救命処置、診療手順、診断手技、集中治療手技、外科手技などの専門技能を修得していただきます。これらの技能は、単独で実施できるものと、指導医のもとで実施できるものに分けられています。
③経験目標（種類、内容、経験数、要求レベル、学習法および評価法等）
・経験すべき疾患・病態
専攻医のみなさんが経験すべき疾患、病態は必須項目と努力目標とに区分されています。
本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、これらを適切な指導のもとで経験することができます。
・経験すべき診察・検査等
専攻医のみなさんが経験すべき診察・検査等は必須項目と努力目標とに区分されています。
本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、これらを適切な指導のもとで経験することができます。
・経験すべき手術・処置等
専攻医のみなさんが経験すべき手術・処置の中で、基本となる手術・処置については術者として実施出来ることが求められます。それ以外の手術・処置については助手として実施を補助できることが求められています。研修カリキュラムに沿って術者および助手としての実施経験のそれぞれ必要最低数が決められています。これらを本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで術者もしくは助手として経験することができます。
・地域医療の経験（病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など）
専攻医のみなさんは、原則として研修期間中に 3 か月以上、研修基幹施設以外の連携施設
A〜Z のいずれかの施設で研修し、周辺の医療施設との病診・病病連携の実際を経験していただきます。また、消防組織との事後検証委員会への参加や指導医のもとでの特定行為指示などにより、地域におけるメディカルコントロール活動に参加していただきます。

3-2. 救急科専門研修の学習方法
専攻医のみなさんには、以下の 3 つの学習方法で専門研修を行っていただきます。
① 臨床現場での学習
経験豊富な指導医が中心となり救急科専門医や他領域の専門医とも協働して、専攻医のみなさんに広く臨床現場での学習を提供します。
・救急診療や手術での実地修練（on-the-job training）
・診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
・抄読会・勉強会への参加
・臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した、知識・技能の習得② 臨床現場を離れた学習
国内外の標準的治療および先進的・研究的治療を学習するために、off-the-job trainingへの積極的参加を推奨しています。なお、参加費用の一部は研修プログラムで負担いたします。
具体的には救急医学に関連する学術集会、セミナー、講演会への積極的参加を強く推奨
7

③

しています。JATEC、JPTEC、ICLS（AHA/ACLS を含む）コースは必修とみなし、優先的に受講できるよう配慮いたします。救命処置法の習得のみならず、優先的にインスト
ラクターコースへ参加できるように配慮し、その指導法を学んでいただきます。
研修施設もしくは日本救急医学会やその関連学会が開催する認定された法制・倫理・安全に関する講習に、それぞれ少なくとも１回は参加していただく機会を用意いたします。
自己学習
本研修プログラムでは専門研修期間中に多彩な疾患や病態を経験できますが、加えて自己学習によってさらなる高みを目指すことが可能です。自己学習を支援するために以下のような機会・環境を提供します。
・ 日本救急医学会やその関連学会が準備する「救急診療指針」、e-Learning などを活用して病院内や自宅で利用できる環境。
・基幹病院、連携病院ともに文献検索をスムーズに行える環境。
・手技や手術を追体験できるように整備している動画や、スキルステーションラボを用いてトレーニングする機会。

3-3. 各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得
本研修プログラムは、救急診療や手術での実地修練（on-the-job training）を中心にして、広く臨床現場での学習を提供するとともに、各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得の場を提供しています。
① 診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
基幹研修施設であるさいたま赤十字病院では、救急科カンファレンス、ER カンファレンス、
M&M カンファレンスなど多職種・関連診療科とのカンファレンスを実施します。すべての研修連携病院においても同様のカンファランスを実施します。また、本研修プログラム全体でのカンファランスを定期的に開催します。これらへの参加を通して、プレゼンテーション能力を向上し、病態と診断過程を深く理解し、治療計画作成の理論を学んでいただきます。
② 抄読会や勉強会への参加
定期的に開催される抄読会や勉強会への参加、インターネットによる情報検索の指導により、臨床疫学の知識や EBM に基づいた救急外来における診断能力の向上を目指していただきます。
③臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した知識・技能の習得
各研修施設内の設備や教育ビデオなどを利用して、臨床で実施する前に重要な救急手術・処置の技術を修得していただきます。また、基幹研修施設であるさいたま赤十字病院が主催するICLS(AHA/ACLS を含む) コースに加えて、臨床現場でもシミュレーションラボの資器材を用いたトレーニングにより緊急病態の救命スキルを修得していただきます。

3-4. 臨床現場を離れた研修活動
本研修プログラムでは専攻医による学会発表・論文投稿を強く推奨しています。
「項目４．リサーチマインドの養成および学術活動に関する研修計画」をご参照ください。

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目次に戻る４．リサーチマインドの養成および学術活動に関する研修計画
4-1. 学問的姿勢の習得
救急科領域の専門研修プログラムでは、医師としてのコンピテンスの幅を広げるために、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを重視しています。本研修プログラムでは、専攻医の皆さんは研修期間中に以下に示す内容を通じて、学問的姿勢の習得をしていただきます。臨床研究や基礎研究へも積極的に関わっていただくために研修施設群の中にそれらを実施できる体制を備えた施設を含めています。
① 医学、医療の進歩に追随すべく常に自己学習し、新しい知識を修得する姿勢を指導医より伝授します。
② 将来の医療の発展のために基礎研究や臨床研究にも積極的に関わり、カンファレンスに参加
してリサーチマインドを涵養していただきます。
③ 常に自分の診療内容を点検し、関連する基礎医学・臨床医学情報を探索し、EBM を実践する
指導医の姿勢を学んでいただきます。
④ 研修期間中に筆頭者として少なくとも年１回の専門医機構研修委員会が認める救急科領域の学会 で発表を行えるように共同発表者として指導いたします。
⑤ 筆頭者として少なくとも１編の論文発表を行えるように共著者として指導いたします。
⑥ 外傷登録や心停止登録などの研究に貢献するため専攻医の皆さんの経験症例を登録していただきます。この症例登録は専門研修修了の条件に用いることが出来ます。
4-2. 学会参加について
下記の救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への年 1 回以上の参加ならびに報告を行っていただきます。演者としての参加費ならびに論文投稿費用はさいたま赤十字病院の規定に則り全額支
給します。
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・
・

日本救急医学会・日本救急医学会地方会
日本臨床救急医学会
日本集中治療医学会・日本集中治療医学会地方会
日本外傷学会
日本中毒学会・日本中毒学会地方会
日本熱傷学会
日本集団災害医学会
日本病院前診療医学会
日本 Acute Care Surgery 学会 ・日本腹部救急医学会
日本急性期血液浄化学会・日本呼吸療法医学会・日本感染症学会・日本感染症学会地方会
日本化学療法学会・日本化学療法学会地方会・日本血栓止血学会
日本麻酔科医学会・日本麻酔科学会 ・日本高気圧環境・潜水医学会

・ European Society of Intensive Care Medicine（ESICM）
・ Society of Critical Care Medicine（SCCM）
・ Extracorporeal Life Support Organization（ELSO）・Euro ELSO・AP ELSO
・ American Heart Association（AHA）

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５．医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などの習得
救急科専門医としての臨床能力（コンピテンシー）には医師としての基本的診療能力（コアコンピテンシー）と救急医としての専門知識・技術が含まれています。専攻医のみなさんは研修期間中に以下のコアコンピテンシーも習得できるように努めていただきます。
① 患者への接し方に配慮し、患者やメディカルスタッフとのコミュニケーション能力を磨くこと② 自立して、誠実に自律的に医師としての責務を果たし、周囲から信頼されること（プロフェッショナリズム）③ 診療記録の適確な記載ができること④ 医の倫理、医療安全等に配慮し、患者中心の医療を実践できること⑤ 臨床から学ぶことを通して基礎医学・臨床医学の知識や技術を修得すること⑥ チーム医療の一員として行動すること⑦ 後輩医師やメディカルスタッフに教育・指導を行うこと
これらを達成するために、基幹研修施設であるさいたま赤十字病院の医療倫理に関する講習会、医療安全対策セミナー、院内感染対策セミナー、接遇研修やハラスメント研修などへ積極的に参加していた
だきます。

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目次に戻る６．本研修プログラムの施設群
6-1. 専門研修基幹施設
さいたま赤十字病院 高度救命救急センター・救急科が専門研修基幹施設です。
6-2. 専門研修連携施設
本研修プログラムの施設群を構成する連携病院は、以下の診療実績基準を満たした施設です。
連携施設A
連携施設B
連携施設C
連携施設D
連携施設E
連携施設F
連携施設G
連携施設H
連携施設I
連携施設J
連携施設K
連携施設L
連携施設M
連携施設N
連携施設O
連携施設P
連携施設Q
連携施設R
連携施設S
連携施設T
連携施設U
連携施設V
連携施設W
連携施設X
連携施設Y
連携施設Z

埼玉県立小児医療センター
医療法人社団協友会 彩の国東大宮メディカルセンター
医療法人愛友会 上尾中央総合病院
自治医科大学附属さいたま医療センター
帝京大学医学部附属病院
埼玉医科大学病院
日本赤十字社医療センター
前橋赤十字病院
京都第一赤十字病院
東京大学医学部附属病院
社会医療法人壮幸会 行田総合病院
串間市民病院
埼玉医科大学総合医療センター
長岡赤十字病院
横浜市立みなと赤十字病院
医療法人社団武蔵野会 TMGあさか医療センター
済生会加須病院（旧 済生会栗橋病院）
旭川赤十字病院
さいたま市立病院
千葉救急医療センター
社会医療法人財団石心会 埼玉石心会病院
那須赤十字病院独立行政法人国立病院機構埼玉病院
高知赤十字病院
山形県立中央病院
社会医療法人緑泉会 米盛病院

6-3. 専門研修施設群
さいたま赤十字病院 高度救命救急センター・救急科と連携施設により専門研修施設群を構成します。
6-4. 専門研修施設群の地理的範囲
専門研修施設群は埼玉県（さいたま赤十字病院、埼玉県立小児医療センター、彩の国東大宮メディカルセンター、上尾中央総合病院、自治医科大学附属さいたま医療センター、埼玉医科大学病院、行田総合病院、埼玉医科大学総合医療センター、TMGあさか医療センター、済生会加須病院、さいたま市立病院、埼玉石心会病院、独立行政法人国立病院機構埼玉病院）、東京都（帝京大学
医学部附属病院、日本赤十字社医療センター、東京大学医学部附属病院）、神奈川県（横浜市立
みなと赤十字病院）、千葉県（千葉救急医療センター）、群馬県（前橋赤十字病院）、栃木県（那須赤十字病院）、京都府（京都第一赤十字病院）、宮崎県（串間市民病院）、新潟県（長岡赤十字病院）、北海道（旭川赤十字病院）、高知県（高知赤十字病院）、山形県（山形県立中央11病院）、鹿児島県（米盛病院）にあります。施設群の中には、大学附属病院、地域中核病院が入っています。

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目次に戻る７．本研修プログラムの実際
本専門研修プログラムは、基幹研修施設における重症救急症例の病院前診療・初期診療・集中治療を中心として、小児救急、ER 診療、中毒、臨床研究などそれぞれに特色のある複数の連携病院の研修を組み合わせることで、救急の全てを学んでいただこうとするものです。救急科領域研修カリキュラムで規定されている経験は当然ながら必要十分に確保されています。各専攻医のみなさんの志望・希望を考慮して個々の基本構成モジュールを決定していきます。
7-1. 研修期間：
研修期間は 3 年間です。出産、疾病罹患等の事情に対する研修期間についてのルールは「項目１３． 救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件」をご参照ください。
7-2. 専攻医募集数：５名
7-3. 研修施設群：
本研修プログラムは、研修施設要件を満たした下記の 26 施設によって行います。ローテーション計画
については「項目８．研修ローテーション計画」をご参照ください。

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1. さいたま赤十字病院（基幹研修施設）＊2017 年 1 月新病院移転、高度救命救急センター指定＊2020 年 4 月基幹災害拠点病院指定＊2021 年 4 月 IVR-CT (HERS Hybrid Emergency Room System)導入(1)救急科領域の病院機能：・三次救急医療施設（高度救命救急センター）
・総合周産期母子医療センター
・基幹災害拠点病院
・埼玉県ドクターカー広域運行拠点
・ハイブリッド ER システム（HERS） 2021 年 4 月運用開始
・地域メディカルコントロール（MC）協議会指定 レベル 1 重度外傷センター
・埼玉県 MC 協議会指定 重度外傷センター
・日本救急医学会指導医指定施設
・日本外傷学会専門医養成施設
・日本集中治療医学会専門医養成施設
・日本熱傷学会熱傷専門医認定研修施設
・日本 IVR 学会専門医修練施設(2)指導者：
・日本救急医学会指導医
2名
・専門研修指導医
18 名
・救急科専門医
20 名
・集中治療専門医
8名
・外傷専門医3名
・熱傷専門医2名
・麻酔科専門医
3名
・心臓血管外科専門医
1名
・脳神経外科専門医
2名
・外科専門医6名
・感染症専門医
1名
・消化器外科専門医
1名
・腹部救急認定医
3名
・Acute Care Surgery 認定外科医 2 名・IVR 専門医
1名＊この他に院内の多数の各科専門医が症例毎に指導を行います。
(3)救急車搬送件数：8,611 件/年(4)救急外来受診者数： 14,609 件/年 （令和５年度実績）(5)研修部門：
・救命救急センター
・院内各科＊サブスペシャリティの構築を前提とした院内各科ローテートに対応可能。
(6)研修領域と内容＊ドクターヘリ以外の全領域に対応しています（当院ドクターカーで病院前救急診療は必要十分に学べます）。ドクターヘリは連携病院での研修も可能です。
＊根本治療も学べる機会が多数あります。
＊埼玉県最大の三次救急応需数を背景とした豊富な症例を通じて、クリティカルケアを学んでいただきます。

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【特に学べること】
・ 救急外来における救急診療（クリティカルケア・重症患者に対する診療、ER）
・ 集中治療（closed ICU における入院診療）
・ 亜急性期入院管理（救命救急センター関連病棟における入院診療）
・ 重症患者に対する救急手技・処置
・ 手術
・ IVR
・ 麻酔
・ 病院前救急医療（ドクターカー・MC）・ 母体救命医療・ 災害医療・ 救急医療の質の評価 ・安全管理
・ 救急医療と医事法制(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修プログラム管理委員会による(8)給与：病院規定による各種手当（当直・時間外・通勤・賞与）あり(9)身分：常勤嘱託(10)勤務時間：8:30-17:00(11)社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(12)宿舎：なし 住宅手当 28,500 円/月(13)専攻医室：救命救急センター内に個人スペースあり。
(14)健康管理：年２回。その他各種予防接種。
(15)医師賠償責任保険：病院にて加入、個人加入は任意(16)臨床現場を離れた研修活動：＊学会発表・論文投稿を強く推奨しています＊
日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会、日本 Acute Care Surgery 学会、日本腹部救急医学会、日本急性期血液浄化学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への 1 回以上の参加ならびに報告を行う。演者としての参加費ならびに論文投稿費用は全額支給。

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(17)週間スケジュール
時
8

月

火

水

抄読会Journal Club9

朝カンファランス（多職種合同）
・ERレビュー
・病棟診療方針決定

10

ICU・HCU・救急病棟回診

11

木

救急科
グランドカンファ

朝カンファランス（多職種合同）
・ERレビュー
・病棟診療方針決定
ICU・HCU・救急病棟回診

全病棟回診

12
◎診療
13

救急外来チーム
・ER

病棟チーム
・集中治療

14

・三次救急
・ドクターカー・急性期病棟
・後方病棟

15
16

金

土

日

抄読会Journal Club・手術・処置

病棟チームレビュー
当直医カンファレンス（指導医によるteaching round）

17
18

16

当直医ミーティング（当直医のみ）2. 埼玉県立小児医療センター（連携施設 A）＊平成 29 年 1 月 さいたま赤十字病院と隣接して同時新築移転＊両院の主要部門は同フロアで直結されています。
(1)救急科領域の病院機能：・三次救急医療施設（平成 29 年小児救命救急センターに指定）・新生児・小児ドクターカー配備（さいたま赤十字病院ドクターカーとの共同運用もあり）(2)指導者：救急科専門医７名、(3)救急車搬送件数： 2,848/年(4)救急外来受診者数：4,516 人/年(5)研修部門：小児救命救急センター、小児集中治療室（PICU）、小児 HCU(6)研修領域と内容
・小児および特殊救急に対する診療・一般的な救急手技・処置・救急症候に対する診療・急性疾患に対する診療・外因性救急に対する診療＊小児救急・小児集中治療を学ぶ本邦でも数少ない機会です。基幹研修施設の総合母子周産期
医療センターと合わせて、胎児から成人までの全年齢対応型の救急医を養成します。
(7)施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修プログラム管理委員会による(8)週間スケジュール
時＼曜日

月

火

水

木

金

土

日

PICU 回診

8

ER 回診

PICU 回診
ER 回診

9
10

モーニング

モーニング

レクチャー

レクチャー

11
◎診療

12
13

ERteamPICU-cardiac team

小児 3 次救急初療

先天性心疾患周術期管理

ドクターカー搬送（現場出動）

PICU-general team
周術期／院内危機管理／院外 3 次救急ドクターカー搬送（病院間）

14
15
16

PICU

ER

合同

カンファレンス

カンファレンス

カンファレンス

心臓外科
カンファレンス

PICU 回診

17

ER 回診

18

17

3. 社団法人協友会 彩の国東大宮メディカルセンター（連携施設 B）(1)救急科領域関連病院機能：地域初期・二次救急医療機関。
(2)指導者：専門研修指導医１名、救急科専門医３名、その他の専門診療科医師（循環器内科、脳神経外科、整形外科ほか）(3)救急車搬送件数： 5,307/年(4)救急外来受診者数：6,900 人/年(5)研修部門：救急外来（ER 方式）(6)研修領域と内容
・ 地域二次医療機関 ER における診療・ 一般的な救急手技・処置・ 救急症候に対する診療・ 急性疾患に対する診療・ 外因性救急に対する診療＊基幹研修施設と同地域に立地する二次救急医療機関における ER 研修を通じ、地域救急医療の実情を理解するとともに、病院連携の重要性について学んでいただきます。
(7)施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修プログラム管理委員会による(8)週間スケジュール
月～金 9 時～18 時 00 分 ER 勤務
8 時～9 時 ER 症例検討、ミニ勉強会

18

4. 上尾中央総合病院（連携施設 C）
ER において、様々な重症度・緊急度のあらゆる患者の初期診療を行っています。24 時間 365 日断らない救急医療を実践し、たとえ医療の必要性の低いと思われる患者であっても、患者の求めに応じて診療は行っております。担当する全ての患者の初期診療を適切に行うこと同時に、初期研修医や後輩専攻医への指導・教育、他のメディカルスタッフの指導・教育を通じて、ER が円滑に機能するようにマネジメントいたします。勉強会や CPC が月 2～3 回あります。On/off
がはっきりしており、病棟をもたないため基本的に時間外の呼び出しなどはありません。希望によっては総合診療部門（病棟チーム）での研修も可能です。
1） 救急科領域関連病院機能：厚生労働省臨床研修指定、救急指定、救急科専門医指定施設、集中治療専門医研修施設、日本急性血液浄化学会認定指定施設
2） 指導者： 救急科指導医 1 名、救急科専門医 3 名3） 救急車搬送件数：約 9,000 件/年
4） 救急外来受診者数：26,000/年
5） 研修部門：救急外来
6） 研修領域① 地域特性の理解と病態・疾病に応じた診断・初期治療② 重症度・緊急度の判断と処置・検査等の診療の優先順位の決定③ 心肺蘇生法④ 全領域の専門医コンサルト方法と他領域専門医の救急対応に関する習熟⑤ 成人教育理論による適切な教育・指導法の涵養⑥ 救急医療システムの理解⑦ 患者・家族の人権・プライバシーへの配慮・説明
7） 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による
8） 週間スケジュール
平 日 午前 7:30～8:00 カンファレンス（前日夜間の入院患者中心）
午前 8:00～18:00
ER 業務
17:30 当直帯スタッフとの申し送り（申し送り修了後に帰宅可）
17:30～翌午前 8:00
ER 業務（当直は週 1 回程度、当直明けは公休）
午前 8:00 当直帯スタッフとの申し送り（申し送り修了後に帰宅可）
土曜日 午前 8:00～18:00
ER 業務
17:30 当直帯スタッフとの申し送り（申し送り修了後に帰宅可）
17:30～翌午前 9:00
ER 業務（当直は週 1 回程度、当直明けは公休）
午前 8:30
当直帯スタッフとの申し送り（申し送り修了後に帰宅可）
日祝日 午前 8:30～18:00
ER 業務
17:30 当直帯スタッフとの申し送り（申し送り修了後に帰宅可）（翌日が平日の場合）
17:30～翌午前 8:00
ER 業務
午前 8:00 当直帯スタッフとの申し送り（申し送り修了後に帰宅可）（翌日が平祝日の場合）
17:30～翌午前 9:00
ER 業務（当直は週 1 回程度、当直明けは公休）
午前 8:30
当直帯スタッフとの申し送り（申し送り修了後に帰宅可）

19

5. 自治医科大学附属さいたま医療センター（連携施設 D）(1)救急科領域関連病院機能：三次救急医療機関（救命救急センター）、災害拠点病院(2)指導者：日本救急医学会指導医 2 名、専門研修指導医 10 名、救急科専門医 12 名、集中治療専門医３名、総合内科専門医２名、脳神経外科専門医２名、脳卒中専門医１名、消化器病専門医１名、IVR 専門医１名、呼吸療法専門医１名(3)救急車搬送件数： 8,904/年(4)救急外来受診者数：9,994 人/年(5)研修部門：救急外来、ICU(6)研修領域と内容
・ クリティカルケア・重症患者に対する診療・ 救急外来における診療（ER）
・ 集中治療・ 重症患者に対する救急手技・処置＊基幹研修施設と同じ医療圏の救命救急センターにおいて、クリティカルケアを中心に学ぶとともに、救命救急センター同士の連携について理解を深めていただきます。
(7)施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修プログラム管理委員会による(8)週間スケジュール
時
月
火
水
木
金
土
日
8:00-9:00 新患プレゼンテーション、ショートレクチャー
8
9:30-9:30 病棟グループ回診

910

2 次/3 次
救急初療
病棟業務

11

2 次/3 次
救急初療
病棟業務
手術

2 次/3 次
救急初療
病棟業務

2 次/3 次
救急初療
病棟業務

12

Luncheon
Meeting

13

部長回診
(カルテ)

14
15
16

2 次/3 次
救急初療
病棟業務

17

17:00-17:30 多職種合同カンファレンス

2 次/3 次
救急初療
病棟業務
手術

部長回診
(round)16:00 新患プレゼ
ンテーション
17:00 病棟回診

17:30-18:00 病棟当直回診(ER・ICU カンファレンス

1 回/月)

2 次/3 次救急初療、病棟業務
18＊ 曜日によって 8 時から 18 時の日勤勤務や 17 時から翌日朝までの夜勤になることもあります．
＊ 予定が空けば「トピックレクチャー」、「救急談話」、「論文の書き方」などの企画を準備しております．

20

6. 帝京大学医学部付属病院（連携施設 E）＊東京都に立地する全国有数の教育施設で、都心型の救命救急センターの診療を経験できます。
特に外傷と熱傷の修練が可能です。

(1) その他の専門診療科医師（外科 12 名、脳神経外科 5 名、整形外科 6 名、麻酔科 2 名、熱傷 3 名、脳卒中 2 名、集中治療科 5 名）
救急科領域の病院機能：三次救急医療施設（救命救急センター）、災害拠点中核病院、
東京都地域救急医療センター、総合診療ＥＲセンター、
外傷センター(2) 指導者：日本救急医学会指導医 9 名、救急科専門研修指導医 14 名、救急科専門医 28
名、その他の専門診療科医師（外科 12 名、脳神経外科 5 名、整形外科 6 名、麻酔科 2
名、熱傷 3 名、脳卒中 2 名、集中治療科 5 名）
(3) 救急車搬送件数 ：8,680 件/年（内、三次ホットライン 2,386 件）(4) 救急外来受診者数：16,483 人/年(5) 研修部門：救命救急センター、総合診療ＥＲセンター、外傷センター(6) 研修領域i.
ＥＲにおける初期診療ii.
心肺蘇生・緊急心血管治療・ショック治療iii.
重症患者に対する救急手技・処置
iv.
クリティカルケア・重症患者に対する診療v.
救急外科手術（重症熱傷を含む）
vi.
整形外傷手術vii.
脳神経外傷手術viii.
病院前救急医療（MC）
ix.
災害医療
x.
救急医療の質の評価・安全管理
xi.
救急医療と医事法制(7) 研修内容i.
外来症例の初療ii.
入院症例の管理iii.
救急手術（救急外科・整形外傷・脳神経外傷）(8) 研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(9) 給与：基本給：月給１５万円程度（後期研修医の給与規定による）(10) 身分：後期研修医(11) 勤務時間：8:30-17:15(12) 社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(13) 宿舎：なし(14) 専攻医室：専攻医専用の設備はないが、救命救急センター内に個人スペース（机、椅子、棚）が充てられる。
(15) 臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会関東地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会関東甲信越地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会など救急医学・救急
医療関連医学会の学術集会への 1 回以上の参加ならびに報告を行う。

21

(16)
時

7
8
9
10
11
12
13
14
15

週間スケジュール

月
7：30-8：15
ジャーナル
クラブ・MM
カンファ

火

水

木
0:00-8:15

金土

夜勤シフト(交代制)

8:15-8:30 救急科当直報告・ミーティング
8:30-9:00 外傷センター合同カンファレンス
9:00-10:00 救命救急センター新患・入院患者カンファレンス
10:00-12:00 救命救急センターICU ラウンドホットライン患者診療
救急外科・整形外傷・頭部外傷手術
ランチタイム勉強会（適宜）

13:00-16:00 救命救急センターICU 処置
ホットライン患者診療
救急外科・整形外傷・頭部外傷手術
外傷センター病棟診療
総合診療ＥＲセンター初期診療

日勤シフト
(交代制）
午後シフト
（交代制）

16
17
18

日

16:00-17:00 救命救急センターカンファレンス(夜勤申し送り)イブニング・ラウンド
17:00-24:00 夜勤シフト（交代制）

22

7. 埼玉医科大学病院（連携施設 F）＊埼玉県西部に立地する大学病院で、地域に根ざした ER を経験していただきます。
臨床中毒学における著名な指導者のもと、リサーチマインドの養成も行います。

(1) 救急科領域の病院機能：二次救急医療施設（救急センター・臨床中毒センター）、災害拠点病院、ドクターカー配備(2) 指導者：救急科指導医 4 名、専門研修指導医 5 名、救急科専門医 5 名、その他の専門診療科医師（日本胸部外科学会認定医 1 名、精神保健指定医 1 名、腎臓専門医 1 名、日本
内科学会認定医 1 名、日本外科学会認定登録医 2 名、日本集中治療医学会専門医 1 名、）(3) 救急車収容台数 3,984 台/年（2021 年実績）
(4) 救急外来受診者数：11,385 人/年（2021 年実績）
(5) 研修部門：救急センター・臨床中毒センター(6) 研修領域
・病院前救急医療（ドクターカー）
・中毒診療（臨床中毒センター）
・精神科疾患合併患者の診療・心肺蘇生法・救急心血管治療
・ショック
・小児および特殊救急に対する診療・救急医療の質の評価 ・安全管理・災害医療
・救急医療と医事法制(7) 研修内容
・救急外来における診療（ER）
・基礎研究・臨床研究
・クルズス・症例検討会☆分析機器が整備された臨床中毒センター研究室を有し、臨床中毒学の専門家の指導のもとでリサーチマインドを養成することができます。また、大学基礎医学講座との共同で基礎研究も可能です。
(8) 研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(9) 給与：基本給：1 年目：26 万円／月、2 年目：27 万円／月、3 年目：28 万円、当直・休
日日勤手当：1 万円／回
(10) 身分：後期研修医(11) 勤務時間：8:15-17:30(12) 社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(13) 宿舎：なし(14) 専攻医室：専攻医専用の設備はないが、救急センター、臨床中毒センター内に個人スペース（机、椅子、棚、ロッカー）が充てられる。
(15) 健康管理：年 1 回。その他各種予防接種。
(16) 医師賠償責任保険：(17) 臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本中毒学会東日本地方会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への 1 回以上の参加ならびに報告を行う。年 2 回までの参加費ならびに論文投稿費用は全額支給。
23

(18) 週間スケジュール
週間スケジュールを下記に示します。

時

月

火

水

木

金

当直報告 8：15-8：30
8EC 申し送り 8：30-8：45
病棟回診 8：45-9：00
ICU カンファ 9：00-9：15

9
ECPC 緩和入院患者カンファ 9：15-10：00
10
ECPC 患者再診 10：00-12：00
11
12
13

救急対応、病棟対応

14
15

症例報告会
（月 1 回）

16
17

24

土

日

８. 日本赤十字社医療センター（連携施設 Ｇ）(1)救急科領域の病院機能：3 次救急医療施設（東京都救命救急センター）、地域救急医療センター（東京ルール参画・区西南部 2 次医療圏・幹事病院）、初期・2 次救急医療施設、地域災害拠点
病院、地域メディカルコントロール(MC)協議会中核施設、総合周産期母子医療センター（母体救命対応総合周産期母子医療センター）、 Doctor Car 事業： Doctor Car(2020.10～) / 周産期 Rapid Response Car(2021.4～)、日本 DMAT 指定医療機関、東京 DMAT 指定医療機関、日本
赤十字社 DMAT 指定医療機関、東京 DMAT Car 配備、日本赤十字社常設救護班設置
日本救急医学会指導医指定施設、救急科専門医指定施設(2) 指導者：救急科指導医 5 名、救急医学会指導医 2 名、救急科専門医 8 名
その他専門診療科専門医師（麻酔科専門医 1 名、同認定医 1 名、循環器専門医 1 名外傷専門医 1 名、熱傷専門医 1 名、クリニカルトキシコロジスト 1 名、社会医学系指導医 1 名、同専門医 2 名）
(3)救急診療実績：救命救急センター充実度評価 S ランク
救急車搬送件数：3,764 件/年 救急外来受診者数：11,789 人/年
入院数：3,633 人/年、3 次救急症例数：782 件/年(すべて 2021 年実績)
(4)研修部門：救命救急センター(救急初療室、集中治療室、救命救急センター病棟）、一般病棟、他(5) 後期研修医（9 名採用；在籍 7 名）
3 年目（卒後 5 年目）：3 名,2 年目（卒後 4 年目）：1 名,1 年目（卒後 3 年目）：3 名（2 年目 2 名は武蔵野赤十字病院、さいたま赤十字病院に研修中）【救命救急センター / 救急科 について】
救命救急センターは 外来部門と総病床数は 26 床を配置しています。
外来部門は 重症・初療室 2 室、2 次救急初療室 2 室、1 次救急診察室 6 室と観察ベッド 5 床で構成されています。80 列 Multislice CT（Canon 社製）、mobile 型血管造影システム、多機能型心臓カテーテル検査装置（室）、単純 X 線撮影室を備えています。
病棟部門は EICU（救急・集中治療室）：8 床（救命救急入院料；特定集中治療室 2：1 看護基準）、EHCU（救命救急病棟）：18 床（救命救急入院料；4：1 看護基準）を HCU 対応 18 床で構成しています。
重症患者搬送は東京消防庁からの 3 次救命対応ホットラインにて年間 700 件程度を受け入れています。この応需率は 82.7％で東京都内 26 施設中 7 位の成績です。2 次救急応需率も 77.0％で東京
都内 26 施設中 5 位の成績です。救命救急センターの平均在院日数は 4.0 日で病床稼働率は 74％程度です。（2021 年実績） この数字の意味するものは「患者収容のためにセンターは余裕を持たせて運営している」ということです。
集中治療室での診療には 人工呼吸器（ハミルトン社製、ドレーゲル社製）、血行動態モニター（エドワーズ社製；EV-1000、Vigileo、Vigilance の 3 種）
、体外循環装置（テルモ社製:EMERSAVE）、
血液浄化装置（旭メディカル社製・川澄化学工業社製）、局所ヘモグロビン酸素飽和度（rSO2）測定装置(NONIN 社製；Sen Smart)、体温管理システム（IMI 社製；Arctic Sun）血液凝固分析装置（AMCO
社製；ROTEM Sigma）などの各種機器を導入して「集学的な治療」の実践に務めています。
またカンファレンスは 医師、看護師はもちろん 薬剤師、管理栄養士、医療工学士、医療社会福祉士、臨床心理士からなる「多職種」でおこなっています。急性期から長期的な患者自身の経過を見据えた集学的治療の実践に務めています。
当院は東京都総合周産期母子医療センターと我々救命救急センターの連携をもとに「東京都母体救命対応総合周産期母子医療センター」と位置づけられ、妊産褥婦と新生児の重症救命対応症例の診療にも重点を置いています。
また選定困難（東京ルール）事案に対して、「地域救急医療センター・区西南部 2 次医療圏」の幹事病院と地域の救急医療全般を担う体制を維持しています。

25

このような設備を有し、2018 年 4 月より「ER 体制」での診療展開を始めました。重症救急疾患の初療と集中治療を中心とし、1・2 次救急診療にも対応できるような体制を目指しています。
是非とも「専攻医」の先生方とともに歩んでいけることを願っております。
(6)研修領域と内容a) クリティカルケア・重症患者に対する初期診療（：心肺蘇生、各種ショックへの対応とその病態把握）b) 重症患者に対する救急手技・処置c) 集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療（：人工呼吸、体外循環、血液浄化などの導入・管理）d) 外傷症例の初療（JATEC）と外科・整形外科的救急手技・処置e) 周産期救急対応（J-MELS）による初療と周産期集中治療の実践
f) 急性中毒の診療
g) 環境障害にかかる病態（熱中症、低体温症）の診療
h) 高齢者・精神疾患などの福祉・救急医療への対応
i) 災害医療（：日本赤十字社救護班、DMAT 活動への積極的な参加）j) 地域メディカルコントロール（MC）
k) 救急医療の質の評価 ・安全管理l) 救急医療と医事法制(7)施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8)研修の管理体制：救急科専門研修プログラム管理委員会による(9)給与処遇：日本赤十字社給与要綱に準じ、労働基準法に準拠した処遇(10)専攻医身分：常勤医師(11)勤務時間：平日 8:30-17:00 を基本とし、完全週休 2 日制である。
救命救急センターは夜間休日勤務を含み、夜間休日給を支給する。
2024 年からの「医師の働き方改革」に向けシフト制を含め勤務体系を再編中(12)休暇等：夏期休暇、年次有給休暇、特別有給休暇、産前産後休暇、育児休業制度、介護休業制度あり※年次休暇を利用して 四半期に三日毎の休日取得を実施している。
(13)福利厚生：社会保険（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険）、
医師賠償保険は任意加入（加入を推奨） 院内保育所あり(14)宿舎：特に確保はしていない。
(15)専攻医室：救命救急センター内に個人用机、椅子、棚、ロッカーを確保。
(16)健康管理：年 2 回。その他各種予防接種。
(17)臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会関東地方会、
日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、
日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本災害医学会、
日本病院前診療医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への
年 1 回以上の参加ならびに報告を行う。
学会参加については年 1 回の出張旅費は全額支給。
3 年間で 1 編の論文投稿費用については全額支給する。

26

(18)週間スケジュール（救急診療と ICU・病棟診療に並行して従事する）※ 空欄は 救命救急センター内業務に従事（外来診療、集中治療・病棟業務）

救命救急センター・外来部門
重症患者
初療室 （左）：緊急手術にも対応可能
IVR 対応 初療室 （右）（Hybrid ER room）：Mobile Angio 装置・手術に対応可能

27

救命救急センター・病棟部門
EICU（救急集中治療室）（左）：Open floor 4 床 個室 4 床 全 8 床
EHCU（救命救急病棟）（右）：個室 3 床 大部屋 3 室 9 床 全 18 床

Doctor Car28

９. 前橋赤十字病院（連携施設 Ｈ)（１） 救急科領域関連病院機能 ：高度救命救急センター，前橋市二次輪番病院，群馬県ドクターヘリ基地病院，熱傷ユニット（２） 指導者 ※重複あり※
救急科指導医２名
救急科専門医 １７名
その他
集中治療専門医
4名
熱傷専門医
2名
外傷専門医
1名
航空医療学会指導医
3名
呼吸療法専門医
1名
ｸﾘﾆｶﾙ・ﾄｷｺﾛｼﾞｽﾄ
1名
脳神経外科専門医
1名
小児科専門医1名
総合内科専門医
1名（３） 救急車搬送件数：4,562 名
ドクターヘリ搬送件数：580 名
ドクターカー搬送件数：610 名（４） 救急外来受診者数：9,213 名（５） 研修部門：ドクターヘリ，ドクターカー，救急外来，ER-ICU，General-ICU，病棟（６） 研修領域
ⅰ．病院前救急医療（ドクターヘリ，ドクターカー）
ⅱ．メディカルコントロール
ⅲ．救急外来診療（1次～3次）
ⅳ．重症患者に対する救急手技・技術
ⅴ．集中治療室における全身管理
ⅵ．入院診療ⅶ．災害医療ⅷ．救急医療と法（７） 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による（８） 給与：基本給＋医師調整手当
専攻医
1年目：400,000円
2年目：474,000円
3年目：510,000円
他に、通勤手当、借家手当、時間外手当（上限なし！！）、期末勤勉手当、宿日直手当あり（９） 身分：後期研修医（嘱託職員）（１０） 勤務時間：38.75時間/週間 8：45～17：30（１１） 社会保険：健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険を適応（１２） 宿舎：なし（１３） 専攻医室：あり（個人用デスク，椅子，棚）（１４） 健康管理：健康診断 年１回，インフルエンザ予防接種あり（１５） 医師賠償責任保険：病院賠償保険責任保険は病院で加入．
勤務医師賠償責任保険は個人負担で任意（１６） 臨床現場を離れた研修活動＜学会参加＞
Euro ELSO，ECTES，AHA-Ress，日本救急医学会，日本救急医学会関東地方会，日本臨床救急医学会，
日本集中治療医学会，日本集中治療学会関東地方会，日本外傷学会，日本中毒学会，日本熱傷学会，
日本呼吸療法学会，日本航空医療学会，日本集団災害医学会，日本病院前診療医学会
学会参加に伴う費用は，演者，共同演者は航空機代の上限はあるが，定められた日数内であれば全額支給．
＜Off the job training＞
心肺蘇生：ICLS，AHA-BLS，ACLS，PALS
神経蘇生：PCEC，PSLS，ISLS
外傷：JATEC，JPTEC，ITLS，ABLS
災害：MCLS，群馬Local-DMAT研修，日本DMAT研修等のトレーニングコースには勤務として受講可能，指導者として参加を薦めている29

（１７）週間スケジュール

時間
8:00
8:45

月

火

水

全体カン
ファレンス

ER/ICU/pre
Hospital 勉強会

金
全体カン
ファレンス

ICU / 病棟 カンファレンス

診

9:00
12:30

木

療

ランチョンセミナー

13:00( ICU / ER / 病棟 / Dr. Heli / Dr. Car)

17:00

ICU / 病棟 カンファレンス

18:00

イブニング
セミナー

症例検討会

30

10. 京都第一赤十字病院（連携施設 I）
１）救急科領域関連病院機能：三次救急医療施設（救命救急センター）、京都府基幹災害拠点病院、総合周産期母子医療センター、地域メディカルコントロール(MC)協議会中核施設、
ドクターカー配置２）指導者：救急科専門医 10名、その他の診療科専門医（集中治療科、麻酔科、外科、整形外科、脳神経内科・外科、循環器内科、小児科、放射線科等）
３）救急車搬送件数：約7,700件/年（ヘリ約50件/年）
４）救急外来受診者数：約20,000 人/年 、重症救急入院患者数：1,200人/年
５）研修部門：救急外来、集中治療室、救命救急病棟、一般病棟、基幹災害医療センター
６）研修領域と内容
・ 救急室における救急外来診療（クリティカルケア・重症患者に対する診療含む）
・ 病院前救急医療（MC・ドクターカー）・ 外科・整形外科・脳神経外科・小児科などの専門的救急手技や処置
・ 重症患者に対する救急手技・処置 （IVR・内視鏡・手術含む）
・ 集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療と各専門診療科と連携した診療・ 救急医療の質の評価 ・安全管理
・ 病院前救急医療（地域メディカルコントロール：MC）
・ 災害医療（DMAT、赤十字救護班、基幹災害医療センターとして指導など）
・ 救急医療と医事法制
７）施設内研修の管理体制：教育研修推進室及び救急科専門研修管理委員会による８）週間スケジュール
月
８

火

水

木

症例検討会・入院患者申し送り

抄読会

９—１６
１７—

金

集中治療室
申し送り

ｼｭﾐﾚｰｼｮﾝ

診療（ ER・集中治療室・病棟・ドクターカ— ）シフト勤
務
ER 症例検討
診療（ ER・集中治療室・病棟・ドクターカ— ）シフト勤
務

31

土

日

11. 東京大学医学部附属病院（連携施設 J）(1) 救急科領域の病院機能：3 次救急医療施設(救命救急センター)、
東京都災害拠点病院(2) 指導者：救急科指導医 １ 名、救急科専門医 10 名、集中治療専門医 7 名、麻酔科専門医 1 名、外科専門医 1 名、総合内科専門医 1 名、脳神経外科専門医 1 名、整形外科専門医 2 名(3) 救急車搬送件数：5,826 台(2018 年

うち3 次約1,950 台)

応需率約75% walk in を含めた年間救急患者数：約15,500 名(4) 研修部門：救命救急センター・集中治療室(ICU)(5) 研修領域と内容i.

クリティカルケア・重症患者に対する診療

ii.
iii.

初期・2次救急を中心とした救急外来診療
重症患者に対する救急手技・処置

iv.

心肺蘇生法・救急心血管治療v.
vi.

救命救急センターICU・病棟および院内ICUにおける診療
救急医療の質の評価 ・安全管理

vii.

災害医療

(6) 研修の管理体制：東京大学医学部附属病院総合研修センターによる(7) 給与：当院規定により支給(8) 身分：病院診療医（後期研修医）(9) 勤務時間：原則として 8 時及び 20 時の 2 交代制で週 4 コマ程度勤務(10) 社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(11) 宿舎なし(12) 専攻医室：専用の設備はないが、救命救急センター内及び ICU 内に
個人スペースは用意される。
(13) 健康管理：年 1 回の健康診断あり(14) 医師賠償責任保険：各自で加入(15) 学術活動・研修活動：各種救急医学・集中治療関連学会・勉強会への参加費用補助あり。論文投稿に関わる費用補助あり。

32

(16) 週間スケジュール
月
日勤

火

水

木

金

7:30-8:00 引き継ぎ
8:00-8:20 モーニングカンファレンス
8:25-9:30 頃 ICU 合同カンファレンス

病棟・ER

病棟・ER

病棟・ER

14:30-16:00
救急総合診療カンファレンス
夜勤

17:00-18:00 各勤務場所での引き継ぎ

病棟・ER

33

土

日

12. 社会医療法人壮幸会 行田総合病院（連携施設 K）(1)救急科領域関連病院機能：地域初期・二次救急医療機関。
(2)指導者：専門研修指導医 2 名、その他の専門診療科医師（循環器内科、消化器内科・外科、脳外科、整形外科ほか）(3)救急車搬送件数：5,165 件/年(4)救急外来受診者数：8,149 人/年(5)研修部門：救急総合診療科（ER）(6)研修領域と内容
・救急外来における診療・一般的な救急手技・処置・救急症候に対する診療・急性疾患に対する診療・外因性救急に対する診療・心肺蘇生法・ショック
・小児および特殊救急に対する診療・災害医療(7)施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修プログラム管理委員会による(8)週間スケジュール
月～金 9 時～18 時 00 分

ER 勤務

月

当直は週に 1 回程度

火

水

木

ER 勤務

9：00～18：00※当直は週に１回程度

34

金13. 串間市民病院（連携施設 L）（１）救急科領域関連病院機構：地域初期・二次救急医療機関（２）指導者：日本プライマリ・ケア連合学会指導医 1 名、救急科専門医１名、外科専門医 1 名、内科専門医２名、整形外科専門医２名、泌尿器科専門医 1 名、産婦人科専門医１名（３）救急車搬送件数：518 件／年（４）救急外来受診件数：1,633 件／年（５）研修部門：内科（６）研修領域と内容・地域で唯一の救急医療機関としての初期対応
・在宅医療も含めた地域包括ケアの習得
・総合的な診療科にとらわれない入院治療の習得（７）研修目標「やさしい医療」、「高度な医療」、「安全な医療」を理念に、地域医療の現状と課題を深く理解しそこに貢献できるような人材育成及び医療技術を習得する（８）施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修プログラム管理委員会による（９）週間スケジュール
月曜－金曜

新入院カンファ７：４０－ ８：３０

月曜－金曜

外来（一般・救急）

８：３０－１７：３０

月曜－金曜

診療困難例カンファ１７：３０－１８：３０

週１回

ＥＲ当直

週１回

内視鏡検査

月

火

水

木

7：40～8：30

新入院カンファレンス

8：30～17：30

外来（一般・救急）17：30～18：30

診療困難例カンファレンス※ER 当直・内視鏡検査 それぞれ週１回

35

金14. 埼玉医科大学総合医療センター（連携施設 M）（１）救急科領域の病院機能
一次・二次・三次救急医療施設(救急科 ER・高度救命救急センター)、災害拠点病院、埼玉県ドクターヘリ基地病院、埼玉県メディカルコントロール(MC)協議会中核施設、総合周産期母子医療センター（２）指導医プログラム統括責任者; 澤野 誠（高度救命救急センター長・教授）
救急医学会専門医・指導医 4 名、 救急医学会専門医 14 名
（３）救急車搬送件数

5,491 件/年

（４）研修部門 救急科 ER・高度救命救急センター（５）研修領域
救急（ER）で病院前診療、初療室での一次・二次・三次救急対応、高度救命救急センターで三次救急対応、手術などの治療、集中治療など、ドクターヘリ、災害医療（６）経験できる症例
救急科（ER）においては、一次・二次救急診療（内因性疾患 年間 100 例、外因性疾患 150 例、小児および特殊救急 50 例など）ならびに三次救急初期治療年間約 1500 例を経験します。
高度救命救急センター（外傷センター）の、直近数年間の入院症例数は年間約 1400 例で、そのうち約 1000
例を外傷症例が占めます。高度救命救急センターの専従医師が施行した全身麻酔手術件数は、年間約 1200 件で、内訳は外科（泌尿器科含む）領域約 120 件, 整形外科領域約 1030 件, 脳外科領域約 40 件, 形成外科その他の領域数件でした。特記すべきは頸髄損傷に対する手術件数で、日本全国の DPC 採用病院中群を抜いて首位をここ数年独走しています2019 年度の CPAOA（来院時心肺停止症例）を除く外傷症例の ISS（Injury Severity Score）階層別 28 日
死亡率症率は, ISS 1-8, 9-15, 16-24, 25-40, 41-75 に対して 0%, 0%, 1%, 8%, 19%と日本外傷データベースの1%, 2%, 6%, 25%, 54%と比較して圧倒的に良好な治療成績でした。ISS 16 以上の重症外傷年間症例数は約 380
例と、米国 Level 1 Trauma center の基準である年間 240 例以上を大きく上回っており質量ともに日本随一の重症外傷センターです。
（７）研修の管理体制身分; 助教(後期研修医)として採用



勤務時間; 原則 8:30〜17:30

社会保険; 私学共済宿舎; なし

医師賠償責任保険; 加入していただきます36

（８）臨床現場を離れた研修活動:
日本救急医学会、日本救急医学会関東地方会、 日本臨床救急医学会、日本集中治療学会、日本外傷学会、その他関連学会(日 本外科学会、日本脳神経外科学会、日本整形外科学会など)など救急医学・ 救急医療関連医学会の学術集会へ参加、ならびに発表を行います。
（９）各チームの研修内容とスケジュール
1） 救急科 ER チーム
救急科 ER チームでは一次から三次までの救急初療に対応します。当院の 年間救急患者数は、成人、小児、周産期すべてを含め約 25,000 例になります。このうち、救急科が直接対応する患者数は一次・二次救急は外傷が主で 約 3,600 例、三次救急が約 1,400 例、併せて 5,000 例あまりになります。
当院は地域の中核となる総合病院の役割を果たしますので、軽症から救命 対応まで、小児、周産期と幅広い救急患者を経験することができます。また、埼玉県ドクターヘリの基地病院なので、フライトドクターとしてプレホスピタルの場でも活動することになります。災害拠点病院でもあり、大規模災害訓練の実施、DMATへの参加もあります。そして、救急救命士の養成、再教 育も担い、メディカルコントロールの分野でも重要な役割を果たしています。
三次救急患者は、救急科スタッフが主体となり、ICU や外傷外科あるいは CCU・SCU の医師と連携して初期診療に従事します。また、急性薬物中毒、敗血症、CPA 蘇生後など、 外傷、CCU、SCU 以外の入院患者については、主治医として診療に従事します。
一次・二次救急の外傷患者は、救急科スタッフが初期診療を行い、その後は地域の病院あるいは当院他科へ紹介するか、救急科でフォローします。専門科での入院加療が不要な場合は 救急科で入院経過観察することもあります。
一次・二次の救急の内因性患者は、循環器疾患、脳血管疾患、吐・下血など専門性が高い場合は専門診療科が主体となりますが、救急科が呼吸管理など全身管理を補助することがあります。専門性がはっきりしない場
合は救急科が初期診療を行い、他院や他科に紹介 することもありますが、救急科で入院加療を継続することもあります。
フライトドクターとして、ドクターヘリに搭乗し、プレホスピタルから救命センターへのシームレスな 医療を提供します。
毎日の業務・スケジュールは以下の通りです。


8 時 30 分~9 時 30 分 モーニングカンファランス

9 時 30 分~10 時 30 分 再診患者の診療(創処置あるいは退院後) 3. 10 時 30 分~12 時 病棟回診

救急患者には常時対応

気管切開、ブラッドアクセスカテーテル挿入など適宜実施



学生・初期研修医に対するシミュレーション教育指導

2) ICU チーム
高度救命救急センターの入院患者の集中管理・集中治療を担当します。入院患者は外因性疾患、内因性疾患、中毒など多岐にわたります。原則として週 5 日勤務です。当直は週 1 回程度。当直明けはモーニングカンファラ
ンス後帰宅できます。
37

毎日の業務・スケジュールは以下の通りです。


8:00~8:30 モーニングカンファランス

8:30~10:00 ICU 申し送り モーニングカンファレンス

10:00~12:00 ICU 回診

12:00~13:00 昼休み



13:00~15:00 ICU 処置・指示だし

15:00~17:00 ICU カンファレンス

17:00~17:30 ICU 申し送り・各種会議

3) 外傷外科チーム
外傷外科チームは、外科、整形外科、脳神経外科の角チームからなります。研修中に外科、整形外科、脳神経外科すべての領域について急性期の手術や検査、術後管理、リハビリテーションから外来フォローアップまで経験します。各チームの研修期間は希望に応じます。原則として週 5 日勤務で当直は週 1 回程度の頻度です。夜間
緊急手術などは随時連絡します。オプションとしてドクターヘリ、災害医療を並行して研修することも可能です。
毎日の業務・スケジュールは以下の通りです。


8:30~10:00 モーニングカンファランス

10:00~12:00 回診及び処置・手術(定時及び緊急)検査など



12:00~13:00 昼食・休憩(交代制)

13:00~17:30 回診及び処置・手術(定時及び緊急)検査など（10）各種カンファランス
1) モーニングカンファランス
毎朝 8:30 から、救急科 ER・高度救命救急センター合同で行います。内容は以下の通りです。①前日の新規入院患者のプレゼンテーションとディスカッション。②ICU 入院中患者全員のプレゼンテーションとディスカッション。③HCU ならびに後方病床への転出患者の決定。④各医師の当日スケジュールの確認。⑤その他の連
絡事項、情報共有。
２）M&M カンファレンス
救急科 ER・高度救命救急センター合同で、毎月 1 回死亡例あるいは予後不良について検討会を実施し、改善策などについて協議します。
３）外傷戦略会議
救急科 ER・高度救命救急センターで、毎月 1 回テーマをきめて治療戦略を議論する。これは、重症外傷センターとして世界をリードする治療戦略を立てることを目標としています。結果は文書化し、施設の診療ガイド
ラインとして全員に周知します。
4）ドクターヘリカンファレンス
毎週月曜日にドクターヘリで対応した症例について、プレホスピタルでの対応について検討します。

38

15. 長岡赤十字病院（連携施設 N）（１）救急科領域関連病院機構： 第三次救急医療機関、基幹災害拠点病院、新潟県ドクターヘリ基地病院
地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設（２）指導者： 救急科指導医 1 名、救急科専門医 3 名（３）救急車搬送件数：4,651 件／年（４）救急外来受診件数：15,194 件／年（５）研修部門：三次救急医療施設（救命救急センター）、基幹災害拠点病院、
地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設（６）研修領域と内容・救急室における救急診療（小児から高齢者まで、軽症から重症（クリティカルケア・重症患者に対する診療含む）、疾病・外傷、各専科領域におよぶあらゆる救急診療を救急医が担当する。
・重症患者に対する救急手技・処置
・集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療・病院前救急医療（地域メディカルコントロール：MC）
・災害医療（７）施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による（８）週間スケジュール
時
8

月

火

水

木

金

救命救急センター申し送り・症例検討会（週１回程度 抄読会も）

9
10
11

診療（救急外来 ICU 病棟 ドクターヘリ）

12
13
RST回診

精神科合同
チーム回診

DMAT Web会議

DMAT Web会議

14
15
16
17
18

MC検証会 ※月１回、20時頃まで

39

土

日

16. 横浜市立みなと赤十字病院（連携施設 O）（１）救急科領域関連病院機構
救急科専門医指定施設、救急科指導医指定施設、三次救急医療施設（救命救急センター）、
災害拠点病院、地域メディカルコントロール（MC）協議会中核病院、救急告示医療機関（２）指導者
救急科指導医３名、救急科専門医 ９名、その他専門診療科専門医師（集中治療専門医 ９名）（３）救急車搬送件数
12,076 件／年（４）救急外来受診件数
17,935 件／年（５）研修部門
救命救急センター（救急室、集中治療室、救命救急センター病棟）（６）研修領域と内容
I. 救急室における救急外来診療（クリティカルケア・重症患者に対する診療含む）
II. 外科的・整形外科的救急手技・処置
III. 重症患者に対する救急手技・処置
IV. 集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療
V. 地域メディカルコントロール（MC）
VI. 災害医療（７）施設内研修の管理体制
救急科領域専門研修管理委員会による（８）週間スケジュール

40

17. 医療法人社団武蔵野会 TMG あさか医療センター（連携施設 P）（１）救急科領域関連病院機構
二次救急医療機関、日本救急医学会専門医指定施設（２）指導者
救急科専門医５名(集中治療学会 専門医２名)、
その他の専門診療科専門医師（麻科学会指導医・集中治療学会専門医 1 名、総合内科専門医・認定脳卒中専門医・神経内科専門医 1 名 ）（３）救急車搬送件数
5,465 件/年（令和３年度）（４）研修部門
神経集中治療部・集中治療部・救急科（主に神経系）（５）研修領域・内容
i.Neuro ICU における意識障害の管理
ii.脳波モニタリングの判読
iii.Neuro ICU における体温管理
iv.その他の脳機能モニタリングの実践
v.ER 救急患者に対する初期診療 (主に神経救急)
vi.救急治療手技・処置(主に神経救急)vii.重症患者に対する救急外来診療及び入院管理・集中治療(主に神経救急)viii.心肺蘇生法、ショック、多臓器不全の管理
ix.緊急手術の助手参加 (主に神経救急)（６）研修の管理体制
専攻医１名につき、指導医が指導を行う（７）研修スケジュール

41

18. 埼玉県済生会加須病院（連携施設 Q）（旧

埼玉県済生会栗橋病院

2022 年 6 月 1 日 移転名称変更）

住所：埼玉県加須市上高柳１６８０番地
病床数：３２９床
ホームページ：http://www.saikazo.org/
救急指導医： 2 名
救急車搬送件数：
4,117 台 (2021 年)
救急外来受診者数： 11,338 名（2021 年）
研修の特色： 当院は埼玉県東部北地区に位置する地域の中核的医療機関であり、急性期医療に取り組む公的医療機関です。当院が所在する利根保健医療圏に限らず隣接する茨城県などからも外因性、内因性を問わず様々な症例が集まります。2022 年 6 月 1 日の加須病院の新築移転開院にあわせて、救命救急センターを開設します。救急医学科の常勤医師は 4 名でありますが、その他大学からの応援もいただきながら救急医が毎日直接診療にあたっています。救命救急センターではありますが 2 次救急、3 次救急をともに応需し、2021 年度実績で救急車 4000 件を突破いたしました。今後も応需を拡大していく予定です。救命救急センターICU へ入院した患者は原則救急医学科で入院加療を行い、集中治療専門医指導のもと様々な疾患の治療を行います。サブスペシャリ
ティ―に関しては内科、外科系問わず救急医学科以外の診療科で研修を受けることも可能であり、専攻医の将来設計にあわせての取得を支援していきます。また、メディカルスタッフ・医療秘書による診療支援体制が整っており、研修に専念できる環境づくりに努めています。
さらに、県内初の常駐型救急ワークステーションが併設され、救急隊員が２４時間常駐しており、消防との連携によりドクターカーも含め病院前救護体制の充実を目指す救命救急センターとして稼働します。災害医療に関しても日本 DMAT として多数の出動実績があり、今後も積極的に出動・貢献していきます。
研修領域★救急外来診療（2 次、3 次救急）
★病院前救急医療（救急車同乗による病院前救護）★集中治療、救命救急センターにおける入院診療（各種循環動態モニター、CHDF、ECMO など）★重症患者に対する救急手技・処置（開胸・開腹を要する救命処置、経皮血管塞栓術、整形外科的救急処置）★救急医療の質の評価・安全管理★災害医療 日本 DMAT、埼玉 DMAT
（東日本大震災、常総水害、ダイヤモンドプリンス号での新型コロナウイルス発生事案など）★救急医療と医事法制★専攻医の希望に応じた Subspecialty の支援
給与：当院規程による
身分：常勤職員
勤務時間：９時～１７時３０分
社会保険：健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
宿舎：住宅手当支給
専攻医室：医局内にデスクあり
健康管理：健康診断年 2 回、各種予防接種あり
施設内研修の管理体制：救急医学科担当部長が担当
42

医師賠償責任保険：病院が加入しているが、各個人による加入を推奨
周辺の環境：東武伊勢崎線加須栗橋駅南口より徒歩約 10 分表）専攻医の週間スケジュール
時間

月

１例

火

水

木

金

土

8:00

ER申し送り、ICUカンファレンス
9:00
10:00
11:00
12:00
13:00

救命救急センター（3次救急、2次救急、院内急変）
ICU・HCU患者の管理（ドクターカー）

14:00
15:00
16:00
17:00

イブニングカンファ（翌日の指示の確認等）
当直者への申し送り
救急症例検討会

18:00

月曜： スタッフミーティング✔

木曜： 救急症例検討会

サブスペシャリティ研鑽の希望がある場合は、適時各専門科で研修可能

43日

19. 旭川赤十字病院（連携施設 R）（１）救急科領域関連病院機能：
三次救急医療施設（救命救急センター）、旭川市二次輪番病院、道北ドクターヘリ基地病院、災害拠点病院
地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設（２）指導者：
救急科指導医 0 名
救急科専門医 4 名
その他（重複あり）

集中治療専門医 2 名、総合内科専門医 1 名、航空医学会指導医 2 名（３）救急車搬送件数：4,486 名
ヘリ搬送件数： 103 名（４）救急外来受診者数：8,736 名（５）研修部門：救命救急センター（救急室、集中治療室、救命救急センター病棟）（６）研修領域：i. 救急室における救急外来診療（クリティカルケア・重症患者に対する診療含む）
ii. 外科的・整形外科的救急手技・処置
iii. 集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療iv. 重症患者に対する救急手技・処置
v. 心肺蘇生法・救急心血管治療
vi. ショックの診断と治療
vii. 救急医療の質の評価 ・安全管理
viii.病院前救急医療（ドクターヘリ）
ix. 地域メディカルコントロール（MC）
ｘ. 災害医療xi. 救急医療と医事法制（７）施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による（８）給与： 専攻医1年目 549,000
専攻医2年目 569,000
専攻医3年目 587,000
他に、通勤手当、借家手当、時間外手当、期末勤勉手当、宿日直手当あり（９）身分：日本赤十字社正職員医師（後期研修医）（１０）勤務時間：8:25-17:00
当直：救命救急センター（2～4回/月）ＩＣＵ（2～4回/月）※但し、合計6回/月を超えない範囲で行います（１１）社会保険：健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険を適用（１２）宿舎：病院で住宅を斡旋（１３）専攻医室：専攻医専用の設備はないが、全医局内に個人のデスクが充てられる（１４）健康管理： 定期健康診断 年1回、特定従事者健康診断 年1回、各種予防接種、ストレスチェック 年1回（１５）医師賠償責任保険： 病院賠償責任保険に加入 個人加入は任意

44

（１６）臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への1回以上の参加ならびに報告を行う（１７）週間スケジュール

週間スケジュール
週間スケジュールを下記に示す。
勤務体制は日勤、当直、夜間・旧祭日待機コールである。当直明けは休みとなる。
専攻3年目には1回/週のドクターヘリフライト研修を行う（希望者のみ）。ドクターカーについては旭川消防救急車ピックアップ出動が行われる。
救命救急センター当直2-4回/月、ICU当直2-4回/月。但し、合計6回/月をこえない範囲で行う。

月
時刻

内容

7:45

麻酔研修症例検討

8:00

救急科入院患者カンファ

火
集合場所

時刻

内容

7:45

麻酔研修症例検討

8:00

救急科入院患者カンファ

ICU

午
前

午
後

ER・

水
集合場所

時刻

内容

7:45

麻酔研修症例検討

8:00

救急科入院患者カンファ

ICU

ER・

木
集合場所

時刻

内容

7:45

麻酔研修症例検討

8:00

救急科入院患者カンファ

ICU

ER・

金
集合場所

時刻

7:45

内容

土 ・ 日
集合場所

時刻

救急症例放射線科カンファ 放射線科医師室 8:00～

内容

内容

集合場所

救急科入院患者カンファ ICU/HCU

ICU
8:30～ 救急科入院患者カンファ

ER・

ICU

ER・

救命救急
センター
ICU
ICU
ICU
ICU
ICU
ER日直 ドクターヘor
リフライト
8：20～ ドクターヘ
or
ER・HCU・19:00 リフライト メディカル
ICU
or
コントロー
メディカル ル医師
13：00
ER・ 13：00
ER・ 13：00
ER・ 13：00
ER・ 13：00
ER・
ER救急患者診療、
ER救急患者診療、
ER救急患者診療、
ER救急患者診療、
ER救急患者診療、
コントロー～
HCU・ ～
HCU・ ～
HCU・ ～
HCU・ ～
HCU・
救急入院患者診療
救急入院患者診療
救急入院患者診療
救急入院患者診療
救急入院患者診療
17：00
ICU 17：00
ICU 17：00
ICU 17：00
ICU 17：00
ICU
ル医師
8:30～ ER救急患者診療、HCU・12：00 救急入院患者診療等

8:30～ ER救急患者診療、HCU・12：00 救急入院患者診療等

8:30～ ER救急患者診療、HCU・12：00 救急入院患者診療等

8:30～ ER救急患者診療、HCU・12：00 救急入院患者診療等

9:00～ ER救急患者診療、HCU・12：00 救急入院患者診療等

17:00 ドクターヘリ出動症例 通信セ 17:00 ドクターヘリ出動症例 通信セ 17:00 ドクターヘリ出動症例 通信セ 17:00 ドクターヘリ出動症例 通信セ 17:00 ドクターヘリ出動症例 通信セ 17:00 ドクターヘリ出動症 ドクターヘリ出動症 通信セン
例カ ンファ レンス 例カ ンファ レンス
カンファレンス
ンター ～カンファレンス
ンター ～カンファレンス
ンター ～カンファレンス
ンター ～
ター
19:00
同上当直
～

夕 ～ カンファレンス
ンター ～抄読会・Deathカン
方 18:00
～
ファレンス

特記事項：
1. 病院医局カンファレンス2回/月開催。
2. 道北メディカルコントロール事例検討会1回/月開催。3か月毎にドクターヘリ事例検討会開催。道北消防合同救急症例研究会1回/年開催☚8回/年以上参加する
3. 麻酔科研修も常時可能

45

20. さいたま市立病院（連携施設 S）(1)救急科領域の病院機能：三次救急医療施設（救命救急センター）、災害拠点病院、地域メディカルコント
ロール（MC）協議会連携施設(2)指導者：救急科専門医３名、その他の専門診療科専門医師（集中治療科 1 名、日本外科学会外科専門医
2 名）(3)救急車搬送件数：7000/年(4)救急外来受診者数：15000 人/年(5)研修部門：救急科（救急外来、救急初療室、救急 ICU/HCU、手術室、IVR 室）、災害拠点病院(6)研修領域と内容i.

救急室における救急診療（小児から高齢者まで、軽症から重症（クリティカルケア・重症患者に対する診療含む）、疾病・外傷、各専科領域におよぶあらゆる救急診療ii.

外科的・整形外科的救急手技・処置

iii.

重症患者に対する救急手技・処置（IVR を含む）

iv.

集中治療室、救急科 ICU/HCU 病棟における入院診療v.

救急医療の質の評価 ・安全管理vi.

病院前救急医療（地域メディカルコントロール：MC）

vii.

災害医療

viii.

救急医療と医事法制ix.

他科専門研修（内科 外科

整形外科 脳神経外科

眼科 耳鼻咽喉科 麻酔科）

x.

特殊感染症（軟部組織感染症・ガス壊疽など）における全身管理xi.

救急救命士への教育活動(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8)給与：給料月額（地域手当・初任給調整手当を含む）
１年次 ６０２，７６６円

２年次 ６１９，００６円

３年次 ６３１，４１８円

賞与支給あり（６月、１２月）

通勤手当、時間外勤務手当、宿日直手当（１回２１，０００円）の支給あり(9)身分：会計年度任用職員（専攻医）(10)勤務時間：8:30-17:15(11)社会保険：健康保険（埼玉県市町村共済組合）、年金（厚生年金）、雇用保険加入

労働者災害補償保険法適用(12)宿舎：なし(13)専攻医室：専攻医専用の部屋があり、個人に机、椅子、棚が充てられる。
(14)健康管理：年 1 回。その他各種予防接種。
(15)医師賠償責任保険：各個人による加入を推奨。
(16)臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本災害医学会、など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への 1 回以上の参加を奨励する。発表の際には、指導医が指導する。
46

(17) 週間スケジュール

時

月

8
9

火

水

木

金

申し送り
カンファレンス

10
11
12
13

診療 （救急室 ICU 病棟）

14
15
16

ICU 申し送り
救急室申し送り

17
18

47

土

日

21. 千葉救急医療センター（連携施設 T）(1) 救急科領域関連病院機能：高度救命救急センター(2) 指導者：救急科指導医 6 名(3) 救急車搬送件数：約 2,000/年(4) 救急外来受診者数：約 2,000/年(5) 研修部門：高度救命救急センター(6) 研修領域① 重症患者の救命処置・病棟管理② 重症外傷患者の手術・治療・病棟管理(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8) 病院の特色と研修内容：病床数 100 床の独立型高度救命救急センターで三次救急患者を主に扱う。
指導医とともに外来での救命処置に含め、緊急手術、IVR その他の緊急治療の研修を行う。

48

22. 社会医療法人財団石心会埼玉石心会病院（連携施設 U）（１）救急科領域の病院機能：二次救急医療施設（２）指導者：日本救急医学会指導医 1 名、日本救急医学会救急科専門医 9 名（３）救急車搬送件数 ：10,059 台／10,079 名（2022 年度）（４）救急外来受診者数：23,794 名（2022 年度）（５）研修部門：救急総合診療部門（救急外来、集中治療室、病棟）（６）研修領域と内容（ア）救急室における救急診療（小児から高齢者まで、軽症から重症（クリティカルケア・重症患者に対する診療含む）、疾病・外傷、各専科領域におよぶあらゆる救急診療）を救急医が担当する。
（イ）外科的・整形外科的救急手技・処置（ウ）重症患者に対する救急手技・処置（エ）集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療室（オ）救急医療の質の評価・安全管理（カ）病院前救急医療（地域メディカルコントロール：MC）（キ）災害医療（ク）救急医療と医事法制（ケ）他科専門研修（内科、外科、整形外科、脳神経外科、眼科、麻酔科）（７）研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による（８）週間スケジュール：シフト制による勤務
日勤
8:30～17:00
夜勤
17:00
～8:30

月

火

水

木

金

土

日

救急総合

救急総合

救急総合

救急総合

救急総合

救急総合

救急総合

診療部門

診療部門

診療部門

診療部門

診療部門

診療部門

診療部門

救急総合

救急総合

救急総合

救急総合

救急総合

救急総合

救急総合

診療部門

診療部門

診療部門

診療部門

診療部門

診療部門

診療部門

49

23. 那須赤十字病院（連携施設 V）＊2012 年 7 月新病院へ移転し、救命救急センターの指定を受けました。
(1)救急科領域の病院機能：・三次救急医療施設（救命救急センター）
・地域周産期母子医療センター
・災害拠点病院・ドクターカー配備
・日本救急医学会専門医指定施設
・日本集中治療医学会専門医研修施設（2）指導者
・専門研修指導医

2名

・日本救急科専門医

5名

・日本集中治療専門医

2名

・日本麻酔科学会指導医

1名

・日本消化器病専門医

1名(3)救急車搬送件数：2,884 件/年(4)救急外来受診者数：9,524 件/年 （令和４年度実績）(5)研修部門：
・救命救急センター(6)研修領域と内容
栃木県北唯一の三次救急医療機関とした豊富な症例を通じて、クリティカルケアを学んでいただきます。
【特に学べること】
・救命救急センターにおける救急初療（重症患者に対する救急手技・処置）
・急性期～亜急性期の救命救急病棟における入院管理（症例によっては慢性期の一般病棟管理まで担当）
・ICU4 床、CCU2 床、SCU2 床における集中治療管理
・GICU8 床における周術期管理・病院前救急医療（ドクターカー・MC）・災害医療
・母体救命医療・救急医療の質の評価 ・安全管理
・救急医療と医事法制・その他（手術、麻酔、IVR など）各科専門医が症例毎に指導を行います。
(7)研修の管理体制：救命救急センターによる(8)給与：病院規定による各種手当（当直・時間外・通勤・賞与）あり(9)身分：常勤正職員(10)勤務時間：8:30-16:51(11)社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(12)宿舎：なし 住宅紹介あり（住宅手当上限あり）
50

(13)専攻医室：個人ブースあり。
(14)健康管理：年２回。その他各種予防接種。
(15)医師賠償責任保険：病院にて加入、個人加入は任意(16)臨床現場を離れた研修活動：＊学会発表・論文投稿を強く推奨しています＊
日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集
会への 1 回以上の参加ならびに報告を行う。参加費ならびに論文投稿費用支給あり。
(17)週間スケジュール

月

火

水

木

金

8
内科カンファレンス（土曜日は第一・三週のみ）
9
ICU カンファレンス（土曜日は第一・三週のみ）
10

救病カンファレンス（土曜日は第一・三週のみ）

11
12

診療
外来業務

病棟業務

・ER

・ICU

・DC

・救急病棟

13

・後方病棟

14
15
16
17

当直医への引き継ぎ51

土24. 独立行政法人国立病院機構埼玉病院（連携施設 W）＊2021 年 5 月埼玉県内 10 番目の救命救急センターとして指定(1)救急科領域の病院機能：・三次救急医療施設
・地域周産期母子医療センター
・地域災害拠点病院
・DMAT 指定医療機関
・感染症指定医療機関
・循環器病基幹施設(2)指導者：
・救急科専門医

6名

・集中治療専門医

2名

・心臓血管外科専門医

1名

・脳神経外科専門医

1名

・外科専門医1名

・消化器外科専門医

1名＊この他に院内の多数の各科専門医が症例毎に指導を行います。
(3)救急車搬送件数：6,639 件/年（令和４年度実績）(4)救急外来受診者数 1,6871 件/年 （令和４年度実績）(5)研修部門：
・救命救急センター
・院内各科＊サブスペシャリティの構築を前提とした院内各科ローテートに対応可能。
(6)研修領域と内容＊二次救急・三次救急の患者に対応するため、より幅広い症例を経験することができます。
＊埼玉県だけでなく東京都の患者も搬送されるため幅広い症例を経験できます＊症例によって入院から退院まで主治医として担当ですることでクリティカルケアだけでなく、その後の退院までを対応することで現在の医療制度、福祉制度に対する理解を経験する機会が得られます。
【特に学べること】
・救急外来における救急診療（クリティカルケア・重症患者に対する診療、ER）
・集中治療（semi closed ICU における入院診療）・亜急性期入院管理（救命救急センター後方病棟における入院診療、転院・退院調整）
・重症患者に対する救急手技・処置
・手術・麻酔・母体救命医療・災害医療・救急医療の質の評価 ・安全管理
・救急医療と医事法制
52

(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修プログラム管理委員会による(8)給与：病院規定による各種手当（当直・時間外・通勤・賞与）あり(9)身分：期間職員(10)勤務時間：8:30-16:30(11)社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(12)宿舎：あり(13)専攻医室：医局内に個人スペースあり。
(14)健康管理：年２回。その他各種予防接種。
(15)医師賠償責任保険：病院にて加入、個人加入は任意(16)臨床現場を離れた研修活動：＊学会発表・論文投稿を推奨しています＊
日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会、
日本 Acute Care Surgery 学会、日本腹部救急医学会、日本急性期血液浄化学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への 1 回以上の参加ならびに報告を行う。演者としての参加費ならびに論文投稿費
用は補助あり。
(17)週間スケジュール

時間

月

火

水

木

申し送り・カンファレンス

8:30

金
抄読会

9:00
救急外来初期対応・救急病棟管理

～
12:00
～

休憩

13:00
～
17:00

救急外来初期対応・救急病棟管理

多職種カンファレンス 救急外来初期対応・救急病棟管理 感染症カンファレンス～

53

救急外来初期対応・救急病棟管理25. 高知赤十字病院（連携施設 X）(1)救急科領域の病院機能：・三次救急医療施設（救命救急センター）
・災害拠点病院・ドクターカー配備
・日本救急医学会指導医指定施設
・日本集中治療医学会専門医研修施設
・日本外傷学会外傷専門医研修施設
・日本呼吸療法医学会呼吸療法専門医研修施設
・日本腹部救急医学会腹部救急認定医・教育医制度認定施設(2)指導者：３名（保有資格：日本救急医学会専門医・指導医、集中治療専門医、麻酔科専門医、外傷専門医、外科専門医、呼吸療法専門医、腹部救急認定医、統括 DMAT 等）＊この他に院内の多数の各科専門医が症例毎に指導を行います。
(3)救急車搬送件数：6,008 件/年（令和４年度）(4)救急外来受診者数：12,189 件/年 （令和４年度）(5)研修部門：救命救急センター（外来・病棟）(6)研修領域と内容：
・救命救急センター外来における救急外来診療（ｸﾘﾃｨｶﾙｹｱ・重症患者に対する診療含む）
・外科的・整形外科的救急基本手技・処置・重症患者に対する救急手技・処置
・集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療
・救急医療の質の評価・安全管理
・地域メディカルコントロール（MC）
・災害医療
・救急医療と医事法制(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修プログラム管理委員会による(8)給与：病院規定による、各種手当（当直・時間外・通勤・賞与）あり(9)身分：卒後４年目まで常勤嘱託職員、５年目以降正規職員(10)勤務時間：8：30～17：05（休憩：12：10～13：00）(11)社会保険：健康保険、厚生年金、企業年金、雇用保険、労災、雇用保険(12)宿舎：なし 住宅手当 28,500 円/月(13)専攻医室：医局内に個人スペースあり。
(14)健康管理：年２回、その他各種予防接種(15)医師賠償責任保険：病院にて加入、個人加入は任意(16)臨床現場を離れた研修活動：学会参加、学会発表、論文投稿を推奨しています54

(17)週間スケジュール
月
午前

火

水

木

ICU カンファレンス
救急外来または ICU

午後※宿日直（救外または ICU）あり
申し送り、症例検討会等

55

金

土・日

26. 山形県立中央病院（連携施設 Y）(1)救急科領域の病院機能：三次救急医療施設（救命救急センター）、ドクターヘリ基地病院、災害拠点病院（基幹災害医療センター）、DMAT 指定病院、地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設(2)指導者：救急科専門研修指導医（救急科専門医）5 名、その他救急科専門医 1 名(3)救急車搬送件数：3400/年(4)救急外来受診者数：12500 人/年(5)研修部門：救命救急センター（救急室、集中治療室、救命救急センター病棟）(6)研修領域と内容
i. 救急室における救急外来診療（小児から高齢者まで、軽症から重症(クリティカルケア・重症患者に対する診療含む)、疾病・外傷、各専門科領域におよぶあらゆる救急診療を救急医が担当する）
ii. ドクターヘリ診療iii. 外科的・整形外科的救急手技・処置
iv. 重症患者に対する救急手技・処置
v. 集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療
vi. 救急医療の質の評価 ・安全管理vii. 病院前救急医療（地域メディカルコントロール: MC）
viii. 災害医療ix. 救急医療と医事法制
x. 他科専門研修（希望に応じて各科と調整いたします）(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8)給与：職員の給与に関する条例、規則等に基づいて支給(9)身分：専門研修医(10)勤務時間：8:30-17:15(11)社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険を適用(12)宿舎：敷地外にあり、住居手当あり(13)専攻医室：救命救急センター医師控え室内に個人スペース（机、椅子、棚）が充てられる。
(14)健康管理：年１回。その他各種予防接種。
(15)医師賠償責任保険：各個人による加入を推奨。
(16)臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会、日本病院前診療医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への１回以上の参加ならびに報告を行う。参加費ならびに論文投稿費用は全額支給。

56

(17)週間スケジュール
時刻
7
8

水

木

7:30

月

火

抄読会

救急科総回診8:15

ICUカンファレンス（集中治療室担当医）

8:45

救急科担当患者カンファレンス（木のみ7：30～）

金

土

日

9
10
11
ドクターヘリでの診療12
救急室（救急車、Walk-in）、集中治療室、ドクターヘリでの診療

13
14
15
16
17 17:15
18

症例Review

19※救急系の日当直：月４回程度（日当直以外の救急科first call当番：月３回くらい）Heli meeting（隔週）※ 土曜日、日曜日、祝日の日勤帯の勤務あり(月 2〜3 回)。その分、平日に代休を必ず取る。
※ 当直勤務の翌日は休日になる。
※ 公立病院であるため外勤（アルバイト）は原則的に不可であり、重症救急患者を継続的に診療することになる。
※ 基地病院として山形県ドクターヘリを通年運航している。専攻医として一定の水準に達した後、フライ
トドクターOJT（On-the-job training）を開始する。
※ 病院前診療（ドクターヘリ）-救急初療（救急室）-病棟診療（集中治療室・一般病棟）の一連の流れを
バランス良く経験するためにスケジュールを組む。
※ ICU カンファレンスでは関連診療科（心臓血管外科、感染症内科等）と症例検討を行う。

57

27. 社会医療法人緑泉会 米盛病院（連携施設 Z）
米盛病院救急科（トラウマセンター）(1）救急科領域の病院機能：第二次救急医療機関、DMAT 指定病院、ドクターカー・救急ヘリ配備、災害拠点病院、基幹型臨床研修病院(2）指導者：救急科専門医・指導医 2 名、救急科専門医７名、指導者 Subspecialty：外科専門医・指導医、消化器外科指導医、外傷専門医、認定クリニカル・トキシ
コロジスト、集中治療専門医
その他の専門診療科医師：脳神経外科医 4 名、麻酔科専門医 1 名(3）救急搬送件数：6,568 件/年(4）研修部門：トラウマセンター、救急外来※当施設は整形外科専門施設として 40 年以上の歴史を有し、整形外科領域の救急患者を受け入れて来ましたが、2013 年 4 月からは救急科を標榜し、2014 年 9 月には、Hybrid ER やヘリポートを備えた新病院に移転、「YES=Yonemori Emergency Service」を旗印に、幅広い分野の救急患者を受け入れています。
YES の特徴は 3 つあります。
①世界最先端の救急医療
新米盛病院の救急室は、救急患者を一切移動させることなく全身の CT 検査・血管撮影・手術が行える Hybrid ER として設計しました。また、手術室は Hybrid OR2 室を含む 9 室、全室個室の ICU10 室も設置し、どのような症例に対しても、最高水準の救急医療を提供できる体制を整えています。
②「出かけていく」救急医療
米盛病院は、新病院移転前から病院独自のドクターカーを運行し、医療へのアクセスが難しい地域の救急医療を支援してきました。2014 年からは、民間救急ヘリ「レッドウイング」を導入、離島・へき地の患者搬送に利用しているほか、鹿児島県との協定のもと、鹿児島県ドクターヘリへの要請が重複した場合などに補完的な出動を行う「鹿児島県ドクターヘリ補完ヘリ」としても運航し、病院前医療にも積極的に関与しています。
③人材育成
新米盛病院には、270 名が収容できる大講堂と、グループトレーニングが可能な 8 つのセミナールー
ム、それに、内視鏡・血管撮影・腹腔鏡手術などのシミュレーターを備えたラーニングセンターを併設し、ACLS、ICLS、JATEC、JPTEC、MCLS をはじめとする院内外のさまざまな研修を行っています。
(5）研修領域i. クリティカルケア・重症患者に対する診療
ii. 病院前救急医療（MC）
iii. 心肺蘇生法・救急心血管治療
iv. ショック
v. 重症患者に対する救急手技・処置
vi. 救急医療の質の評価 ・安全管理vii. 災害医療viii. 救急医療と医事法制
ix. 一般的な救急手技・処置
58

x. 救急症候に対する診療
xi. 急性疾患に対する診療
xii. 外因性救急に対する診療
xiii. 小児および特殊救急に対する診療
xiv. 外科的・整形外科的救急手技・処置
xv. 病院前救急医療
xvi. 地域メディカルコントロール(6）研修内容（研修方策）
i. 外来症例の初療
ii. 病棟入院症例の管理
iii. ICU・HCU 入院症例の管理
iv. 病院前診療(ドクターカー、救急ヘリによる診療)
v. オンラインメディカルコントロール
vi. 検証会議への参加
vii. 災害訓練への参加
viii. シミュレータートレーニング（米盛ラーニングセンター）
ix. トレーニングコースの受講（ICLS,ACLS,JATEC etc.）
x. 各種学会への参加(7）研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8）給与：年俸制（年俸額は臨床経験年数に応じて変動。年報には賞与、時間外手当、深夜割増手当、扶養手当、住宅手当、交通費等の一切の諸手当込み。
）日当直を行った場合は、平日当直 25,000 円/回、日
祝日直 40,000 円/回、日祝当直 30,000 円/回を支給。
(9）身分：社会医療法人緑泉会 常勤医師
(10）勤務時間：実働 8 時間、休憩 90 分
(11）社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用(12）宿舎：なし(13）専攻医室：専攻医専用の設備はないが、医局内に個人スペース（机、椅子、棚、ロッカー、靴箱、パソコン）が充てられる。医師専用ラウンジあり。
(14）健康管理：年 2 回健康診断。その他各種予防接種。
(15）医師賠償責任保険：あり（施設賠償のみ）。医師個人賠償は各自で加入。
(16）臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会地方会、日本臨床救急医学会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本集団災害医学会、日本腹部救急医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への 1 回以上の参加または報告を行う。

59

(17）週間スケジュール
週間スケジュール
月
8:00

火

水

木

金

土

日

全診療科
カンファレンス
朝ミーティング、救急科カンファレンス、当直報告

9:00
10:00
11:00
12:00
Off The Job Training
13:00

病棟業務、ER勤務、ドクターカー・フライトドクター待機

14:00

各種学会参加、
シミュレーター研修、
DMAT、災害訓練、各種トレーニングコース参加（ICLS,ACLS,JATEC etc.)

15:00
16:00
17:00

夕ミーティング、当直申し送り

18:00

救急科
医局会（第4週）

19:00

全診療科
医局会（第4週）＊毎日朝には前日の入院患者に関するカンファレンスと、ICU 回診を行い、週一回は全患者の回診を行っています。また術前カンファレンスを 1 回／週で開催しています。
＊病院前診療での興味深い症例については、随時消防との症例検討会を行っています。
＊ドクターヘリ事後検証部会に毎回参加しています。
＊ラーニングセンターで、看護師・研修医を交えた講習会を随時行っている。
＊ACLS、BLS、ICLS は院内で随時開催、AHA-ACLS/BLS、AMLS,JATEC、JPTEC、MCLS 等は定点開催を行っています。
＊院内災害訓練を２回／年で開催しています。

60

目次に戻る８．専攻医研修ローテーション計画
8-1. 研修プログラムの基本モジュール

基幹研修施設であるさいたま赤十字病院ではクリティカルケア（重症救急）を中心に、病院前診療・ER・
集中治療・外傷外科・IVR・周術期管理・亜急性期管理までの全体を救急科が対応しています。
３年間（３６か月）のうちこの基幹施設における研修を２４〜３０か月実施していただきます。
連携施設のローテーションとしては以下の必修期間と、選択期間を設定します。
選択期間は原則３か月を１コマとして、組み合わせることが可能です。各専攻医の初期臨床研修における研修領域や、将来のサブスペシャリティに関する希望を考慮しローテーション内容と期間を調整いたしま
す。
基本的なローテーション例のイメージを、図１に示します。
【選択期間６か月】
基幹研修施設以外の救命救急センター（連携施設 D、E、G、H、I、J、K、M、N、O、P、Q、R、S、T、U、V、W、X、Y、Z） ３か月
小児救急・小児集中治療（連携施設 A）

３か月

地域の救急医療機関（連携施設 B、C、F、L）における救急研修

３か月

さいたま赤十字病院

高度救命救急センター

クリティカルケア全般

１年次（ドクターカー・ER・集中治療・外傷外科・IVR・災害医療）

９～１２ヶ月２年次

埼玉県立小児医療センター

さいたま赤十字病院

地域救急研修高度救命救急センター

３ヶ月

６〜９ヶ月

３ヶ月

３年次

図1

選択期間

選択期間

３ヶ月

３ヶ月

さいたま赤十字病院
高度救命救急センター
６〜９ヶ月

ローテーションの概要（モデル例）

研修施設群の中で研修基幹施設および研修連携施設はどのような組合せと順番でローテーションしても、最終的には指導内容や経験症例数に不公平が無いように十分に配慮いたします。研修の順序、期間等については、専攻医の皆さんを中心に考え、個々の専攻医の希望と研修進捗状況、各病院の状況、地域の医療体制を勘案して、研修基幹施設の研修プログラム管理委員会が見直して、必要があれば修正させていただきます。

61

8-2. 研修計画
専攻医のみなさんには、本研修プログラムの専門研修施設群において、専門研修の期間中に研修カリキュ
ラムに示す疾患・病態、診察・検査、手術・処置の基準数を経験していただきます。年次ごとの研修項目を以下に示します。
① 専門研修 1 年目
・基本的診療能力（コアコンピテンシー）
・救急科 ER 基本的知識・技能
・救急科 ICU 基本的知識・技能
・救急科病院前救護・災害医療基本的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修＊ さいたま赤十字病院において、ドクターカー出動、三次救急対応、集中治療を核としたクリティカ
ルケアの基本を学ぶために、チームの一員として取り組んでいただきます。
＊ 上級医の指導のもと、重症患者の入院担当医となり、治療方針決定に関与し、手術や IVR などの根本的治療から社会復帰の調整まで取り組みます。
＊ さいたま赤十字病院の ER において、一次〜二次救急患者に対する初期診療を担当します。
＊ 様々な災害研修や訓練に初年度から参加していただきます。
＊ 学会や研究会に積極に聴講参加していただきます。初年度の秋以降に開催される救急関連学会において筆頭演者としての発表を行うことを目標とします。

② 専門研修 2 年目
・基本的診療能力（コアコンピテンシー）
・救急科 ER 応用的知識・技能
・救急科 ICU 応用的知識・技能
・救急科病院前救護・災害医療応用的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修＊ 小児救急・小児集中治療の経験を集中的に積み、救急医として幅を広げます。
＊ 地域の二次救急医療機関で ER 診療の実際を経験していただきます。
＊ クリティカルケアを中心とした基幹研修病院での研修においては救命救急センター関連病棟（ICU８、
HCU８、救急病棟 36）のマネジメントにも関わっていただきます。
＊ これらにより救急関連領域全般の知識と技能を向上させ、救急診療における緊急度把握能力と多職
種・多部門連係のための調整能力をさらに高めます。
＊ 地域 MC 体制の理解を深めるべく、プロトコル策定や検証に関与し、オンライン MC 業務を行っていただきます。
＊ 救急関連学会において、積極的に発表し、論文執筆にも取り掛かっていただきます。

③ 専門研修 3 年目
・基本的診療能力（コアコンピテンシー）
・救急科 ER 領域実践的知識・技能
・救急科 ICU 領域実践的知識・技能
・救急科病院前救護・災害医療実践的知識・技能
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・必要に応じて他科ローテーションによる研修＊ 将来のサブスペシャルティ形成をにらみ、選択研修期間を設けます。手術や周術期管理、麻酔も学べます。基幹研修施設以外の救命救急センターにおける研修も加え、クリティカルケアの質と経験を更に高めていただきます。救急外来診療と集中治療において上級医の指導のもと、チームを率いるリーダーとなることを目指します。

④ ３年間通じて取り組むこと
1) 救急診療、集中治療、病院前救護・災害医療は年次に拘らず弾力的に研修します。
2) 研修中に、臨床現場以外でのトレーニングコース（病院前外傷評価（必須）、外傷初期診療（必須）
、救急蘇
生（必須）
、災害医療（必須）、原子力災害医療等）を受講して頂きます。
3) 市民向けの救急蘇生コースに、指導者として参加して頂きます。
4) 病院前救急医療研修や災害医療研修の一環としてマスギャザリングイベント対応に最低 1 回参加して頂きます。
5) 救急領域関連学会において報告を最低 1 回行い、また論文を 1 編作成できるように指導を行います。

8-3. 研修プログラムの例

病院群ローテーション研修の実際として、以下に専攻医 4 人（専攻医①、②、③、④）のプログラム例を示しています。
1年目
4～6月

7～９月

10月～12月 1月～3月

２年目
7～９月

10月～12月 1月～3月

連携①

連携②

基幹

専攻医①

基幹

専攻医②

基幹

専攻医③

基幹

基幹

専攻医④

基幹

連携②

基

３年目

4～6月

基幹

4～6月

7～９月

10月～12月 1月～3月

基幹

連携①

連携②

基幹

連携①

連携②

基幹

基幹

基幹

基幹

連携①

基幹

幹：さいたま赤十字病院

連携①：埼玉県立小児医療センター
連携②：彩の国東大宮メディカルセンター、自治医科大学附属さいたま医療センター
上尾中央総合病院、埼玉医科大学病院、日本赤十字社医療センター、前橋赤十字病院、
帝京大学医学部附属病院、京都第一赤十字病院、東京大学医学部附属病院、
行田総合病院、串間市民病院、埼玉医科大学総合医療センター、長岡赤十字病院、
横浜市立みなと赤十字病院、TMG あさか医療センター、済生会加須病院、旭川赤十字病院、さいたま市立病院、千葉救急医療センター、埼玉石心会病院、那須赤十字病院、独立行政法
人国立病院機構埼玉病院、高知赤十字病院、山形県立中央病院、社会医療法人緑泉会米盛病
院 のうちいずれか※上記スケジュールは一例となります。

63

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９．施設群の連携と地域医療についての考え方
9-1. 専門研修施設群の連携について専門研修施設群の各施設は、効果的に協力して指導にあたります。具体的には、各施設に置かれた委員会
組織の連携のもとで専攻医のみなさんの研修状況に関する情報を６か月に一度共有しながら、施設毎の救急症例の分野の偏りを専門研修施設群として補完しあい、専攻医のみなさんが必要とする全ての疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等を経験できるようにしています。併せて、研修施設群の各施設は年度毎に診療実績を救急科領域研修委員会へ報告しています。また、指導医が１名以上存在する専門研修施設に合計で２年以上研修していただくようにしています。
9-2. 地域医療・地域連携への対応
・専門研修基幹施設（さいたま赤十字病院）から地域の救急医療機関に出向いて救急診療を行い、自立して責任をもった医師として行動することを学ぶとともに、地域医療の実状と求められる医療について学びます。３か月以上経験することを原則としています。
・専門研修基幹施設（さいたま赤十字病院）以外に、医療事情の異なる地域に立地する、様々な特色のある救命救急センターへ出向き、救命救急センターが地域において果たすべき役割を理解していただきます。
・隣接する埼玉県立小児医療センターは県内の小児救急医療の最後の砦である小児救命救急センターであり、小児領域の救急・集中治療の最前線を学ぶことができます。
・地域のメディカルコントロール協議会に参加し、あるいは消防本部に出向いて、事後検証などを通して病院前救護の実状について学びます。
・ドクターカー(さいたま赤十字病院)やドクターヘリで指導医とともに救急現場に出動し病院前医療について学びます。
・病院群に赤十字病院が９施設、災害拠点病院が 23 施設含まれており、災害派遣や訓練を経験する機会に恵まれます。これによって地域医療の一環としての災害医療について学びます。
9-3. 指導の質の維持を図るために研修基幹施設と連携施設における教育内容の共有化をめざすために、以下を考慮しています。
・ 研修基幹施設が専門研修プログラムで研修する専攻医を集めた講演会や hands-on-seminar などの開催
・ 日本救急医学会やその関連学会が準備する講演会や hands-on-seminar などへの参加機会を提供
すべての連携施設において、専門研修指導医が所属しています。各研修施設において新たな指導医養成を続け、指導の質を維持していきます。

64

目次に戻る１０．専攻医の受け入れ数について
本研修プログラムの募集定員は 5 名とします。
救急科領域研修委員会の基準では各施設全体としての指導医あたりの専攻医受入数の上限は１人／年と決められております。１人の指導医がある年度に指導を受け持つ専攻医総数は３人以内です。
本プログラムでの基幹施設と 26 の連携施設の教育資源からみた専攻医受入上限数については、研修指導
医数から算出した定数は 14 名であり、経験すべき症例数からみた定数はこれを大きく上回ります。過去 3
年間の救急科専門医育成の実績（基幹研修施設で合計 7 名）も考慮して、毎年の専攻医受け入れ数は 5 名とさせていただきました。
なお、本プロブラムの基幹研修施設は対応するメディカルコントロール地域が広域で人口約 180 万人をカバーしており、埼玉県で最大の三次救急患者受け入れ数を持ち、専従医１名あたりの重症患者数が多いことから、埼玉県の地域医療改善を目的として、今後定員増員の申請をすることも考慮します。

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目次に戻る１１．サブスペシャルティ領域との連続性について①

サブスペシャルティ領域として予定されている集中治療領域の専門研修について、さいたま赤十字病院における専門研修の中のクリティカルケア・重症患者に対する診療において集中治療領域の専門研修で経験すべき症例や手技、処置の一部を修得していただき、救急科専門医取得後の集中治療領域研修で活かしていただけます。

②

集中治療領域専門研修施設を兼ねるさいたま赤十字病院では、救急科専門医から集中治療専門医への連続的な育成を支援します。

③

今後、サブスペシャルティ領域として検討される熱傷専門医、外傷専門医等の専門研修にも連続性を配慮していきます。さいたま赤十字病院は日本外傷学会の専門医研修施設となっています。

④

また本専門研修プログラム管理委員会は、基幹研修施設であるさいたま赤十字病院の教育研修課と協力し、大学卒業後 2 年以内の初期研修医の希望に応じて、将来、救急科を目指すための救急医療に重点を置いた初期研修プログラム作成にもかかわっています。

66

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１２． 専門研修の評価について
12-1. 形成的評価
専攻医の皆さんが研修中に自己の成長を知ることは重要です。習得状況の形成的評価による評価項目は、
コアコンピテンシー項目と救急科領域の専門知識および技能です。専攻医の皆さんは、専攻医研修実績フォーマットに指導医のチェックを受け指導記録フォーマットによるフィードバックで形成的評価を受けていただきます。指導医は臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会などで身につけた方法を駆使し、みなさんにフィードバックいたします。次に、指導医から受けた評価結果を、年度の中間と年度終了直後に研修プログラム管理委員会に提出していただきます。研修プログラム管理委
員会はこれらの研修実績および評価の記録を保存し総括的評価に活かすとともに、中間報告と年次報告の内容を精査し、次年度の研修指導に反映させます。
12-2. 総括的評価①

評価項目・基準と時期
専攻医のみなさんは、研修終了直前に専攻医研修実績フォーマットおよび指導記録フォーマットによる年次毎の評価を加味した総合的な評価を受け、専門的知識、専門的技能、医師として備えるべき態度、社会性、適性等を習得したか判定されます。判定は研修カリキュラムに示された評価項目と評価基準に基づいて行われます。
②

評価の責任者
年次毎の評価は当該研修施設の指導責任者および研修管理委員会が行います。専門研修期間全体を総括しての評価は専門研修基幹施設の専門研修プログラム統括責任者が行います。
③

修了判定のプロセス
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、専門医認定の申請年度（専門研修3年終了時あるいはそれ以後）に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。修了判定には専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たす必要があります。専攻医は様式 7-31 を専門医認定申請年の4月末までに専門研修プログラム管理委員会に送付してください。専門研修プログラム管理委員会は5月末までに修了判定を行い、研修証明書を専攻医に送付します。

12-3. 他職種評価
特に態度について、看護師、薬剤師、診療放射線技師、MSW 等の多職種のメディカルスタッフによる専攻医のみなさんの日常臨床の観察を通した評価が重要となります。看護師を含んだ２名以上の担当者からの観察記録をもとに、当該研修施設の指導責任者から各年度の中間と終了時に専攻医研修マニュアルに示す項目の形成的評価を受けることになります。

67

目次に戻る１３．研修プログラムの管理体制について
13-1.

専門研修基幹施設の認定基準

本研修プログラムにおける救急科領域の専門研修基幹施設であるさいたま赤十字病院は以下の日本救急医学会プログラム整備基準の認定基準を満たしています。
1)

初期臨床研修の基幹型臨床研修病院です。

2)

救急車受入件数は年間 8,611 台、専門研修指導医数は 18 名、ほか症例数、指導実績など日本救急医学会が定める専門研修基幹施設の申請基準を満たしています。

3)

施設実地調査（サイトビジット）による評価をうけることに真摯な努力を続け、研修内容に関する監査・調査に対応出来る体制を備えています。

13-2.

プログラム統括責任者の認定基準

プログラム統括責任者 田口茂正 は下記の基準を満たしています。

1)

本研修プログラムの専門研修基幹施設であるさいたま赤十字病院の常勤医であり、救命救急センターの専門研修指導医です。また、日本救急医学会指導医です。

2)

救急科専門医として 2 回の更新を行い、19 年以上の臨床経験があり、過去多数の救急科専門医を育てた指導経験を有しています。

3)

救急医学に関する論文（査読のある全国誌レベルのもの）を筆頭著者として 2 編、共著者として 27 編
発表し、十分な研究経験と指導経験を有しています。

4)

臨床研修指導医養成講習会を受講しています。

13-3.

基幹施設指導医の認定基準

統括責任者以外の指導医も日本救急医学会によって定められている下記の基準を満たしています。
1) 専門研修指導医は、専門医の資格を持ち、十分な診療経験を有しかつ教育指導能力を有する医師です。
2) ５年以上の救急科医師としての経験を持つ救急科専門医であるか、救急科専門医として少なくとも１回の更新を行っています。
3) 救急医学に関する論文を筆頭者として少なくとも２編は発表しています。
4) 臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会を受講しています。
13-4.

専門研修連携施設の認定基準

本研修プログラムを構成する施設群の 26 の連携施設は専門研修連携施設の認定基準を満たしています
要件を以下に示します。
1) 専門性および地域性から本専門研修プログラムで必要とされる施設です。
2) これら研修連携施設は専門研修基幹施設が定めた専門研修プログラムに協力して専攻医に専門研修を提供します。
3) 症例数、救急車受入件数、専門研修指導医数、指導実績などが、日本救急医学会が定める専門研修連携施設の申請基準を満たしています。
4) 施設認定は救急科領域研修委員会が行います。
5) 基幹施設との連携が円滑に行える施設です。

6813-5.

専門研修施設群の構成要件

専門研修施設群が適切に構成されていることの要件を以下に示します。
１）研修基幹施設と研修連携施設が効果的に協力して指導を行うために以下の体制を整えています。
２）専門研修が適切に実施・管理できる体制です。
３）研修施設は一定以上の診療規模（病床数、患者数、医療従事者数）を有し、地域の中心的な救急医療施設としての役割を果たし、臨床各分野の症例が豊富で、充実した専門的医療が行われています。
４）研修基幹施設は２人以上、研修連携施設は 1 人以上の専門研修指導医が在籍します。
５）研修基幹施設および研修連携施設に委員会組織を置き、専攻医に関する情報を 6 か月に一度共有する予定です。
６）研修施設群間での専攻医の交流を可とし、カンファレンス，抄読会を共同で行い、より多くの経験および学習の機会があるように努めています。

69

目次に戻る１４．専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件
本研修プログラムで示される専門研修中の特別な事情への対処を以下に示します。
１） 専門研修プログラム期間のうち、出産に伴う 6 ヶ月以内の休暇は、男女ともに 1 回までは研修期間にカウントできます。
２）疾病での休暇は 6 ヵ月まで研修期間にカウントでききます。
３）疾病の場合は診断書を、出産の場合は出産を証明するものの添付が必要です。
４）週 20 時間以上の短時間雇用の形態での研修は 3 年間のうち 6 ヵ月まで認めます。
５）上記項目に該当する者は、その期間を除いた常勤での専攻医研修期間が通算 2 年半以上必要です。
６）海外留学、病棟勤務のない大学院の期間は研修期間にカウントできません。
７）専門研修プログラムを移動することは、移動前・後のプログラム統括責任者が認めれば可能です。

70

目次に戻る１５．専門研修プログラムを支える体制
15-1.

研修プログラムの管理体制

本専門研修プログラムの管理運営体制について以下に示します。
１）研修基幹施設および研修連携施設は、それぞれの指導医および施設責任者の協力により専攻医の評価ができる体制を整えています。
２）専攻医による指導医・指導体制等に対する評価は毎年 12 月に行います。
３）指導医および専攻医の双方向の評価システムによる互いのフィードバックから専門研修プログラムの改善を行います。
４）上記目的達成のために専門研修基幹施設に、専門研修プログラムと専攻医を統括的に管理する専門研修プロ
グラム管理委員会を置き，また基幹施設に、専門研修プログラム統括責任者を置きます。
15-2.

連携施設での委員会組織

専門研修連携施設（A～Z）では、参加する研修施設群の専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に担当者を出して、専攻医および専門研修プログラムについての情報提供と情報共有を行います。（年に１－２回の開催を目標としています）
15-3.

労働環境、労働安全、勤務条件

本専門研修プログラムでは労働環境、労働安全、勤務条件等への配慮をしており，その内容を以下に示します。2024 年度から施行される働き方改革の制度に従い、適切な労務管理を行っていきます。
１） 研修施設の責任者は専攻医のために適切な労働環境の整備に努めます。
２） 研修施設の責任者は専攻医の心身の健康維持に配慮します。
３） 勤務時間は週に 40 時間を基本とします。B 水準（年間 1860 時間以内）の指定を受ける予定ですが、過剰な
時間外勤務を命じないようにします。
４） 夜勤明けの勤務負担へ最大限の配慮をします。
５） 研修のために自発的に時間外勤務を行うことは考えられることですが、心身の健康に支障をきたさないように配慮します。またストレスチェックを定期的に行い、必要に応じて当院の臨床心理士や心療科医師に相談できる体制を整えています。
６） 当直業務と夜間診療業務を区別し、それぞれに対応した適切な対価を支給します。
７） 当直業務あるいは夜間診療業務に対して適切なバックアップ体制を整えします。
８） 過重な勤務とならないように適切に休日をとることを保証します。
９） 連携施設の給与はそれぞれの給与規定に従います。

71

目次に戻る１６．専門研修実績記録システム、マニュアル等の整備
16-1.

研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム

救急科専攻医プログラムでは、登録時に日本救急医学会の示す研修マニュアルに準じた登録用電子媒体に症例登録を義務付け、保管します。また、この進行状況については６か月に１度の面接時には指導医の確認を義務付け
ます。
16-2.

コアコンピテンシーなどの評価の方法

多職種による社会的評価については別途評価表を定め、指導医がこれを集積・評価致します。
16-3.

プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備

専攻医研修マニュアル、指導医マニュアル、専攻医研修実績記録フォーマット、指導医による指導とフィードバックの記録など、研修プログラムの効果的運用に必要な書式を整備しています。
１）専攻医研修マニュアル
下記の事項を含むマニュアルを整備しています。
・専門医資格取得のために必要な知識・技能・態度について
・経験すべき症例、手術、検査等の種類と数について
・自己評価と他者評価
・専門研修プログラムの修了要件
・専門医申請に必要な書類と提出方法
２）指導者マニュアル
下記の事項を含むマニュアルを整備しています。
・指導医の要件・指導医として必要な教育法・専攻医に対する評価法
・その他
３）専攻医研修実績記録フォーマット
診療実績の証明は日本救急医学会が定める専攻医研修実績記録フォーマットを利用します。
４）指導医による指導とフィードバックの記録

・専攻医に対する指導の証明は日本救急医学会が定める指導医による指導記録フォーマットを使用して行います。
・専攻医は指導医・指導責任者のチェックを受けた研修目標達成度評価報告用紙と経験症例数報告用紙を臨床技能評価小委員会に提出します。
・書類作成時期は毎年 10 月末と 3 月末とします。書類提出時期は毎年 11 月（中間報告）と 4 月（年次報告）とします。
・指導医による評価報告用紙はそのコピーを施設に保管し、原本を専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に送付します。
・研修プログラム管理委員会では指導医による評価報告用紙の内容を次年度の研修内容に反映させるように致します。
72５）指導者研修計画（FD）の実施記録

専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は専門研修プログラムの改善のために、指導医講習会を定期的に実施し指導医の参加記録を保存します。

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目次に戻る１７．専門研修プログラムの評価と改善
17-1. 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
日本救急医学会が定めるシステムを用いて、専攻医は「指導医に対する評価」と「プログラムに対する評価」を提出していただきます。専攻医が指導医や研修プログラムに対する評価を行うことで不利益を被ることがないことが保証されています。
17-2. 専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス
本研修プログラムが行っている改善方策について以下に示します。
1) 専攻医は年度末（3 月）に指導医の指導内容に対する評価を研修プログラム統括責任者に提出（研修プ
ログラム評価報告用紙）します。研修プログラム統括責任者は報告内容を匿名化して研修プログラム管理委員会に提出し、これをもとに管理委員会は研修プログラムの改善を行います。
2) 管理委員会は専攻医からの指導医評価報告用紙をもとに指導医の教育能力を向上させるように支援致します。
3) 管理委員会は専攻医による指導体制に対する評価報告を指導体制の改善に反映させます。
4) 本評価は匿名で実施され、専攻医への不利益は生じないような方法でフィードバックされます。
17-3. 研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
本専門研修プログラムに対する監査・調査への対応についての計画を以下に示します。
1) 専門研修プログラムに対する外部からの監査・調査に対して研修基幹施設責任者および研修連携施設責

任者は真摯に対応します。
2) 専門研修の制度設計と専門医の資質の保証に対して、研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者をはじめとする指導医は、プロフェッショナルとしての誇りと責任を基盤として自律的に対応します。
3) 同僚評価によるサイトビジットをプログラムの質の客観的評価として重視します。
17-4.

プログラムの管理

１） 本研修プログラムの基幹研修施設であるさいたま赤十字病院に救急科専門医研修プログラム管理委員会（以下管理委員会）を設置します。
２） 管理委員会は専門研修プログラムと専攻医を統括的に管理するものであり、研修プログラム統括責任者、研修プログラム連携施設担当者で構成されます。
３） 研修プログラム管理委員会では、専攻医及び指導医から提出される指導記録フォーマットにもとづき専攻医
および指導医に対して必要な助言を行うこととします。
４） 研修プログラム統括責任者は、連携研修施設を 1 回/年、サイトビジットを行い、主にカンファレンスに参加
して研修の現状を確認するとともに、専攻医ならびに指導医と面談し、研修の進捗や問題点等を把握致します。
５） 基幹研修施設であるさいたま赤十字病院には、複数の領域の専門医研修プログラムを擁しています。教育研修推進室においてさいたま赤十字病院における専攻医ならびに専攻医指導医の処遇、専門研修の環境整備等を定期的に検討します。

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17-5 専攻医や指導医による日本専門医機構もしくは日本救急医学会への直接の報告
専攻医や指導医が専攻医指導施設や専門研修プログラムに大きな問題があると考えた場合（パワーハラスメン
トなどの人権問題も含む）、さいたま赤十字病院のプログラム管理委員会を介さずに、直接下記の連絡先から日
本専門医機構もしくは日本救急医学会に訴えることができます。
電話番号：03-3201-3930
e-mail アドレス：senmoni-kensyu@rondo.ocn.ne.jp
住所：〒100-0005 東京都千代田区丸の内 3-5-1 東京国際フォーラム D 棟 3 階75

目次に戻る１８．応募方法と採用① 採用方法
救急科領域の専門研修プログラムの専攻医採用方法を以下に示します。
(1) 研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は研修プログラムを毎年公表します。
(2) 研修プログラムへの応募者は下記の期間に研修プログラム責任者宛に所定の様式の「研修プログラム応募申請書」および履歴書を提出して下さい。
(3) 研修プログラム管理委員会は書面審査、および面接の上、採否を決定します。面接の日時・場所は別途通知します。
(4) 採否を決定後も、専攻医が定数に満たない場合、研修プログラム管理委員会は必要に応じて、随時、追加募集を行います。
(5) 専攻医の採用は、他の全領域と同時に一定の時期で行います。
(6) 基幹施設で受け付けた専攻医の応募と採否に関する個人情報は、研修プログラム統括責任者から日本救急医学会に報告されて専攻医データベースに登録されます。
② 応募資格(1) 日本国の医師免許を有する
臨床研修修了登録証を有すること（採用予定年度前年の 3 月 31 日までに臨床研修を修了する見込みのある者を含みます）。
(2) 一般社団法人日本救急医学会の正会員であること（採用予定年度の 4 月 1 日付で入会予定の者も含みます）。
応募期間： 別途ホームページに掲示③ 応募書類：願書、履歴書、医師免許証の写し、臨床研修修了登録証の写し問い合わせ先および提出先：〒330－8553 埼玉県さいたま市中央区新都心１－５
さいたま赤十字病院 教育研修推進室・人事課教育研修係 担当：遠藤・德永
電話番号：048-852-1111, FAX：048-852-3120
E-mail：kensyu@saitama-med.jrc.or.jp

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