日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

JGSS／EASS 関連の文献
各文献は以下、最大 2 分野まで内容を分類して掲載している。
１

JGSS プロジェクト概要

23 生活史・ライフコース

２

EASS プロジェクト概要

24 法律・制度３

社会変動・トレンド25 国際関係・異文化理解

４

社会集団・組織

26 国際比較

５

階級・階層・社会移動

28 高齢者・世代

６

家族

29 知識・科学

７

都市・農村・地域社会

30 余暇・スポーツ

８

災害

31 環境・エコロジー

９地理

32 ネットワーク・社会関係資本

10 政治・政策・政治意識

33 ペット11 英語

34 市民活動・NPO・ボランティア

12 労働・産業

35 幸福感・満足度

13 人口

36 ジェンダー

14 教育

37 結婚・離婚

15 文化・宗教・道徳

38 分析法

16 社会心理・社会意識

39 消費行動17 マスメディア・IT

40 女性の就業

18 社会病理・社会問題
19 医療・社会福祉・健康

98 政府刊行物／白書など

20 開発援助・国際協力

99 実習報告書

21 社会調査（抽出・測定・コーディング）

100

JGSS 出版物

22 家計・所得

1. JGSS プロジェクト概要
安藏伸治, 1999,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（5）GSS と JGSS を用いた分析例と課題」『第 72 回日本社会学会大会報告要旨』p.23.
稲葉太一・岩井紀子, 2000,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（2）JGSS 第 2回予備調査の回収率と欠票の分析」『第 73 回日本社会学会大会報告要旨』p.26.
ISHIDA, Hiroshi, 1999, “Social Science Japan Data Archive and Japanese General Social Surveys,” Japan Sociologists
Network Panel, 94th Annual Meeting of the American Sociological Association, Chicago.
ISHIDA, Hiroshi, 2000, “Doing Social Science Research in Japan: Data Archives and Japanese General Social Surveys,” 4th
Annual Asian Studies Conference Japan.
岩井紀子, 1999,「日本版 GSS の第１回予備調査を用いた家族測定項目の検討」『第 9 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.82-83.
岩井紀子, 1999,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（3）Split-Ballot による質問項目の検討」『第 72 回日本社会学会大会報告要旨』p.21.
岩井紀子, 2000,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（1）JGSS 第２回予備調査の目的と方法」『第 73 回日本社会学会大会報告要旨』p.25.
岩井紀子, 2000,「日本版 General Social Surveys（JGSS）第２回予備データによる調査方法論上の検討―謝礼のタイ
ミングの影響および Split-Ballot による質問項目の検討」『日本社会心理学会第 41 回大会発表論文集』
pp.118-119.
岩井紀子, 2000,「日本の総合社会調査 Japanese General Social Surveys」佐藤博樹・石田浩・池田謙一編『社会調査の公開データ：２次分析への招待』東京大学出版会, pp.83-87.

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

岩井紀子, 2000,「＜プロジェクト概要＞日本版 GSS の構想と経過報告―1999～2003 年度共同研究」『Milepost』第3 号, pp.1-2.
岩井紀子, 2000,「アメリカにおける公開データを利用した研究と教育の現状と JGSS データのもたらす可能性」SSJ
データ・アーカイブ第 4 回公開セミナー『公開データを利用した研究と教育のあり方：データ・アーカイブと2 次分析』（11 月 20 日；東京大学社会科学研究所）SSJ Data Archive Research Paper Series 13（SSJDA-13）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.30-34.
岩井紀子, 2001,「＜JGSS 発＞第１回本調査（JGSS2000）の実施」『Milepost』第 6 号, 大阪商業大学比較地域研究所, pp.5-6.
岩井紀子, 2001,「JGSS プロジェクトの紹介と予備調査の結果から」『中央調査報』No.528, pp.1-4.
IWAI, Noriko, 2003, “Research Designs for the JGSS,” Thematic Lecture Series on East Asia [Theme 1] Social Surveys inEast Asia, Sungkyunkwan University, Seoul, Korea.
IWAI, Noriko, 2003, “Japanese General Social Surveys: Beginning and Development” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS 国際シンポジウム 2003 報告書』
（2004）, pp.161-184.
IWAI, Noriko, 2003, “Research Designs for the JGSS,” Thematic Lecture on Japanese and Korean Social Surveys, Instituteof Sociology, Academic Sinica, Taiwan.
岩井紀子, 2004, “Japanese General Social Surveys: Beginning and Development, 4th edition” 大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.241-271.
岩井紀子, 2004,「JGSS プロジェクト（7）JGSS データの活用と展望」『統計』4 月号, pp.53-56.
IWAI, Noriko, 2004, “Japanese General Social Surveys: Beginning and Development,” Institute of Sociology, Chinese
Academy of Social Sciences [ed.], 36th World Congress of International Institute of Sociology Abstracts (Papers
Presented in Sessions), pp.82-83.
IWAI, Noriko, 2004, “Japanese General Social Survey: Beginning and Development,” ZA (Zentralarchiv für Empirische
Sozialforschung an der Universität zu Köln)-Information No.55, pp.99-113.
IWAI, Noriko, 2005, “On East Asian Social Surveys” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2005 報告書』
pp.25-29.
岩井紀子, 2006,「Japanese General Social Surveys（JGSS）の取り組みと最近の成果の紹介」第 326 回関西社会心理学研究会（5 月 20 日, 大阪商業大学）.
岩井紀子, 2010,「日本の家族の変化とこれから―JGSS-2000～2010 からみた家族の現状と変化―」『第 20 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.144-145.
岩井紀子, 2010,「日本の全国調査の系譜―JGSS（日本版総合的社会調査）―」社会調査協会特別シンポジウム（11月 14 日, 如水会館）.
岩井紀子, 2011,「社会調査とデータ・アーカイブ：公開調査データの作成と寄託―JGSS(日本版総合的社会調査）の経験―」『第 62 回関西社会学会大会報告要旨集』p.78.
岩井紀子, 2011,「長期継続調査の現状と課題―JGSS（日本版総合的社会調査）の経験―」2011 年度日本世論調査
協会研究大会（11 月 11 日, 中央大学駿河台記念館）.
岩井紀子, 2012,「Column：JGSS（Japanese General Social Surveys 日本版総合的社会調査）」金井雅之・小林盾・渡邉大輔編『社会調査の応用 量的調査編：社会調査士 E・G 科目対応』弘文堂, 69p.
岩井紀子, 2012,「JGSS の設立と目的」『よろん・日本世論調査協会報』第 109 号, pp.33-36.
岩井紀子，2012,「公開調査データの作成と寄託―JGSS（日本版総合的社会調査）の経験―」『フォーラム現代社
会学』第 11 号, pp.122-131, P.143.
岩井紀子, 2014,「General Social Survey(GSS)」, 一般社団法人 社会調査協会編『社会調査辞典』, pp.684-685.
岩井紀子, 2014, ｢Japanese General Social Survey (JGSS：日本版総合的社会調査)」, 一般社団法人 社会調査協会編『社会調査辞典』, pp.686-687.
岩井紀子, 2014,「East Asian Social Survey (EASS：東アジア社会調査)」, 一般社団法人 社会調査協会編『社会調査辞典』, pp. 688-689.
岩井紀子, 2015,「日本版総合社会調査 JGSS の企画・実施・データ公開」『日本音響学会 2015 年秋季研究発表会講演論文集』, p.117.
岩井紀子, 2016, 「日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2015」大阪商業大学 JGSS 研究76

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

センター
IWAI, Noriko, and JGSS Reseach Fellows, 2012, “Challenges of Capturing Attitudes and Behavioral Patterns among
Japanese People: An Experience of JGSS since 1998,” JGSS Symposium 2012（6 月 9 日, 大阪商業大学）.
岩井紀子・上ノ原秀晃, 2015,「JGSS-2015 および EASS 2014 Work Life モジュールの作成―プリテストの結果と調査票の確定―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.12:日本版総合的社会調査共同
研究拠点研究論文集[15]』pp.63-84.
김현성（KIM, Hyun Sung）, 2010,「실증적 일본연구와 일본판 종합사회조사（JGSS）（Empirical Japan Study andJapanese General Social Surveys）」『일본학연구（Japanese Studies）』第 29 集, pp.159-177.（韓国語）
木村雅文, 1999,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（2）JGSS 予備調査の目的と方法」『第 72 回日本社会学会大会報告要旨』p.20.
小林盾, 2010,「（小特集 社会調査教育をめぐって）社会学と社会調査教育：日本社会学会シンポジウムより」『社
会と調査』No.4, pp.52-60.
KOJIMA, Hiroshi, 2001, “The Development of the Japanese General Social Surveys and Its Relevance to Korea,” The
Academy of Korean Studies Colloquium, Seoul, Korea.
眞住優助・岩井紀子・孟哲男, 2015, 「住民基本台帳の閲覧・回収率・データ公開問題について―JGSS-2015 の実施を通してみた社会調査の困難―」『第 88 回日本社会学会大会報告要旨集』, p.157.
中尾啓子, 1999,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（4）国際比較上の問題点（GSS との比較）」『第 72 回日本社会学会大会報告要旨』p.22.
西川一二・角野隆則・岩井紀子, 2017, 「JGSS-2017 調査票の設計―EASS 2016 家族モジュールと新規項目(同性の結婚・Grit スケール)―」大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座編『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[17] <JGSS Research Series 14>』, pp.41-54.
大井方子, 2000,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（5）情報化と所得格差と学校教育：JGSS データを用いて」『第 73 回日本社会学会大会報告要旨』p.29.
大澤美苗, 2004,「JGSS プロジェクト（5）海外の社会調査：米国とオーストラリア」『統計』2 月号, pp.52-59.
大澤美苗, 2004,「JGSS プロジェクト（6）海外の社会調査：韓国・中国・台湾」『統計』3 月号, pp.55-61.
大澤美苗, 2004,「JGSS 国際シンポジウム 2003 報告」『Milepost』第 11 号, pp.9-11.
大澤美苗, 2004,「JGSS の表彰<報告>」『Milepost』第 11 号, p.12.
大澤美苗, 2005,「第 2 期 JGSS プロジェクトの構想」『Milepost』第 13 号, pp.1-2.
佐藤博樹, 1999,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（1）JGSS の目的と意義」『第 72 回日本社会学会大会報告要旨』p.19.
SATO, Hiroki, 2000, “The Japanese General Social Survey: Aims and Rational,” Social Science Japan, No.19, Institute ofSocial Science, The University of Tokyo, pp.27-29.
佐藤博樹, 2000,「データアーカイブと『実証的』な社会科学研究」『ESTRELA』2000 年 6 月（No.75）, pp.2-6.
佐藤博樹, 2001,「日本版 GSS と社会科学研究」『よろん・日本世論調査協会報』第 87 号, pp.5-9.
佐藤博樹, 2003,「JGSS の授業への利用：日本社会学会での報告・議論を参考に」大阪商業大学比較地域研究所・
東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.233-236.
佐藤朋彦・佐藤博樹, 2006,「データアーカイブの役割と SSJ データアーカイブの現状：実証研究における再現性を担保するために」『日本労働研究雑誌』pp.42-54.
嶋﨑尚子, 2006,「社会調査教育におけるデータアーカイブの活用―JGSS ２次分析演習の事例―」『ESTRELA』2006
年 6 月（No.147）, pp.10-13.
清水誠, 2001,「JGSS 第 1 回本調査における比推定の試み」『第 74 回日本社会学会大会報告要旨』p.193.
宍戸邦章, 2016, 「全国規模の反復横断調査の諸課題 ― JGSS／EASS プロジェクトの経験から ―」第 22 回同志社
社会学研究学会, 2016.7.27.
SMITH, Tom W., KIM, Jibum, KOCH, Achim, and PARK, Alison, 2005, “Social-Science Research And The General Social
Surveys,” Zentrum für Umfrage, Methoden und Analysen (ZUMA), ZUMA-Nachrichten, 56, pp.68-77.
杉田陽出・岩井紀子, 2000,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（3）Split-Ballot77

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

による質問項目の検討」『第 73 回日本社会学会大会報告要旨』p.27.
高橋和子, 2000,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（4）産業・職業コーディ
ング自動化支援システム」『第 73 回日本社会学会大会報告要旨』p.28.
谷岡一郎, 2000,「日本版 General Social Surveys（JGSS）計画の進捗状況報告と今後の発展可能性について」『日本
犯罪社会学会第 27 回大会報告要旨集』pp.59-61.
谷岡一郎, 2008,「Column「世界の調査／日本の調査」JGSS（日本版総合的社会調査）―開始から 10 年を経て」社
会調査士資格認定機構編『社会と調査』創刊号, 有斐閣, pp.108.
TANIOKA, Ichiro, 2012, “Development of JGSS,” JGSS Symposium 2012（6 月 9 日, 大阪商業大学）.
TANIOKA, Ichiro, 2014, "JGSS and EASS: Most Used Sociological Data in Japan," 2014 ANPOR (Asian Network for Public
Opinion Research) Annual Conference, November 29, Niigata: Japan.
谷岡一郎, 2015, 「調査データ・調査票の再利用をめぐる問題」『第 88 回日本社会学会大会報告要旨集』, p.258.
谷岡一郎・岩井紀子, 2003,「JGSS プロジェクト（1）誕生とその背景」『統計』10 月号, pp.47-54.
谷岡一郎・岩井紀子, 2005,「国際比較可能なマイクロデータの提供を目指して―JGSS プロジェクトの意義と課題―」『ESP（Economy Society Policy）』3 月号, pp.68-74.
谷岡一郎・岩井紀子, 2008,「調査紹介 JGSS：日本版総合的社会調査―開始から 10 年を経て―」『よろん・日本世論調査協会報』第 101 号, pp.65-73.
轟亮・杉野勇編著, 2010,『入門・社会調査法 2 ステップで基礎から学ぶ』法律文化社, 235p.
保田時男, 2006,「反復横断調査としての JGSS の意義―調査間隔の短さがもつ利点」早稲田社会学会編『社会学年誌』47 号, pp.19-33.
保田時男・宍戸邦章・岩井紀子・都村聞人, 2007,「回収率はなぜ向上したのか：JGSS-2005 と 2006 の比較」
『第80 回日本社会学会大会報告要旨集』p.30.
2. EASS プロジェクト概要
BIAN, Yanjie（邊燕杰）, and LI, Lulu（李路路）, 2007, “CGSS Pretest Results of 2008 EASS Globalization Module” 大
阪商業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.139-141.
曹陽・柴田由己・岩井紀子, 2011,「East Asian Social Survey 2012 Network Social Capital Module の作成―日韓中台によるプリテスト調査票の作成―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的
社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.219-257.
張晉芬（CHANG, Chin-fen）
・張翰璧（CHANG, Han-pi）, 2009,「台灣人的多元文化觀與實踐（Multiculturalism in Taiwan:
From Concept to Practice）」『台灣社會變遷基本調査第十四次研討會曁 2009 東亞社會調査研討會 會議論文集（Proceedings of The 14th TSCS Conference and 2009 EASS Symposium）』（11 月 18 日, 中央研究院社會學研究所,
台北）.
CHANG, Chin-fen（張晉芬）, and CHEN, Mei-hua（陳美華）, 2009, “Sex Tourism by Taiwanese: Where Did They Go
and Who Are They?,” Proceedings of The 14th TSCS Conference and 2009 EASS Symposium, November 18, Instituteof Sociology, Academia Sinica, Taipei.
CHEN, Chao-Nan, 2007, “The Impact of Household Distance on Intergenerational Support Exchanges in Taiwan” 台湾社会変遷基本調査第九次検討会, 中央研究院社会学研究所, 台北.
CHEN, Duan-Rung, 2008, “Obesity, Socioeconomic Inequality, and Spatial Dependence in Taiwan,” presented at
KGSS-EASS Conference ‘Family and Social Life in East Asia,’ Sungkyunkwan University, Seoul, Korea.
鄭麗珍（CHENG, Lai-Chun）, 2007,「不同婚姻狀態對代間支持交換的影響（Effect of Marital Status on Exchange ofIntergenerational Support）」台湾社会変遷基本調査第九次検討会, 中央研究院社会学研究所, 台北.
CHEN, Yu-Hua, 2007, “Cohort and Age Effects on Marriage” 台湾社会変遷基本調査第九次検討会, 中央研究院社会学研究所, 台北.
East Asian Social Survey Data Archive, 2010, EASSDA Newsletter, November 2010 Vol.1.
East Asian Social Survey Data Archive, 2011, EASSDA Newsletter, November 2011 Vol.2.
East Asian Social Survey Data Archive, 2012, EASSDA Newsletter, November 2012 Vol.3.
榎木美樹, 2008,「EASS 2008 Culture Module の作成―JGSS によるプリテストの結果を中心に―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.195-232.

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

ENOKI, Miki, and IWAI, Noriko, 2007, “Pretest Results of EASS 2008 Culture Module and Proposed Changes by JGSS” 大
阪商業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.115-132.
EUN, Ki-Soo, 2007, “Direct and Indirect Contacts between Family Members in Korea: A Preliminary Analysis of the
Korean General Social Survey 2006 Data” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.41-57.
EUN, Ki-Soo, 2007, “Are There ‘Asian’ Family Values in Korea? An Exploratory Study,” presented at EASS Symposium
on East Asian Societies and the Family, July 17, Hong Kong University of Science and Technology, Hong Kong.
HAN, Gyounghae, and KIM, Sang-Wook, 2007, “Intergenerational Relationships in Korean Families: Lineage Differences,”presented at EASS Symposium on East Asian Societies and the Family, July 17, Hong Kong University of Science andTechnology, Hong Kong.
HAN, Gyounghae, and KIM, Sang-Wook, 2007, “Intergenerational Relationships in Korea; Lineage Differences” 大阪商業
大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.1-22.
HAN, Gyounghae, LEE, Yoon-Seo, and KIM, Sang-Wook, 2008, “From Patrilineal to Bilateral?: Intergenerational
Relationship in Korea,” presented at KGSS-EASS Conference ‘Family and Social Life in East Asia,’ Sungkyunkwan
University, Seoul, Korea.
埴淵知哉, 2009,「EASS 2010 Health Module の作成―JGSS によるプリテストの結果を中心に―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.211-242.
IWAI, Noriko, 2011, “EASS project, outline of the survey methods and its overall results,” ISA RC06 (CFR) Workshop,
September 13, Kyoto.
IWAI, Noriko, 2016, "Changes and Current Issues on Families in East Asia:
Toward the East Asian Social Survey 2016", Japan Society of Family Sociology Annual Meeting, September 11, 2016.
IWAI, Noriko, 2012, “Development of East Asian Social Surveys,” JGSS Symposium 2012 (6 月 10 日, 大阪商業大学).
岩井紀子・宍戸邦章, 2012,「East Asian Social Survey からみた国際比較調査の困難と課題」2011 年度日本行動計量学会春の合宿セミナー（3 月 17 日, 大阪商業大学）.
岩井紀子・上ノ原秀晃, 2015,「JGSS-2015 および EASS 2014 Work Life モジュールの作成―プリテストの結果と調査票の確定―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.12:日本版総合的社会調査共同
研究拠点研究論文集[15]』pp.63-84.
KIM, Jibum, FU, Yang-Chih, IWAI, Noriko, KIM, Seokho, WANG, Weidong, 2017, "East Asian Social Survey (EASS) "112th ASA Annual Meeting, Palais des congrès de Montréal,
KIM, Sang-Wook, 2006, “Intergenerational Support Relations in Korea: Evidence from 2006 EASS Module Survey,”
presented at EASS 2006 Taipei Conference, Academia Sinica, Taipei, Taiwan.
KIM, Sang-Wook, and KOH, Chi-Young, 2007, “KGSS Comments on EASS 2008 Questionnaire” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.133-137.
KIM, Sang-Wook, KO, Dongwoo, KOH, Chi-Young, KIM, Seokho, KIM, Jae-On, NAM, Eun-Young, PARK, Byoung-Jin,
YANG, Jonghoe, LEE, Kyung-Mee, LEE, Jang-Young, LEE, Jung-Jin, CHUNG, Byung-Eun, and CHOI, Yoo-Jung,
2007, 2006 Korean General Social Survey, Sungkyunkwan University Press, Seoul, Korea. (in Korean).
KOH, Chi-Young, 2007, “Intergenerational Support and Children's Marital Satisfaction: Gender Differences” 大阪商業大
学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.23-39.
LIN, Ju-Ping, and YI, Chin-Chun, 2007, “Intergenerational Exchange in Taiwan: The Provision of Adult Children to Older
Parents,” presented at EASS Symposium on East Asian Societies and the Family, July 17, Hong Kong University of
Science and Technology, Hong Kong.
林如萍（LIN, Ru-Pin）
・伊慶春（YI Chin-Chun）, 2007,「成年子女與老年父母的代間交換（Intergenerational Exchanges
between Adult Children and Their Elderly Parents）」台湾社会変遷基本調査第九次検討会, 中央研究院社会学研究所, 台北.
LU, Luo, KAO, Shu-Fan, WU, Hsin-Pei, and CHANG, Ting-Ting, 2007, “I or We?: Family Socialization Values in a
National Probability Sample in Taiwan” 台湾社会変遷基本調査第九次検討会, 中央研究院社会学研究所, 台北.
呂寳靜（LU, Pau-Ching）, 2007,「誰来照顧老人？台湾民衆対照顧老人責任方法之初探（Who Takes Care of the Elderly?
Exploratory Analysis of Ways the Taiwanese See Who Takes Responsibility of Nursing the Elderly）」台湾社会変遷基
本調査第九次検討会, 中央研究院社会学研究所, 台北.

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

LU, Yilong（陸益龍）, 2007, “Do ‘Little Emperors’ Enhance Marital Stability? -Evidence from Urban China” 大阪商業
大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.59-76.
三輪加奈・岩井紀子, 2010,「East Asian Social Survey 2010 Health Module の作成（2）―日韓中台のプリテストに基づく調整―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠
点研究論文集[10]』pp.297-322.
NITTA, Michio, 2008, “Development of East Asian Social Surveys” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS SYMPOSIUM
2008 報告書―Development of East Asian Social Surveys: Results of EASS 2006 Family Module』pp.135-137.
柴田由己・岩井紀子, 2012,「East Asian Social Survey 2012 Network Social Capital Module の作成（2）―大阪会議からモジュールの最終決定まで―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的
社会調査共同研究拠点研究論文集[12]』pp.129-153.
蘇碩斌（SU, Shuo-bing）, 2009,「日常生活的全球化：論人際信任與系統信任（Cultural Globalization of Everyday Life:
Personal Trust and Systematic Trust）」『台灣社會變遷基本調査第十四次研討會曁 2009 東亞社會調査研討會 會議
論文集（Proceedings of The 14th TSCS Conference and 2009 EASS Symposium）』（11 月 18 日, 中央研究院社會學研究所, 台北）.
唐麗娜, 2015, 『2012 東亜社会調査（EASS）報告－社会網絡与社会資本』 中国社会出版社
TANIOKA, Ichiro, 2014, "JGSS and EASS: Most Used Sociological Data in Japan," 2014 ANPOR (Asian Network for Public
Opinion Research) Annual Conference, November 29, Niigata: Japan.
TSAI, Ming-chang（蔡明璋）and CHANG, Chin-fen（張晉芬）, 2007, “Pretest Results of Taiwan Social Change Survey,
the Fourth Phase of Fifth Wave: Using East Asian Social Survey (2008 Culture Module) Questionnaire” 大阪商業大学
比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.107-114.
World Association for Public Opinion Research (WAPOR), 2012, “East Asian Social Survey Meets in Xi'an,” WAPOR
NEWSLETTER, Fourth Quarter 2012, p.8.
WONG, Thomas, 2007, “EASS Family Survey 2006 (Hong Kong) Report on Preliminary Findings,” presented at EASS
Symposium on East Asian Societies and the Family, July 17, Hong Kong University of Science and Technology, HongKong.
XIE, Guihua（謝桂華）, 2006, “Review of the Studies of Globalization's Impact on Value in China,” EASS Conference 2006,
Institute of Sociology, Academia Sinica, Taipei, Taiwan.
XIE, Guihua（謝桂華）, 2007, “Living Arrangement of Aged People in China,” presented at EASS Symposium on East AsianSocieties and the Family, July 17, Hong Kong University of Science and Technology, Hong Kong.
葉光輝（YEH, Kuang-Hui）, 2007,「孝道觀念與代間互動（Filial Piety and Intergenerational Interaction）」台湾社会変
遷基本調査第九次検討会, 中央研究院社会科学研究所, 台北.
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3. 社会変動・トレンド
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岩井紀子, 2011,「日本の家族の変化とこれから」『家族社会学研究』第 23 巻第 1 号, pp.19-22.
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80

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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岩井紀子・宍戸邦章, 2006,「日本人の意識と行動の変化―JGSS 累積データ 2000-2003 にみるトレンド―」『第 79
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岩井紀子・宍戸邦章, 2009,「日本人の意識と行動の変化―JGSS 累積データ 2000-2008 にみるトレンド―」『第 82
回日本社会学会大会報告要旨集』p.61.
毛塚和宏, 2017, 「配偶者選択方法の変化に関する計量分析：潜在クラス分析によるアプローチ」『文化』 80(3-4),
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小林盾, 2017, 『ライフスタイルの社会学-データから見る日本社会の多様な格差-』, 東京大学出版会, 209p.
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KONDO, Keisuke, 2016, Does Agglomeration Discourage Fertility?: Evidence from the Japanese General Social Survey
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LEE, Yun-Suk, 2017, "Changes in Familial Attitudes in South Korea: 2006-2016" EASS Conference 2017, Osaka
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2000-2010,” JGSS Symposium 2012（6 月 9 日, 大阪商業大学).
OKUTSU, Mari, 2007, “Career Analysis of Today’s Japanese from Different Angles: Dramatic Change of the JapaneseSociety and Workers’ Way of Life,” Japan Labor Review, Vol.4, No.2, pp.121-138.
佐々木尚之, 2011,「JGSS 累積データ 2000-2010 にみる日本人の性別役割分業意識の趨勢―Age-Period-Cohort
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佐々木尚之, 2012,「JGSS 累積データ 2000-2010 にみる日本人の性別役割分業意識の趨勢―Age-Period-Cohort
Analysis の適用―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的社会調査共同
研究拠点研究論文集[12]』pp.69-80.
SASAKI, Takayuki, 2012, “The Transformation of Gender Role Attitudes in Japan: An Analysis of JGSS Cumulative Data
2000-2010,” JGSS Symposium 2012, June 9（6 月 9 日, 大阪商業大学）.
篠原さやか, 2012,「日本における結婚観の変化―JGSS 累積データ 2000-2010 を用いた分析―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[12]』pp.81-92.
篠崎武久, 2006,「JGSS から見た主観的階層の経年変化」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所
編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』
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篠崎武久, 2008,「所得の水準とばらつきの時系列的推移について―JGSS と政府統計の比較―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.147-157.
宍戸邦章, 2007,「JGSS 累積データ 2000-2006 にみる家族に関わる意識の変化」『第 17 回日本家族社会学会報告要旨』pp.36-37.
SHISHIDO, Kuniaki, IWAI, Noriko, and SASAKI, Takayuki, 2014, "A Current Picture and Overall Trends of Japanese81

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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SHISHIDO, Kuniaki, and IWAI, Noriko, 2008, “Trends of Japanese Values and Behavioral Patterns based on JGSS
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East Asian Social Surveys: Results of EASS 2006 Family Module』pp.105-134.
宍戸邦章・岩井紀子, 2008,「日本人の意識と行動の変化―JGSS 累積データ 2000-2006 にみるトレンド―」『第 81
回日本社会学会大会報告要旨集』p.251.
宍戸邦章・岩井紀子, 2009,「JGSS 累積データ 2000-2006 にみる日本人の意識と行動の変化」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.1-22.
宍戸邦章・岩井紀子, 2010,「JGSS 累積データ 2000-2008 にみる日本人の意識と行動の変化」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.1-22.
宍戸邦章・佐々木尚之, 2011,「日本人の幸福感―階層的 APC Analysis による JGSS 累積データ 2000-2010 の分析―」『社会学評論』62(3), pp.336-355.
宍戸邦章・佐々木尚之, 2011,「日本人の幸福感―JGSS 累積データ 2000-2010 に基づく年齢・時代・世代効果の検討―」『第 84 回日本社会学会大会報告要旨集』p.55.
SHISHIDO, Kuniaki, and SASAKI, Takayuki, 2012, “Japanese Happiness: An Analysis of JGSS Cumulative Data
2000-2010,” JGSS Symposium 2012（6 月 9 日, 大阪商業大学）.
橘木俊詔・参鍋篤司，2016，『世襲格差社会

機会は不平等なのか』，中公新書．

谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子, 2008,「日本人の意識と行動」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.3-18.
寺沢拓敬, 2014, 「日本社会は「英語化」しているか―2000 年代後半の社会調査の統計分析から―」『関東甲信越英語教育学会学会誌』 28, 97-108.
4. 社会集団・組織
源氏田憲一, 2013,「承認の格差と社会経済的地位―JGSS-2012 による分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.13-24.
HARA, Hitomi, and KAWAGUCHI, Daiji, 2006, “What Do Unions Do in Japan?,” COE/RES Discussion Paper Series,
No.171, pp.1-46.
岩渕亜希子, 2004,「信頼の機能と社会階層」直井優・太郎丸博編『情報化社会に関する全国調査中間報告書』大阪大学大学院人間科学研究科, pp.141-156.
川口大司・原ひろみ, 2007,「日本の労働組合は役に立っているのか？―組合効果の計測―」『JILPT Discussion Paper』
07-02, 35p.
小林盾, 2010,「JGSS-2009 ライフコース調査にみる仕事への取りくみ―仕事量、アイデア提案、同僚サポートの分
析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究
論文集[10]』pp.251-260.
松本みゆき, 2012,「労働者の職場の連帯感、ゆとり感が孤独感及び職務満足感に及ぼす影響―JGSS-2010 を用いた分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的社会調査共同研究拠点研
究論文集[12]』pp.29-39.
松本渉, 2004,「NPO の組織化原理と環境状況」東京大学大学院新領域創成科学研究科環境学専攻博士学位論文,
217p.
松本渉, 2004,「NPO に参加する人々の背景要因の解明」東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター『多様な働き方の構造分析』SSJ Data Archive Research Paper Series 30, pp.71-110.
松本渉, 2006,「組織に対する信頼の安定性―JGSS 累積データ 2000-2003 を用いた多母集団同時分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研
究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.59-69.
宮田尚子, 2007,「職場への帰属意識と相談ネットワーク―組織的適応期における複合的な相談ネットワークの効果―」大阪大学大学院人間科学研究科『年報人間科学』第 28 号, pp.99-116.
宮田尚子, 2007,「職場への帰属意識と相談ネットワーク―組織適応期における相談ネットワークの型と密度―」『第58 回関西社会学会大会報告要旨集 2007』p.18.

82

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

仁田道夫・篠崎武久, 2008,「労働組合の賃金効果の検証」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.121-133.
荻野亮吾, 2011,「社会的ネットワークの形成に中間集団が果たす役割―JGSS-2003 を用いた分析―」『日本生涯教育学会年報』第 32 号, pp.125-141.
OOKA, Emi, 2014, "Network Diversity and Attitude towards Minorities in Japan," Kwansei Gakuin University Social
Science Review, 18, pp. 35-51.
阪口祐介, 2010,「リスクとリスク認知の社会的形成メカニズムに関する計量研究―失業・環境・犯罪リスクの比
較分析―」大阪大学大学院人間科学研究科課程博士学位論文, 117p.
SATO, Yoshimichi, 2009, “Reviews: Jeffrey C. Alexander, The Civil Sphere, New York and Oxford University Press, 2006,
xix+793 pp., ISBN9780195612509,” International Sociology, March 2009, pp.262-267.
宍戸邦章, 2016, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 38 回：職場のパワーハラスメント」 日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』March 2016 No. 089, pp.20-21.
TANIGUCHI, Hiromi, Marshall, Gull Aldikacti, 2016, "Neighborhood Association Participation and Formal Volunteering inJapan,"VOLUNTAS: International Journal of Voluntary and Nonprofit Organizations, 27(2), pp. 695-723.
都留康・吉中孝・榎広之・徳田秀信, 2008,「労働組合の経済効果と未組織労働者の組織化支持―〈失われた 10 年〉の前後比較―」『一橋大学経済研究所 Discussion Paper Series』A No.505.
都留康・吉中孝・榎広之・徳田秀信, 2009,「労働組合の賃金・発言効果と未組織労働者の組織化支持―〈失われた 10 年〉の前後比較―」『経済研究』第 60 巻第 2 号, pp.140-155.
勇上和史・佐々木昇一, 2013, 「公務員の働き方と就業動機」『日本労働研究雑誌』637, 4-19.
5. 階級・階層・社会移動
相澤真一, 2007,「後期中等教育拡大期の学歴と職歴の連関①―世代内移動と職業構造の変化に基づく探索的時期
区分を手がかりとして―」『第 80 回日本社会学会大会報告要旨集』p.189.
相澤真一・香川めい, 2007,「後期中等教育拡大期における高卒就職者の世代内移動―社会移動研究における時系
列的探索分析の試み」『第 55 回関東社会学会大会報告要旨集』pp.36-37.
相澤真一・香川めい, 2008,「後期中等教育拡大期の高卒就職者の世代内移動―JGSS 累積データを用いた社会移動研究における時系列的探索分析の試み―」関東社会学会『年報社会学論集』第 21 号, pp.131-142.
相澤真一・土屋敦・小山裕・開田奈穂美・元森絵里, 2016, 『子どもと貧困の戦後史』,青弓社, 168p.
伊達平和, 2012,「親の学歴同類婚が子の教育達成に及ぼす影響に関する考察―JGSS-2009LCS による高等教育の競争拡大期・激化期・緩和期の分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[12]』pp.93-105.
伊達平和，2012，「東アジアの親学歴同類婚の動向と子の教育達成：EASS2006・2008 累積データによる日韓台中比較」日本教育社会学会大会発表要旨集録 (64)：198-199.
源氏田憲一, 2013,「承認の格差と社会経済的地位―JGSS-2012 による分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.13-24.
GRUSKY, David B., SATO, Yoshimichi, JONSSON, Jan O., MIWA, Satoshi, DI CARLO, Matthew, POLLAK, Reinhard,
and BRINTON, Mary C., 2008, “Social Mobility in Japan: A New Approach to Modeling Trend in Mobility” 渡邊勉編
『社会階層と社会移動』（2005 年 SSM 調査シリーズ 3）科学研究費補助金成果報告書, pp.1-25.
埴淵知哉, 2010,「医療と健康の格差―JGSS-2008 に基づく医療アクセスの分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センタ
ー編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.99-110.
Hasegawa, Hikaru. and Ueda, Kazuhiro, 2014, Self-Assessed Social Position and Poverty. Review of Income and Wealth,60(3), 571–595.
橋本健二, 2006,「アンダークラス化する若年層―近代的階級構造の変貌―」東北社会学会『社会学年報』No.35,
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橋本健二, 2006,『階級社会 現代日本の格差を問う』講談社, 226p.
橋本健二, 2006,「教育機会の不平等と、平等のための教育―社会政策」『月刊 世界の労働』11 月号（第 56 巻第11 号）, pp.38-45.
橋本健二, 2007,「格差社会と教育格差」『消費者情報』2007.4（No.380）, pp.12-13.
橋本健二, 2007,『新しい階級社会 新しい階級闘争』光文社, 239p.

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橋本健二, 2009,『「格差」の戦後史―階級社会 日本の履歴書』河出書房新社, 229ｐ.
橋本健二, 2015, 「格差社会と酒格差社会」, 橋本健二著, 2015, 『居酒屋の戦後史』祥伝社新書, 第 6 章, pp.221-270.
橋本健二, 2016, 『現在貧乏物語』弘文堂, 261p.
橋本摂子, 2008,「現代日本におけるメディア環境の階層特性：JGSS-2005 によるテレビ・新聞・インターネット接触を用いた実証分析」『Discussion Paper』No.08-06, 東京工業大学大学院, 17p.
林雄亮・余田翔平, 2014, 「離婚行動と社会階層の関係に関する実証的研究」『季刊 家計経済研究』101, pp.51-62
平尾一朗・太郎丸博, 2007,「女性と男性の世代間移動―Association Model を用いて―」第 44 回数理社会学会大会
萌芽セッション（9 月 15 日, 広島修道大学）.
平尾一朗・太郎丸博, 2008,「世代間移動パターンにおける非正規雇用の位置―RC モデルを用いて―」第 59 回関
西社会学会大会（5 月 25 日, 松山大学）.
HIRAO, Ichiro, and TAROHMARU, Hiroshi, 2011, “The Location of Nonstandard Employment in an Intergenerational
Mobility Regime”『現代日本の階層状況の解明―ミクロ-マクロ連結からのアプローチ 科学研究費補助金基盤研
究（A)研究成果報告書（研究課題番号: 20243029)』第 1 分冊 社会階層・社会移動, pp.59-73.
平尾一朗・太郎丸博, 2011,「世代間移動レジームにおける非正規雇用の位置」『理論と方法』Vol.26 No.2, pp.355-370.
平沢和司, 2014,『格差の社会学入門

学歴と階層から考える』北海道大学出版会, 201p

今井裕紀, 2017, 「病気と社会的地位が従業員の精神的健康に与える影響」『慶応経営論集』34(1), pp. 177-185.
石田浩, 2002,「世代間移動からみた社会的不平等の趨勢―JGSS-2000 にみる最近の傾向―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.17-31.
石田浩, 2002,「親の世代と子どもの世代―世代間移動」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.136-143.
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ISHIDA, Hiroshi, 2003, “Educational Expansion and Inequality in Access to Higher Education in Japan,” ResearchCommittee 28 on Social Stratification, International Sociological Association, New York, USA.
石田浩, 2003,「社会階層と階層意識の国際比較」樋口美雄・財務省財務総合政策研究所編『日本の所得格差と社会階層』日本評論社, pp.105-126.
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石田浩, 2004,「社会的不平等と階層意識の国際比較」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.149-161.
ISHIDA, Hiroshi, 2005, “Class Mobility and Subjective Social Status in Japan” 尾嶋史章編『現代日本におけるジェンダ
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岩井八郎, 2011,「高齢者の社会的地位と格差」佐藤嘉倫・尾嶋史章編『現代の階層社会１格差と多様性』, 東京大学出版会, pp.191-206.
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JONSSON, Jan O., GRUSKY, David B., DICARLO, Matthew, POLLAK, Reinhard and BRINTON, Mary C., 2007,“Micro-Class Mobility: Social Reproduction in Four Counties,” Mannheimer Zentrum Für Europäische sozialforschung(MZES), paper submitted to MZES, in July 2007, 47p.
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神林博史, 2012,「階層帰属意識と社会経済的地位の関連はなぜ強まったのか―媒介分析を用いた階層帰属意識の形成メカニズムの検討―」第 54 回数理社会学会（8 月 30 日, 関東学院大学関内メディアセンター）.
川田恵介・湯川志保, 2007,「賃金格差の要因について 親の所得が子どもの賃金に与える影響」（2006 年度「関西大学経済学会学生懸賞論文」１等入選論文）
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小林美樹, 2009,「所得不平等が健康に及ぼす影響―日米比較―」日本経済学会 2009 年度春季大会（6 月 6 日, 京
都大学）.
小林美樹, 2010,「所得格差の大きさと主観的健康状態の関連―マルチレベル分析による日米比較―」『医療と社会』
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三輪哲, 2006,「JGSS 累積データ 2000-2003 にみる現代日本の世代間社会移動パターン」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS

85

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

で見た日本人の意識と行動』pp.47-58.
三輪哲, 2006,「離婚と社会階層の関連にかんする試論的考察」『共働社会の到来とそれをめぐる葛藤―夫婦関係―』
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三輪哲, 2007,「なぜ離婚リスクは社会階層により異なるのか」永井暁子・松田茂樹編『対等な夫婦は幸せか』勁
草書房, pp.29-43.
三輪哲, 2008,「教育達成過程にみられる出身階層の影響」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.225-236.
三輪哲, 2009,「社会的格差をとらえるためのマイクロクラス・アプローチ―JGSS 累積データ 2000-2006 による計
量的分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.5:日本版
General Social Surveys 研究論文集[8]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.1-12.
三輪哲, 2011,「「開かれた社会」への遠き道程―社会移動の構造と趨勢―」盛山和夫ほか編『日本の社会階層とそのメカニズム』白桃書房, pp.1-33.
三輪哲・下瀬川陽, 2014, 「戦後日本における高等教育中退に対する出身階層の影響」『第 87 回日本社会学会大会
報告要旨集』, p.282.
三輪哲, 2016,「非雇用型雇用者の階層構成と社会移動の趨勢」『日本労働研究雑誌』672, pp. 14-28.
三輪哲・下瀬川陽, 2017, 「戦後日本における高等教育中退への出身階層の影響」『大学論集』49, 193-208.
水落正明, 2007,「統計から見える高齢女性の姿―経済格差とその変動―」『F-GENS Journal』No.7, p.116.
村瀬洋一, 2009,「流動化の中の不平等と社会階層研究」高校生のための社会学編集委員会編『高校生のための社
会学 未知なる日常への冒険』ハーベスト社, pp.157-170.
MURATA, Chiyoe, 2010, “Concern about Health Care and Socio-economic Status,” Journal of Epidemiology, Vol.20(supplement 1), p.S281.
村田千代栄, 2010,「医療不安と社会経済的地位の関連―JGSS-2008 に基づく分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.111-122.
長尾由希子, 2008,「専修学校の位置付と進学者層の変化―中等後教育機関から高等教育機関へ―」『教育社会学研究』第 83 集, pp.85-106.
長尾由希子, 2010,「短大進学率の変動にみる教育知のシフトとその支持層：教養知から職業知へ」『東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ』No.33, 25p.
長尾由希子, 2012,「専攻の選択における規定要因およびその変化に関する一考察―誰が「職業知」を求めたのか―」日本キャリア教育学会第 34 回研究大会（10 月 28 日, 滋賀大学）.
長尾由希子, 2012,「短期大学進学率の変動―進学者層の変化と職業知志向―」公益財団法人大学基準協会主催短期大学シンポジウム（11 月 14 日, 東京ガーデンパレス）.
中尾啓子, 2001,「階層帰属意識と生活意識」『日本行動計量学会第 29 回発表論文抄録集』pp.38-39.
中尾啓子, 2002,「地位達成過程における転職―JGSS-2000 調査データを用いての検討―」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.1-16.
中尾啓子, 2002,「社会階層とジェンダー」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣
選書, pp.155-160.
中尾啓子, 2002,「階層帰属意識と生活意識」『理論と方法』Vol.17 No.2, pp.135-149.
中尾啓子, 2008,「正規雇用者の転職と地位達成」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版
総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.135-150.
NAKAO, Keiko, and IWAI, Hachiro, 2010, “Cross-Cultural Comparisons on the Process of Status-Attainment:
Comparison among Four East Asian Societies,” Conference Abstracts: XVII ISA World Congress of Sociology, July 16,
Gothenburg, Sweden, p.334.
中谷友樹, 2012,「2009-10 年のインフルエンザ A(H1N1)2009pdm 流行時のインフルエンザ感染・不安・予防接種の経験と社会経済的地位―JGSS-2010 による分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series
No.9:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[12]』pp.11-27.
西村幸満, 2002,「「中」意識の変化とその要因」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.149-154.

86

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

西村幸満, 2002,「学歴と社会階層」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書,pp.161-166.
西村幸満, 2002,「COLUMN：生活向上の機会は開かれているか」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, p.167.
西村幸満, 2004,「２世代内初大学入学者に生じる格差（１）―個票データを用いた因果モデルの時点間比較―」
関西国際大学高等教育研究所『高等教育研究叢書』No.5, pp.1-17.
西村幸満, 2006,「２世代内初大学入学者に生じる格差（１）―個票データを用いた因果モデルの時点間比較―」『ユ
ニバーサル段階における“大学第一世代”への学習支援に関する基礎的研究』平成 15～17 年度科学研究費補助
金基盤研究(B)(2)研究成果報告書, pp.5-19.
野崎祐子, 2006,「女性の高学歴化と経済格差」2006 年度生活経済学会中国部会（11 月 25 日, 広島県立大学）.
OSHIO, Takashi, and KOBAYASHI, Miki, 2008, “Income inequaqlity, poverty, social welfare, and self-rated health; amultilevel analysis in Japan,” Graduate school of economics, Kobe University, Discussion Paper No.0815, 32p.
OSHIO, Takashi, and KOBAYASHI, Miki, 2009, “Income inequality, area-level poverty, perceived aversion to inequality,
and self-rated health in Japan,” Social Science & Medicine Vol.69 No.3 (2009), pp.317-326.
OSHIO, Takashi, and KOBAYASHI, Miki, 2011, “Area-Level Income Inequality and individual Happiness: Evidence fromJapan,” Journal of Happiness Studies (2011) Vol.12 No.4, pp.633-649.
OSHIO, Takashi, SANO, Shinpei, and KOBAYASHI, Miki, 2009, “Child poverty as a determinant of life outcomes:
Evidence from nationwide surveys in Japan,” Graduate School of Economics, Kobe University, Discussion Paper
No.0911, 37p.
OSHIO, Takashi, SANO, Shinpei, and KOBAYASHI, Miki, 2010, “Child Poverty as a Determinant of Life Outcomes:
Evidence from Nationwide Surveys in Japan,” Social Indicators Research Vol.99 No1, pp.81-99.
太田拓紀, 2009,「現代の教師における社会的出自の特性」『神戸女子大学教育諸学研究』
第 23 巻平成 21 年, pp.23-34.
斉藤知洋, 2014, 「ひとり親世帯の世代間再生産―二人親世帯／母子世帯／父子世帯出身者の再婚リスク―」『第61 回東北社会学会大会プログラム』, pp. 23-24.
SAITO Tomohiro, 2014, "Marital Instability and Intergenerational Reproduction of Single Parenthood in Japan," East Asia
Junior Sociologists Forum, July 13, Yokohama Japan.
佐藤香, 2008,「働きかたの多様性と社会的格差」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版
総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.179-191.
佐藤雅浩, 2006,「「健康の不平等」の現在―主観的健康状態と社会経済的地位（socioeconomic status）の関連―」
阿部正大・新雅史・石田浩・佐藤雅浩・高橋康二・立石祐二・中澤篤史・三輪哲・渡辺彰規『JGSS から読む
日本人の行動と意識』SSJ Data Archive Research Paper Series 33（SSJDA-33）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.48-59.
SATO, Yoshimichi, 2006, “Trust and Social Mobility: An Empirical Study of the Effect of Job Change on Trust,” presented
at the 101st Annual Meeting of the American Sociological Association.
佐藤嘉倫・吉田崇, 2007,「貧困の世代間連鎖の実証研究―所得異動の観点から」『日本労働研究雑誌』第 563 号（2007
年 6 月号）, pp.75-83.
SATO, Yoshimichi, and YOSHIDA Takashi, 2008, “An Empirical Study of Intergenerational Transmission of Poverty fromthe Perspective of Income Mobility,” Japan Labor Review, Vol.5 No.4, pp.95-112.
関根さや花, 2008,「子に対する母親の影響―世代間移動に関する要因分析―」『経済学研究論集』第 30 号, 明治大学, pp.97-114.
関根さや花, 2009,「教育の世代間移動―再生産とメリトクラシーの因果構造―」『経済学研究論集』第 31 号, 明治大学, pp.23-41.
関根さや花, 2009,「子に対する母親の影響―世代間移動に関する要因分析」電通育英会大学院奨学生夏期セミナー2009（8 月 8 日, クロスウェーブ幕張）.
篠崎武久, 2006,「JGSS から見た主観的階層の経年変化」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所
編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.33-45.
SHINOZAKI, Takehisa, 2012, “Not by Education Alone: How Young Adults’ Employment Status Is Determined by
Employment Environments and Family Backgrounds,” Social Science Japan Journal, Vol.15 No.ronnbu1, pp.31-52.

87

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

白川俊之, 2009,「情報機器の利用における格差と社会的文脈の変化―JGSS データを用いて―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.93-106.
白川俊之, 2011,「教育の垂直・水平的格差次元と地位達成―1990 年以降の教育とキャリア軌跡―」『第 62 回関西
社会学会大会報告要旨集』p.13.
下瀬川陽, 2015, 「大学中退が地位達成に与える影響の検討」, 第 59 回数理社会学大会.
下瀬川陽・三輪哲, 2015, 「世代内移動に対する高等教育中退の影響の検討」『第 62 回東北社会学会大会報告要旨』,
pp.31-32.
橘木俊詔・浦川邦夫, 2006,『日本の貧困研究』東京大学出版会, 358p.
橘木俊詔・松浦司, 2009,『学歴格差の経済学』勁草書房.
竹之下弘久, 2009,「国際移動に伴う階層移動に関する国際比較研究」『国際科学研究費補助金研究成果報告書』研
究代表者：竹之下弘久.
寺沢拓敬, 2008,「家庭環境・社会環境に起因する英語力格差とその世代間変容」『日本言語政策学会第 10 回大会
予稿集』pp.20-22.
寺沢拓敬, 2009,「社会環境・家庭環境が日本人の英語力に与える影響―JGSS-2002・2003 の 2 次分析を通して―」
大阪商業大学 JGSS 研究センター・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.5:日本版 General Social
Surveys 研究論文集[8]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.107-120.（JGSS 公募論文 2008 優秀論文）
寺沢拓敬, 2009,「日本社会における英語の教育機会の構造とその変容―英語力格差の統計的分析を通して」『言語政策』第 5 号, pp.21-42.
TERASAWA, Takunori, 2009, “'English Skills' Divide in Japan Caused by Different Social and Family Environments:
Through Statistical Analysis of the Data of Japanese General Social Surveys,” presented at ASIA TEFL International
Conference, August 8, Bangkok.
鳶島修治, 2010,「戦後日本における教員の再生産構造―JGSS-2002 のデータを用いた分析―」『日本教育社会学会
第 62 回大会発表要旨集録』pp.242-243.
螺良彩花・富田晃史・井上結梨子・岩井晃之・岡崎新・梶芳英, 2014,「喫煙依存者の社会経済的特徴―JGSS2010 を用いた実証分析―」『ISFJ 政策フォーラム 2014 発表論文』, 27p.
董莊敬, 2008,「個人化の視点からみる日本の若年世代の格差」『語文興國際研究』Vol.5 December 2008, pp.67-96.
矢部愛子, 2008,「階層帰属意識の決定要因としての主観的変数の検討―生活満足感に焦点をあわせて―」『淑徳大
学大学院総合福祉研究科研究紀要』第 15 号, pp.163-179.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Effect of social capital on income redistribution preferences: comparison of neighborhood
externality between high- and low-income households,” MPRA Paper, No.36181, 35p.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Effects of Sibling and Birth Order on Income Redistribution Preferences,” MPRA Paper,
No.38658, 38p.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Social capital, household income, and preferences for income redistribution,” European Journalof Political Economy, Volume 28(4), pp.498-511.
余田翔平, 2013,「家族構造と不平等の形成―ひとり親世帯出身者のライフコースに関する計量的研究―」東北大学大学院文学研究科博士学位論文, 160p.
6. 家族
安藤潤, 2013,「共稼ぎ夫婦の外食・中食利用と家事労働削減：JGSS-2006 を用いた実証分析を中心に」『新潟国際情報大学情報文化学部紀要』第 16 号, pp.33-51.
安藤潤, 2012,「JGSS データ 2006 を用いた共稼ぎ夫婦の家事労働行動に関する実証分析」『新潟国際情報大学情報文化学部紀要』第 15 号, pp.59-70.
安藤由美, 2009,「沖縄総合社会調査 2006（1）全国データとの比較に見る沖縄の家族意識」『第 82 回日本社会学会
大会報告要旨集』p.258.
安藏伸治, 2002,「進む少子化―出生コーホート別の子ども数・子どもをもつ必要性」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.44-49.
朝井友紀子・水落正明, 2010,「結婚タイミングを決める要因は何か」『結婚の壁 非婚・晩婚の構造』勁草書房,
pp.144-158.
曹陽, 2010,「幼い子供をもつ母親の公共施設の選択行動」日本公共選択学会第 14 回全国大会（6 月 27 日, 慶應義88

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

塾大学）.
曹陽, 2010,「子ども数に関する現実と理想―EASS 2006 データを用いた日韓中台の比較―」『日本社会心理学会第51 回大会発表論文集』pp.576-577.
曹陽・松本茂・村田忠彦, 2010,「個人と社会」の文脈における家族計画の影響要因」日本人口学会第 62 回大会（6月 12 日, お茶の水女子大学）.
伊達平和, 2012,「高学歴が家父長制意識に及ぼす影響についての比較社会学―日本・韓国・台湾・中国・ベトナ
ム・タイにおける比較―」関西社会学会第 63 回大会（5 月 26 日, 皇學館大学）.（第 63 回関西社会学会大会奨励賞受賞）
伊達平和, 2013,「家父長制意識の４類型に関する規定要因―日本・韓国・台湾の 3 地域比較―」『教育・社会・文化』13 号, 京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座, pp33-47.
伊達平和, 2013,「高学歴が家父長制意識に及ぼす影響についての比較社会学―日本・韓国・台湾・中国・ベトナ
ム・タイにおける比較」『社会学評論』Vol.64 No.2, pp.187-204.
伊達平和, 2014, 「子育ての悩みが出産行動に与える影響―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査を用いた分析（2）」『第 87 回日本社会学会大会報告要旨集』, p. 243.
伊達平和, 2016, 「現代アジアにおける家族意識の計量社会学的研究―東アジアならびに東南アジア 7 地域を対象として―」 京都大学大学院教育学研究科博士学位論文, p158.
EUN, Ki-Soo, 2007, “Direct and Indirect Contacts between Family Members in Korea: A Preliminary Analysis of the
Korean General Social Survey 2006 Data” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.41-57.
EUN, Ki-Soo, 2007, “Are There ‘Asian’ Family Values in Korea? An Exploratory Study,” presented at EASS Symposium
on East Asian Societies and the Family, July 17, Hong Kong University of Science and Technology, Hong Kong.
福田順・久本憲夫, 2010,「女性の就労と親世代の子育て参加の関係」社会政策学会第 121 回大会（10 月 30 日, 愛
媛大学）.
福田順・久本憲夫, 2012,「女性の就労に与える母親の近居・同居の影響」社会政策学会誌『社会政策』第 4 巻第 1号, pp.111-122.
FUSE, Kana, 2006, “Daughter Preference in Japan: A Reflection of Shift in Gender Role Attitudes (or not)?” paper
presented at session 57 (Implications of Gender Interactions and Ideologies for Reproductive Behavior) at Population
Association of America 2006 Annual Meeting, March 30-April 1, Los Angeles, California.
濱田国佑, 2012,「グローバル化によるリスク認知の規定要因―JGSS-2008 データの分析から―」『第 85 回日本社会学会大会報告要旨集』.
HIRAO, Keiko, 2014, "Gender Equality at the Bottom: Unexpected Consequences of the Family Policy in Japan." Paper
presented at the International Family Conference III, Istanbul. (November 29)
星野智子・和田美智代, 2010,『家族のこれから―社会学・法学・社会福祉学からのアプローチ』三学出版, p.84, 201.
猪瀬優理, 2014,「家族観と宗教の関係―JGSS-2006 データを用いた分析―」, 龍谷大学社会学部紀要、45, 76-84.
犬飼直彦, 2017, 「日本における子の性別と離婚との関係」『第 69 回日本人口学会大会報告要旨』
石原英樹, 2012,「日本における成人男女の運動頻度と家族ライフステージの関わり―JGSS を用いた規定要因分析―」『日本女子体育大学スポーツトレーニングセンター紀要』Vol.15, pp.25-33.
石倉裕美, 2006,「子育て解放期の余暇活動の現状および関連要因の検討」『大正大学大学院研究論集』第 30 号,
pp.274-261.
岩井八郎, 2007,「子どもとの同居は幸せか―JGSS-2002 による高齢者の経済的地位・家族形態・幸福感の分析」『第17 回日本家族社会学会報告要旨』pp.96-97.
IWAI, Hachiro, 2008, “Stability and changes in the Japanese Family-Oriented Regimes: An Analysis of Economic Status,
Family and Sense of Happiness for the Elderly,” 46th Interim CFR (Committee on Family Research) Conference,
International Sociological Association, September 10, ISCSP, Lisbon, Portugal.
岩井八郎, 2010,「家族主義の定着と変容―ライフコースがはらむ新たな問題」大阪ガスエネルギー・文化研究所『CEL 94 号』pp.20-23.
IWAI, Hachiro, 2011, “The Expansion of Women’s Education and its effects on Family Values: A Comparative Study Basedon East Asian Social Survey 2006,” AAS-ICAS Joint conference, April 1, Honolulu, Hawaii.
IWAI, Hachiro, 2011, “The Expansion of Women's Higher Education and its Effects on Family Values and Practices in89

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

Asian Societies: A Comparative Study based on EASS 2006 and Thai & Vietnam Family Surveys 2010,” ISA RC06-CFR
Kyoto Seminar, September 13, Kyoto University.
岩井八郎, 2013,「戦後日本型ライフコースの変容と家族主義―数量的生活史データの分析から」落合恵美子編『親密圏と公共圏の再編成 アジア近代からの問い』京都大学出版会, pp.127-153.
岩井八郎, 2018,「アジアの家族変動と家族意識―東アジア社会調査（EASS）とアジア比較家族調査（CAFS）からみた多様性と共通性―」『家族社会学研究』30（1）, 135-152.
岩井紀子, 2001,「＜墓＞意識の多様化の背景―JGSS 第１回本調査（JGSS-2000）のデータ分析を通して―」『第 74
回日本社会学会大会報告要旨』p.218.
岩井紀子, 2001,「家族意識についての実証的研究―JGSS-2000 の結果から―」大阪商業大学商経学会第 224 回研究発表会『大阪商業大学論集』第 124 号, p.165.
岩井紀子, 2002,「＜墓＞意識の多様化の背景―JGSS-2000 データ分析を通して―」『大阪商業大学論集』第 124 号,
pp.57-72.
岩井紀子, 2002,「母親の就業・妻の就業」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣
選書, pp.16-24.
岩井紀子, 2002,「夫の家事」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.25-34.
岩井紀子, 2002,「シングル・ライフ」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書,pp.56-64.
岩井紀子, 2002,「COLUMN：夫婦別姓―民法改正のゆくえは」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる
意識と行動』有斐閣選書, pp.72-74.
岩井紀子, 2002,「COLUMN：サイフのひもは誰の手に？」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, p.75.
岩井紀子, 2002,「墓と日本人」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.307-312.
岩井紀子, 2003,「＜墓＞意識の多様化の背景―JGSS-2000/2001 のデータ分析を通して―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.163-178.
岩井紀子, 2003,「配偶関係と幸福感の関係から」日本健康心理学会第 16 回大会会員企画シンポジウムⅠ 心と体の健康を創る：QOL の視点から『第 16 回大会発表論文集』p.55.
IWAI, Noriko, 2004, “The Diversification of Attitudes toward Graves: Based on Japanese General Social Surveys(JGSS-2000/2001),” Proceedings for EASS Conference 2004, Sungkyunkwan University, Seoul, Korea, p.20.
IWAI, Noriko, 2005, “Gender Differences in Attitudes toward Graves: Based on Japanese General Social Surveys(JGSS-2000/2001),” Abstract Book for Women’s Worlds 2005:9th International Interdisciplinary Congress on Women,
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岩井紀子, 2007,「家事頻度からみたライフスタイル―JGSS 累積データ 2000-2006 の分析」
『第 80 回日本社会学会
大会報告要旨集』p.243.
岩井紀子, 2008,「〈墓〉意識の多様化の背景」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.103-118.
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U.S.A.

90

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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岩井紀子, 2011,「JGSS-2000～2010 からみた家族の現状と変化」『家族社会学研究』第 23 巻第 1 号, pp.30-42.
岩井紀子, 2011,「日本の家族の変化とこれから」『家族社会学研究』第 23 巻第 1 号, pp.19-22.
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IWAI, Noriko, and YASUDA, Tokio, 2008, “Intergenerational Support Relations in Japan: Balance between Paternal andMaternal Lines Based on JGSS Data,” 46th Interim CFR (Committee on Family Research) Conference, International
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岩井紀子・保田時男編, 2009,『データで見る東アジアの家族観―東アジア社会調査による日韓中台の比較』ナカ
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IWAI, Noriko, and YASUDA, Tokio [eds.], 2011, Family Values in East Asia: A comparison among Japan, South Korea,
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IWAI, Noriko, YASUDA, Tokio, SHISHIDO, Kuniaki, SASAKI, Takayuki, and HANIBUCHI, Tomoya, 2008, “Results of
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IWAI, Noriko, YASUDA, Tokio, SHISHIDO, Kuniaki, and TABUCHI, Rokuro, 2007, “Analysis of Intergenerational
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IWAI, Noriko, YASUDA, Tokio, SHISHIDO, Kuniaki, and TABUCHI, Rokuro, 2007, “Intergenerational Assistance to/fromOwn Parents and Parents-in-law seen in JGSS-2006” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.77-95.
KASUYA, Masashi and SEKITA, Yasuyoshi, 2005, “Empirical Analyses of Household Income and Well-being for Family
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KATAGIRI, Keiko, 2011, “Comparison of traditional family norms and intergenerational support in four East- AsianCountries,” Proceedings: 64th Annual Scientific Meeting, the Gerontological Society of America, p.199.

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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KAWAGUCHI, Daiji, and MIYAZAKI, Junko, 2009, “Working Mothers and Son’s Preferences regarding Female Labor
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小島宏, 2002,「理想の子ども数・女児選好」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.50-55.
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小島宏, 2002,「一般的理想子ども数の規定要因―人口問題意識調査（1990/1995）と JGSS-2000 の比較分析―」『第75 回日本社会学会大会報告要旨』p.231.
小島宏, 2003,「子どもに関する意識の規定要因―人口問題意識調査（1990/1995）と JGSS-2000/2001 の比較分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS
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KOJIMA, Hiroshi, 2003, “Determinants of Attitudes toward Children in Japan: An Analysis of Split-Ballots in the JGSS,”
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KOJIMA, Hiroshi, 2003, “Determinants of Japanese Attitudes toward Children,” Seminar on Japanese Marriage andFertility and Japanese Attitude towards Children, Institute of Policy Studies, Singapore.
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KOJIMA, Hiroshi, 2004, “Determinants of Attitudes toward Children in Japan and Taiwan: A Comparative Analysis of
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KOJIMA, Hiroshi, 2005, “Determinants of Attitudes toward Children in Japan, Korea and Taiwan: A Comparative Analysis
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Hong Kong.

92

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

小島宏, 2007,「日本・韓国・台湾における子どもの必要性と性別選好―JGSS、KNFS、TSCS の比較分析―」『第 80
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KOJIMA, Hiroshi, 2008, “A Comparative Analysis of Attitudes toward Children in East Asia,” 46th Interim CFR(Committee on Family Research) Conference, International Sociological Association, September 10, ISCSP, Lisbon,
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KONDO, Keisuke, 2015, "Does Agglomeration Discourage Fertility? Evidence from the Japanese General Social Survey
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溝口佑爾, 2012,「世代間援助意識の変容にみる女性の高学歴化の影響―EASS 2006 を用いた比較分析―」大阪商業
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水落正明, 2010,「男性に求められる経済力と結婚」佐藤博樹・永井暁子・三輪哲編著『結婚の壁 非婚・晩婚の構造』勁草書房, pp.129-143.
水落正明, 2012,「JGSS を用いた分析―男性の家事参加―」安藏伸治・小島宏編著『人口学ライブラリー11 ミクロ
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永井暁子, 2010,「未婚化社会における再婚の増加の意味」佐藤博樹・永井暁子・三輪哲編著『結婚の壁 非婚・晩婚の構造』勁草書房, pp.172-182.
西川真規子, 2002,「夫婦の労働供給に関する一考察―JGSS-2000 データによる検討―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.33-44.
NOZAKI, Yuko, 2009, “The Psychological Burden of Child Rearing and Fertility Behavior: Moms Less Likely to Have More
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NOZAKI, Yuko, 2017, "The effects of higher education on childrearing fertility behavior in Japan" International Journal ofSocial Economics, 44(5), 653-669.
岡田丈祐, 2011,「共同報告：東アジアの高学歴化と家族観の変容―EASS 2006 の分析から―（3）子育て方針の決定をめぐる夫婦関係と高学歴化」『第 62 回関西社会学会大会報告要旨集』p.16.
大風薫, 2014, 「中年期未婚女性の家庭内労働と就業：同時性バイアスの可能性も含めた検証」生活経済学研究, 40,
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大風薫, 2014,「中年期未婚女性における家庭内労働と就業―中年期未婚男性との比較による検討―」, 生活社会科学研究, 21, 17-28.
ONO, Hiromi, 2009, “Husbands' and Wives' Education and Divorce in the United States and Japan, 1946-2000,” Journal of
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ONO, Hiromi, 2010, “The Socioeconomic Status of Women and Children in Japan: Comparisons with the USA,”International Journal of Law, Policy and the Family, Vol.24(2), pp.151-176.

93

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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大髙瑞郁・唐沢かおり, 2009,「親との政治的会話と子どもの政治的有効感覚の関連」日本社会心理学会第 50 回大会・日本グループ・ダイナミックス学会第 56 回大会合同大会（10 月 11 日, 大阪大学）.
大髙瑞郁・唐沢かおり, 2011,「父親との政治的会話と子の内的政治的有効性感覚の関連」山梨学院大学『法学論集』68 号, pp.391-411.
大内薫, 2014,「中年期未婚女性における家庭内労働と就業」第 24 回日本家族社会学会大会（9 月 6 日, 東京女子大学).
斉藤知洋, 2015, 「定位家族構造とジェンダーによる教育達成格差の時代的趨勢―二人親世帯・母子世帯出身者の比較分析―」『第 62 回東北社会学会大会報告要旨』, pp.29-30.
斉藤知洋, 2014,「家族構造と教育達成過程―JGSS を用いたひとり親世帯出身者の分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.11:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[14]』pp.11-23.（JGSS
公募論文 2013 優秀論文）
斉藤知洋, 2014, 「ひとり親世帯の世代間再生産―二人親世帯／母子世帯／父子世帯出身者の再婚リスク―」『第61 回東北社会学会大会プログラム』, pp. 23-24.
SAITO Tomohiro, 2014, "Marital Instability and Intergenerational Reproduction of Single Parenthood in Japan," East Asia
Junior Sociologists Forum, July 13, Yokohama Japan.
斉藤知洋・余田翔平, 2014, 「定位家族と成人期の離婚行動」『第 24 回日本家族社会学会報告要旨集』, pp. 122-123.
斉藤知洋・余田翔平, 2015, 「定位家族構造と成人期の初婚行動―初婚タイミングと配偶者選択による検討」『第25 回日本家族社会学会大学報告要旨』, p.52.
斉藤知洋・余田翔平, 2014,「定位家族構造と成人期の離婚構造」第 24 回日本家族社会学会大会（9 月 7 日, 東京女子大学).
坂本有芳, 2010,「働き方が男女の家事遂行に及ぼす影響―拘束性の強さが問題なのか｣『雇用システムの現状と課題』SSJ Data Archive Research Paper Series 44（SSJDA-44）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.4-24.
崎原健志, 2009,「親子同居に対する影響―成人子とその親についての同居要因分析―」『経済学研究論集』第 31号, 明治大学, pp.1-21.
佐野茂, 2005,「地域への愛着と子どもへの関わりに関する一考察―JGSS-2003 データより―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.33-46.
佐野茂, 2006,「家庭教育の変容に関する一考察―戦前と戦後の比較考察論から―」『大阪商業大学論集』第 142 号,
pp.51-62.
佐野俊幸, 2012,「妻の余暇の規定要因 夫方母親との同居に着目して」『第 22 回日本家族社会学会大会報告要旨』
pp.12-13.
佐野俊幸, 2013,「JGSS をもちいた継子数の推計の試み」『第 23 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.24-25.
佐々木尚之, 2009,「JGSS-2008 データにみる日本人の子育て観―家庭のしつけの力は低下したのか―」『第 82 回日本社会学会大会報告要旨集』p.120.
佐々木尚之, 2010,「日本人の子育て観―JGSS-2008 データに見る社会の育児能力に対する評価―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.35-47.
佐々木尚之, 2010,「子育ての悩みの類型―JGSS-2009 ライフコース調査による人間発達学的検証―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.261-272.
佐々木尚之, 2010,「ゼロ年代のライフコース（3）―JGSS-2009 ライフコース調査による子育て世代の分析―」『第20 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.32-33.
SASAKI, Takayuki, 2010, “Healthy aging for older adults in Japan,” International Symposium on Healthy Aging, September
13, Berkeley, CA.
佐々木尚之, 2010,「JGSS-2009LCS データにみる日本人の子育ての悩み―人間発達の観点から―」日本心理学会第94日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

74 回大会（9 月 20 日, 大阪大学）.
SASAKI, Takayuki, 2012, “The Transformation of Gender Role Attitudes in Japan: An Analysis of JGSS Cumulative Data
2000-2010,” JGSS Symposium 2012, June 9（6 月 9 日, 大阪商業大学）.
佐々木尚之, 2014, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 18 回：理想の子どもの数と現実の子どもの数」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』June 2014 No.069, pp.20-21.
佐々木尚之, 2014, 「若年女性の人口移動と家族形成―官庁統計と JGSS-2012 データのリンケージによる分析―」第 24 回日本家族社会学会大会（9 月 6 日, 東京女子大学).
佐々木尚之, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 36 回：既婚女性の就労継続と三世代近居の関係」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』December 2015 No. 087, pp.20-21.
佐々木尚之, 2016,「フィンランドの家族に関する研究動向」『家族社会学研究』28(2), pp.234-241.
佐藤博樹・永井暁子・三輪哲, 2010,『結婚の壁 非婚・晩婚の構造』勁草書房, 198p.
佐藤博樹・（財）連合総合生活開発研究所編, 2008,『バランスのとれた働き方―不均衡からの脱却』エイデル研究所, pp.16-22.
柴田悠, 2012,「東アジアにおける親子間援助行動の国際比較─EASS-2006 のデータを用いた記述的分析―」関西
社会学会第 63 回大会（5 月 26 日, 皇學館大学）.（第 63 回関西社会学会大会奨励賞受賞）
柴田悠, 2013,「子育て支援と高齢者労働力活用はどうすれば両立できるか―高齢者が働く保育施設における「ばあば」概念の脱血縁化とその可能性」水野英莉編『「再本質化」される親密圏と新たなシチズンシップ』京都大学グローバル COE プログラム「親密圏と公共圏の再編成をめざすアジア拠点」ワーキングペーパー次世代研究 101, pp.55-81.
柴田悠, 2013,「いま優先すべきは「子育て支援」」『ｇ2』Vol.13, 講談社, pp.86-104.
SHIBATA, Haruka, 2012, “Patterns of Support and Care between Parents and Grown-up Children: Descriptive Analysis
Using EASS 2006 Data,” Social Innovation and Sustainability for the Future: GCOE International Conference (11 月 8日, 京都大学).
施利平, 2011,「墓の継承意識からみる戦後日本の祖先祭祀と家族制度の持続と変化―全国調査データ(JGSS-2001)を用いた実証研究」『明治大学社会科学研究所紀要』49(2), pp.367-382.
清水誠, 2002,「COLUMN：家計の状況」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.168-170.
宍戸邦章, 2007,「JGSS 累積データ 2000-2006 にみる家族に関わる意識の変化」『第 17 回日本家族社会学会報告要旨』pp.36-37.
宍戸邦章, 2008,「実親・義親への世代間援助にみる「家」の原理―JGSS-2006 に基づく分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.1-12.
宍戸邦章, 2009,「介護の社会化に関する意識変化の研究」『第 19 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.26-27.
宍戸邦章, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 23 回：夫婦の働き方と夫の家事頻度」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』November 2014 No.074, pp.20-21.
宍戸邦章, 2017, 「東アジア社会調査による日韓中台の比較―EASS2006 家族モジュールの分析から―」第 27 回日
本家族社会学会, 第 27 回日本家族社会学会報告要旨 p89.
宍戸邦章, 2018,「東アジアにおける家族主義と個人化― EASS 2006 家族モジュールに基づく日韓中台の比較 ―」『家族社会学研究』30（1）, 121-134.
SHISHIDO, Kuniaki, IWAI, Noriko, and SASAKI, Takayuki, 2014, "A Current Picture and Overall Trends of Japanese
Family Based on Japanese General Social Survey Cumulative Data 2000-2012," XVIII ISA World Congress of Sociology,
RC06 Sessions (Distributed), July 19, Yokohama: Japan.
SHISHIDO, Kuniaki, and IWAI, Noriko, 2011, “Designing Response Categories of Agreement Scales for East Asian Social
Survey,” WAPOR 64th Annual Conference, September 23, Amsterdam, Conference Program, p.73.
宍戸邦章・岩井紀子, 2013,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 4 回：介護や育児など社会保障は誰の責任か」日
本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』April 2013 No.055, pp.20-21.
SONG, Min-Young, 2011, "From Demographic to Normative Individualization: A Comparative Study of Family Values in
Korea and Japan," Korean Journal of Sociology, 45(6), 153-174.
須藤康介, 2017, 「教育問題の「常識」を問い直す―いじめ・不登校から家族・学歴まで―」明星大学出版部, 266p.

95

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

杉田陽出, 2001,「日本人のペットに対する意識とその傾向：日本版 General Social Surveys（JGSS）第 2 回予備調査をもとに」『ヒトと動物の関係学会第 7 回学術大会予稿集』p.24.
杉田陽出, 2001,「コミュニケーション相手としてのペットの存在感に関する一調査：日本人のペットに対する意識とその傾向」『日本コミュニケーション学会第 31 回年次大会プログラム』p.22.
杉田陽出, 2002,「ペットのいる生活：室外犬からザリガニまで」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.281-287.
杉田陽出, 2002,「日本人のペットの存在感に関する一考察：日本版 General Social Surveys（JGSS）第 2 回予備調査のデータを基に」『大阪商業大学論集』第 124 号, pp.73-86.
杉田陽出, 2002,「同居世帯人数にみるペットの存在感：同居している子どもの有無を中心として」『ヒトと動物の関係学会第 8 回学術大会予稿集』p.45.
杉田陽出, 2002,「JGSS-2000 のデータにみる同居世帯人数がペットの評価に及ぼす影響：同居している子どもの有無の観点から」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究
論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.135-147.
杉田陽出, 2002,「『子ども』としてのペットの存在感に関する一考察：同居している子どもの有無と年齢の観点から」『日本コミュニケーション学会第 32 回年次大会プログラム』p.30.
杉田陽出, 2002,「日本人のペットの飼育時間に影響を及ぼす要因について：飼育者の属性を中心として」『大阪商
業大学論集』第 126 号, pp.51-64.
杉田陽出, 2003,「犬の飼育と犬に対する愛着度が飼い主の身体的健康と精神的健康に及ぼす効果：JGSS-2001 のデータから」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文
集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.127-143.
杉田陽出, 2005,「子どもの代替としての犬の役割に関する一考察：JGSS のデータから」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.111-129.
杉田陽出, 2005,「子どもの代替としての猫の役割に関する一考察：犬に関する分析結果との比較を含めて」『大阪
商業大学論集』第 138 号, pp.25-40.
杉田陽出, 2005,「飼主の子どもの有無と愛着度に見る犬の役割」『日本社会心理学会第 46 回大会論文集』
pp.196-197.
SUGITA, Hizuru, 2005, “The effects of children on attachment to dogs in Japanese households: Using JGSS data” 大阪商
業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2005 報告書』pp.31-45.
SUGITA, Hizuru, 2006, “The relationship between the presence of children and the degree of attachment to dogs inJapanese households: Using JGSS data” 大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research
Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.105-118.
SUGITA, Hizuru, 2007, “The effect of life stages on the pet keeping rate and on the perceptions of pets in Japanesehouseholds,” Proceedings: 11th International Conference on Human-Animal Interactions, p.44.
杉田陽出, 2009,「不治の病にかかったペットは安楽死させるべきか？―JGSS-2006 のデータに見る日本人のペットの安楽死観―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究
拠点研究論文集[9]』pp.53-72.
杉田陽出, 2010,「［研究ノート］2001～2006 年の犬飼育率と犬飼育者の属性の推移―室外犬から室内犬へ―」『大
阪商業大学論集』第 156 号, pp.71-86.
TABUCHI, Rokuro, 2007, “Parental Housing Assistance as a Determinant of Parent-Child Proximity: Japanese Case” 大
阪商業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.97-105.
田渕六郎, 2008,「親からの住宅援助と親子の居住関係―JGSS-2006 データによる検討―」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.13-23.
TAKAGI, Emiko, 2007, “Intergenerational Coresidence of Older Adults in Contemporary Japan: Traditional Cultural
Norms in Divergent Styles,” Doctoral Dissertation, University of Southern California.
TAKAGI, Emiko and SILVERSTEIN, Merril, 2006, “Intergenerational Coresidence of the Japanese Elderly: Are Cultural
Norms Proactive or Reactive?,” Research on Aging, 28(4), pp.473-492.
高山育子, 2002,「就学前教育の制度化と「三歳児神話」―JGSS-2000 データによる規定要因分析―」大阪商業大学
比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

人の意識と行動』pp.159-169.
竹内麻貴, 2011,「共同報告：東アジアの高学歴化と家族観の変容―EASS 2006 の分析から―（2）日本・台湾・韓国女性の性別役割意識と高学歴化」『第 62 回関西社会学会大会報告要旨集』p.15.
田中慶子, 2007,「全国データによる家族意識の規定要因の比較―JGSS と NFRJ を用いて―」東京大学社会科学研究所日本社会研究情報センター2006 年度二次分析報告会（家族形成に関する実証研究）（2 月 2 日, 東京大学社
会科学研究所）.
TANAKA, Kimiko, 2007, “Graves and the Family in Japan,” presented at the Population Association of America 2007
Annual Meeting, March 29, New York.
TANAKA, Kimiko, 2007, “Graves and Families in Japan:

Continuity and Change,” History of the Family, 12, pp.178-188.

TANAKA, Kimiko, and JOHNSON, Nan E., 2005, “Childlessness, Only Children, and the Second Demographic Transitionin Japan,” Conference Papers, American Sociological Association, 2005 Annual Meeting, pp.1-30.
田中隆一, 2005, “Working Mother as a Role Model for Daughters: An Empirical Study of Human Capital Accumulation” 日本経済学会 2005 年度秋季大会（9 月 18 日, 中央大学）.
筒井淳也, 2008,『親密性の社会学：縮小する家族のゆくえ』世界思想社, 239p.
TSUTSUI, Jun'ya, CHEN, Yu-hua, and KOH Chi-young, 2010, “The Transitional Phase of Mate Selection in East AsianCountries,” Conference Abstracts: XVII ISA World Congress of Sociology, p.94.
植村良太郎, 2008,「役割保有、性差、飲酒行動」『第 18 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.24-25.
渡辺朝子, 2006,「母親の就業が子どもに与える影響―その意識を規定する要因の分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.179-189.（JGSS 公募論文 2005 優秀論文）
XIE, Guihua（謝桂華）, 2007, “Living Arrangement of Aged People in China,” presented at EASS Symposium on East AsianSocieties and the Family, July 17, Hong Kong University of Science and Technology, Hong Kong.
YAMAMURA, Eiji, 2009, “Socio-economic status, gender, and spouse’s earnings: affect of family background on matching,”
MPRA Paper, No.17100, 34p.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Influence of age of child on differences in life satisfaction of males and females: A comparative
study among East Asian countries,” MPRA Paper, No.36988, 37p.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Effects of Sibling and Birth Order on Income Redistribution Preferences,” MPRA Paper,
No.38658, 38p.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Smokers’ Preference for Divorce and Extramarital Sex,” MPRA Paper, No.40922, 35p.
YAMAMURA, Eiji, 2013, “Externality of young children on parents’ watching of anime: Evidence from Japanese micro data,”
MPRA Paper No. 46878, 27p.
YAMAMURA, Eiji, 2014, "The Effect of Young Children on their Parents' Anime-viewing Habits: Evidence from Japanese
Microdata," Journal of Cultural Economics, 38(4), 331-349.
YAMAMURA, Eiji, and MANO, Yukichi, 2012, “An Investigation into the Positive Effect of an Educated Wife on Her
Husband’s Earnings: The Case of Japan in the Period between 2000 and 2003,” International Advances in Economic
Research, Vol.18, doi: 10.1007/s11294-012-9368-x.
山内昌和, 2017, 「日本の夫婦出生力の地域差―2000 年代の 15 の社会調査を用いた 45 歳以上の有配偶女性の子ども数の分析―」『人口問題研究』73(1), 21-40.
YANG, Juhua, 2008, “A Comparative Analysis of Family Structures across Four EA Societies: Findings from the 2006
EASS,” presented at KGSS-EASS Conference ‘Family and Social Life in East Asia,’ Sungkyunkwan University, Seoul,
Korea.
YANG, Juhua, 2010, “Parent-Child Dynamics and Family Solidarity: A Comparative Study of East Asian Societies,”
presented at the Population Association of America 2010 Annual Meeting, April 16, Dallas, Texas.
YANG, Juhua, and LI, Lulu, 2009, “Intergenerational Dynamics and Family Solidarity: A Comparative Study of Mainland
China, Japan, Korea and Taiwan,” Sociological Studies, DOI: CNKI:SUN:SHXJ.0.2009-03-003.
保田時男, 2006,「反復横断調査としての JGSS の意義―調査間隔の短さがもつ利点」早稲田社会学会編『社会学年誌』47 号, pp.19-33.
YASUDA, Tokio, and IWAI, Noriko, 2008, “Balance of Intergenerational Support between Husband’s Side and Wife’s Side:
Cross-cultural Comparison Based on EASS Data” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS SYMPOSIUM 2008 報告

97

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

書―Development of East Asian Social Surveys: Results of EASS 2006 Family Module』pp.237-248.
保田時男・岩井紀子, 2008, “An Analysis of Balance between Support for Husbands' Parents and that for Wives' Parents:
A Comparative Study in East Asia based on EASS 2006”『第 18 回日本家族社会学会大会報告要旨』p.86.
YASUDA, Tokio, IWAI, Noriko, YI, Chin-chun, and XIE, Guihua, 2011, “Intergenerational Coresidence in China, Japan,
South Korea and Taiwan: Comparative Analyses Based on the East Asian Social Survey 2006,” Journal of Comparative
Family Studies, Vol.42 No.5, pp.703-722.
YEH, Kuang-Hui, YI, Chin-Chun, TSAO, Wei-Chun, and WAN, Po-San, 2013, "Filial Piety in Contemporary Chinesesocieties: A Comparative Study of Taiwan, Hong Kong, and China," International Sociology, 28(3), pp. 277-296.
YI, Chin-Chun, 2013, “Changing East Asian Families: Values and Behaviors,” International Sociology, Vol.28 No.3,
pp.253-256, doi:10.1177/0268580913488397.
余田翔平, 2011,「家族の個人化か家族の二極化か―JGSS による結婚・離婚の分析―」『第 58 回東北社会学会大会
要旨集』pp.51-52.
余田翔平, 2011,「子ども期の家族構造と教育達成格差―二人親世帯/母子世帯/父子世帯の比較―」『第 21 回日本
家族社会学会大会要旨集』pp.98-99.
余田翔平, 2012,「子ども期の家族構造と教育達成格差―二人親世帯/母子世帯/父子世帯の比較―」『家族社会学研究』第 24 巻第 1 号, pp.60-71.
余田翔平, 2013.「再婚からみる「家族の多様化」とライフコースの変化」『第 23 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.28-29.
吉田俊文，2016，「帰家からみるライフコースの変容―JGSS-2009LCS を用いた居住歴の縦断分析―」『第 26 回日
本家族社会学会大会報告要旨』, ｐ.12.
吉田俊文, 2017, 「未婚成人子の居住形態―JGSS 合併データ（2000-2010）を用いたパラサイトシングル仮説の検証―」『第 69 回日本人口学会大会報告要旨』
7. 都市・農村・地域社会
赤枝尚樹, 2010,「同類結合に対する都市効果の検討―エゴセントリック・ネットワークデータに対するマルチレ
ベル分析の適用―」『第 50 回数理社会学会大会研究報告要旨集』pp.19-22.
赤枝尚樹, 2010,「都市は人間関係をどのように変えるのか―コミュニティ喪失論・存続論・変容論の対比から―」『第 83 回日本社会学会大会報告要旨集』p.35.
赤枝尚樹, 2011,「現代日本の都市的生活様式とその生成メカニズムに関する計量研究―コミュニティとパーソナ
リティのあり方に注目して」大阪大学大学院人間科学研究科 博士学位論文, 137p.
赤枝尚樹, 2011,「都市における非通念性の複合的生成過程―下位文化理論とコミュニティ解放論の観点から」『第84 回日本社会学会大会報告要旨集』p36.
赤枝尚樹, 2011,「都市は人間関係をどのように変えるのか―コミュニティ喪失論・存続論・変容論の対比から」『社
会学評論』62(2), pp.189-206.
赤枝尚樹, 2011,「同類結合に対する都市効果の検討―エゴセントリック・ネットワークデータに対するマルチレ
ベル分析の適用―」『理論と方法』Vol26 No.2, pp.321-337.（第 9 回数理社会学会論文賞）
赤枝尚樹, 2012,「都市における非通念性の複合的生成過程―下位文化理論とコミュニティ解放論の観点から―」『ソシオロジ』第 56 巻 3 号, pp.69-85.
赤枝尚樹, 2015, 『現代日本における都市メカニズム―都市の計量社会学』, ミネルヴァ書房, 227p.
福田友子, 2007,「外国人との接触経験と「地域の国際化」」玉野和志（研究代表者）『都市の構造転換とコミュニ
ティの変容に関する実証的研究 平成 15 年度～平成 17 年度科学研究費補助金（基盤研究 C）研究成果報告書』
pp.207-219.
古谷嘉一郎・浦光博, 2006,「犯罪防止に役立つ地域内活動・地域間活動・インターネットのチカラ―地域内・地
域間活動・インターネット利用は犯罪防止に役立つのか？」『日本グループダイナミックス学会 第 53 回大会
論文集』pp.82-85.（日本グループダイナミックス学会優秀発表賞）
埴淵知哉（編）, 2018, 「社会関係資本の地域分析」ナカニシヤ出版, p176.
石橋健一・豊田祐輔・大槻知史, 2009,「大規模市民意識調査データを用いた都市居住環境評価の試み」日本地域学会第 46 回年次大会（10 月 10 日, 広島大学）.
岩井紀子, 2016, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 39 回：地域が抱える問題とその未来」 日本政策金融公庫

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

総合研究所編『調査月報』March 2016 No. 090, pp.20-21.
IWAI, Noriko, 2017, "Measuring religion in Japan: ISM, NHK and JGSS" Survey Research and the Study of Religion in East
Asia, Pew Research Center, Washington, DC.
小川雅司, 2011, 「JGSS(日本版総合的社会調査)による自動車利用の要因分析 : 利用目的別にみた都市構造の自動車抑制効果を中心に」『交通学研究 : 研究年報』55, 73-82.
佐野茂, 2005,「地域への愛着と子どもへの関わりに関する一考察―JGSS-2003 データより―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.33-46.
柴田由己, 2013,「通勤での自動車利用と環境配慮意識の関連性 JGSS-2005 を用いた都市度別の検討」大阪商業大
学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.25-34.
清水誠, 2002,「生活・意識にみられる地域差」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.144-148.
孫飛舟, 2007,「JGSS-2005 から見た自動車の保有と使用に関する社会意識―都市と地方、保有者と非保有者の差異を中心に―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版
General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.57-68.
豊田祐輔・石橋健一・大槻知史, 2011,「大規模調査データを用いた都市形態が与える社会的絆への影響に関する研究」『地域学研究』Vol.41 No.1, pp.219-233.
WANG, Yujun, 2017, "Understanding Individual Environmental Concern in the Context of Local

Environmental

Governance in China: A Multi-Level Analysis" EASS Conference 2017, Osaka University of Commerce.
WESTLUND, Hans, and CALIDONI-LUNDBERG, Federica, 2007, “Social Capital and the Creative Class: Civil Society,
Regional Development and High-Tech Industry in Japan,” paper presented at Joint Congress of the European Regional
Science Association (47th Congress) and Association de Science Régionale de Langue Française (44th Congress), Paris,
August 29-September 2, 2007, Abstract No.294.
YAMAMURA, Eiji, 2009, “Comparison of the effects of homeownership by individuals and their neighbors on social capitalformation: Evidence from Japanese General Social Surveys,” MPRA Paper No.19495, 34p.
YAMAMURA, Eiji, 2011, “Comparison of the effects of homeownership by individuals and their neighbors on social capitalformation: Evidence from Japanese General Social Surveys,” Journal of Socio-Economics 40(2011), pp.637-644.
8. 災害
IWAI, Noriko, 2011, “What Japanese People Think and Do After the Great East Japan Earthquake, Tsunami and the
Fukushima Nuclear Accident,” California Sociological Association Meeting 2011, November 4, Berkeley.
岩井紀子，2012,「東日本大震災後の日本人の意識と行動―JGSS-2012 第 2 回プリテストによる予備的検討―」『社
会学 3 学会合同研究・交流集会 分科会報告要旨集：地震・津波・原発災害から１年 被災地復興の現状と課題を考える』p.13.
岩井紀子, 2014,「原発避難に関する住民意向調査―社会調査の視点から見た課題」『学術の動向』4 月号, pp.94-101.
岩井紀子, 2015,「東日本大震災と原発事故への社会学の取り組み」『ATOMOΣ』Vol.57 No.1, pp.217-218.
岩井紀子・柴田由己, 2013,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 1 回：東日本大震災が仕事に与えた影響」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』January 2013 No.052, pp.20-21.
IWAI, Noriko and SHISHIDO, Kuniaki, 2014,"The Impact of Fukushima Daiichi Nuclear Accident on People’s Attitudes

Toward Nuclear Energy Policy: Silent Movement," Pre-Congress Conference in Yokohama, Japan, XVIII ISA World
Congress of Sociology,RC24 Session: Regular Session [Part 1], July 12, Yokohama: Japan.
IWAI, Noriko, and SHISHIDO, Kuniaki, 2014, "People's Attitudes Toward Nuclear Energy Policy: The Impact of Fukushima
Daiichi Nuclear Accident," 2014 ANPOR (Asian Network for Public Opinion Research) Annual Conference, November
30, Niigata: Japan.
IWAI, Noriko and SHISHIDO, Kuniaki, 2015, “The Impact of the Great East Japan Earthquake and Fukushima Daiichi
Nuclear Accident on People’s Perception of Disaster Risks and Attitudes Toward Nuclear Energy Policy,“ Asian
Journal for Public Opinion Research, Vol.2, No.3, pp.172-195.
岩井紀子・宍戸邦章, 2015, 「東日本大震災と福島原発事故に関する世論調査研究と社会学分野の研究情報のデー

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

タベース化」第 1 回東日本大震災研究交流会（明治学院大学）岩井紀子・宍戸邦章『東日本大震災研究交流会
研究報告書』（震災問題情報連絡会, 2015 年 9 月）, pp.1-4.
岩井紀子・宍戸邦章, 2013,「東日本大震災と福島第一原子力発電所の事故が災害リスクの認知および原子力政策への態度に与えた影響」『社会学評論』64（3）, pp.420-438.
IWAI, Noriko, and SHISHIDO Kuniaki, 2014, "The Impact of the Fukushima Daiichi Nuclear Accident on People's
Perception of Disaster Risks and Attitudes Toward Nuclear Energy Policy: Regional Differences and Distance from
Nuclear Plants," 2014 AAG Annual Meeting, April 8, Tampa, Florida.
IWAI, Noriko, and SHISHIDO Kuniaki, 2015, “Changes in Perception of Disaster Risks and Attitudes Toward Nuclear
Policy: Trends in Public Opinion Surveys and Analysis Using JGSS Data,”

Proceedings of 5th International Symposium

on Environmental Sociology in East Asia: Disaster, Risk and Sustainable Community, pp.167-168.
IWAI, Noriko, SHISHIDO, Kuniaki, 2016. "The Impact of the Fukushima Daiichi Nuclear Accident on People's Perceptionof Disaster Risks and Attitudes Toward Nuclear Energy Policy: Regional Differences and Distance from Nuclear
Plants",The 3rd International Sociological Association Forum of Sociology,Vienna, Austria.
岩井紀子，宍戸邦章，2017，「東日本大震災と福島原発事故に関する社会学の研究動向からの問い」，『第 2 回

東

日本大震災研究交流会 研究報告書』，震災問題情報連絡会，pp.65-68.
柴田由己・岩井紀子, 2012,「東日本大震災後の日本人の動向―JGSS-2012 第 2 回プリテストによる予備的検討―」
大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[12]』pp.155-168.
塩谷尚正, 2013,「社会関係資本と地域防災の集合効力感との関連―JGSS-2012 による検討―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.35-43.
宍戸邦章・岩井紀子, 2012,「東日本大震災の影響を全国調査の結果から捉える―JGSS-2012 に基づく地域ブロック間の比較分析―」『第 85 回日本社会学会大会報告要旨集』.
宍戸邦章・武内智彦, 2013,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 2 回：東日本大震災の寄付行動とボランティア活動」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』February 2013 No.053, pp.20-21.
宍 戸 邦 章 ・ 岩 井 紀 子 , 2015, 「 大 規 模 災 害 発 生 の リ ス ク 認 知 と 原 子 力 政 策 に 対 す る 態 度 の 変 化―JGSS-2008/2010/2012/2015 の比較を通して―」『第 88 回日本社会学会大会報告要旨集』, p.194.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Natural disasters and their long-term effect on happiness: the case of the great Hanshin-Awaji
earthquake,” MPRA Paper, No.37505, 19p.
9. 地理
BALLAS, Dimitris, NAKAYA, Tomoki, and HANIBUCHI, Tomoya, 2011, “Exploring the geographical and socio-economic
determinants of subjective happiness in Japan,” the 17th European Colloquium on Quantitative and Theoretical
Geography (ECQTG2011), September 2-6, Harokopio University of Athens, Greece.
埴淵知哉, 2011,『NGO・NPO の地理学』 明石書店, 231p.（第 10 回日本 NPO 学会林雄二郎賞）
埴淵知哉・花岡和聖・村中亮夫・中谷友樹, 2010,「社会調査のミクロデータと地理的マクロデータの結合―JGSS-2008 を用いた健康と社会関係資本の分析を事例に―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS
Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.87-98.
埴淵知哉・村中亮夫・花岡和聖・中谷友樹, 2009,「社会調査のミクロデータと地理的マクロデータの結合による健康の分析」第 68 回日本公衆衛生学会総会自由集会（10 月 21 日, 奈良女子大学）.
埴淵知哉・村中亮夫・花岡和聖・中谷友樹, 2011,「社会調査における回収率の地域差―JGSS 累積データ 2000-2006の回収状況データを用いた分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.181-192.
埴淵知哉・村中亮夫・花岡和聖・中谷友樹, 2011,「社会調査の回収率とその地理的傾向」日本地理学会 2011 年秋
季学術大会（9 月 23 日, 大分大学）.
埴淵知哉・中谷友樹・花岡和聖・村中亮夫, 2012,「都市化・郊外化の度合いと社会関係資本の関連性に関するマ
ルチレベル分析」『地理科学』67(2), pp.71-84.
埴淵知哉・中谷友樹・村中亮夫・花岡和聖, 2012,「社会調査における回収率の規定要因―個人および地域特性を考慮したマルチレベル分析」『地理学評論』85(5), pp.447-467.
埴淵知哉・中谷友樹・竹上未紗, 2015, 「近隣環境と健康関連 QOL―日本版総合的社会調査を用いた分析」
『地理

100

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

学評論』, 88(6), 591-606.
HANIBUCHI, Tomoya, NAKAYA, Tomoki, YONEJIMA, Mayuko, and HONJO, Kaori, 2015, "Neighbourhood walkability
and physical activity among Japanese adults: Multilevel analysis of a nationally representative sample", presented at the
16th International Medical Geography Symposium, Jul. 6, Vancouver, B.C. Canada.
HANIBUCHI, Tomoya, NAKAYA, Tomoki, YONEJIMA, Mayuko, and HONJO, Kaori, 2015, "Perceived and Objective
Measures of Neighborhood Walkability and Physical Activity among Adults in Japan: A Multilevel Analysis of a
Nationally Representative Sample," Int. J. Environ. Res. Public Health, 12, 13350-13364.
埴淵知哉・中谷友樹・米島万有子・本庄かおり, 2014, 「全国レベルでみた近隣と健康（1）―ウォーカビリティと身体活動」第 73 回日本公衆衛生学会総会（11 月 6 日, 宇都宮市）
IWAI, Noriko and SHISHIDO, Kuniaki, 2015, “The Impact of the Great East Japan Earthquake and Fukushima Daiichi
Nuclear Accident on People’s Perception of Disaster Risks and Attitudes Toward Nuclear Energy Policy,“ Asian
Journal for Public Opinion Research, Vol.2, No.3, pp.172-195.
岩井紀子・宍戸邦章, 2015, 「東日本大震災と福島原発事故に関する世論調査研究と社会学分野の研究情報のデー
タベース化」第 1 回東日本大震災研究交流会（明治学院大学）岩井紀子・宍戸邦章『東日本大震災研究交流会
研究報告書』（震災問題情報連絡会, 2015 年 9 月）, pp.1-4.
岩井紀子・宍戸邦章, 2013,「東日本大震災と福島第一原子力発電所の事故が災害リスクの認知および原子力政策への態度に与えた影響」『社会学評論』64（3）, pp.420-438.
IWAI, Noriko, and SHISHIDO Kuniaki, 2014, "The Impact of the Fukushima Daiichi Nuclear Accident on People's
Perception of Disaster Risks and Attitudes Toward Nuclear Energy Policy: Regional Differences and Distance from
Nuclear Plants," 2014 AAG Annual Meeting, April 8, Tampa, Florida.
IWAI, Noriko, and SHISHIDO Kuniaki, 2015, “Changes in Perception of Disaster Risks and Attitudes Toward Nuclear
Policy: Trends in Public Opinion Surveys and Analysis Using JGSS Data,”

Proceedings of 5th International Symposium

on Environmental Sociology in East Asia: Disaster, Risk and Sustainable Community, pp.167-168
村中亮夫・中谷友樹・埴淵知哉, 2009,「社会地区類型に着目した花粉症有病率の地域差―日本版総合的社会調査（JGSS）データによる分析」2009 年人文地理学会大会（11 月 8 日, 名古屋大学）.
村中亮夫・中谷友樹・埴淵知哉, 2010,「社会地区類型に着目した花粉症有病率の地域差―日本版総合的社会調査（JGSS）データによる分析―」地理情報システム学会編『地理情報システム学会講演論文集 19 巻』CD-ROM.
村中亮夫・中谷友樹・埴淵知哉, 2010,「社会地区類型に着目した花粉症有病率の地域差―日本版総合的社会調査（JGSS）データによる分析―」地理情報システム学会第 19 回研究発表大会（10 月 24 日, 立命館大学）.
村中亮夫・中谷友樹・埴淵知哉, 2011,「社会地区類型に着目した花粉症有病率の地域差」『GIS-理論と応用』Vol.19
No.2, pp.71-81.
NAKAJIMA, Kentaro, and OKAMOTO, Ryosuke, 2014, Measuring the Sorting Effect of Migration on Spatial Wage
Disparities, GRIPS Discussion Paper 14-19,
中谷友樹, 2011,「健康な街／不健康な街」を視る―GIS を用いた小地域における地理的健康格差の視覚化―」『日
本循環器病予防学会誌』46(1), pp.38-55.
中谷友樹, 2011,「地理統計に基づくがん死亡の社会経済的格差の評価―市町村別がん死亡と地理的剥奪指標の関
連性―」『統計数理』第 59 巻第 2 号, pp.239-265.
中谷友樹, 2012,「地理情報システムを利用した健康づくり支援環境の研究」『ESTRELA』2012 年 5 月（No.218）,
pp.2-9.
中谷友樹, 2013,「健康の地形図・分類図・条件図」月刊『「測量』63(4), pp.8-13.
中谷友樹・埴淵知哉, 2016, 「健康の社会格差と地域格差」『地理』, Vol.61 January 2016, pp.51-57.
中谷友樹・埴淵知哉・米島万有子・本庄かおり, 2014, 「全国レベルでみた近隣と健康（2）―地理的剥奪と主観的健康感」第 73 回日本公衆衛生学会総会（11 月 6 日, 宇都宮市）
中谷友樹・埴淵知哉, 2009,「社会調査のミクロデータとジオデモグラフィクスのデータリンケージ―JGSS 累積データ 2000-2003 に基づく主観的健康感の小地域解析への適用―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS
Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.23-36.
NAKAYA, Tomoki, and HANIBUCHI, Tomoya, 2011, “Japanese league of healthy and unhealthy neighbourhoods:
geodemographic profiling of Japanese population health,” the 14th International Medical Geography Symposium, July,
14, Durham University, UK.

101

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

中谷友樹・埴淵知哉, 2013, 「居住地域の健康格差と所得格差」『経済地理学年報』第 59 巻第 1 号, pp.57-72.
NAKAYA, Tomoki, HONJO, Kaori, HANIBUCHI, Tomoya, IKEDA, Ai, ISO, Hiroyasu, INOUE, Manami, SAWADA, Norie,
TSUGANE, Shoichiro, and The Japan Public Health Center-based Prospective Study Group, 2014, "Associations of
All-Cause Mortality with Census-Based Neighbourhood Deprivation and Population Density in Japan: A Multilevel
Survival Analysis," Plos ONE 9(6): e97802. doi:10.1371/Journal.pone.0097802.
中谷友樹・村中亮夫・埴淵知哉, 2010,「地理情報を用いた身体活動と近隣環境の関係に関する研究」下光輝一編『厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患等生活習慣病対策総合研究事業）健康づくり支援環境の効果的な整備施策および政策目標の設定に関する研究 平成 21 年度総括・分担研究報告書』pp.125-131.
中谷友樹・村中亮夫・埴淵知哉・瀬戸寿一・谷端郷, 2011,「地理情報を用いた身体活動と近隣環境の関係に関する研究」下光輝一編『厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患等生活習慣病対策総合研究事業）健康づくり支
援環境の効果的な整備施策および政策目標の設定に関する研究 平成 20～22 年度総合研究報告書』pp.145-160.
佐々木尚之, 2014, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 19 回：未婚の現状における地域差」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』July 2014 No.070, pp.20-21.
清水誠, 2002,「生活・意識にみられる地域差」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.144-148.
宍戸邦章・岩井紀子, 2012,「東日本大震災の影響を全国調査の結果から捉える―JGSS-2012 に基づく地域ブロック間の比較分析―」『第 85 回日本社会学会大会報告要旨集』.
宍戸邦章・岩井紀子, 2015,「大規模災害発生のリスク認知と原子力政策に対する態度の変化―JGSS-2008/2010/2012/2015 の比較を通して―」『第 88 回日本社会学会大会報告要旨集』, p.194.
10. 政治・政策・政治意識
相澤優子, 2007,「保革意識と争点態度―JGSS-2000 にみる身近な争点の影響―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.169-179.（JGSS 公募論文 2006 優秀論文）
芦立秀朗, 2015, 「援助行政への参加と政策への支持の関係：JGSS-2006 データから」産大法学, 48(1), 369-392.
ARAI, Real, OKAZAWA, Ryosuke, and TAKII, Katsuya, 2018, "Intergenerational Conflict over Fiscal Consolidation:
Theory and Evidence from Japan" Paper presented OAP-PRI Economics Workshop: Bank, Corporate and Sovereign
Debt.
FUSE, Kana, and HANADA, Nanaho, 2009, “Political distrust and Gendered Attitudes: The Japanese State and Women,”
Sex Roles, Vol.60 No.11-12, pp.843-858.
浜銀総合研究所, 2010,『教育財政及び教育費負担の在り方についての調査研究 各国における教育財政及び教育費負担等の状況に関する調査 報告書』p.113.
HANADA, Nanaho, 2012, “Face-to-Face Interaction with Government Officials and Its Effects on the Political Attitudes
on the Civil Society Organizational Members: The Study from Japan,” VOLUNTAS: International Journal of Voluntary
and Nonprofit Organizations, doi: 10.1007/s11266-012-9284-y.
橋本健二, 2006,「教育機会の不平等と、平等のための教育―社会政策」『月刊 世界の労働』11 月号（第 56 巻第11 号）, pp.38-45.
秦正樹, 2015,「いつ、イデオロギーは「活性化」するのか？―JGSS-2003 を用いた投票外参加の規定要因に関する分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.12:日本版総合的社会調査共同研究拠点
研究論文集[15]』pp.85-96.
HAYO, Bernd, and ONO, Hiroyuki, 2010, “Livelihood and Care of the Elderly: Determinants of Public Attitudes in Japan,”Annual Meeting of the European Public Choice Society, April 8-11, Izmir-Turkey.
HAYO, Bernd, and ONO Hiroyuki, 2010, “Comparing public attitudes toward providing for the livelihood of the elderly in
two aging societies: Germany and Japan,” Journal of Socio-Economics, Vol.39(1), pp.72-80.
HAYO, Bernd, and ONO, Hiroyuki, 2011, “Livelihood and care of the elderly: Determinants of public attitudes in Japan,”
Journal of the Japanese and International Economies, 25(1), pp.76-98.
細井雅代, 2009,「女性就労の促進政策がもたらす財政への影響―地方自治体の子育て支援の追加的費用と収入の比較分析―」『都市問題研究』第 61 巻第 6 号, 都市問題研究会, pp.22-48.
池田謙一, 2005,「政治的・非政治的ネットワークは社会関係資本を育み、政治のリアリティを規定するか

102

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15―JGSS-2003 ソーシャルネットワーク項目群の分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究
所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.169-203.
池田謙一, 2008,「社会関係資本と政治意識」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.273-294.
IKEDA, Ken'ichi, 2009, “Differential effects of multiple social networks on political participation in Japan,” paper prepared
for a Dialogic Conference on Civic Engagement and Social Capital in Asia, May 8-10, University of Toronto, Toronto,
Canada.
IKEDA, Ken’ichi, 2012, “Differential effects of multiple social networks on political participation in Japan,” DANIERE,
Amrita, and Hy Van Luong [eds.], The Dynamics of Social Capital and Civic Engagement in Asia: Vibrant Societies,
Routledge, London, pp.54-80.
池田謙一, 2014, 「ネットワーク・価値・政治参加―政治行動の社会心理学」高木修（監修）、大坊郁夫・竹村和久（編）『社会心理学研究の新展開―社会に生きる人々心理と行動』北大路書房, pp.155-170.
IKEDA, Ken’ichi, and BOASE, Jeffrey, 2011, “Multiple Discussion Networks and Their Consequence for Political
Participation,” Communication Research, 38(5), pp.660-683.
池田裕, 2014,「市場制度への信頼と雇用対策への支持」第 58 回数理社会学会大会（8 月 31 日, 日本女子体育大学).
池田裕, 2015,「葛藤する保守―市場制度への信頼と雇用対策への支持―」『第 88 回日本社会学会大会報告要旨集』,
p.199.
池田裕, 2018, 「保革自己イメージと政府支出への支持―世論研究における分位点回帰の適用―」『ソシオロジ』
62(3), 21-39.
岩井八郎, 2002,「高齢者の生活保障・介護は誰の手で？」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.35-42.
岩井紀子, 2002,「COLUMN：女性知事の誕生」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.76-77.
IWAI, Noriko and SHISHIDO, Kuniaki, 2014,"The Impact of Fukushima Daiichi Nuclear Accident on People’s Attitudes

Toward Nuclear Energy Policy: Silent Movement," Pre-Congress Conference in Yokohama, Japan, XVIII ISA World
Congress of Sociology,RC24 Session: Regular Session [Part 1], July 12, Yokohama: Japan.
IWAI, Noriko, and SHISHIDO, Kuniaki, 2014, "People's Attitudes Toward Nuclear Energy Policy: The Impact of Fukushima
Daiichi Nuclear Accident," 2014 ANPOR (Asian Network for Public Opinion Research) Annual Conference, November
30, Niigata: Japan.
IWAI, Noriko and SHISHIDO, Kuniaki, 2015, "Who is Responsible for Care of the Elderly and Children, Families or
Governments? The Japanese Case," ISA RC06 Research Committee Annual Seminar, Aug.22, University College
Dublin.
Kage, Rieko, 2014, "When The Educated Are Not More Internationalist: The Political Socialization of Engineers in Japan,"Inaugural Meeting of the AAS-in-Asia, Singapore, July 18, 2014.
片桐恵子, 2013,「日本の中高年層の Civic Engagement に関連する要因の検討―JGSS-2012 によるジェンダーと年齢による違いの検討―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査
共同研究拠点研究論文集[13]』pp.57-66.
KIM, Bumsoo, 2009, “A Comparison of Liberal Democratic Party (LDP) Supporters and Democratic Party of Japan (DPJ)
Supoprters: From Analysis of the 2006 Japanese General Social Survey (JGSS),” The Institute of Korean Political
Studies, Seoul National University [ed.], Journal of Korean Politics Vol.18, No.3, pp.165-197.（韓国語）
KIM, Bumsoo, 2009, “Who Are Japan's “Nonpartisans”? Socioeconomic and Ideological Characteristics of Japan's
nonpartisans from Analysis of the 2006 Japanese General Social Survey (JGSS)” 韓国地域学会（The Korean
Association of Area Studies）『世界地域研究論叢』27-3, pp.147-180.（韓国語）
木村雅文, 2008,「新聞読者層の社会的構成と政治意識」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日
本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.295-309.
KUROKI, Masanori, 2013, "The Deployment of the Japan Self-Defense Forces in Iraq and Public Trust Among Different
Ideological Groups," Defense and Peach Economics, 25(3), pp. 281-289.
前田幸男, 2006,「就業と家庭における性役割分業が政治参加に与える影響について」『共働社会の到来とそれをめ103

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

ぐる葛藤―人間関係―』SSJ Data Archive Research Paper Series 35（SSJDA-35）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.32-57.
前田幸男, 2007,「性別役割分業と政治参加」永井暁子・松田茂樹編『対等な夫婦は幸せか』勁草書房, pp.97-118.
前田幸男, 2010,「知事支持率の研究―JGSS-2008 を利用して―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research
Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.23-34.
柗永佳甫・奥山尚子, 2009,「政府支出は民間寄付を誘発するか」『パブリック・プライベート・パートナーシップの経済分析』RIETI Policy Discussion Paper Series 09-P-003, pp.47-62.
村瀬潤哉・元廣雄太・神林祐香・高橋憲二, 2015, 「生活困窮軽減に向けた家賃補助政策の在り方」, ISFJ 日本政策学生会議（ISFJ:Inter-University Seminar for the Future of Japan）, 政策フォーラム 2015.
NAKAZAWA, Wataru, 2015, "Attitudes toward Education Expenditures in Japan: Comparisons with Social Security andWelfare Services Expenditures," Educational Studies in Japan: International Yearbook, 9, 55-68.
NAKAZAWA, Wataru, 2016, "Why Is Public Expenditure on Education in Japan Low ? : Re-examining the Public Functionof Education," Osaka University Press.
仁平典宏, 2003,「＜市民＞と「ボランティア」の間 参加とネオリベラリズムの共振に関する一考察」『日本教育社会学会第 55 回大会発表要旨集録』pp.70-71.
野村亜希子, 2008,「日常生活を通じて得られる情報が政治的意思決定に与える影響―JGSS-2001 データの分析から―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social
Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.251-258.（JGSS 公募論文 2007 優秀論文）
岡太彬訓, 2016, 「支持政党の変化と政党間の競合関係―JGSS-2009 LCS/2013LCS のデータを用いた非対称多次元
尺度構成法による分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座編『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[16] <JGSS Research Series 13>』, pp.29-40.
岡太彬訓, 2017, 「支持政党の変化と政党間の競合関係Ⅱ―JGSS-2009 LCS/2013LCS のデータを用いた分析：非対称多次元尺度構成法の結果を階層非対称クラスター分析により解釈する―」大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座編『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[17] <JGSS
Research Series 14>』, pp.1-17.
大野裕之, 2009,「所得税の重税感～『日本版総合的社会調査』個票データを用いた実証分析～」2009 年度日本応用経済学会春季大会（6 月 13 日, 名古屋大学）.
大野裕之, 2009,「所得税の重税感―『日本版総合的社会調査』個表データによる諸要因の分析―」東京経済研究センター TCER Working Paper, J-2, 27p.
大野裕之, 2009,「所得税の重税感～『日本版総合的社会調査』個票データを用いた実証研究」日本経済学会 2009年度秋季大会（10 月 11 日, 専修大学）.
大野裕之, 2012,「所得税の重税感―『日本版総合的社会調査』個票データによる諸要因の分析―」『経済研究』Vol.63
No.2, pp.249-264, 一橋大学経済研究所.
大野裕之・HAYO, Bernd, 2008,「老後生活保障は自助か公助か～国民意識調査の個票データによる要因分析」日本
財政学会第 65 回大会（10 月 25 日, 京都大学）.
大野裕之・HAYO, Bernd, 2009, “Livelihood and Care of the Elderly: Determinants of Public Attitudes in Japan” 日本経済学会 2009 年春季大会（6 月 7 日, 京都大学）.
大澤俊平・沖田紘子・岸川千恵・丸尾翔太, 2013,「国際競争力向上のための英語政策―TOEFL スコア・JGSS 個票
データを用いた実証分析」『ISFJ 政策フォーラム 2013 発表論文』, 36p.
大髙瑞郁・唐沢かおり, 2009,「親との政治的会話と子どもの政治的有効感覚の関連」日本社会心理学会第 50 回大会・日本グループ・ダイナミックス学会第 56 回大会合同大会（10 月 11 日, 大阪大学）.
大髙瑞郁・唐沢かおり, 2011,「父親との政治的会話と子の内的政治的有効性感覚の関連」山梨学院大学『法学論集』68 号, pp.391-411.
佐藤滋・古市将人, 2014, 『租税抵抗の財政学―信頼と合意に基づく社会へ―』岩波書店.
佐藤智子, 2010,「政治への心理的関与に対する社会教育の効果と政策的課題」『日本教育行政学会年報』No.36,
pp.176-192.
佐藤智子, 2012,「ローカル・ガバナンスと社会教育の意義に関する研究―コミュニティによるシティズンシップ
学習に向けて―」東京大学大学院教育学研究科博士課程学位論文, pp.40-64.
佐藤智子, 2013,「政治的関与に対する社会教育・生涯学習の効果―JGSS-2012 による分析―」大阪商業大学 JGSS104

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.1-12.
篠崎武久, 2005,「再分配政策への支持を決定する要因―先行研究の結果と JGSS データを用いた分析結果の比較―」
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social
Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.205-218.
園部香里, 2015,「日本のあるべき姿の持続と変化―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査を用いた分析―」
大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.12:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文
集[15]』pp.19-28.
SUBRAMANIAN, S. V., HAMANO, Tsuyoshi, PERKINS, Jessica M., KOYABU, Akio, and FUJISAWA, Yoshikazu, 2010,“Political ideology and health in Japan: a disaggregated analysis,” Journal of Epidemiology Community Health, Vol.64,
pp.838-840.
SUMINO, Takanori, 2014, "Escaping the Curse of Economic Self-Interest: An Individual-Level Analysis of Public Support
for the Welfare State in Japan," Journal of Social Policy, 43(1): 109-133
田鹿鈴子, 2005,「イデオロギーの果たす役割―保革イデオロギーは支持政党・政策態度の決定に影響しているか？
日本版 General Social Surveys（JGSS）の分析から―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所
編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.273-284.（JGSS 公募論文 2004 優秀論文）
高木竜輔, 2007,「政治意識と政治参加」玉野和志（研究代表者）『都市の構造転換とコミュニティの変容に関する実証的研究 平成 15 年度～平成 17 年度科学研究費補助金（基盤研究 C）研究成果報告書』pp.229-236.
TAKAGI, Yuki, 2011, “Local Gossip and Intergenerational Family Transfers: Comparative Political Economy of Welfare
Provision,” Presented at the 69th Annual National Converence, Midwest Political Science Association, April 1, Chicago,USA.
武田祐佳, 2010,「政治参加におけるジェンダー・ギャップ―JGSS-2003 による資源・政治的関与要因の検討―」大
阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.323-335.（JGSS 公募論文 2009 優秀論文）
YAMAMURA, Eiji, 2010, “Government size and trust,” MPRA Paper No.19727, 27p.
YAMAMURA, Eiji, 2010, “Public policy, trust and growth: disclosure of government information in Japan,” MPRA Paper,
No.27703, 14p.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Government Size and Trust,” Review of Social Economy, Vol.70 No.1, pp.31-56.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “The Effects of Information Asymmetry and Government Size on Happiness: A Case Study fromJapan,” The IUP Journal of Governance and Public Policy, Vol.7 No.1, pp.7-20.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Trust in government and its effect on preferences for income redistribution and perceived tax
burden,” MPRA Paper, No.39833, 43p.
YAMAMURA, Eiji, 2013, "Trust in Government and Its Effect on Preferences for Income Redistribution and Perceived Tax
Burden," Journal of Cultural Economics, 15(1), pp. 71-101.
安野智子, 2003,「JGSS-2001 にみる有権者の政治意識」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.75-91.
安野智子, 2005,「JGSS－2003 にみるパーソナル・ネットワークと政治意識」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.153-167.
安野智子, 2006,「JGSS 累積データ 2000-2003 にみる政党支持および政党評価の規定要因」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.71-82.
安野智子, 2006,『重層的な世論形成過程 メディア・ネットワーク・公共性』東京大学出版会, 210p.
安野智子, 2008,「政党支持と政党評価の規定要因」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本
版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.239-253.
安野智子・池田謙一, 2002,「支持政党―政党好感度と政権担当能力」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSSにみる意識と行動』有斐閣選書, pp.172-179.
安野智子・池田謙一, 2002,「イデオロギーと政府の役割」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.180-188.

105

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

安野智子・池田謙一, 2002,「国民と政治の関わり―政治的有効性感覚と社会関係資本」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.189-195.
安野智子・池田謙一, 2002,「COLUMN：政府は信頼されているのか―組織への信頼」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.196-197.
安野智子・池田謙一, 2002,「COLUMN：高齢者福祉の責任」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.198-199.
安野智子・池田謙一, 2002,「JGSS-2000 にみる有権者の政治意識」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科
学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.81-105.
横山智哉, 2014,「政治的会話が政治的知識に及ぼす効果―JGSS-2003 データを用いた検討―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.11:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[14]』pp.1-10.（JGSS
公募論文 2013 優秀論文）
YUDA, Michio, 2013, The Impacts of Recent Smoking Control Policies on Individual Smoking Choice: the Case of Japann,Health Economic Review, 3:4.
YMAMURA, Eiji, 2014, "Time preference and perceptions about government spending and tax: Smokers’ dependence on
government support" MPRA Paper, No.55659, 11p.
YAMAMURA, Eiji, 2015, "Norm for redistribution, social capital, and perceived tax burden: comparison between highand
low-income households" Review of Economics and Institutions, 6(2), 27.
11. 英語カレイラ松崎順子, 2011,「JGSS-2010 による早期英語教育に関する意識調査」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.35-45.
GREEN, David, and KADOYA, Yoshiya, 2013, "English as a Gateway? Immigration and Public Opinion in Japan," ISER
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小磯かをる, 2005,「日本人英語学習者の動機付け―JGSS-2003 のデータ分析を通して―」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.79-91.
小磯かをる, 2005,「成人教育としての英語教育に関する一考察―JGSS 等の世論調査から見える特性と問題点」『大阪商業大学論集』第 138 号, pp.13-23.
小磯かをる, 2005,「世論調査にみる日本人英語学習者と動機付け」日本英語コミュニケーション学会第 31 回関西支部フォーラム.
小磯かをる, 2005,「日本人の英語能力とその規定要因―JGSS のデータ分析を基に」日本英語コミュニケーション
学会第 14 回年次大会.
KOISO, Kaoru, 2006, “The Characteristics of Motivation of Japanese Adult English Learners from JGSS-2003 Data” 大阪
商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys
研究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.95 -104.
小磯かをる, 2006,「英語学習経験と英語使用が日本人の英語力に及ぼす影響―JGSS のデータ分析を基に」『日本英語コミュニケーション学会紀要』第 15 巻第 1 号, pp.141-149.
小磯かをる, 2008,「英語力習得への道―英語学習経験と現在の英語使用―」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.369-381.
小磯かをる, 2009,「日本人英語使用者の特徴と英語能力―JGSS-2002 と JGSS-2006 のデータから―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『 JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集 [9]』pp.123-137.
小磯かをる, 2010,「情意要因が英語の読解力と会話力に及ぼす影響―JGSS-2008 のデータから―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.163-172.
小磯かをる, 2011,「中国・日本・韓国・台湾における成人の英語力の比較と各国／地域の若者層の英語力の規定
要因―EASS 2008 のデータをもとに―」『大阪商業大学論集』第 162 号, pp.19-33.
KOISO, Kaoru, 2012, “Transition of English Ability of Japanese Adults: Using JGSS-2002 and 2010 Data,” JGSS
Symposium 2012（6 月 9 日, 大阪商業大学）.

106

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

小磯かおる, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 16 回：日本人の英語力」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』April 2014 No.067, pp.22-23.
小磯かをる, 2015, 「日本人の英語力の変化とその背景―JGSS 累積データを基に―」『大阪商業大学論集』第176 号, 17-26.
杉田陽出, 2004,「英語の学習経験が日本人の英会話力に及ぼす効果：JGSS-2002 のデータから」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意
識と行動』pp.45-57.
寺沢拓敬, 2008,「家庭環境・社会環境に起因する英語力格差とその世代間変容」『日本言語政策学会第 10 回大会
予稿集』pp.20-22.
寺沢拓敬, 2009,「社会環境・家庭環境が日本人の英語力に与える影響―JGSS-2002・2003 の 2 次分析を通して―」
大阪商業大学 JGSS 研究センター・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.5:日本版 General Social
Surveys 研究論文集[8]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.107-120.（JGSS 公募論文 2008 優秀論文）
寺沢拓敬, 2009,「日本社会における英語の教育機会の構造とその変容―英語力格差の統計的分析を通して」『言語政策』第 5 号, pp.21-42.
寺沢拓敬, 2009,「「日本人」の英語使用・英語学習経験の規定要因」『日本言語政策学会第 11 回大会予稿集』pp.17-19.
TERASAWA, Takunori, 2009, “'English Skills' Divide in Japan Caused by Different Social and Family Environments:
Through Statistical Analysis of the Data of Japanese General Social Surveys,” presented at ASIA TEFL International
Conference, August 8, Bangkok.
寺沢拓敬, 2009,「英語格差の実態―英語スキルが労働賃金に与える影響」『日本教育社会学会第 61 回大会発表要旨収録』pp.45-46.
TERASAWA, Takunori, 2011, “Japanese People’s Valuation of English Skills: Sociometric Analysis of JGSS-2010” 大阪
商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.47-57.
寺沢拓敬, 2013,「「日本人の 9 割に英語はいらない」は本当か？―仕事における英語の必要性の計量分析」『関東
甲信越英語教育学会学会誌』第 27 号, pp.71-83.
寺沢拓敬，2013，「東アジア４ヶ国における英語格差：EASS2008 の 2 次分析を通して」日本教育社会学会大会発表要旨集録（65）：128-129.
寺沢拓敬, 2014, 「日本社会は「英語化」しているか―2000 年代後半の社会調査の統計分析から―」『関東甲信越英語教育学会学会誌』 28, 97-108.
寺沢拓敬, 2015, 『「日本人と英語」の社会学』, 研究社, 300p.
TERASAWA, Takunori, 2016, Has socioeconomic development reduced the English divide? A statistical analysis of accessto English skills in Japan, Journal of Multilingual and Multicultural Development, Online First pp. 1-15.
渡辺彰規, 2006,「英語学習意欲の規定要因―ハビトゥス論と界の視点から―」阿部正大・新雅史・石田浩・佐藤
雅浩・高橋康二・立石祐二・中澤篤史・三輪哲・渡辺彰規『JGSS から読む日本人の行動と意識』SSJ Data Archive
Research Paper Series 33（SSJDA-33）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.72-88.
12. 労働・産業
阿部真大, 2006,「仕事における「自分らしさ」志向」阿部正大・新雅史・石田浩・佐藤雅浩・高橋康二・立石祐
二・中澤篤史・三輪哲・渡辺彰規『JGSS から読む日本人の行動と意識』SSJ Data Archive Research Paper Series
33（SSJDA-33）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.37-47.
阿形健司, 2011,「従業上の地位の変化と職業資格との関連―JGSS-2009 ライフコース調査による分析―」大阪商業
大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.71-78.
阿形健司, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 34 回：性別で異なる仕事の役立ち方」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』October 2015 No. 085, pp.20-21.
相澤真一, 2007,「日本人の「なりたかった職業」の形成要因とその行方―JGSS-2006 データの分析から」『日本教育社会学会第 59 回大会発表要旨収録』pp.223-224.
相澤真一, 2008,「日本人の「なりたかった職業」の形成要因とその行方―JGSS-2006 データの分析から―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys

107

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.81-92.
ANDO, Jun, 2013, "Empirical Analysis of Dual-Earner Couples' Housework Behavior Using the Japanese Version ofGeneral Social Survey (JGSS)-2006 Data," The Japanese Economy, 39(4), 42-59.
CHIAVACCI, David, 2007, “The Social Basis of Developmental Capitalism in Japan: From Post-war Mobilization to
Current Stress Symptoms and Future Disintegration,” Asian Business & Management, 6, pp.35-55.
不破麻紀子, 2009,「両立支援・労働環境の地域差と女性の就労」『第 82 回日本社会学会大会報告要旨集』p.263.
不破麻紀子, 2012, 「就業環境の地域差と高学歴女性の就業」『社會科學研究』64(1), 114-133.
玄田有史, 2010,「少子化・もう一つの背景―就業二極化と性行動」『人間に格はない』ミネルヴァ書房, pp.237-260.
玄田有史・川上淳之, 2006,「就業二極化と性行動」『日本労働研究雑誌』No.556, pp.92-105.
玄田有史・斎藤珠里, 2007,『仕事とセックスのあいだ』（朝日新書 024）朝日新聞社, 205ｐ.
HARA, Hitomi, and KAWAGUCHI, Daiji, 2006, “What Do Unions Do in Japan?,” COE/RES Discussion Paper Series,
No.171, pp.1-46.
HARA, Hiromi, and KAWAGUCHI, Daiji, 2008, “The Union Wage Effect in Japan,” INDUSTRIAL RELATIONS, Vol.47,
No.4 (October 2008), pp.569-590.
林拓也, 2004,「職業志向の多元的構造を捉える枠組み―プロファイル法によるコンジョイント分析モデルの適用に向けて―」『人文学報』349 号, 東京都立大学, pp.67-88.
HEINRICH, Steffen, 2012, “Flexible jobs but polarised politics? The political consequences of expanding non-regularlabour in Japan,” International Joint Workshop for Doshisha and partner universities, March 1-2, Kyoto.
平尾一朗・太郎丸博, 2008,「世代間移動パターンにおける非正規雇用の位置―RC モデルを用いて―」第 59 回関
西社会学会大会（5 月 25 日, 松山大学）.
HIRAO, Ichiro, and TAROHMARU, Hiroshi, 2011, “The Location of Nonstandard Employment in an Intergenerational
Mobility Regime”『現代日本の階層状況の解明―ミクロ-マクロ連結からのアプローチ 科学研究費補助金基盤研
究（A)研究成果報告書（研究課題番号: 20243029)』第 1 分冊 社会階層・社会移動, pp.59-73.
平尾一朗・太郎丸博, 2011,「世代間移動レジームにおける非正規雇用の位置」『理論と方法』Vol.26 No.2, pp.355-370.
本田由紀, 2002,「何が仕事の満足度を決めるのか」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』
有斐閣選書, pp.93-98.
本田由紀, 2002,「長期継続雇用の現実」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.114-119.
本田由紀, 2002,「COLUMN：定年と引退」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣
選書, p.132.
本田由紀, 2003,「若年労働市場における非典型雇用の拡大とその背景―JGSS-2000 と JGSS-2001 の統合データを用いて―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.47-59.
石田浩, 2005,「後期青年期と階層・労働市場」『教育社会学研究』第 76 集（2005 年）, pp.41-57.
石田浩, 2006,「学校から職場への移行」労働政策研究・研修機構編『現代日本人の視点別キャリア分析―日本社
会の劇的な変化と労働者の生き方』pp.9-38.
岩井八郎, 2008,「「失われた 10 年」と女性のライフコース―第二次ベビーブーム世代の学歴と職歴を中心に―」『教
育社会学研究』第 82 集, pp.61-87.
岩井八郎, 2014,「多様化するライフコースとその課題」猪木武徳編『〈働く〉は、これから―成熟社会の労働を考える』岩波書店, pp.81-113.
岩井八郎, 2015, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 29 回：身についた能力と身につけたい能力」 日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』May 2015 No. 080, pp.22-23.
岩井八郎, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 30 回：チームで働く力を高めたい」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』June 2015 No. 081, pp.20-21.
岩井八郎, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 31 回：非正規雇用女性に見られる職場環境意識の改善」日
本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』July 2015 No. 082, pp.20-21.
岩井八郎, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 32 回：多様な道筋に分かれる女性の職業経歴」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』August 2015 No. 083, pp.20-21.
岩井八郎, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 33 回：チャレンジ精神が高い自営層と中小企業の正規雇用

108

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

女性」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』September 2015 No. 084, pp.20-21.
岩井八郎, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 35 回：教育と職務内容のミスマッチ」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』November 2015 No. 086, pp.20-21.
岩井紀子・小浜駿, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 15 回：中小企業におけるワークライフバランス」
日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』March 2014 No.066, pp.22-23.
岩井紀子・柴田由己, 2013,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 1 回：東日本大震災が仕事に与えた影響」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』January 2013 No.052, pp.20-21.
香川めい, 2007,「学校から職業への移行に関する二つの経路―「間断」のない移行と「学校経由」の就職―」『東京大学大学院教育学研究科紀要』第 46 巻, pp.155-164.
片山悠樹, 2010,「学校から製造業への移行」『NUCB JOURNAL OF ECONOMICS AND INFORMATION SCIENCE』
Vol.55 No.1, pp.19-32.
片山悠樹，2016，「第１章

高卒就職と職業教育」，『「ものづくり」と職業教育』，岩波書店，pp.43-68．

川上淳之・玄田有史, 2006,『就業二極化と性行動―出生現象のミクロ的背景―』DISCUSSION PAPER SERIES J-147,
東京大学社会科学研究所, 25p.
KIM, Joon Young, 2007, “Escaping the Nonstandard Jobs Trap: A Study of the Effect of Initial Labor Market Entry on
Career Prospects in Japan,” Governance Problems on the Process of Economic Development: Young Scholars’
Contributions from the Beijing Workshop, Discussion Paper no.141, pp.40-59.
KIM, Joon Young, 2007, “Is Good Beginning Half Done?: Measuring the impacts of non-regular initial employment on
future employment prospects in Japan”『노동정책 연구』2007. 제 8 권 제 1 호 pp.63-93.
小林盾, 2015,「職場のオーバーライダー問題―なぜブラック企業で働きすぎるのか―」『第 60 回数理社会学会大会研究報告要旨集』, pp.55-56.
児玉直美, 2005,「自営業者は幸福か？」『小さな企業の創業と経営』（SSJDA-32）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.34-47.
小浜駿・岩井紀子, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 14 回：JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 14 回：
企業規模で異なる若年労働者の職場環境」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』February 2014 No.065,
pp.20-21.
小島宏, 2009,「東アジアにおける就業と家族形成―ミクロデータの比較分析―」『第 19 回日本家族社会学会大会
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KONDO, Ayako, 2006, “Does the First Job Really Matter? State Dependency in Employment Status in Japan.” （大阪大学社会経済研究所森口賞入選論文）
KONDO, Ayako, 2007, “Does the First Job Really Matter? State Dependency in Employment Status in Japan,” Journal of
the Japanese and International Economies, 21(3), pp.379-402.
KUROKI, Masanori, 2012, “The Deregulation of Temporary Employment and Workers' Perceptions of Job Insecurity,” ILR
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MANO, Yukichi, and YAMAMURA, Eiji, 2011, “Effects of Husband's Education and Family Structure on Labor Force
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MAZUMI, Yusuke, 2016, "How Does the Presence of Migrants at Worksites Shape Japanese Attitudes toward Migration?:
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益田仁, 2014,「看護職のワーク・ライフ・バランスを実現する条件―計量データの 2 次分析より―」第 27 回日本
看護福祉学会学術大会（7 月 5 日, 長崎国際大学).
松本みゆき, 2012,「労働者の職場の連帯感、ゆとり感が孤独感及び職務満足感に及ぼす影響―JGSS-2010 を用いた分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的社会調査共同研究拠点研
究論文集[12]』pp.29-39.
松本渉, 2007,「ボランティア活動や非営利組織への参加と就労観―JGSS-2005 を用いたデータ分析―」大阪商業大
学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究109

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.83-94.
MATSUNAGA, Yoshio, 2015, "Salary Commensurate with Social Capital," Applied Economic Letters
眞住優助, 2016,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 37 回：職種別にみた外国人労働者の受け入れ意識」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』January 2016 No. 088, pp.20-21.
三輪哲, 2016,「非雇用型雇用者の階層構成と社会移動の趨勢」『日本労働研究雑誌』672, pp. 14-28.
宮下さおり, 2015,「事業を営む人々の生活・労働・ジェンダー関係―観察されない異質性と内生性の検討―」『第88 回日本社会学会大会報告要旨集』, p.364.
宮田尚子, 2010,「［研究ノート］新入社員の仕事満足度の要因分析―役割意向簿の適応に対するネットワーク構造の影響―」大阪大学大学院人間科学研究科『年報人間科学』第 31 号, pp.197-214.
MOROZUMI, Ryoko, 2007, “Testing Unitary Models of Labor Supply on Decision-making Systems: Evidence from Japan,”
Working Paper (Faculty of Economics, University of Toyama) No.217, 32p.
MOROZUMI, Ryoko, 2011, “A test of a unitary model on labour supply using the information of household decision making
systems,” Applied Economics, Vol.44(13), pp.4291-4300.
麦山亮太, 2017, 「就業経歴と結婚への移行―雇用形態・職種・企業規模と地位変化の効果における男女差」『家族社会学研究』第 29 巻 2 号, pp.129-141.
永吉希久子, 2012,「日本人の排外意識に対する分断労働市場の影響」『社会学評論』63(1), pp.19-63.
中尾啓子, 2002,「地位達成過程における転職―JGSS-2000 調査データを用いての検討―」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.1-16.
中尾啓子, 2008,「正規雇用者の転職と地位達成」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版
総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.135-150.
中澤渉, 2011,「若年層の正規／非正規労働の地位と離転職傾向の関係―JGSS-2009 ライフコース調査の職業経歴を用いた分析―」『第 51 回数理社会学会大会発表要旨収録』pp.45-48.
西川真規子, 2002,「「今時の若者」の働き方」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.99-105.
西村幸満, 2002,「就業者における所得関数の計測―JGSS-2000 からみた日本の雇用システムの一側面―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た
日本人の意識と行動』pp.55-68.
西村幸満, 2002,「COLUMN：何のために働くのか」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』
有斐閣選書, p.133.
西村幸満, 2003,「自営業：就業選択と所得関数の推計―JGSS-2000 と JGSS-2001 を利用して―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意
識と行動』pp.61-74.
西村幸満, 2004,「収入決定における教育、職業、役職の効果―JGSS データにみる長期雇用存続の検証―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.135-147.
西村幸満, 2008,「減少する自営業の現在―初職と現職の就業選択―」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.151-163.
仁田道夫, 2012,「コールセンター従業員の就業意識」『経営論叢』創刊号, 国士舘大学.
NITTA, Michio, and SHINOZAKI, Takehisa, 2008, “Testing Union Wage Effects Using JGSS Data,” presented at
KGSS-EASS Conference ‘Family and Social Life in East Asia,’ Sungkyunkwan University, Seoul, Korea.
仁田道夫・篠崎武久, 2011,「JGSS データを用いた労働組合の賃金効果の異時点間比較」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.105-117.
野崎華世, 2011,「JGSS-2009 ライフコース調査を用いた職種経験と所得に関する分析」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.93-104.
野崎華世, 2011,「同一職種経験年数と本人所得に関する実証分析―JGSS-2009LCS を用いた分析―」日本経済政策学会第 68 回全国大会（5 月 29 日, 駒沢大学）.
NOZAKI, Kayo, 2012, “The Youth Labor Market and Occupation in Japan: An Analysis of JGSS Cumulative Data
2000-2010,” JGSS Symposium 2012（6 月 9 日, 大阪商業大学）.

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

野崎祐子, 2008, “Labor Supply of Older Married Couples,” 生活経済学会第 24 回研究大会（6 月 8 日, 関西学院大学）.
野崎祐子, 2008, “Risk Aversion on Fertility Behavior” 職場・家庭・地域環境と少子化との関連性に関する理論的・実証的研究ワークショップ 2008：国立社会保障・人口問題研究所（12 月 20 日, ホテルはあといん乃木坂）.
野崎祐子, 2008, “Risk Aversion on Fertility Behavior” 関西労働研究会（12 月 23 日, 大阪大学）.
NOZAKI, Yuko, 2009, “Risk Aversion on Fertility Behavior,” Midwest Economics Association 73rd Annual Meeting,
Marriott Cleveland Downtown at Key Center, U.S.A.
野崎祐子, 2011,「ワーク・ライフ・アンバランスはどこで起こっているか」樋口美雄編『ワーク・ライフ・バラ
ンスと家族形成』第 4 章, 東京大学出版会.
大橋正彦, 2009,「産学官連携実施中小企業における事業リスクの規定因」2009 年日本リスク・プロフェッショナ
ル学会九州部会（12 月 12 日, 熊本学園大学）.
大橋正彦, 2010,「産学官連携によるわが国中小製造企業の事業リスク軽減効果の規定因」日本ソーシャル・リス
クマネジメント学会会報『実践危機管理』第 22 号, pp.62-66.
大橋正彦, 2010,「わが国消費者におけるエコ諸行動の変化と小売商業施設―JGSS-2008 および 2002 より―」日本
商業施設学会編『日本商業施設学会第 9 回研究発表論集』pp.104-111.
大橋正彦, 2011,「CSR によるソーシャル・リスクマネジメント」日本ソーシャル・リスクマネジメント学会会報『実践危機管理』第 24 号, pp.11-16.
大橋正彦, 2011,「製造企業のための環境リスクマネジメント―持続可能マーケティングからの接近―」大阪商業大学商経学会『大阪商業大学論集』第 161 号, pp.139-148.
大橋正彦ほか, 2009,「産学官連携による中小企業の活性化と診断―調査にみる効率的な連携推進のための諸条件」『企業経営とその診断におけるサービスサイエンスの視点―日本経営診断学会論集⑧』同友館, pp.41-46.
岡田丈祐, 2010,「職業能力の獲得パターンに関する基礎的分析―JGSS-2009 ライフコース調査より―」大阪商業大
学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.239-250.
OKUTSU, Mari, 2007, “Career Analysis of Today’s Japanese from Different Angles: Dramatic Change of the JapaneseSociety and Workers’ Way of Life,” Japan Labor Review, Vol.4, No.2, pp.121-138.
大竹文雄, 2010,『競争と公平感 市場経済の本当のメリット』中公新書 2045, 245p.
PARK, Hyunjoon, 2010, “The Stability of Self-Employment: A Comparison between Japan and Korea,” International
Sociology, Vol.25(1), pp.98-122.
ROSENBLUTH, Frances McCall、2016, Four Types of Attitudes Towards Foreign Workers: Evidence from a Survey inJapan,Center on Japanese Economy and Business Working Paper Series, WP 35.
阪口祐介・太郎丸博, 2008,「失業リスクと失業不安の関係性―実態と意識の比較分析―」『第 81 回日本社会学会
大会報告要旨集』p.328.
坂本有芳, 2010,「働き方が男女の家事遂行に及ぼす影響―拘束性の強さが問題なのか｣『雇用システムの現状と課題』SSJ Data Archive Research Paper Series 44（SSJDA-44）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.4-24.
佐藤博樹, 2002,「非典型労働に従事する人びと」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』
有斐閣選書, pp.80-87.
佐藤博樹, 2002,「自営業とその働き方」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.88-92.
佐藤博樹, 2002,「COLUMN：賃金のさまざまな支払い形態」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.106-107.
佐藤博樹, 2002,「COLUMN：労働組合は消えていくのか」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.108-110.
佐藤博樹, 2002,「COLUMN：曖昧な雇用契約」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.111-112.
佐藤博樹, 2002,「失業と再就業の可能性」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣
選書, pp.120-124.
佐藤博樹・（財）連合総合生活開発研究所編, 2008,『バランスのとれた働き方―不均衡からの脱却』エイデル研究所, pp.16-22.

111

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

佐藤香, 2004,「JGSS-2002 にみる働きかたの多様化・雇用条件・職業観」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学
社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.109-120.
佐藤香, 2005,「多様化する働きかたとライフスタイル―2003 年 JGSS 調査データより―」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.1-15.
佐藤香, 2006,「働きかたの多様化とライフスタイル―JGSS 累積データ 2000-2003 による分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文
集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.19-31.
佐藤香, 2008,「働きかたの多様性と社会的格差」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版
総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.179-191.
SATO, Yoshimichi, 2006, “Trust and Social Mobility: An Empirical Study of the Effect of Job Change on Trust,” presented
at the 101st Annual Meeting of the American Sociological Association.
清水洋平, 2005,「労働時間はいかにして決まるか？個人の意識を規定要因とした分析」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.257-271.（JGSS 公募論文 2005 優秀論文）
篠﨑武久, 2004,「非就業・非在学・非求職中の若年無業者（NEET）に関する一考察―日本版総合社会調査（JGSS）
から見る NEET、失業者、就業者の比較―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.121-134.
篠﨑武久, 2004,「非就業・非在学・非求職中の若年無業者（NEET）に関する一考察」日本経済学会 2004 年度秋
季大会報告（9 月 25 日, 岡山大学）.
篠崎武久, 2008,「非在学・非就業・非求職中の若年無業者（ニート）の特徴」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.165-178.
SHINOZAKI, Takehisa, 2012, “Not by Education Alone: How Young Adults’ Employment Status Is Determined by
Employment Environments and Family Backgrounds,” Social Science Japan Journal, Vol.15 No.ronnbu1, pp.31-52.
白川俊之, 2008,「若年労働市場における非典型雇用・無業とジェンダー―JGSS 統合データによる分析から―」大
阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys
研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.133-145.
宍戸邦章・佐々木尚之, 2013, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 10 回：中高年期の働き方と階層帰属意識・幸福度」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』October 2013 No.061, pp.20-21.
高橋和子・魏大比・田辺俊介・吉田崇, 2012,「社会調査における職業・産業コーディング自動化システムの Web
公開」『言語処理学会第 18 回年次大会発表論文集』pp.219-222.
高橋和子・田辺俊介・吉田崇・魏大比・李偉, 2013,「WEB 版職業・産業コーディング自動化システムの開発」『言語処理学会第 19 回年次大会発表論文集』pp.769-772.
高橋康二, 2006,「現代日本のワーカホリック―新自由主義を担っているのはどのような人々か」阿部正大・新雅史・石田浩・佐藤雅浩・高橋康二・立石祐二・中澤篤史・三輪哲・渡辺彰規『JGSS から読む日本人の行動と意識』SSJ Data Archive Research Paper Series 33（SSJDA-33）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.17-36.
TAKENOSHITA, Hirohisa, 2011, “The Economic Incorporation of Brazilian Migrants in Comparative Perspective: A
Preliminary Study of Brazilian Labour Market Outcome in Japan and the United States” 『哲學』 No.125 (2011. 3),
pp.167-202, 慶應義塾大学三田哲學會.
田村輝之・江口尚孝, 2011, 「日本の労働市場における職務満足度のコーホート効果について」『行動経済学』, 4,
97-100.
轟亮, 2010,「若年層の職業能力開発に関する意識―JGSS-2009 ライフコース調査データから―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.229-237.
轟亮・歸山亜紀, 2011,「現代の若年男性の職業意識―web 調査データの分析から―」『日本教育社会学会第 63 回大会発表要旨集録』pp.352-355.
山岡順太郎・小林美樹「労働者の『心の健康』と労働生活：JGSS データによる実証分析」神戸大学経済学研究科
Discussion Paper 1402.
安田宏樹, 2009,「雇用主は性役割意識を持っているのか―JGSS を用いた検証―」日本経済学会 2009 年度春季大会

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15（6 月 6 日, 京都大学）.
安田宏樹, 2010,「ミクロデータを用いた日本の労働市場に関する実証分析」慶應義塾大学大学院経済学研究科博
士学位論文, 146p.
湯田道生, 2010,「健康状態と労働生産性」『日本労働研究雑誌』pp.25-36.
湯田道生, 2010,「「健康水準と労働生産性」への付録」中京大学経済学部附属経済研究所『DISCUSSION PAPER』
No.1005, 16p.
勇上和史・佐々木昇一, 2013, 「公務員の働き方と就業動機」『日本労働研究雑誌』637, 4-19.
13. 人口
赤川学, 2004,『子どもが減って何が悪いか！』（ちくま新書 511）筑摩書房, 222p.
赤川学, 2005,「人口減少社会における選択の自由と負担の公平：男女共同参画と子育て支援の最適配分をめぐって」『社会学評論』56(1), pp.20-37.
安藏伸治, 2000,「共通論題 A 情報化時代の人口統計：人口研究発展のための個票レベルのデータの公開」『第 52
回日本人口学会大会』pp.40-42.
安藏伸治, 2001,「日本版 General Social Surveys（JGSS）と人口学研究への応用」人口学研究会編『人口学研究会紀要』No.43, p.8.
安藏伸治, 2001,「離婚に関する要因分析：日本版 General Social Surveys（JGSS）第２回予備調査を用いて」『第 53
回日本人口学会大会』p.128.
安藏伸治, 2002,「進む少子化―出生コーホート別の子ども数・子どもをもつ必要性」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.44-49.
安藏伸治, 2002,「離婚の要因と背景」『日本人口学会第 54 回大会要旨集』pp.17-19.
安藏伸治, 2003,「離婚とその要因―わが国における離婚に関する要因分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.25-45.
安藏伸治, 2004,「少子社会の結婚―JGSS-2000, JGSS-2001, および JGSS-2002 を用いて―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.13-28.
安藏伸治, 2005,「未婚化、晩婚化、非婚化の実証分析―なぜ『いい人』がいないのか―」『ESTRELA』2005 年 5月（No.134）, pp.3-11.
安藏伸治, 2008,「少子社会における結婚観」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.73-89.
安藏伸治・小島宏編著, 2012,『人口学ライブラリー11 ミクロデータの計量人口学』原書房, 250p.
新田目夏実, 2013,「宗教と国内人口移動・人口分布―日本の事例」早瀬保子・小島宏編著『人口学ライブラリー
13 世界の宗教と人口』原書房, pp.87-121.
朝井友紀子・佐藤博樹・田中慶子・筒井淳也・中村真由美・永井暁子・水落正明・三輪哲, 2007,『家族形成に関する実証研究』SSJ Data Archive Research Paper Series 37（SSJDA-37）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, 94p.
玄田有史, 2010,「少子化・もう一つの背景―就業二極化と性行動」『人間に格はない』ミネルヴァ書房, pp.237-260.
玄田有史・川上淳之, 2006,「就業二極化と性行動」『日本労働研究雑誌』No.556, pp.92-105.
玄田有史・斎藤珠里, 2007,『仕事とセックスのあいだ』（朝日新書 024）朝日新聞社, 205ｐ.
HIRAO, Keiko, 2008, “Effects of Sibship Size and Gender on Educational Attainment in Japan: Analyses of JGSS-2006,”
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social
Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.33-44.
本田由紀, 2005,「子どもというリスク」橘木俊詔編『現代女性の労働・結婚・子育て』ミネルヴァ書房, pp.65-93.
伊駒竜平・森大・山田成実・渡邊敬太, 2016, 「理想子ども数の実現性に関する実証分析」『ISFJ 政策フォーラム
2016 発表論文』, 33p.
川上淳之・玄田有史, 2006,『就業二極化と性行動―出生現象のミクロ的背景―』DISCUSSION PAPER SERIES J-147,
東京大学社会科学研究所, 25p.
川瀬晃弘, 2012,「出生率の決定要因に関する実証分析」『CIS Discussion paper series』No, 536, 一橋大学経済研究113

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

所, 11p.
KOJIMA, Hiroshi, 2001, “Determinants of Japanese Attitudes toward Fertility and Policy Interventions: A Comparative
Analysis of the IPP 1990/1995 Surveys and the JGSS-2000,” 2001 Second Annual Meeting of the Population
Association of Korea, Yonsei University, Seoul, Korea.
小島宏, 2002,「理想の子ども数・女児選好」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.50-55.
小島宏, 2002,「一般的理想子ども数の規定要因―人口問題意識調査（1990/1995）と JGSS-2000 の比較分析―」『第75 回日本社会学会大会報告要旨』p.231.
小島宏, 2003,「子どもに関する意識の規定要因―人口問題意識調査（1990/1995）と JGSS-2000/2001 の比較分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.1-24.
KOJIMA, Hiroshi, 2003, “Determinants of Japanese Attitudes toward Children,” Seminar on Japanese Marriage andFertility and Japanese Attitude towards Children, Institute of Policy Studies, Singapore.
小島宏, 2004,「子どもに関する意識の規定要因―JGSS-2000/2001/2002 と台湾社会変遷基本調査 2001 の比較分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.1-11.
小島宏, 2004,「日本・韓国・台湾における子どもに関する意識の規定要因―JGSS-2000/2001/2002、KNFS-2000、TSCS-2001 の比較分析―」『韓国・台湾・シンガポール等における少子化と少子化対策に関する比較研究平成
15 年度総括研究報告書』pp.26-54.
小島宏, 2005,「日本・台湾・韓国における子どもに対する意識の規定要因」『第 14 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.38-39.
KOJIMA, Hiroshi, 2005, “Gender Preference for Children in Japan, Korea and Taiwan: A Comparative Analysis of JGSS,KNFS and TSCS,” Abstracts of Women's Worlds 2005, 9th International Interdisciplinary Congress on Women, June
19-24, Ewha Womens University, Seoul, Korea, p.56.
KOJIMA, Hiroshi, 2005, “A Comparative Analysis of Fertility-Related Attitudes in Japan, Korea and Taiwan,” Proceedingsof the International Conference on Low Fertility and Rapid Aging in East and South East Asian Societies, Dong-A
University, Pusan, Korea, pp.1-25.
KOJIMA, Hiroshi, 2006, “A Comparative Analysis of Fertility-Related Attitudes in Japan, Korea and Taiwan,” F-GENS
Journal, No.5, pp.324-336.
小島宏, 2008,「日本・韓国・台湾における子どもの必要性意識と性別選好」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.59-72.
小島宏, 2008,「日本と台湾における既婚女性の就業中断と出生―JGSS と TSCS の比較分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.45-55.
小島宏, 2008,「日本と台湾における既婚女性の出生行動・出生意識―JGSS、TSCS、WMFES の比較分析―」『男女
労働者の働き方が東アジアの低出生力に与えた影響に関する国際比較研究平成 19 年度総括研究報告書』
pp.61-82.
小島宏, 2009,「東アジアにおける就業と家族形成意識・行動―JGSS、TSCS、WMFES、EASS の比較分析―」『男女
労働者の働き方が東アジアの低出生力に与えた影響に関する国際比較研究平成 20 年度総括研究報告書』.
小島宏, 2009,「東アジアにおける就業と家族形成意識・行動―JGSS、TSCS、WMFES、EASS の比較分析―」『早稲
田社会科学総合研究』第 10 号 1 号（July.2009）, pp.47-73.
小島宏, 2013,「世界の宗教別人口のデータと将来推計」早瀬保子・小島宏編著『人口学ライブラリー13 世界の宗教と人口』原書房, pp.1-29.
松浦司, 2008,「何が理想子ども数と現実子ども数の差を生み出すのか」『季刊家計経済研究』No.78, pp.52-60.
水ノ上智邦, 2009,「所得が出生と教育に与える影響―日本の家計データを用いた分析―」『徳島文理大学研究紀要』
第 77 号（2009）, pp.51-59.
水落正明, 2006,「保育サービスの量的・質的充実が女性の就業と出産に与える影響」『東北経済学会誌』2005 年度
版, pp.45-49.（第 2 回 SSJ データアーカイブ優秀論文賞）
野崎祐子, 2008, “Risk Aversion on Fertility Behavior” 職場・家庭・地域環境と少子化との関連性に関する理論的・

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

実証的研究ワークショップ 2008：国立社会保障・人口問題研究所（12 月 20 日, ホテルはあといん乃木坂）.
野崎祐子, 2008, “Risk Aversion on Fertility Behavior” 関西労働研究会（12 月 23 日, 大阪大学）.
NOZAKI, Yuko, 2009, “Risk Aversion on Fertility Behavior,” Midwest Economics Association 73rd Annual Meeting,
Marriott Cleveland Downtown at Key Center, U.S.A.
野崎祐子・福田亘孝, 2009,「教育と出産行動―晩産化と出産ペナルティー」労働経済学コンファレンス（11 月 14
日, 東京国際フォーラム）.
岡村利恵, 2012,「子ども数を規定するミクロ要因：JGSS 2006 の分析から」お茶の水女子大学大学院人間文化創成
科学研究科編『人間文化創成科学論叢』第 14 巻, pp.291-298.
RØNSEN, Marit, 2004, “Fertility and family policy in Norway: A reflection on trends and possible,” Max Planck Institute for
Demographic Research, Demographic Research, 10, pp.265-286.
佐々木尚之, 2014, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 18 回：理想の子どもの数と現実の子どもの数」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』June 2014 No.069, pp.20-21.
佐々木尚之, 2014, 「若年女性の人口移動と家族形成―官庁統計と JGSS-2012 データのリンケージによる分析―」第 24 回日本家族社会学会大会（9 月 6 日, 東京女子大学).
清水誠, 2002,「所得が出生に及ぼす影響―JGSS-2000 への Butz and Ward Model の適用―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.149-158.
清水誠, 2008,「所得と出産行動」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査
JGSS による分析』東京大学出版会, pp.47-57.
鈴木透, 2012,「日本・東アジア・ヨーロッパの少子化―その動向・要因・政策対応をめぐって―」『人口問題研究』68 巻 3 号, pp.14-31.
TANAKA, Kimiko, and JOHNSON, Nan E., 2005, “Childlessness, Only Children, and the Second Demographic Transitionin Japan,” Conference Papers, American Sociological Association, 2005 Annual Meeting, pp.1-30.
筒井淳也, 2008,『親密性の社会学：縮小する家族のゆくえ』世界思想社, 239p.
山内昌和, 2015, 「東京大都市圏の低出生率の分析―結婚行動と結婚後の夫婦の出生行動からみた近年の動向―」『統計』, November, 2015, pp.14-21.
山内昌和, 2017, 「日本の夫婦出生力の地域差―2000 年代の 15 の社会調査を用いた 45 歳以上の有配偶女性の子ども数の分析―」『人口問題研究』73(1), 21-40.
14. 教育相澤真一, 2007,「後期中等教育拡大期の学歴と職歴の連関①―世代内移動と職業構造の変化に基づく探索的時期
区分を手がかりとして―」『第 80 回日本社会学会大会報告要旨集』p.189.
相澤真一・香川めい, 2007,「後期中等教育拡大期における高卒就職者の世代内移動―社会移動研究における時系
列的探索分析の試み」『第 55 回関東社会学会大会報告要旨集』pp.36-37.
相澤真一・香川めい, 2008,「後期中等教育拡大期の高卒就職者の世代内移動―JGSS 累積データを用いた社会移動研究における時系列的探索分析の試み―」関東社会学会『年報社会学論集』第 21 号, pp.131-142.
CHEN, Wan-chi（陳婉琪）, and LIN, Kuei-hsiu（林桂綉）, 2009, “How Education Matters for Happiness?: Commonalities
across Three East Asian Countries,” Proceedings of The 14th TSCS Conference and 2009 EASS Symposium, November
18, Institute of Sociology, Academia Sinica, Taipei.
伊達平和, 2012,「親の学歴同類婚が子の教育達成に及ぼす影響に関する考察―JGSS-2009LCS による高等教育の競争拡大期・激化期・緩和期の分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[12]』pp.93-105.
伊達平和, 2013,「親の学歴結婚パターンが子の教育達成に及ぼす影響に関する比較社会学―EASS 2006・2008 累積
データによる日韓台の３地域比較―」『京都大学教育学研究科紀要』第 59 号, pp.207-219.
伊達平和，2012，「東アジアの親学歴同類婚の動向と子の教育達成：EASS2006・2008 累積データによる日韓台中比較」日本教育社会学会大会発表要旨集録 (64)：198-199.
DEARDEN, Lorraine, and NAGASE, Nobuko, 2017, "Getting student loans right in Japan: problems and possible solutions"IER Discussion Paper Series, No 668.
橋本健二, 2007,「格差社会と教育格差」『消費者情報』2007.4（No.380）, pp.12-13.

115

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

平木耕平, 2011,「教育収益率の地域差と地域移動効果―JGSS データを用いた所得関数の分析―」
大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.273-285.
（JGSS 公募論文 2010 優秀論文）
HIRAO, Keiko, 2008, “Effects of Sibship Size and Gender on Educational Attainment in Japan: Analyses of JGSS-2006,”
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social
Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.33-44.
HIRAO, Keiko, 2008, “Changing Patterns of Educational Investment for Women in Japan,” 103rd Annual Meeting of theAmerican Sociological Association, August 4, Boston, USA.
平沢和司, 2014,『格差の社会学入門

学歴と階層から考える』北海道大学出版会, 201p

本田由紀, 2002,「継続教育訓練経験の国際比較―JGSS-2000 と国際成人識字調査結果より―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意
識と行動』pp.69-80.
本田由紀, 2002,「COLUMN：教育訓練」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, p.134.
本田由紀, 2004,「高校教育・大学教育のレリバンス」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.29-44.
本田由紀, 2008,「高校教育・大学教育のレリバンス」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日
本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.211-223.
ISHIDA, Hiroshi, 2003, “Educational Expansion and Inequality in Access to Higher Education in Japan,” 98th Annual
Meeting of the American Sociological Association August 16-19 2003, Atlanta, USA.
ISHIDA, Hiroshi, 2003, “Educational Expansion and Inequality in Access to Higher Education in Japan,” ResearchCommittee 28 on Social Stratification, International Sociological Association, New York, USA.
ISHIDA, Hiroshi, 2003, “Inequality in Access to Higher Education in Post-war Japan,” ISS Discussion Paper Series
No.F-111, Institute of Social Science, University of Tokyo, pp.1-35.
石田浩, 2006,「学校から職場への移行」労働政策研究・研修機構編『現代日本人の視点別キャリア分析―日本社
会の劇的な変化と労働者の生き方』pp.9-38.
ISHIDA, Hiroshi, 2007, “Japan: Educational Expansion and Inequality in Access to Higher Education,” SHAVIT, Yossi,
ARUM, Richard and GAMORAN, Adam [eds.], Stratification in Higher Education: A Comparative Study, Stanford
University Press, pp.63-86.
岩井八郎, 2007,「儀礼としての体罰―JGSS による「体罰」に対する意識の計量分析」『日本教育社会学会第 59 回
大会発表要旨収録』pp.277-278.
岩井八郎, 2008,「儀礼としての体罰」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.313-328.
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IWAI, Hachiro, 2011, “The Expansion of Women's Higher Education and its Effects on Family Values and Practices in
Asian Societies: A Comparative Study based on EASS 2006 and Thai & Vietnam Family Surveys 2010,” ISA RC06-CFR
Kyoto Seminar, September 13, Kyoto University.
IWAI, Hachiro, 2014, "Who Tolerates the Use of Physical Punishment?" Conference Abstract: XVIII ISA World Congressof Sociology, July 16, Yokohama, Japan岩井八郎, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 35 回：教育と職務内容のミスマッチ」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』November 2015 No. 086, pp.20-21.
IWAI, Hachiro, 2017, "Education and jobs: match or mismatch in three societies" EASS Conference 2017, Osaka
University of Commerce.
岩井八郎・岡田丈祐・伊達平和, 2011,「1990 年代以降の高等教育機会と社会階層―JGSS-2009 ライフコース調査の分析―」『第 63 回日本教育社会学会大会発表要旨収録』pp.66-69.
岩井八郎・轟亮・阿形健司・岡田丈祐, 2010,「ゼロ年代の教育と初期キャリア―JGSS-2009 ライフコース調査の分析―」『日本教育社会学会第 62 回大会発表要旨集録』pp.42-47.
香川めい, 2007,「学校から職業への移行に関する二つの経路―「間断」のない移行と「学校経由」の就職―」『東116

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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片山悠樹, 2010,「学校から製造業への移行」『NUCB JOURNAL OF ECONOMICS AND INFORMATION SCIENCE』
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片山悠樹，2016，「第１章

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川本貴哲・佐野晋平, 2013, 「奨学金と進学行動」『国民経済雑誌』208(4), pp.69-78
毛塚和宏, 2013, 「下降回避か, 単純進学か：教育達成の階層間格差における下降回避仮説の検討」『理論と方法』
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KIKUCHI, Nobuyoshi, 2011, “Estimating The Returns to Higher Education in Japan” 東京経済研究センター・一橋大学
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菊池信義, 2014, 「Essays on the Economics of Education of Program Evaluation (所得格差と生活の質に関する研究)」東京大学大学院経済学研究科博士学位論文, 104p.
KIKUCHI, Nobuyoshi, 2017, "Marginal Returns to Schooling and Education Policy Change in Japan" ISER Discussion Paper
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KIM, Ki Hun, and MIWA, Satoshi, 2005, “System Context Revisited: Educational Reform and Inequality in Japan and
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三輪哲・下瀬川陽, 2017, 「戦後日本における高等教育中退への出身階層の影響」『大学論集』49, 193-208.
長尾由希子, 2008,「専修学校の位置付と進学者層の変化―中等後教育機関から高等教育機関へ―」『教育社会学研究』第 83 集, pp.85-106.
長尾由希子, 2010,「短大進学率の変動にみる教育知のシフトとその支持層：教養知から職業知へ」『東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ』No.33, 25p.
長尾由希子, 2010,「高等教育における専攻の男女差―実学志向の展開と支持層に注目して―」お茶の水女子大学
グローバル COE プログラム「格差センシティブな人間発達科学の創成」PROCEEDINGS 12 Grant-In-Aid
Research Awards, pp.81-90.
長尾由希子, 2010,「高等教育進学と専攻の変化に関する一考察―教養知・職業知および男女比の観点から―」『日
本教育社会学会第 62 回大会発表要旨集録』p.380-381.
長尾由希子, 2012,「専攻の選択における規定要因およびその変化に関する一考察―誰が「職業知」を求めたのか―」日本キャリア教育学会第 34 回研究大会（10 月 28 日, 滋賀大学）.
長尾由希子, 2012,「短期大学進学率の変動―進学者層の変化と職業知志向―」公益財団法人大学基準協会主催短期大学シンポジウム（11 月 14 日, 東京ガーデンパレス）.
中澤渉, 2010,「JGSS-2009 ライフコース調査にみる高等教育進学行動の分析―日本における相対リスク回避説の検証―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究
論文集[10]』pp.217-227.

117

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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NAKAZAWA, Wataru, 2015, “Attitudes toward Education Expenditures in Japan: Comparisons with Social Security andWelfare Services Expenditures,” Educational Studies in Japan: International Yearbook, 9, 55-68.
NAKAZAWA, Wataru, 2016, "Why Is Public Expenditure on Education in Japan Low ? : Re-examining the Public Functionof Education," Osaka University Press.
西村幸満, 2002,「JGSS-2000 を利用した講義分析―３大学（学部）間の比較―」『第 75 回日本社会学会大会報告要旨』p.196.
西村幸満, 2002,「学歴と社会階層」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書,pp.161-166.
西村幸満, 2004,「２世代内初大学入学者に生じる格差（１）―個票データを用いた因果モデルの時点間比較―」
関西国際大学高等教育研究所『高等教育研究叢書』No.5, pp.1-17.
西村幸満, 2006,「２世代内初大学入学者に生じる格差（１）―個票データを用いた因果モデルの時点間比較―」『ユ
ニバーサル段階における“大学第一世代”への学習支援に関する基礎的研究』平成 15～17 年度科学研究費補助
金基盤研究(B)(2)研究成果報告書, pp.5-19.
野崎祐子, 2006,「女性の高学歴化と経済格差」2006 年度生活経済学会中国部会（11 月 25 日, 広島県立大学）.
野崎祐子, 2007,「雇用不安時代における女性の高学歴化と結婚タイミング―JGSS データによる検証―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研
究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.131-146.
野崎祐子, 2007,「女性の高学歴化と経済格差に関する研究」広島大学博士学位論文, pp.47-65, pp.67-86.
野崎祐子, 2009,「Split Population Duration Model による結婚スクイズの検証―JGSS データをもとに―」大阪商業大
学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.37-51.
NOZAKI, Yuko, 2017, "The effects of higher education on childrearing fertility behavior in Japan" International Journal ofSocial Economics, 44(5), 653-669.
野崎祐子・福田亘孝, 2009,「教育と出産行動―晩産化と出産ペナルティー」労働経済学コンファレンス（11 月 14
日, 東京国際フォーラム）.
斉藤知洋, 2014,「家族構造と教育達成過程―JGSS を用いたひとり親世帯出身者の分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.11:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[14]』pp.11-23.（JGSS
公募論文 2013 優秀論文）
佐野茂, 2006,「家庭教育の変容に関する一考察―戦前と戦後の比較考察論から―」『大阪商業大学論集』第 142 号,
pp.51-62.
佐野晋平・安井健悟, 2009,「日本における教育のリターンの推計」『国民経済雑誌』第 200 巻第 5 号, pp.71-86.
佐々木尚之, 2009,「JGSS-2008 データにみる日本人の子育て観―家庭のしつけの力は低下したのか―」『第 82 回日本社会学会大会報告要旨集』p.120.
佐々木尚之, 2010,「日本人の子育て観―JGSS-2008 データに見る社会の育児能力に対する評価―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.35-47.
佐藤智子, 2006,「市民社会における学級・講座の意義―社会教育と地方行政の計量分析―」『東京大学大学院教育学研究科紀要』第 45 巻, pp.317-324.
佐藤智子, 2010,「社会的ネットワークの形成に対する成人学習機会の効果」『日本教育学会大會研究発表要項』No.69,
pp.408-409.
佐藤智子, 2011,「社会関係資本に対する成人学習機会の効果―教育は社会的ネットワークを促進するか？―」『日
本社会教育学会紀要』No.47, pp.31-40.
佐藤智子, 2012,「ローカル・ガバナンスと社会教育の意義に関する研究―コミュニティによるシティズンシップ
学習に向けて―」東京大学大学院教育学研究科博士課程学位論文, pp.40-64.
佐藤智子, 2013,「政治的関与に対する社会教育・生涯学習の効果―JGSS-2012 による分析―」大阪商業大学 JGSS

118

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.1-12.
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関根さや花, 2009,「教育の世代間移動―再生産とメリトクラシーの因果構造―」『経済学研究論集』第 31 号, 明治大学, pp.23-41.
白川俊之, 2011,「教育の垂直・水平的格差次元と地位達成―1990 年以降の教育とキャリア軌跡―」『第 62 回関西
社会学会大会報告要旨集』p.13.
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下瀬川陽・三輪哲, 2015, 「世代内移動に対する高等教育中退の影響の検討」『第 62 回東北社会学会大会報告要旨』,
pp.31-32.
須藤康介, 2017, 「教育問題の「常識」を問い直す―いじめ・不登校から家族・学歴まで―」明星大学出版部, p266.
橘木俊詔・松浦司, 2009,『学歴格差の経済学』勁草書房.
高山育子, 2002,「就学前教育の制度化と「三歳児神話」―JGSS-2000 データによる規定要因分析―」大阪商業大学
比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.159-169.
高山育子, 2002,「自己投資は不可欠か―教養講座・実務講座」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる
意識と行動』有斐閣選書, pp.239-243.
TANAKA, Ryuichi, 2008, “The gender-asymmetric effect of working mothers on children's education: Evidence from Japan,”
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寺沢重法, 2014, 「理系は非宗教的か? : JGSS-二〇〇二の分析」『宗教研究』 88(Suppl.), 444-445.
寺沢重法, 2015,「理系は非宗教的か？―JGSS-2002 の分析―」『藤女子大学人間生活学部紀要』52:13-28.
都村聞人, 2003,「女性の社会的地位の変化と子どもの教育達成」『日本教育社会学会第 55 回大会発表要旨集録』
pp.90-91.
都村聞人, 2006,「教育費負担に影響を及ぼす諸要因―JGSS-2002 データによる分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.135-148.
都村聞人, 2006,「家計の教育費に影響を及ぼす諸要因―JGSS-2002 データを用いた分析」『日本教育社会学会第 58
回大会発表要旨集録』pp.47-48.
都村聞人, 2007,「親の教育意識が家計の教育費負担に及ぼす影響―JGSS-2006 データによる分析」『第 80 回日本社会学会大会報告要旨集』p.186.
都村聞人, 2008,「親の教育意識が家計の教育費負担に及ぼす影響―JGSS-2006 データによる分析―」大阪商業大学
比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論
文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.69-80.
都村聞人, 2010,「家計の教育費支出構造の長期的変化」『日本教育社会学会第 62 回大会発表要旨集録』pp.346-347.
都村聞人・岩井八郎, 2008,「家計における教育費負担」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日
本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.195-210.
都村聞人・岩井紀子, 2013,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 5 回：ライフステージ別にみる教育費」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』May 2013 No.056, pp.20-21.
TSUTSUI, Jun'ya, 2005, “Factors of Late Marriage; A Survival Analysis of Life Courses for Marriage in Japan,” NUCB
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山田宏, 2015, 「1980・90 年代の工業高校卒業者のライフヒストリー ―1950～70 年代の卒業者と比較して―」『日
本産業社会学会第 56 回大会要旨集録』, October 18, 2015, pp.42-43.
YAMAMURA, Eiji, 2011, “The role of social trust in reducing long-term truancy and forming human capital in Japan,”
Economics of Education Review, 30(2), pp.380-389.
YAMAMURA, Eiji, 2011, “The effect of social trust on achievement test performance of students in Japan,” Applied
Economics Letters, Vol.19(7), pp.645-648.
山内乾史, 2011,「JGSS-2009LCS データに基づく高等教育就学の規定要因に関する考察」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.79-91.
山内乾史, 2012,「大学生の学力形成支援」名古屋大学高等教育研究センター客員教授セミナー（2 月 22 日, 名古119

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

屋大学東山キャンパス）.
山内乾史, 2012,「高等教育就学の規定要因に関する考察―JGSS2009-LCS データに基づく『全入仮説』と『タレント・ロス仮説』の検証―」山内乾史編『学生の学力と高等教育の質保証（Ⅰ）
』学文社, pp.22-46.
保田直美, 2007,「JGSS-2005 にみる日本の心理主義―心理学知識と心理還元主義の擬似相関―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.119-130.
保田直美, 2008,「心理学知識の受容が学校にもたらす意味の再検討」『教育社会学研究』第 82 集, pp.185-204.
余田翔平, 2011,「子ども期の家族構造と教育達成格差―二人親世帯/母子世帯/父子世帯の比較―」『第 21 回日本
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余田翔平, 2012,「子ども期の家族構造と教育達成格差―二人親世帯/母子世帯/父子世帯の比較―」『家族社会学研究』第 24 巻第 1 号, pp.60-71.
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張晉芬（CHANG, Chin-fen）
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CHANG, Chin-fen（張晉芬）, and CHEN, Mei-hua（陳美華）, 2009, “Sex Tourism by Taiwanese: Where Did They Go
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稲場圭信, 2012,「日本人の利他性と「無自覚の宗教性」―共感縁の誕生」『中央公論』5 月号,pp.40-47.
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岩井紀子, 2002,「墓と日本人」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.307-312.
岩井紀子, 2002,「COLUMN：死後の世界を信じますか」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.316-317.
岩井紀子・上ノ原秀晃, 2015, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 25 回：意見が違っていても良好なコミュニケーションが可能か」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』January 2015 No. 076, pp.20-21.
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Hyong）,

2009,『일본일본인일본문화（日本、日本人、日本文化）』다락원（多楽園）,

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木村雅文, 2002,「現代日本人の宗教意識―JGSS-2000 からのデータを中心として―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.125-134.
木村雅文, 2002,「こんなにある日本の宗教」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.294-299.
木村雅文, 2002,「COLUMN：｢宗教の団体や会」とは、どのような存在か」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：
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木村雅文, 2003,「現代日本人と“家の宗教”―JGSS-2000/2001 からのデータを中心として―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.145-162.

120

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松谷満, 2002,「宗教性と社会意識―キリスト教信者アンケート調査を事例に―」『ソシオロジ』第 47 巻第 1 号,
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松谷満, 2004,「社会意識の規定因としての宗教―「信者」層・「家の宗教」層・「無宗教」層の比較―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.187-198.（JGSS 公募論文 2003 優秀論文）
MINATO, Kunio, 2009, “Cross-cultural Contact and Attitude Toward Foreign Culture of the Japanese Seen from
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孫郁雯, 2010,「日本アニメ視聴者の国際比較分析―JGSS-2008 と TSCS-2008 のデータを用いて―」大阪商業大学
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121

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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池田裕, 2015,「葛藤する保守―市場制度への信頼と雇用対策への支持―」『第 88 回日本社会学会大会報告要旨集』,
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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

pp.222-230.
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研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.1-22.
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谷岡一郎, 2006,「力の誇示・英雄願望（マッチョ･カルチャー）の発露としてのカラオケ―JGSS-2001 データによ124日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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UEDA, Mitsuaki, and TSUTOMI, Hiroshi, 2011, “A Time-series Analysis of Determinants of Fear of Crime,” 16th World
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上田光明・津富宏, 2011,「新しい視点からの犯罪不安規定要因の検討」日本犯罪社会学会第 38 回大会（10 月 22日, 立命館大学）.
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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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木村雅文, 2004,「現代日本の新聞読者層―JGSS-2002 からのデータをもとにして―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』
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木村雅文, 2008,「新聞読者層の社会的構成と政治意識」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日
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野村亜希子, 2008,「日常生活を通じて得られる情報が政治的意思決定に与える影響―JGSS-2001 データの分析から―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social
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大橋正彦, 2005,「わが国消費者の情報探索行動とその規定因―JGSS-2003 データによる検証結果―」大阪商業大学
比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論
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大橋正彦, 2005,「わが国消費者における情報探索行動の規定因と経営診断―JGSS-2003 年データによる―」日本経営診断学会第 38 回全国大会（10 月 1-2 日, 久留米大学）.
大橋正彦, 2006,「わが国消費者における情報探索行動の規定因と経営診断―JGSS-2003 年データによる検証結果」『経営診断のニューフロンティア―日本経営診断学会論集⑥』同友館, pp.106-118.
白川俊之, 2009,「情報機器の利用における格差と社会的文脈の変化―JGSS データを用いて―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.93-106.
高山育子, 2002,「日本人の情報収集量―新聞・テレビ・本」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.232-238.
谷岡一郎, 2014, 「総力大特集

新聞・TV にはほとほと愛想が尽きた！

朝日は世論調査を悪用している」『WILL』

Vol.111, pp. 78-85.
上田光明, 2010,「メディアへの接触が体感治安と厳罰化の意見に与える影響の分析―JGSS-2008 を用いて」日本犯罪社会学会第 37 回大会（10 月 2 日, 国士舘大学）.
山本明, 2010,「国際ニュースへの接触と東アジアへの心理的近接性」『日本社会心理学会第 51 回大会発表論文集』
pp.210-211.
YAMAMURA, Eiji, 2013, “Externality of young children on parents’ watching of anime: Evidence from Japanese micro data,”
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YANG, Jonghoe, 2012, “The Korean Wave (Hallyu) in East Asia: A Comparison of Chinese, Japanese, and TaiwaneseAudiences Who Watch Korean TV Dramas,” Development and Society, Vol.41 No.1, pp.103-147.
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朝田佳尚, 2008,「監視カメラの賛否に影響を与える要因とは何か―JGSS-2006 を用いた分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.121-132.
CHANG, Chin-fen, and CHEN, Mei-Hua, 2012, “Dependency, Globalization and Overseas Sex-related Consumption by
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シン・柴田悠編『ポスト工業社会における東アジアの課題』ミネルヴァ書房, pp.60-82.
藤澤三宝子, 2008,「日本の低所得と生活保護制度―JGSS データによる社会扶助受給決定要因分析を通して―」大
阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys
研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.263-275.（JGSS 公募論文 2007 優秀論文）
石田光規, 2007,「誰にも頼れない人たち―JGSS2003 から見る孤立者の背景」『季刊家計経済研究』No.73, pp.71-79.

126

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

石田光規, 2009,「家族に頼れないのはどのような人たちか？」大妻女子大学人間関係学部紀要『人間関係学研究』10, pp.1-12.
石田光規, 2011,『孤立の社会学 無縁社会の処方箋』勁草書房, 200p.
石田祐, 2009,「ソーシャル･キャピタルが地域の犯罪リスク認知に与える影響―JGSS-2006 による実証分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.73-92.
岩井八郎, 2003,「経験の連鎖―JGSS-2000/2001 による「体罰」に対する意識の分析―」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.113-125.
岩井八郎, 2007,「儀礼としての体罰―JGSS による「体罰」に対する意識の計量分析」『日本教育社会学会第 59 回
大会発表要旨収録』pp.277-278.
岩井八郎, 2008,「儀礼としての体罰」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.313-328.
岩井八郎, 2010,「容認される「親による体罰」―JGSS-2008 による「体罰」に対する意識の分析―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.49-59.
IWAI, Hachiro and IWAI, Noriko, 2015, "Convergence or Divergence of Asian Family Values and Practices: A Comparative
Study Based on EASS 2006 and Other replicated Surveys," 6th Conference of the European Survey Research
Association, July 15, Reykjavik, Iceland.
小林美樹, 2010,「地域の貧困と人々の幸福度」『生活経済学研究』第 31 巻, pp.1-11.
KUROKI, Masanori, 2012, “Crime Victimization and Subjective Well-Being: Evidence from Happiness Data,” Journal ofHappiness Studies, Springer, doi: 10.1007/s10902-012-9355-1.
松島みどり・永柗佳甫，2016，”Does trust ease the decline in happiness after traumatic experiences?”『大阪商業大学論集』，9(3)，pp．21-37．
森田次朗, 2008,「自殺願望の規定要因に関する一考察―JGSS-2006 データによる分析―」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.107-119.
西川純司, 2010,「CPTED の実践を規定する要因―JGSS-2006 を用いた分析」『社会システム研究』第 13 号, 京都大学大学院人間・環境学研究科社会システム研究刊行会, pp.113-127.
西村幸満, 2005，「老後の不安―不安要因のトレンドと規定要因の変遷」『季刊社会保障研究』第 41 巻 1 号, pp.4-11.
NOZAKI, Kayo, 2016, Multidimensional Poverty and Perceived Happiness: Evidence from China, Japan and Korea, Asian
Economic Journal, 30(3). pp. 275–293.
岡元陽一, 2009,「進化心理学による包括適応度と自殺念慮の関係の検討」, 日本社会心理学会第 50 回大会・日本
グループ・ダイナミックス学会第 56 回大会合同大会（10 月 10-12 日, 大阪大学）
岡元陽一, 2009,「一般的信頼は人間関係に自殺念慮を減らす力を与えるか？―互恵的利他主義の議論から人間関係満足度の自殺念慮への効果の調整変数としての一般的信頼の検討」『第 2 回日本人間行動進化学会大会プロ
グラム・抄録集』p.28.
OSHIO, Takashi, and KOBAYASHI, Miki, 2010, “Association of smoking and drinking with socioeconomic factors: A
comparative study based on bivariate probit model analysis,” Hitotsubashi University CIS Discussion Paper No.476,
27p.
阪口祐介, 2006,「犯罪リスク知覚の規定構造―国際比較からみる日本の特殊性―」『第 57 回関西社会学会大会報
告要旨』p.61.
阪口祐介, 2008,「犯罪リスク知覚の規定構造―国際比較からみる日本の特殊性―」『社会学評論』59(3), pp.462-477.
阪口祐介, 2010,「リスクとリスク認知の社会的形成メカニズムに関する計量研究―失業・環境・犯罪リスクの比
較分析―」大阪大学大学院人間科学研究科課程博士学位論文, 117p.
阪口祐介, 2013,「犯罪リスク認知の規定構造の時点間比較分析―犯罪へのまなざしの過熱期と沈静化期―」『犯罪
社会学研究』第 38 号, pp.153-169.
佐藤嘉倫・吉田崇, 2007,「貧困の世代間連鎖の実証研究―所得異動の観点から」『日本労働研究雑誌』第 563 号（2007
年 6 月号）, pp.75-83.
島田貴仁, 2004,「JGSS による犯罪リスク知覚と犯罪被害の測定―他の犯罪被害調査との比較―」大阪商業大学比127

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.227-240.（JGSS 公募論文 2003 優秀論文）
島田貴仁, 2008,「犯罪リスク知覚と犯罪被害の測定―JGSS と他の犯罪被害者調査との比較―」谷岡一郎・仁田道
夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.329-342.
篠﨑武久, 2004,「非就業・非在学・非求職中の若年無業者（NEET）に関する一考察―日本版総合社会調査（JGSS）
から見る NEET、失業者、就業者の比較―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.121-134.
篠﨑武久, 2004,「非就業・非在学・非求職中の若年無業者（NEET）に関する一考察」日本経済学会 2004 年度秋
季大会報告（9 月 25 日, 岡山大学）.
篠崎武久, 2008,「非在学・非就業・非求職中の若年無業者（ニート）の特徴」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.165-178.
宍戸邦章, 2016, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 38 回：職場のパワーハラスメント」 日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』March 2016 No. 089, pp.20-21.
橘木俊詔・浦川邦夫, 2006,『日本の貧困研究』東京大学出版会, 358p.
谷岡一郎, 2002,「日本の治安を考える―空き巣・ひったくりの被害と一人歩きの危ない場所」岩井紀子・佐藤博
樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.202-206.
谷岡一郎, 2002,「少年法改正の議論」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書,pp.212-216.
谷岡一郎, 2002,「裁判所の判決と死刑制度・裁判所への信頼感―犯罪の凶悪化・増加は本当か」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.217-221.
谷岡一郎, 2002,「犯罪研究のデータのあり方―JGSS 計画を踏まえて―」『日本犯罪社会学会第 29 回大会報告要旨集』pp.16-18
谷岡一郎, 2003,「マッチョ・カルチャーと犯罪被害経験―JGSS-2001 データによるルーティーン・アクティビティ・
セオリーの検証：暴行、空き巣、強盗の比較を兼ねて―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.93-112.
TANIOKA, Ichiro, 2005, “Crime Data and Japanese General Social Surveys (JGSS) Project,” World Congress of
Criminology, August 8, Philadelphia, USA.
谷岡一郎, 2011,「日本人の耽溺行動―JGSS-2010 による「ギャンブル」「ゲーム（ＴＶ／ネット／携帯）」項目の基礎的分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠
点研究論文集[11]』pp.25-33.
上田光明, 2011,「体感治安を規定する要因の時系列変化に関する分析―JGSS 累積データ 2000-2010 を用いて―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.167-179.
UEDA, Mitsuaki, and TSUTOMI, Hiroshi, 2011, “Determinants of Fear of Crime in Japan: Using JGSS-2000-2010
Cumulative Data Sets,” The Stockholm Criminology Symposium, June 14, City Conference Center in Stockholm.
UEDA, Mitsuaki, and TSUTOMI, Hiroshi, 2011, “A Time-series Analysis of Determinants of Fear of Crime,” 16th World
Congress of the International Society for Criminology, August 5, Kobe International Conference Center.
上田光明・津富宏, 2011,「新しい視点からの犯罪不安規定要因の検討」日本犯罪社会学会第 38 回大会（10 月 22日, 立命館大学）.
浦光博, 2009,『排斥と受容の行動科学―社会と心が作り出す孤立―』サイエンス社, pp.174-178.
浦光博・古谷嘉一郎, 2008,「ソーシャル・キャピタルが犯罪防止に及ぼす効果の検討」広島県警察・広島大学『「減らそう犯罪」共同研究の成果』pp.27-38.
19. 医療・社会福祉・健康
CHEN, Duan-Rung, 2008, “Obesity, Socioeconomic Inequality, and Spatial Dependence in Taiwan,” presented at
KGSS-EASS Conference ‘Family and Social Life in East Asia,’ Sungkyunkwan University, Seoul, Korea.
CHEN, Duan-Rung, 2012, “A Comparative Study on Socio-Environmental Determinants of Overweight/ Obesity in Asia
Countries,” JGSS Symposium 2012（6 月 10 日, 大阪商業大学）.
陳鳳明, 2017, 「定期的な運動が健康状態に及ぼす影響 JGSS—2012 からの証拠」『TERG Discussion Paper』 TERG

128

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

Discussion Paper, No.376, 1-14.
CHIAVACCI, David, 2007, “The Social Basis of Developmental Capitalism in Japan: From Post-war Mobilization to
Current Stress Symptoms and Future Disintegration,” Asian Business & Management, 6, pp.35-55.
CHO, Youngtae, 2012, “A Comparative Study of Health Inequality across Four East Asian Countries: A preliminary study,”
JGSS Symposium 2012（6 月 10 日, 大阪商業大学）.
FRERICHS, Leah, HUANG, Terry T.-K., and CHEN, Duan-Rung, 2014, "Associations of Subjective Social Status with
Physical Activity and Body Mass Index across Four Asian Countries," Journal of Obesity, 2014, 11 pages.
藤井暢弥, 2011,「年齢層別の将来不安と主観的健康感との関連についての研究―JGSS-2008 データを用いた分析―」
大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.155-166.
藤澤由和, 2005,「ソーシャル・キャピタルと主観的健康の関連性」近藤克則（研究代表者）『社会経済的因子による「健康における不平等」の研究』平成 14 年度～平成 16 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)）研究成果
報告書, pp.271-276.
藤澤由和・濱野強・NAM, Eun Woo・EDIRIPPULIGE, Sisira・小藪明生, 2005,「ソーシャル・キャピタルと健康の関
連性に関する予備的研究」『新潟医療福祉学会誌』Vol.4, No.2, pp.82-89.
福田節也, 2009,「高齢者の生活と福祉」兼清弘之・安藏伸治編著『人口学ライブラリー７ 人口減少時代の社会保障』原書房, pp.43-73.
HANAOKA, Chie, 2008, “The Effects of Sociodemographic Characteristics on Smoking Participation among Japanese Men
and Women,” PIE CIS Discussion Paper, 22p.
埴淵知哉, 2010,「医療と健康の格差―JGSS-2008 に基づく医療アクセスの分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センタ
ー編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.99-110.
埴淵知哉, 2012,「近隣の身体活動環境と運動習慣の関連―JGSS-2010 による分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[12]』pp.1-10.
埴淵知哉, 2012,「東アジアにおける社会経済的地位と主観的健康感の関連 EASS 2006 による分析」『日本行動計量学会第 40 回大会妙録集』pp.159-160.
埴淵知哉・岩井紀子, 2013,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 9 回：ゆとり・癒しを求める人々」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』September 2013 No.060, pp.20-21.
埴淵知哉・中谷友樹・本庄かおり, 2015, 「JGSS 累積データからみた健康格差の推移」第 74 回日本公衆衛生学会
総会（11 月 4 日, 長崎市）.
HANIBUCHI, Tomoya, NAKAYA, Tomoki, and HONJO, Kaori, 2016, "Trends in socioeconomic inequalities in self-rated
health, smoking, and physical activity of Japanese adults from 2000 to 2010," SSM - Population Health, 2, 662-673.
HANIBUCHI, Tomoya, NAKAYA, Tomoki, and MURANAKA, Akio, 2010, “Neighborhoods and health in Japan: An analysis
of nationally representative samples linked to neighborhoods' indicators,” 2010 AAG Annual Meeting, April 17 2010,
Marriott Wardman Park Hotel and Omni Shoreham Hotel, Washington, DC.
埴淵知哉・中谷友樹・村田千代栄, 2009,「東アジアにおける健康と社会経済的地位の関連―日本・韓国・中国・台湾の比較」『日本公衆衛生雑誌（第 68 回日本公衆衛生学会総会抄録集）』56(10), p.S506.
HANIBUCHI, Tomoya, NAKAYA, Tomoki, and MURATA, Chiyoe, 2010, “Socio-economic status and self-rated health inEast Asia: a comparison of China, Japan, South Korea and Taiwan,” The European Journal of Public Health 2010; doi:
10.1093/eurpub/ckq174.
埴淵知哉・中谷友樹・竹上未紗, 2015, 「近隣環境と健康関連 QOL―日本版総合的社会調査を用いた分析」『地理学評論』, 88(6), 591-606.
HANIBUCHI, Tomoya, NAKAYA, Tomoki, YONEJIMA, Mayuko, and HONJO, Kaori, 2015, "Neighbourhood walkability
and physical activity among Japanese adults: Multilevel analysis of a nationally representative sample", presented at the
16th International Medical Geography Symposium, Jul. 6, Vancouver, B.C. Canada.
HANIBUCHI, Tomoya, NAKAYA, Tomoki, YONEJIMA, Mayuko, and HONJO, Kaori, 2015, "Perceived and Objective
Measures of Neighborhood Walkability and Physical Activity among Adults in Japan: A Multilevel Analysis of a
Nationally Representative Sample," Int. J. Environ. Res. Public Health, 12, 13350-13364.
埴淵知哉・中谷友樹・米島万有子・本庄かおり, 2014, 「全国レベルでみた近隣と健康（1）―ウォーカビリティと身体活動」第 73 回日本公衆衛生学会総会（11 月 6 日, 宇都宮市）

129

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

HAYO, Bernd, and ONO, Hiroyuki, 2007, “Comparing Public Attiudes Towards Providing for the Livelihood of the Elderly
in Two Aging Societies: Germany and Japan,” paper submitted to Faculty of Business Administration and Economics,
Philipps-University Marburg, No.03-2007.
日比野由利・高木二郎・神林康弘・中村裕之, 2011,「ソーシャル・キャピタルと主観的健康感―JGSS(日本版総合社会調査）データから―」『日本予防医学会雑誌』Vol.6 No.1, pp.7-16.
HIBINO, Yuri, TAKAKI, Jiro, OGINO, Keiki, KAMBAYASHI, Yasuhiro, HITOMI, Yoshiaki, SHIBATA, Aki, andNAKAMURA, Hiroyuki, 2012, “The Relationship between Social Capital and Self-rated Health in a Japanese
Population: a Multilevel Analysis,” Environmental Health and Preventive Medicine, 17, pp.44-52.
ISHIKAWA, Yoshiki, Kondo, Naoki, Kondo, Katsunori, Saito, Toshiya, Hayashi, Hana, Kawachi, Ichiro, 2016, "Social
participation and mortality: does social position in civic groups matter?"BMC Public Health, 16, pp.394-403.
池田広男, 2009,「社会ネットワークと働く人の健康」『流通・経営学論集』第 35 巻第 1 号, pp.1-37.
今井裕紀, 2017, 「病気と社会的地位が従業員の精神的健康に与える影響」『慶応経営論集』34(1), pp. 177-185.
井上智・石井太, 2011,「狂犬病の感受性動物の生態把握のための調査研究（我が国の飼育犬頭数推計手法に関する研究について）」『厚生労働科学研究費補助金（新型インフルエンザ等新興・再興感染症研究事業）ワンヘルス理念に基づく動物等対感染症制御に関する研究 平成 22 年度総括・分担研究報告書』pp.103-119.
岩井八郎, 2002,「加齢と生活保障―JGSS-2000 による高齢者の分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社
会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.45-54.
岩井紀子, 2002,「COLUMN：ドナーカードの保有―意外に多い若者の保有、コンビニの効果？」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.314-315.
岩井紀子, 2012,「研究の窓 国民が政府に期待する社会保障」『季刊社会保障研究』Vol.48 No.3, Winter2012,
pp.250-251.
岩井紀子・埴淵知哉編, 2013,『データで見る東アジアの健康と社会―東アジア社会調査による日韓中台の比較 3』
ナカニシヤ出版, 112p.
IWAI, Noriko, and HANIBUCHI, Tomoya [eds.], 2014, Health and Society in East Asia: A comparison among Japan, South
Korea, China, and Taiwan based on East Asian Social Survey 2010 (データで見る東アジアの健康と社会―東アジア
社会調査による日韓中台の比較 3［英語版］佐々木尚之訳）, ナカニシヤ出版.
岩井紀子・眞住優助, 2015, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 27 回：自分の体型に対する意識と体型管理の努力」 日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』March 2015 No. 078, pp.20-21.
IWAI, Noriko, and TAKEGAMI, Misa, 2011, “Health-related Quality of life in East Asia,” WAPOR 64th Annual
Conference, September 23, Amsterdam, Conference Program, p.74.
IWAI, Noriko, and TAKEGAMI, Misa, 2011, “Health-related Quality of Life in East Asia,” EASS 2011 Symposium,
November 17, Academia Sinica, Taiwan.
IWAI, Noriko, and TAKEGAMI, Misa, 2012, “A Feeling of hopelessness, health status and lifestyle in East Asia,” Book of
Abstracts: 2nd ISA Forum of Sociology, Buenos Aires, Argentina, p.286.
IWAI, Noriko, and TAKEUCHI, Tomohiko, 2012, “Health Status and Social Stratification in East Asia,” JGSS Symposium2012（6 月 10 日, 大阪商業大学）.
IWAI, Noriko, and UENOHARA, Hideaki, 2012, “Medical Care and Oriental Alternative Medicine in Japan, South Korea,
Taiwan,” WAPOR 65th Annual Conference, June 16, The University of Hong Kong.
KIM, Sang-Wook, 2011, “Factors Leading to Desired Body Weight in Korea and Japan,” EASS 2011 Symposium, November
17, Academia Sinica, Taiwan.
小林美樹, 2009,「所得不平等が主観的健康に及ぼす影響」『生活経済学研究』No.29, pp.17-31.
小林美樹, 2009,「所得不平等が健康に及ぼす影響―日米比較―」日本経済学会 2009 年度春季大会（6 月 6 日, 京
都大学）.
小林美樹, 2010,「所得格差の大きさと主観的健康状態の関連―マルチレベル分析による日米比較―」『医療と社会』
Vol.19 No.4, pp.321-334.
小島宏, 2004,「社会調査による疫学的研究の可能性―JGSS-2002 を用いたアレルギー性疾患要因分析」『2004 年度
統計関連学会連合大会講演報告集』pp.255-256.
小島宏, 2005,「アレルギー疾患の規定要因―JGSS-2002 の予備的分析と探索的コンテクスチュアル分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys

130日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.47-77.
小島宏, 2005,「JGSS-2002 によるアレルギー疾患要因のコンテクスチュアル分析」『環境経済・政策学会 2005 年大会報告要旨集』(CD-ROM), pp.116-117.
KOJIMA, Hiroshi, 2006, “A Contextual Analysis of Allergies in Japan, Drawing on the JGSS-2002 Micro-Data and the
PRTR Macro-Data,” Proceedings of the International Workshop on Spatio-Temporal Modelling (METMA3), 27-29
September, Pamplona, Spain, pp.197-201.
KOJIMA, Hiroshi, 2008, “Gendered Determinants of Allergies in Japanese Families,” 46th Interim CFR (Committee on
Family Research) Conference, International Sociological Association, September 10, ISCSP, Lisbon, Portugal.
KOJIMA, Hiroshi, 2008, “Gendered Determinants of Allergies in Japanese Families”『早稲田社会科学総合研究』第 9
第 2 号（Dec.2008）, pp.65-81.
小島宏, 2011,「日韓における健康と家族形成―EASS2010 の比較分析―」『第 21 回日本家族社会学会大会報告要旨』
pp.14-15.
小島宏, 2014, 東アジアにおける宗教と健康―EASS2010 の比較分析―, 早稲田社会科学総合研究 15(2), 1-32.
小島宏, 2016, 「東アジアにおける健康状態・老後不安の政策関連要因-EASS2010 の比較分析-」, 『早稲田社会科学総合研究』 pp. 1-34.
LONG, Susan Orpett, 2005, Final days: Japanese culture and choice at the end of life, University of Hawaii Press.
LONG, Susan Orpett・岩井紀子, 2002,「安楽死の法制化」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.300-306.
三澤仁平, 2009,「将来的な経済的不安感と主観的健康感との関連」第 68 回日本公衆衛生学会総会（10 月 22 日, 奈
良県文化会館）.
三澤仁平, 2010,「将来における経済的不安感と主観的健康感との関連についての研究―JGSS-2008 データを用いた分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研
究論文集[10]』pp.123-135.
MOROZUMI, Ryoko, 2007, “An Empirical Study of Health-related Consumption and Subjective Health Status” 東京大学
大学院経済学研究科博士学位論文.
村中亮夫・中谷友樹・埴淵知哉, 2009,「社会地区類型に着目した花粉症有病率の地域差―日本版総合的社会調査（JGSS）データによる分析」2009 年人文地理学会大会（11 月 8 日, 名古屋大学）.
村中亮夫・中谷友樹・埴淵知哉, 2010,「社会地区類型に着目した花粉症有病率の地域差―日本版総合的社会調査（JGSS）データによる分析―」地理情報システム学会編『地理情報システム学会講演論文集 19 巻』CD-ROM.
村中亮夫・中谷友樹・埴淵知哉, 2010,「社会地区類型に着目した花粉症有病率の地域差―日本版総合的社会調査（JGSS）データによる分析―」地理情報システム学会第 19 回研究発表大会（10 月 24 日, 立命館大学）.
村中亮夫・中谷友樹・埴淵知哉, 2011,「社会地区類型に着目した花粉症有病率の地域差」『GIS-理論と応用』Vol.19
No.2, pp.71-81.
MURATA, Chiyoe, 2009, “Factors Associated with Concern about Health Care in Japan,” Proceedings of The 14th TSCS
Conference and 2009 EASS Symposium, November 18, Institute of Sociology, Academia Sinica, Taipei.
MURATA, Chiyoe, 2010, “Concern about Health Care and Socio-economic Status,” Journal of Epidemiology, Vol.20(supplement 1), p.S281.
村田千代栄, 2010,「医療不安と社会経済的地位の関連―JGSS-2008 に基づく分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.111-122.
村田千代栄, 2011,「医療に対する不安とその関連要因」『日本公衆衛生雑誌（第 70 回日本公衆衛生学会総会抄録集）』58(10), p.S352.
MURATA, Chiyoe, 2012, “Concern about Health Care and Socio-economic Status in East Asia,” JGSS Symposium 2012（6 月 10 日, 大阪商業大学）.
村田千代栄・埴淵知哉・中谷友樹・尾島俊之・早坂信哉・野田龍也, 2009,「東アジアにおける主観的健康感の性
差 日本・韓国・中国・台湾の比較」『日本公衆衛生雑誌（第 68 回日本公衆衛生学会総会抄録集）』56(10), p.S506.
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小島宏, 2003,「中立的回答選択の規定要因―JGSS 予備調査 Split Ballot の分析―」2003 年度日本世論調査協会研究大会.
小島宏, 2004,「中立的回答選択の規定要因―JGSS 予備調査 Split Ballot の分析―」『よろん・日本世論調査協会報』
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小島宏, 2012,「内外で利用可能なミクロデータと利用例」安藏伸治・小島宏編著,『人口学ライブラリー11 ミクロ
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Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.159-193.
MINATO, Kunio, 2008, “Cross-national Social Surveys in East Asia: World Values Survey, ISSP, AsiaBarometer, Asian
Barometer, East Asia Value Survey and EASS” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS SYMPOSIUM 2008 報告書―Development of East Asian Social Surveys: Results of EASS 2006 Family Module』pp.65-82.
三輪加奈・岩井紀子, 2010,「East Asian Social Survey 2010 Health Module の作成（2）―日韓中台のプリテストに基づく調整―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠
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中尾啓子, 1999,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（4）国際比較上の問題点（GSS との比較）」『第 72 回日本社会学会大会報告要旨』p.22.
中尾啓子, 2002,「選択肢の選択：日米調査データにおける職業価値観の比較から得られた知見」『日本行動計量学会第 30 回大会発表論文抄録集』pp.352-353.
中尾啓子, 2005,「複合ネットワークの概要―３種類の社会ネットワークの複合と重複―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS
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中尾啓子, 2008,「社会ネットワークの重複と複合ネットワーク」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意
識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.255-271.
中尾啓子・池田謙一・安野智子, 2003,「JGSS-2003 ネットワークモジュールに向けて―予備調査の結果報告―」大
阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.193-232.
西川一二・角野隆則・岩井紀子, 2017, 「JGSS-2017 調査票の設計―EASS 2016 家族モジュールと新規項目(同性の結婚・Grit スケール)―」大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座編『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[17] <JGSS Research Series 14>』, pp.41-54.

137

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

西村幸満・石田浩, 2001,『JGSS-2000 調査（2000 年 11 月）職業・産業コーディングインストラクション』SSJ Data
Archive Research Paper Series 18（SSJDA-18）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, 22p.
NITTA, Michio, 2008, “Development of East Asian Social Surveys” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS SYMPOSIUM
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大井方子, 2000,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（5）情報化と所得格差と学校教育：JGSS データを用いて」『第 73 回日本社会学会大会報告要旨』p.29.
鈴木規之編, 2008,『沖縄の社会構造と生活世界―二次利用として公開可能なミクロデータの構築をめざして―沖
縄総合社会調査 2006』平成 17～19 年度文部科学省科学研究費補助金研究成果報告書, 沖縄総合社会的調査委
員会（琉球大学法文学部社会学講座）, pp.1-7.
大澤美苗, 2001,「データの信頼性に関する実務的留意点と使いやすいデータへの配慮」『第 74 回日本社会学会大会報告要旨』p.192.
西郷浩, 2012,『初級 統計分析』新世社, pp.19-20.
佐々木尚之, 2010,「JGSS-2009 ライフコース調査の設計・実施・分析―調査方法の創意工夫と結果概要―」『第 83
回日本社会学会大会報告要旨集』p.189.
佐々木尚之・岩井八郎・岩井紀子・保田時男, 2009,「ライフコースの多様性をとらえる―JGSS-2009 ライフコース
調査の設計に関するノート―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社
会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.175-210.
佐藤博樹, 1999,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（1）JGSS の目的と意義」『第 72 回日本社会学会大会報告要旨』p.19.
佐藤博樹・石田浩・池田謙一編著, 2000,『社会調査の公開データ：２次分析への招待』東京大学出版会, 260p.
清水誠, 2001,『JGSS 第 2 回予備調査データセットのウエイトについて』SSJ Data Archive Research Paper Series 14（SSJDA-14）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, 17p.
清水誠, 2001,「JGSS 第 1 回本調査における比推定の試み」『第 74 回日本社会学会大会報告要旨』p.193.
篠原清夫・清水強志・榎本環・大矢根淳, 2010,『社会調査の基礎 社会調査士 A・B・C・D 科目対応』264p.
宍戸邦章, 2006,「国際比較調査における選択肢の検討―韓国・台湾・中国との比較に関する JGSS プロジェクトの経験―」『第 79 回日本社会学会大会報告要旨集』p.106.
SHISHIDO, Kuniaki, IWAI, Noriko, and YASUDA, Tokio, 2009, “Designing Response Categories of Agreement Scales for
Cross-national Surveys in East Asia: The Approach of the Japanese General Social Surveys,” International Journal ofJapanese Sociology, No.18, pp.97-111.
SHISHIDO, Kuniaki, IWAI, Noriko, and YASUDA, Tokio, 2010, “Challenges of Agreement Scales in Cross-national
Surveys: From the Aspect of East Asia”『大阪商業大学論集』第 158 号, pp.63-76.
SMITH, Tom W., 2010, “The Globalization of Survey Research,” HARKNESS, J.A. et al. [eds.], Survey Methods in
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杉田陽出・岩井紀子, 2000,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（3）Split-Ballot
による質問項目の検討」『第 73 回日本社会学会大会報告要旨』p.27.
杉田陽出・岩井紀子, 2003,「JGSS プロジェクト（3）測定尺度と選択肢」『統計』12 月号, pp.49-56.
高橋和子, 2000,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（4）産業・職業コーディ
ング自動化支援システム」『第 73 回日本社会学会大会報告要旨』p.28.
高橋和子, 2002,「JGSS-2000 における職業・産業コーディング自動化システムの適用」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.171-183.
高橋和子, 2002,「職業・産業コーディング自動化システムの活用」『言語処理学会第 8 回年次大会発表論文集』
pp.491-494.
高橋和子, 2002,「職業・産業コーディング自動化システムの活用」『情報処理学会自然言語処理研究会報告』2002-NL-147(8), pp.47-53.
高橋和子, 2003,「JGSS-2001 における職業・産業コーディング自動化システムの適用」大阪商業大学比較地域研究138

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.179-191.
高橋和子, 2003,「機械学習による職業コーディング―ルールによる自動コーディングシステムとの比較―」『第 36
回数理社会学会大会研究報告要旨集』pp.68-71.
高橋和子, 2004,「職業コーディングにおける ROCCO システムと SVM の組み合わせ」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.163-174.
高橋和子, 2006,「統計処理に向けたテキスト型データのコーディング方法―カテゴリーに自動分類する場合―」
原純輔編『学術資源学の構想―平成 15～17 年度科学研究費補助金（萌芽）論文集―』pp.57-70.
高橋和子, 2007,「機械学習を用いた自由回答分類の高度化に関する研究」東京工業大学博士学位論文, 106p.
高橋和子, 2008,「コーディングの自動化」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的
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高橋和子, 2008,「機械学習による ISCO 自動コーディング」前田忠彦編『2005 年 SSM 調査シリーズ 12 社会調査における測定と分析をめぐる諸問題』2005 年 SSM 調査研究会, pp.47-68.
高橋和子, 2011,「ISCO 自動コーディングシステムの分類精度向上に向けて―SSM および JGSS データセットによる実験の結果―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研
究拠点研究論文集[11]』pp.193-205.
高橋和子, 2014,「職業・産業コーディング自動化システムの一般公開に向けた課題と対応」第 57 回数理社会学会大会（3 月 7・8 日, 山形大学).
高橋和子, 2014,「社会調査における職業・産業コーディング自動化システムの一般公開と運用」言語処理学会第20 回年次大会（3 月 18-20 日, 北海道大学).
高橋和子・魏大比・田辺俊介・吉田崇, 2012,「社会調査における職業・産業コーディング自動化システムの Web
公開」『言語処理学会第 18 回年次大会発表論文集』pp.219-222.
高橋和子・須山敦・村山紀文・高村大也・奥村学, 2004,「職業コーディング支援システム（NANACO）の開発」『第37 回数理社会学会大会研究報告要旨集』pp.20-23.
高橋和子・須山敦・村山紀文・高村大也・奥村学, 2005,「職業コーディング支援システム（NANACO）の開発とJGSS-2003 における適用」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:
日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.225-241.
高橋和子・高村大也・奥村学, 2004,「機械学習とルールベースによる職業コーディング」『情報処理学会自然言語処理研究会報告』2004-NL-159(9), pp.53-60.
高橋和子・高村大也・奥村学, 2004,「機械学習とルールベースの組み合わせによる職業コーディング」『言語処理
学会第 10 回年次大会発表論文集』pp.737-740.
高橋和子・高村大也・奥村学, 2004,「ルールベース手法と機械学習による自由回答の分類―職業コーディング自動化の方法―」『理論と方法』Vol.19 No.2, pp.177-196.
高橋和子・高村大也・奥村学, 2005,「機械学習とルールベースの組み合わせによる自動職業コーディング」『言語処理学会論文誌 自然言語処理』Vol.12 No.2, pp.4-23.
TAKAHASHI, Kazuko, TAKAMURA, Hiroya and OKUMURA, Manabu, 2005, “Automatic Occupation Coding with
Combination of Machine Learning and Hand-Crafted Rules,” Proceeding:the 9th International Conference on
Pacific-Asia Knowledge Discovery and Data Mining (PAKDD-05), Springer-Verlag Berlin Heidelberg, Lecture Notes in
Artificial Intelligence Vol. 3518, pp.269-279.
高橋和子・高村大也・奥村学, 2005,「分類スコアに基づいたクラス事後確率の推定」『情報処理学会自然言語処理研究会報告』2005-NL-170(16), pp.97-104.
高橋和子・高村大也・奥村学，2006,「分類スコアに基づいたクラス事後確率の推定」『言語処理学会『第 12 回年次大会発表論文集』pp.376-379.
高橋和子・高村大也・奥村学, 2007,「複数の分類スコアを用いたクラス所属確率の推定」『言語処理学会第 13 回
年次大会発表論文集』pp.542-545.
TAKAHASHI, Kazuko, TAKAMURA, Hiroya and OKUMURA, Manabu, 2007, “Estimation of Class Membership
Probabilities in the Document Classification,” Proceeding: the 11th International Conference on Pacific-Asia
Knowledge Discovery and Data Mining (PAKDD-07), Lecture Notes in Artficial Intelligence Vol. 4426, Springer-Verlag

139日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

Berlin Heidelberg, pp.284-295.
高橋和子・高村大也・奥村学, 2008,「複数の分類スコアを用いたクラス所属確率の推定」『言語処理学会論文誌 自然言語処理』Vol.15 No.2, pp.1-36.
TAKAHASHI, Kazuko, TAKAMURA, Hiroya and OKUMURA, Manabu, 2008, “Direct estimation of class membershipprobabilities for multiclass classification using multiple scores,” Knowledge and Information Systems (KAIS),ISSN:0219-1377 (Print) 0219-3116 (Online), Vol.19, No.2, pp.185-210. (2009) DOI: 10.1007/s10115-008-0165-z,
Springer-Verlag London.
TAKAHASHI, Kazuko, TAKI, Hirofumi, TANABE, Shunsuke, and LI, Wei, 2014, "An Automatic Coding System with aThree-Grade Confidence Level Corresponding to the National/International Occupation and Industry Standard - Opento the Public on the Web" Proceedings of the 6th International Conference on Knowledge Engineering and Ontology
Development (KEOD 2014), 369-375.
高橋和子・田辺俊介・吉田崇・魏大比・李偉, 2013,「WEB 版職業・産業コーディング自動化システムの開発」『言語処理学会第 19 回年次大会発表論文集』pp.769-772.
谷岡一郎, 2000,『「社会調査」のウソ―リサーチ・リテラシーのすすめ』文藝春秋, 222p.
谷岡一郎, 2014, 「総力大特集

新聞・TV にはほとほと愛想が尽きた！

朝日は世論調査を悪用している」『WILL』

Vol.111, pp. 78-85.
谷岡一郎, 2015, 「調査データ・調査票の再利用をめぐる問題」『第 88 回日本社会学会大会報告要旨集』, p.258.
谷岡一郎, 2015, 『科学研究とデータのからくり―日本は不正が多すぎる！―』, PHP 新書.
谷岡一郎・大澤美苗, 2004,「JGSS プロジェクト（4）調査方法の国際比較」『統計』1 月号, pp.47-54.
轟亮・杉野勇編著, 2010,『入門・社会調査法 2 ステップで基礎から学ぶ』法律文化社, 235p.
轟亮・杉野勇, 2013,『入門・社会調査法〔第 2 版〕: 2 ステップで基礎から学ぶ』法律文化社, 272p.
轟亮・杉野勇, 2017, 「入門・社会調査法〔第 3 版〕
：2 ステップで基礎から学ぶ」法律文化社, 245p.
TSAI, Ming-chang（蔡明璋）and CHANG, Chin-fen（張晉芬）, 2007, “Pretest Results of Taiwan Social Change Survey,
the Fourth Phase of Fifth Wave: Using East Asian Social Survey (2008 Culture Module) Questionnaire” 大阪商業大学
比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.107-114.
山本耕資, 2007,「標本調査における性別・年齢による層化の効果：100 万人シミュレーション」東京大学社会科学研究所『パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ』No.1, 38p.
保田時男, 2004,「一般化 χ2 適合度検定の可能性―大規模サンプルの共有公開データが引き起こす問題への対処―」『第 37 回数理社会学会大会研究報告要旨集』pp.14-17.
保田時男, 2005,「JGSS データによる父学歴の欠損メカニズムの分析―〈わからない〉と〈無回答〉の違い―」大
阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys
研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.243-256.
保田時男, 2006,「測定理念の実現を妨げる被調査者との乖離」『第 79 回日本社会学会大会報告要旨集』p.105.
保田時男, 2008,「低下する回収率と回収不能の要因」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日
本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.447-458.
保田時男, 2009,「JGSS における調査員の訪問記録の分析」大阪商業大学 JGSS 研究センター・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.5:日本版 General Social Surveys 研究論文集[8]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.79-90.
保田時男・稲葉太一, 2008,「サンプルの抽出と代表性」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日
本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.435-446.
保田時男・宍戸邦章・岩井紀子, 2008,「大規模調査の回収率改善のための調査員の行動把握―JGSS における訪問記録の分析から―」『理論と方法』Vol.23 No.2 2008, pp.129-136.
保田時男・宍戸邦章・岩井紀子・都村聞人, 2007,「回収率はなぜ向上したのか：JGSS-2005 と 2006 の比較」
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（JGSS 公募論文 2010 優秀論文）
22. 家計・所得140

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141

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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NAKAJIMA, Kentaro, and OKAMOTO, Ryosuke, 2014, Measuring the Sorting Effect of Migration on Spatial Wage
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西村幸満, 2003,「自営業：就業選択と所得関数の推計―JGSS-2000 と JGSS-2001 を利用して―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意
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西村幸満, 2004,「収入決定における教育、職業、役職の効果―JGSS データにみる長期雇用存続の検証―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.135-147.
西村幸満, 2010,「世帯収入による貧困の測定とその分布の特性分析」厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業『「低所得者の実態と社会保障のあり方に関する研究」平成 21 年度総括研究報告書』pp.51-65.
西村幸満, 2010,「低収入就業世帯の規定要因の分析」厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業『「低所得者の実態と社会保障のあり方に関する研究」平成 21 年度総括研究報告書』pp.231-241.
西村幸満, 2010,「世帯収入による貧困測定の試み―1999-2005 年の貧困率と世帯主の特徴との関連について―」『季
刊社会保障研究』Vol.46 No.2, pp.127-138.
仁田道夫・篠崎武久, 2008,「労働組合の賃金効果の検証」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.121-133.
NITTA, Michio, and SHINOZAKI, Takehisa, 2008, “Testing Union Wage Effects Using JGSS Data,” presented at
KGSS-EASS Conference ‘Family and Social Life in East Asia,’ Sungkyunkwan University, Seoul, Korea.
仁田道夫・篠崎武久, 2011,「JGSS データを用いた労働組合の賃金効果の異時点間比較」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.105-117.
野崎華世, 2009,「日本における男女間賃金格差と職業決定」『Working Paper Series』No.252, 神戸大学大学院経済学研究科, 17p.
野崎華世, 2009,「日本における女性の働き方・生き方に関する経済分析」神戸大学大学院経済学研究科博士学位
論文, 122p.
野崎華世, 2010,「日本における男女間賃金格差と職業選択」『季刊家計経済研究』No.87, pp.51-63.
野崎祐子, 2006,「男女間賃金格差の要因分解―学歴別検証―」『生活経済学研究』第 22・23 巻合併号, pp.151-166.
野崎祐子・福田亘孝, 2009,「女性の高学歴化が及ぼす出産行動・賃金水準への影響・晩産ペナルティの推計」広
島大学経済学部 Discussion Paper, 2009-6.
NOZAKI, Yuko, and FUKUDA, Nobutaka, 2010, “Wage Penalty Associated to Late Motherhood in Japan,” Eastern
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NOZAKI, Yuko, and FUKUDA, Nobutaka, 2011, “The Effects of Women's Higher Education on Fertility Behavior andWage Levels: The Wage Penalty Associated with Late Motherhood in Japan,” Hiroshima University Faculty of
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142

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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大野裕之, 2009,「所得税の重税感～『日本版総合的社会調査』個票データを用いた実証分析～」2009 年度日本応用経済学会春季大会（6 月 13 日, 名古屋大学）.
大野裕之, 2009,「所得税の重税感―『日本版総合的社会調査』個表データによる諸要因の分析―」東京経済研究センター TCER Working Paper, J-2, 27p.
大野裕之, 2009,「所得税の重税感～『日本版総合的社会調査』個票データを用いた実証研究」日本経済学会 2009年度秋季大会（10 月 11 日, 専修大学）.
大野裕之, 2012,「所得税の重税感―『日本版総合的社会調査』個票データによる諸要因の分析―」『経済研究』Vol.63
No.2, pp.249-264, 一橋大学経済研究所.
小塩隆士, 2012,『効率と公平を問う』日本評論社, pp.158-165.
OSHIO, Takashi, and KOBAYASHI, Miki, 2009, “Happiness, self-rated health, and income inequality: Evidence fromnationwide surveys in Japan,” PIE/CIS Discussion Paper No.451, Institute of Economic Research, Hitotsubashi
University, 25p.
OSHIO, Takashi, and KOBAYASHI, Miki, 2009, “Regional income inequality and happiness: Evidence from Japan,”
PIE/CIS Discussion Paper No.460, Institute of Economic Research, Hitotsubashi University, 22p.
尾崎裕子, 2006,「家計のペット飼育選択に関する実証的研究」日本女子大学博士学位論文, 230p.
佐野晋平・安井健悟, 2009,「日本における教育のリターンの推計」『国民経済雑誌』第 200 巻第 5 号, pp.71-86.
佐藤博樹, 2002,「COLUMN：賃金のさまざまな支払い形態」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.106-107.
SATO, Yoshimichi, and YOSHIDA Takashi, 2008, “An Empirical Study of Intergenerational Transmission of Poverty fromthe Perspective of Income Mobility,” Japan Labor Review, Vol.5 No.4, pp.95-112.
清水誠, 2002,「所得が出生に及ぼす影響―JGSS-2000 への Butz and Ward Model の適用―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.149-158.
清水誠, 2008,「所得と出産行動」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査
JGSS による分析』東京大学出版会, pp.47-57.
篠崎武久, 2005,「再分配政策への支持を決定する要因―先行研究の結果と JGSS データを用いた分析結果の比較―」
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social
Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.205-218.
篠崎武久, 2008,「所得の水準とばらつきの時系列的推移について―JGSS と政府統計の比較―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.147-157.
高松里江, 2012,「性別職域分離が賃金に与える影響とそのメカニズムに関する実証研究―技能に注目して」『フォーラム現代社会学』第 11 号, pp.54-65, P.137.
寺沢拓敬, 2009,「英語格差の実態―英語スキルが労働賃金に与える影響」『日本教育社会学会第 61 回大会発表要旨収録』pp.45-46.
都村聞人, 2006,「家計の教育費に影響を及ぼす諸要因―JGSS-2002 データを用いた分析」『日本教育社会学会第 58
回大会発表要旨集録』pp.47-48.
都村聞人, 2007,「親の教育意識が家計の教育費負担に及ぼす影響―JGSS-2006 データによる分析」『第 80 回日本社会学会大会報告要旨集』p.186.
都村聞人, 2008,「親の教育意識が家計の教育費負担に及ぼす影響―JGSS-2006 データによる分析―」大阪商業大学
比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論
文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.69-80.
都村聞人, 2010,「家計の教育費支出構造の長期的変化」『日本教育社会学会第 62 回大会発表要旨集録』pp.346-347.
都村聞人・岩井八郎, 2008,「家計における教育費負担」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日
本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.195-210.
都村聞人・岩井紀子, 2013,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 5 回：ライフステージ別にみる教育費」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』May 2013 No.056, pp.20-21.

143日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

都留康・吉中孝・榎広之・徳田秀信, 2008,「労働組合の経済効果と未組織労働者の組織化支持―〈失われた 10 年〉の前後比較―」『一橋大学経済研究所 Discussion Paper Series』A No.505.
都留康・吉中孝・榎広之・徳田秀信, 2009,「労働組合の賃金・発言効果と未組織労働者の組織化支持―〈失われた 10 年〉の前後比較―」『経済研究』第 60 巻第 2 号, pp.140-155.
WALTER, Jessica Gabriel, 2018, "The adequacy of measures of gender roles attitudes: a review of current measures inomnibus surveys" Quality & Quantity, 52(2), 829–848.
YAMAMURA, Eiji, 2009, “Socio-economic status, gender, and spouse’s earnings: affect of family background on matching,”
MPRA Paper, No.17100, 34p.
YAMAMURA, Eiji, 2010, “The Relationship between the Effects of a Wife’s Education on her Husband’s Earnings and herLabor Participation: Japan in the Period 2000-2003,” MPRA Paper, No.23609, 17p.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Trust in government and its effect on preferences for income redistribution and perceived tax
burden,” MPRA Paper, No.39833, 43p.
YAMAMURA, Eiji, 2013, "Trust in Government and Its Effect on Preferences for Income Redistribution and Perceived Tax
Burden," Journal of Cultural Economics, 15(1), pp. 71-101.
YAMAMURA, Eiji, 2015, "Norm for redistribution, social capital, and perceived tax burden: comparison between highand
low-income households" Review of Economics and Institutions, 6(2), 27.
YAMAMURA, Eiji, and MANO, Yukichi, 2012, “An Investigation into the Positive Effect of an Educated Wife on Her
Husband’s Earnings: The Case of Japan in the Period between 2000 and 2003,” International Advances in Economic
Research, Vol.18, doi: 10.1007/s11294-012-9368-x.
吉岡慎一, 2010,「2000 年代の所得不平等度と貧困度の推移―JGSS と官庁統計―」『西南学院大学経済学論集』第45 巻第 3 号, pp.89-111.
勇上和史・佐々木昇一, 2011,「所得格差と女性の婚姻率：地域の結婚市場の視点から」『国民経済雑誌』第 204 巻
第 3 号, pp.65-79.
23. 生活史・ライフコース
阿形健司, 2011,「従業上の地位の変化と職業資格との関連―JGSS-2009 ライフコース調査による分析―」大阪商業
大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.71-78.
安東千晶・石田章・横山繁樹・会田陽久, 2008,「子ども時代の生育環境と成人後のガーデニングへの取組との関連」『農業生産技術管理学会誌』15(2), pp.87-92.
伊達平和, 2014, 「子育ての悩みが出産行動に与える影響―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査を用いた分析（2）」『第 87 回日本社会学会大会報告要旨集』, p. 243.
伊達平和・岩井八郎・佐々木尚之・宍戸邦章・岩井紀子, 2015,「『失われた 10 年』以降のライフコースの変化と多様性―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査の結果概要―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS
Research Series No.12:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[15]』pp.1-17.
平尾桂子, 2010,「職業経歴と結婚イベント―JGSS-2009 ライフコース調査による動態的分析―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.205-216.
平尾桂子, 2010,「ゼロ年代のライフコース（2）—JGSS-2009 ライフコース調査による職歴と結婚イベントの分析—」『第 20 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.30-31.
平尾桂子, 2010,「JGSS-2009 ライフコース調査の設計・実施・分析―イベントヒストリー分析の適用―」『第 83回日本社会学会大会報告要旨集』p.191.
IWAI, Hachiro, 2015, “Shrinking of the Japanese Uniqueness: Differentiation and Individualization of Women’s Life
Course,” RC06 Dublin Seminar, 20 August.
IWAI, Hachiro, 2007, “Changing Patterns of Women's Life Course in the Japanese Lost Decade,” Global COE Kickoff
Symposium（京都大学）.
岩井八郎, 2008,「「失われた 10 年」と女性のライフコース―第二次ベビーブーム世代の学歴と職歴を中心に―」『教
育社会学研究』第 82 集, pp.61-87.
岩井八郎, 2010,「戦後日本型ライフコースの変容―JGSS-2009 ライフコース調査の研究視角と予備的分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』144日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

pp.193-204.
岩井八郎, 2010,「ゼロ年代のライフコース（１）―JGSS-2009 ライフコース調査の設計・研究視角・予備的分析結
果―」『第 20 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.28-29.
岩井八郎, 2010,「家族主義の定着と変容―ライフコースがはらむ新たな問題」大阪ガスエネルギー・文化研究所『CEL 94 号』pp.20-23.
岩井八郎, 2010,「JGSS-2009 ライフコース調査の設計・実施・分析―回顧的経歴データの視覚的分析―」『第 83回日本社会学会大会報告要旨集』p.190.
IWAI, Hachiro, 2012, “Stability and Changes in Life Course Patterns in Contemporary Japan: Findings from 2005 SSM and
JGSS-2009LCS,” International Seminar on Population Issues in Asia, February 22, Institute of Sociology, Vietnam
Academy of Social Sciences, Ha Noi.
岩井八郎, 2013,「戦後日本型ライフコースの変容と家族主義―数量的生活史データの分析から」落合恵美子編『親密圏と公共圏の再編成 アジア近代からの問い』京都大学出版会, pp.127-153.
岩井八郎, 2014,「多様化するライフコースとその課題」猪木武徳編『〈働く〉は、これから―成熟社会の労働を考える』岩波書店, pp.81-113.
岩井八郎, 2014, 「女性の職業経歴の持続と変化―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査を用いた分析（1）」『第 87 回日本社会学会大会報告要旨集』, p.242.
岩井八郎, 2015,「女性の就業経歴の持続と変化―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査を用いた分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.12:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[15]』pp.29-39.
岩井八郎, 2015, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 29 回：身についた能力と身につけたい能力」 日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』May 2015 No. 080, pp.22-23.
岩井八郎, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 30 回：チームで働く力を高めたい」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』June 2015 No. 081, pp.20-21.
IWAI, Hachiro, 2014, “Shrinking of the Japanese Uniqueness: A Quantitative Analysis of Life Course Changes,” In Ochiai
Emiko & Hosoya Leo Aoi eds.,

Transformation of the Intimate and the Public in Asian Modernity, Chapter 4, Brill,

pp.116-143.
岩井八郎, 2015,「ライフコース」近藤博之・岩井八郎『教育の社会学』第 3 章、放送大学教育振興会、pp.40-60.
岩井八郎・岡田丈祐・伊達平和, 2011,「1990 年代以降の高等教育機会と社会階層―JGSS-2009 ライフコース調査の分析―」『第 63 回日本教育社会学会大会発表要旨収録』pp.66-69.
岩井八郎・轟亮・阿形健司・岡田丈祐, 2010,「ゼロ年代の教育と初期キャリア―JGSS-2009 ライフコース調査の分析―」『日本教育社会学会第 62 回大会発表要旨集録』pp.42-47.
岩井紀子・小浜駿, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 15 回：中小企業におけるワークライフバランス」
日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』March 2014 No.066, pp.22-23.
小林盾, 2010,「JGSS-2009 ライフコース調査にみる仕事への取りくみ―仕事量、アイデア提案、同僚サポートの分
析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究
論文集[10]』pp.251-260.
小林盾, 2010,「フリーライダーとライフスタイル―JGSS-2009 ライフコース調査の分析―」『第 50 回数理社会学会
大会研究報告要旨集』pp.65-68.
MATSUNAGA, Yoshio, 2015, "Salary Commensurate with Social Capital," Applied Economic Letters
中澤渉, 2010,「JGSS-2009 ライフコース調査にみる高等教育進学行動の分析―日本における相対リスク回避説の検証―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究
論文集[10]』pp.217-227.
中澤渉, 2011,「若年層の正規／非正規労働の地位と離転職傾向の関係―JGSS-2009 ライフコース調査の職業経歴を用いた分析―」『第 51 回数理社会学会大会発表要旨収録』pp.45-48.
NAKAZAWA, Wataru, 2011, “Nonstandard Educational Trajectories and Their Impact on School-to-Work Transition in
Japan,” ISA RC28, August 10, University of Iowa.
野崎華世, 2011,「JGSS-2009 ライフコース調査を用いた職種経験と所得に関する分析」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.93-104.
野崎華世, 2011,「同一職種経験年数と本人所得に関する実証分析―JGSS-2009LCS を用いた分析―」日本経済政策

145

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

学会第 68 回全国大会（5 月 29 日, 駒沢大学）.
岡田丈祐, 2010,「職業能力の獲得パターンに関する基礎的分析―JGSS-2009 ライフコース調査より―」大阪商業大
学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.239-250.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2011,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2009LCS』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座, 2014,『日本版 General Social
Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2013LCSwave2』.
佐々木尚之, 2010,「子育ての悩みの類型―JGSS-2009 ライフコース調査による人間発達学的検証―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.261-272.
佐々木尚之, 2010,「ゼロ年代のライフコース（3）―JGSS-2009 ライフコース調査による子育て世代の分析―」『第20 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.32-33.
佐々木尚之, 2010,「JGSS-2009LCS データにみる日本人の子育ての悩み―人間発達の観点から―」日本心理学会第74 回大会（9 月 20 日, 大阪大学）.
佐々木尚之, 2010,「JGSS-2009 ライフコース調査の設計・実施・分析―調査方法の創意工夫と結果概要―」『第 83
回日本社会学会大会報告要旨集』p.189.
佐々木尚之, 2012,「不確実な時代の結婚―JGSS ライフコース調査による潜在的稼得力の影響の検証」『家族社会学研究』第 24 巻第 2 号, pp.152-164.
SASAKI, Takayuki, 2013, “The causes and effects of Japanese paths of life: An analysis of JGSS Life Course Study” EASS
Conference 2013, Sungkyunkwan University, Seoul, South Korea
SASAKI, Takayuki, 2014, "Wandering Career Paths among Japanese Youths: An Analysis of JGSS Life Course Study," 18th
International Sociological Association World Congress of Sociology, July 14, Yokohama, Japan.
佐々木尚之・岩井八郎・岩井紀子・保田時男, 2009,「ライフコースの多様性をとらえる―JGSS-2009 ライフコース
調査の設計に関するノート―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社
会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.175-210.
佐々木尚之・宍戸邦章, 2013, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 11 回：若者の働き方とウェルビーイング」日
本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』November 2013 No.062, pp.18-19.
宍戸邦章, 2018, 「中年層における高齢期ライフスタイルの志向性―社会関係と生活行動の選好パターン―」宍戸邦章著『高齢期のクオリティ・オブ・ライフ―幸福感・社会的ネットワーク・市民活動―』晃洋書房, 37-54.
園部香織, 2014, 「日本のあるべき姿の持続と変化―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査を用いた分析 (3)」『第 87 回日本社会学会大会報告要旨集』, p. 244.
園部香里, 2015,「日本のあるべき姿の持続と変化―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査を用いた分析―」
大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.12:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文
集[15]』pp.19-28.
轟亮, 2010,「若年層の職業能力開発に関する意識―JGSS-2009 ライフコース調査データから―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.229-237.
TSUTSUI, Jun'ya, 2005, “Factors Affecting Life Courses of Young Adults in Japan: Possible Causes for Late Marriage in
Recent Years,” paper presented at the American Sociological Association 100th Annual Meeting.
山田宏, 2015, 「1980・90 年代の工業高校卒業者のライフヒストリー ―1950～70 年代の卒業者と比較して―」『日
本産業社会学会第 56 回大会要旨集録』, October 18, 2015, pp.42-43.
山内乾史, 2011,「JGSS-2009LCS データに基づく高等教育就学の規定要因に関する考察」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.79-91.
山内乾史, 2012,「高等教育就学の規定要因に関する考察―JGSS2009-LCS データに基づく『全入仮説』と『タレント・ロス仮説』の検証―」山内乾史編『学生の学力と高等教育の質保証（Ⅰ）
』学文社, pp.22-46.
余田翔平, 2013,「家族構造と不平等の形成―ひとり親世帯出身者のライフコースに関する計量的研究―」東北大学大学院文学研究科博士学位論文, 160p.
余田翔平, 2014, 「再婚からみるライフコースの変容」『家族社会学研究』26(2), 139-150.
24. 法律・制度

146

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

石井将智, 2004,「人間観と厳罰観について」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.215-226.（JGSS 公募論文 2003 優秀論
文）岩井紀子, 2002,「COLUMN：夫婦別姓―民法改正のゆくえは」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる
意識と行動』有斐閣選書, pp.72-74.
LONG, Susan Orpett, 2005, Final days: Japanese culture and choice at the end of life, University of Hawaii Press.
LONG, Susan Orpett・岩井紀子, 2002,「安楽死の法制化」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.300-306.
西村幸満, 2010,「世帯収入による貧困の測定とその分布の特性分析」厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業『「低所得者の実態と社会保障のあり方に関する研究」平成 21 年度総括研究報告書』pp.51-65.
西村幸満, 2010,「低収入就業世帯の規定要因の分析」厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業『「低所得者の実態と社会保障のあり方に関する研究」平成 21 年度総括研究報告書』pp.231-241.
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大岡栄美, 2011,「社会関係資本と外国人に対する寛容さに関する研究―JGSS-2008 の分析から―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.129-141.
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岩井紀子・上田光明編, 2011,『データで見る東アジアの文化と価値観―東アジア社会調査による日韓中台の比較
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小島宏, 2008,「日本と台湾における既婚女性の就業中断と出生―JGSS と TSCS の比較分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.45-55.
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161

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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HAN, Gyounghae, LEE, Yun-Suk, and KIM, Sang-Wook, 2008, “A Typology of Inter-generational Relations: Comparison
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長谷川倫子, 2014, 「〈博士学位論文要旨〉 団塊世代の音楽受容にみる階層性―音楽体験の変遷を中心とした分析から―」『技術マネジメント研究』13, pp.57-60.
HAYO, Bernd, and ONO, Hiroyuki, 2010, “Livelihood and Care of the Elderly: Determinants of Public Attitudes in Japan,”Annual Meeting of the European Public Choice Society, April 8-11, Izmir-Turkey.
HAYO, Bernd, and ONO, Hiroyuki, 2011, “Livelihood and care of the elderly: Determinants of public attitudes in Japan,”
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本田由紀, 2002,「COLUMN：定年と引退」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣
選書, p.132.
岩井八郎, 2002,「加齢と生活保障―JGSS-2000 による高齢者の分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社
会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.45-54.
岩井八郎, 2002,「高齢者の生活保障・介護は誰の手で？」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.35-42.
岩井八郎, 2007,「高齢者の社会的地位の変化と幸福感―「ライフコースと階層」研究の視点から―」財団法人長寿社会開発センター『生きがい研究』第 13 号, pp.47-72.
岩井八郎, 2007,「子どもとの同居は幸せか―JGSS-2002 による高齢者の経済的地位・家族形態・幸福感の分析」『第17 回日本家族社会学会報告要旨』pp.96-97.

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

岩井八郎, 2010,「戦後日本型ライフコースの変容―JGSS-2009 ライフコース調査の研究視角と予備的分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.193-204.
IWAI, Hachiro, 2010, “Changing Patterns of the Course of Women’s Live in Japan's Lost Decade: An Analysis of the Work
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岩井八郎, 2011,「高齢者の社会的地位と格差」佐藤嘉倫・尾嶋史章編『現代の階層社会１格差と多様性』, 東京大学出版会, pp.191-206.
IWAI, Hachiro, 2017, "Changes in the Meaning of the Elderly Living with Children: An Analysis of Household Income
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Facultad De Economía, Mexico City.
IWAI, Noriko and SHISHIDO, Kuniaki, 2015, "Who is Responsible for Care of the Elderly and Children, Families or
Governments? The Japanese Case," ISA RC06 Research Committee Annual Seminar, Aug.22, University College
Dublin.
岩井紀子・保田時男, 2008,「世代間援助における夫側と妻側のバランスについての分析―世代間関係の双系化論に対する実証的アプローチ―」『家族社会学研究』第 20 巻第 2 号, pp.34-47.
IWAI, Noriko, and YASUDA, Tokio, 2008, “Intergenerational Support Relations in Japan: Balance between Paternal andMaternal Lines Based on JGSS Data,” 103rd Annual Meeting of the American Sociological Association, August 3,
Boston, USA.
IWAI, Noriko, and YASUDA, Tokio, 2008, “Intergenerational Support Relations in Japan: Balance between Paternal andMaternal Lines Based on JGSS Data,” 46th Interim CFR (Committee on Family Research) Conference, International
Sociological Association, September 10, ISCSP, Lisbon, Portugal.
岩井紀子・保田時男・宍戸邦章・田渕六郎, 2007,「JGSS-2006 にみる実親および義親との世代間援助関係」『第 17回日本家族社会学会報告要旨』pp.58-59.
IWAI, Noriko, YASUDA, Tokio, SHISHIDO, Kuniaki, and TABUCHI, Rokuro, 2007, “Intergenerational Assistance to/fromOwn Parents and Parents-in-law seen in JGSS-2006” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.77-95.
片桐恵子, 2013,「日本の中高年層の Civic Engagement に関連する要因の検討―JGSS-2012 によるジェンダーと年齢による違いの検討―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査
共同研究拠点研究論文集[13]』pp.57-66.
KATAGIRI, Keiko, 2013, “Traditional Family Norms and Attitude toward Financially Supporting Elderly Parents in Two
Confucian Societies,” paper presented at the 66th Annual Scientific Meeting of the Gerontological Society of America,
November 20, New Orleans.
KIM, Jibum, 2011, “Aging Anxiety in Japan, Korea, and the United States,” EASS 2011 Symposium, November 17,
Academia Sinica, Taiwan.
KIM, Sang-Wook, 2006, “Intergenerational Support Relations in Korea: Evidence from 2006 EASS Module Survey,”
presented at EASS 2006 Taipei Conference, Academia Sinica, Taipei, Taiwan.
KOH, Chi-Young, 2007, “Intergenerational Support and Children's Marital Satisfaction: Gender Differences” 大阪商業大
学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』pp.23-39.
小島宏, 2016, 「東アジアにおける健康状態・老後不安の政策関連要因-EASS2010 の比較分析-」, 『早稲田社会科学総合研究』 pp. 1-34.
KRAUSE, Neal, LIANG, Jersey, BENNET, Joan, KOBAYASHI Erika, AKIYAMA, Hiroko, FUKUDA, Taro, 2010, “A
descriptive analysis of religious involvement among older adults in Japan,” Ageing and Society, Vol.30 No.4,
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online 28 January 2016, doi:10.1016/j.ssresearch.2016.01.003.
LIN, Ju-Ping, and YI, Chin-Chun, 2007, “Intergenerational Exchange in Taiwan: The Provision of Adult Children to Older
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Science and Technology, Hong Kong.

164

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

林如萍（LIN, Ru-Pin）
・伊慶春（YI Chin-Chun）, 2007,「成年子女與老年父母的代間交換（Intergenerational Exchanges
between Adult Children and Their Elderly Parents）」台湾社会変遷基本調査第九次検討会, 中央研究院社会学研究所, 台北.
LIN, Ju-Ping, and YI, Chin-Chun, 2011, “Filial Norms and Intergenerational Support to Aging Parents in China andTaiwan,” International Journal of Social Welfare 20, pp.S109-S120.
呂寳靜（LU, Pau-Ching）, 2007,「誰来照顧老人？台湾民衆対照顧老人責任方法之初探（Who Takes Care of the Elderly?
Exploratory Analysis of Ways the Taiwanese See Who Takes Responsibility of Nursing the Elderly）」台湾社会変遷基
本調査第九次検討会, 中央研究院社会学研究所, 台北.
眞住優助, 2015,「少子高齢化時代の日本における外国人労働者の受け入れ意識を規定する要因―JGSS-2008 を用いた分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.12:日本版総合的社会調査共同研究拠
点研究論文集[15]』pp.51-61.
水落正明, 2007,「統計から見える高齢女性の姿―経済格差とその変動―」『F-GENS Journal』No.7, p.116.
西川真規子, 2002,「「今時の若者」の働き方」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.99-105.
ONO, Hiroyuki, and HAYO, Bernd, 2009, “Livelihood and Care of the Elderly: Determinants of Public Attitudes in Japan,”
東京経済研究センター TCER Working Paper, E-12.
大野裕之・HAYO, Bernd, 2008,「老後生活保障は自助か公助か～国民意識調査の個票データによる要因分析」日本
財政学会第 65 回大会（10 月 25 日, 京都大学）.
大野裕之・HAYO, Bernd, 2009, “Livelihood and Care of the Elderly: Determinants of Public Attitudes in Japan” 日本経済学会 2009 年春季大会（6 月 7 日, 京都大学）.
大坪寛子, 2014,「JGSS-2012 のデータ分析による社会および個人生活に対する意識の世代別検討」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.11:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[14]』pp.25-36.
崎原健志, 2009,「親子同居に対する影響―成人子とその親についての同居要因分析―」『経済学研究論集』第 31号, 明治大学, pp.1-21.
SASAKI, Takayuki, 2012, “Healthy Aging and Intergenerational Intervention in Japan,” SCHARLACH, Andrew E., and
HOSHINO, Kazumi [eds.], Healthy Aging in Sociocultural context, Routledge, pp.62-71. (=佐々木尚之, 2013,「日本における健康長寿と世代間介入」『健康長寿の社会文化的文脈』佐々木尚之・Kazumi Hoshino 監訳, 風間書房,
pp.91-103.)
柴田悠, 2013,「子育て支援と高齢者労働力活用はどうすれば両立できるか―高齢者が働く保育施設における「ばあば」概念の脱血縁化とその可能性」水野英莉編『「再本質化」される親密圏と新たなシチズンシップ』京都大学グローバル COE プログラム「親密圏と公共圏の再編成をめざすアジア拠点」ワーキングペーパー次世代研究 101, pp.55-81.
宍戸邦章, 2005,「高齢期における社会的ネットワークの「多様性」に関する研究―JGSS-2003 データを用いた「相談」ネットワークの分析―」『第 78 回日本社会学会大会報告要旨』p.79.
宍戸邦章, 2006,「高齢期における社会的ネットワークの「多様性」―JGSS-2003 データを用いた「相談」ネットワ
ークの分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.2:日本版
General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.119-134.
宍戸邦章, 2006,「中高年齢者の余暇生活満足度を規定する要因―JGSS データを用いた分析―」『第 16 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.40-41.
宍戸邦章, 2007,「高齢期における幸福感規定要因の男女差について―JGSS-2000/2001 統合データに基づく検討―」
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social
Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.45-56.
宍戸邦章, 2007,「高齢者の社会的ネットワークと余暇生活満足度―JGSS データに基づく分析―」『大阪商業大学論集』第 147 号, p.151.
宍戸邦章, 2008,「高齢者の社会的ネットワーク」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版
総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.91-102.
宍戸邦章, 2008,「実親・義親への世代間援助にみる「家」の原理―JGSS-2006 に基づく分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集165

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.1-12.
宍戸邦章, 2008,「中年層が抱く高齢期ライフスタイルの分析―JGSS-2005 を用いて―」『大阪商業大学論集』第 150号, pp.85-100.
宍戸邦章, 2009,「介護の社会化に関する意識変化の研究」『第 19 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.26-27.
宍戸邦章, 2009,「中高年の地域ボランティア活動の研究―JGSS-2006 に基づく分析―」『第 82 回日本社会学会大会
報告要旨集』p.171.
宍戸邦章, 2011,「生活の質（QOL）と主観的幸福感（Well-being）」大川一郎ほか編著『シリーズ生涯発達心理学⑤エピソードでつかむ 老年心理学』ミネルヴァ書房, pp.178-181.
宍戸邦章, 2011,「ストレスとストレス対処」大川一郎ほか編著『シリーズ生涯発達心理学⑤エピソードでつかむ 老年心理学』ミネルヴァ書房, pp.186-191.
宍戸邦章, 2012,「高齢者の社会的サポート・ネットワークと社会保障政策への意識」『季刊社会保障研究』Vol.48 No.3,
Winter2012, pp.290-303.
SHISHIDO, Kuniaki, 2013, “Social Support Networks Among the Japanese Elderly and Attitudes Toward Social Security
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June 12, Xi'an, China.
宍戸邦章, 2013,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 12 回：高齢期の世帯と生活の質」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』December 2013 No.063, pp.20-21.
宍戸邦章, 2018, 「中年層における高齢期ライフスタイルの志向性―社会関係と生活行動の選好パターン―」宍戸邦章著『高齢期のクオリティ・オブ・ライフ―幸福感・社会的ネットワーク・市民活動―』晃洋書房, 37-54.
宍戸邦章, 2018, 「高齢期のクオリティ・オブ・ラブ―幸福感・社会的ネットワーク・市民活動―」晃洋書房, 259p.
宍戸邦章, 2018, 「高齢期における幸福感の男女差―生活領域別の仮説の検証―」宍戸邦章著『高齢期のクオリティ・オブ・ライフ―幸福感・社会的ネットワーク・市民活動―』晃洋書房, 21-36.
宍戸邦章, 2018, 「サポート・ネットワークと社会保障政策への意識―高齢者の生活費や介護の責任の所在をめぐって―」宍戸邦章著『高齢期のクオリティ・オブ・ライフ―幸福感・社会的ネットワーク・市民活動―』晃洋
書房, 94-114.
宍戸邦章, 2018, 「世代間の援助関係―東アジア社会調査の Family Module に基づく分析―」宍戸邦章著『高齢期のクオリティ・オブ・ライフ―幸福感・社会的ネットワーク・市民活動―』晃洋書房, 115-131.
田渕六郎, 2008,「親からの住宅援助と親子の居住関係―JGSS-2006 データによる検討―」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS
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TAKAGI, Emiko, 2007, “Intergenerational Coresidence of Older Adults in Contemporary Japan: Traditional Cultural
Norms in Divergent Styles,” Doctoral Dissertation, University of Southern California.
TAKAGI, Emiko and SILVERSTEIN, Merril, 2006, “Intergenerational Coresidence of the Japanese Elderly: Are Cultural
Norms Proactive or Reactive?,” Research on Aging, 28(4), pp.473-492.
田村輝之・江口尚孝, 2011, 「日本の労働市場における職務満足度のコーホート効果について」『行動経済学』, 4,
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打越文弥, 2015,「世代間学歴同類婚の趨勢―大規模調査データの統合による分析―」『第 88 回日本社会学会大会
報告要旨集』, p.165.
打越文弥, 2016,「世代間学歴同類婚の趨勢―大規模調査データの統合による分析―」『家族社会学研究』, 28(2),pp136-147.
安野智子・池田謙一, 2002,「COLUMN：高齢者福祉の責任」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.198-199.
葉光輝（YEH, Kuang-Hui）, 2007,「孝道觀念與代間互動（Filial Piety and Intergenerational Interaction）」台湾社会変
遷基本調査第九次検討会, 中央研究院社会科学研究所, 台北.
横山忠範, 2015, 「高齢者の主観的健康と身体的・精神的・社会的資源について : 全国調査データの計量分析」『研
究論集』北海道大学文学研究科, Vol.15, pp.289-306.
29. 知識・科学
保田直美, 2007,「JGSS-2005 にみる日本の心理主義―心理学知識と心理還元主義の擬似相関―」大阪商業大学比較166

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.119-130.
保田直美, 2008,「心理学知識の受容が学校にもたらす意味の再検討」『教育社会学研究』第 82 集, pp.185-204.
30. 余暇・スポーツ
安東千晶・石田章・横山繁樹・会田陽久, 2008,「子ども時代の生育環境と成人後のガーデニングへの取組との関連」『農業生産技術管理学会誌』15(2), pp.87-92.
新雅史・中澤篤史, 2006,「ウォーキングの増加とスポーツ実践の個人化」阿部正大・新雅史・石田浩・佐藤雅浩・
高橋康二・立石祐二・中澤篤史・三輪哲・渡辺彰規『JGSS から読む日本人の行動と意識』SSJ Data Archive Research
Paper Series 33（SSJDA-33）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.60-71.
陳鳳明, 2017, 「定期的な運動が健康状態に及ぼす影響 JGSS—2012 からの証拠」『TERG Discussion Paper』 TERG
Discussion Paper, No.376, 1-14.
埴淵知哉, 2012,「近隣の身体活動環境と運動習慣の関連―JGSS-2010 による分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[12]』pp.1-10.
長谷川倫子, 2014, 「〈博士学位論文要旨〉 団塊世代の音楽受容にみる階層性―音楽体験の変遷を中心とした分析から―」『技術マネジメント研究』13, 57-60.
林幸史, 2011,「観光行動の促進要因と阻害要因―JGSS-2010 のデータを用いて―」大阪商業大学 JGSS 研究センタ
ー編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.59-69.
林幸史・岩井紀子, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 20 回：日本人の国内観光旅行」日本政策金融公庫
総合研究所編『調査月報』August 2014 No.071, pp.20-21.
石原英樹, 2012,「日本における成人男女の運動頻度と家族ライフステージの関わり―JGSS を用いた規定要因分析―」『日本女子体育大学スポーツトレーニングセンター紀要』Vol.15, pp.25-33.
石井健一, 2011,「韓国ドラマ視聴の要因分析―対外意識とコンテンツ利用の関連」『Discussion Paper Series』No.1282,
筑波大学大学院システム情報工学研究科, 11p.
石倉裕美, 2006,「子育て解放期の余暇活動の現状および関連要因の検討」『大正大学大学院研究論集』第 30 号,
pp.274-261.
岩井紀子, 2002,「生涯学習と余暇」『東大阪市生涯学習情報ニュース』No.8, p.1.
KUMAGAI, Narimasa, 2012, “Socioeconomic Determinants of Physical Inactivity among Japanese Workers,” CIS
Discussion paper series, Hitotsubashi University, No, 535, 241p.
中谷友樹・村中亮夫・埴淵知哉, 2010,「地理情報を用いた身体活動と近隣環境の関係に関する研究」下光輝一編『厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患等生活習慣病対策総合研究事業）健康づくり支援環境の効果的な整備施策および政策目標の設定に関する研究 平成 21 年度総括・分担研究報告書』pp.125-131.
大林守・生田目崇, 2015, 「IR 推進法案の経済分析―問われるべきは何か？―」『商学研究所報』 46(8), pp.1-28.
佐野俊幸, 2012,「妻の余暇の規定要因 夫方母親との同居に着目して」『第 22 回日本家族社会学会大会報告要旨』
pp.12-13.
佐和良作・柗永佳甫・松村正樹, 2008,「カラオケ愛好者の志向と行動様式に関する定量分析―JGSS 累積データ
2000-2003 による検証―」『大阪商業大学アミューズメント産業研究所紀要』カラオケ産業研究特集号（2008
年 3 月）, pp.65-92.
重松洋司・谷岡一郎, 2000,「男性的文化とギャンブリング／ゲーミング行動―麻雀、囲碁、宝くじの比較研究を中心として―」『第 73 回日本社会学会大会報告要旨』p.192.
重松洋司・谷岡一郎, 2001,「男性的文化（マッチョ・カルチャー）と麻雀―特に囲碁および宝くじとの比較研究を中心として―」『Gambling & Gaming』pp.15-35.
宍戸邦章, 2008,「中年層が抱く高齢期ライフスタイルの分析―JGSS-2005 を用いて―」『大阪商業大学論集』第 150号, pp.85-100.
杉田陽出, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 17 回：室内犬飼育の増加とその背景」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』May 2014 No.068, pp.24-25.
孫郁雯, 2007,「運動頻度を規定する要因―JGSS-2003 による分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.147-157.

167

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

高山育子, 2002,「日本人のストレス発散―カラオケは根づいたのか？釣りブームは？」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.260-265.
高山育子, 2002,「旅に出る」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.266-270.
高山育子, 2002,「COLUMN：会への参加―スポーツクラブ・趣味の会」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSSにみる意識と行動』有斐閣選書, pp.288-290.
高山育子, 2002,「COLUMN：友人との会食・集まり」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.291-292.
谷岡一郎, 2002,「将棋を好む人、囲碁を好む人―どう違うのか、なぜ違うのか／『余暇活動における代替行動選択』仮説の検証―」大阪商業大学アミューズメント産業研究所『Gambling & Gaming』vol.4, pp.1-14.
谷岡一郎, 2002,「宝くじは社会的弱者への税金か？―JGSS-2000 データによるナンバーズ・ミニロトとの比較研
究：「Friedman=Savage モデル」の日本における検証を兼ねて―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.107-124.
谷岡一郎, 2002,「一発的中の期待、勝負する快感―ゲーム・ギャンブルの嗜好度」岩井紀子・佐藤博樹編『日本
人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.271-275.
谷岡一郎, 2004,「カジノ合法化に対する日本人の意識―JGSS-2002 データによる地域差、都市化レベル、そして社
会的属性の研究―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys
研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.77-92.
TANIOKA, Ichiro, 2004, “The Reason People Buy a Lottery Ticket: A test of ‘Friedman-Savage model’ of Gambling
Behavior in Japan through JGSS-2000 Data,” Institute of Sociology, Chinese Academy of Social Sciences [ed.], 36th
World Congress of International Institute of Sociology Abstracts (Papers Presented in Sessions), pp.82-83.
TANIOKA, Ichiro, 2004, “Attitude Toward the Legalization of Casino Gaming in Japan: The Difference in Regions,
Urbanization Levels, and by Socio-Economic Background,” EASS Conference 2004, Sungkyunkwan University, Seoul,
Korea.
谷岡一郎, 2005,「パチンコ・パチスロをする人々―JGSS-2002 によるプレイ比率、頻度、そして使用金額に関する研究―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 GeneralSocial Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.93-109.
谷岡一郎, 2006,「力の誇示・英雄願望（マッチョ･カルチャー）の発露としてのカラオケ―JGSS-2001 データによるカラオケ選択とプレイ頻度に関する仮説実証研究―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究
所編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.83-94.
谷岡一郎, 2008,「宝くじは社会的弱者への税金か―Friedman＝Savage モデルの日本における検証を兼ねて―」谷岡
一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会,
pp.383-395.
谷岡一郎, 2014, 「カジノ論争に一石 カジノ反対 厚労省調査の嘘」『WILL』Vol.120, pp. 282-291.
谷岡一郎・尾崎盛幸, 2008,「カラオケを好む人はこんな人―JGSS-2001 データによる基本属性と関連変数に関する研究―」『大阪商業大学アミューズメント産業研究所紀要』カラオケ産業研究特集号（2008 年 3 月）, pp.49-63.
谷岡一郎・梁亨恩, 2004,「カジノ合法化に対する日本人の意識―JGSS-2002 データより―」『ギャンブリング・ゲ
ーミング学研究』創刊号, pp.40-47.
YAMAMURA, Eiji, 2014, "The Effect of Young Children on their Parents' Anime-viewing Habits: Evidence from Japanese
Microdata," Journal of Cultural Economics, 38(4), 331-349.
YANG, Hyung-Eun and TANIOKA Ichiro, 2014, "Gambling Behavior As a Masculinity and Violence Using Japanese
General Social Survey," Conference Abstract: XVIII ISA World Congress of Sociology, July 16, Yokohama, Japan
31. 環境・エコロジー
會田陽久・石田章・陰山善照・矢部光保, 2007,「有機農産物の購入変化と消費者の属性分析」『農業市場研究』第16 巻第 1 号（通巻 65 号）, pp.68-72.
平尾桂子, 2010,「環境と家事のあいだ―誰がごみを分別しているか―」上智地球環境学会編『地球環境学』第 5
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HIRAO, Keiko, 2010, “Emergence of a New Domestic Work?: Gender and Pro-Environmental Activities in Japan,” 105th

168日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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石田章・會田陽久, 2005,「消費者の有機農産物購買行動に関する一考察―JGSS・2002 データを用いて―」日本農業市場学会編『農業市場研究』第 14 巻第 2 号（通巻 62 号）, pp.45-54.
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岩井紀子・宍戸邦章, 2018, 「原発避難自治体の住民意向調査にみる帰還意識の推移と JGSS でみる原発とエネル
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松本茂, 2011,「環境配慮行動の規定要因」『経済研究』第 3 号, 青山学院大学経済研究所, pp.59-82.
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MATSUMOTO, Shigeru, 2014, “The Opportunity Cost of Pro-Environmental Activities: Spending Time to Promote theEnvironment,” Journal of Family and Economic Issues, March 2013, DOI: 10.1007/s10834-013-9354-3.
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大橋正彦, 2005,「循環型社会におけるエコ価格政策とその診断―2002 年 JGSS データの解析結果より―」日本経営診断学会編『経営診断学の基礎理論と未来展望―日本経営診断学会論集 5』同友館, pp.59-68.
大橋正彦, 2006,「わが国消費者における環境行動の規定因と持続可能マーケティング―JGSS-2002 のデータより」『大阪商業大学論集』第 141 号, pp.123-139.
大橋正彦, 2006,「日米消費者の環境行動と持続可能マーケティング―JGSS-2002 より―」日本経営診断学会第 135
回関西部会（12 月 16 日, 近畿大学）.
大橋正彦, 2008,「ライフスタイル研究とロハス志向―JGSS-2003 より―」日本経営診断学会第 141 回関西部会（3月 22 日, 大阪商業大学）.
大橋正彦, 2008,「消費者の環境行動」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.345-354.
大橋正彦, 2009,「変化するわが国消費者におけるエコ行動の規定因と経営診断―JGSS-2008 より―」日本経営診断
学会第 147 回関西部会（12 月 19 日, 近畿大学）.
大橋正彦, 2010,「わが国消費者におけるエコ諸行動とその規定因―JGSS-2002 と JGSS-2008 の比較を中心に―」大
阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.61-72.
大橋正彦, 2010,「変化するわが国消費者のエコ諸行動と企業における環境リスク―JGSS-2008 および 2002 より―」2010 年日本リスクマネジメント学会関西部会（3 月 15 日, 沖縄大学）.
大橋正彦, 2010,「わが国消費者におけるエコ諸行動の変化と小売商業施設―JGSS-2008 および 2002 より―」日本
商業施設学会第 13 回関西部会（2 月 6 日, 大阪商業大学）.
大橋正彦, 2010,「わが国消費者におけるエコ諸行動の変化と小売商業施設―JGSS-2008 および 2002 より―」日本
商業施設学会第 9 回全国大会（8 月 8 日, 文化女子大学）.
大橋正彦, 2010,「わが国消費者におけるエコ諸行動の変化と小売商業施設―JGSS-2008 および 2002 より―」日本
商業施設学会編『日本商業施設学会第 9 回研究発表論集』pp.104-111.
大橋正彦, 2011,「わが国消費者におけるエコ諸行動の規定因と環境リスク―JGSS-2008 のデータより―」日本リス
クマネジメント学会『危険と管理』第 42 号, pp.138-147.
大橋正彦, 2011,「製造企業のための環境リスクマネジメント―持続可能マーケティングからの接近―」大阪商業大学商経学会『大阪商業大学論集』第 161 号, pp.139-148.
大橋正彦, 2012,「わが国消費者におけるエコ行動・エコ商品利用の変化と規定因―JGSS 累積データ 2000-2010 より―」日本経営診断学会第 45 回全国大会（9 月 30 日, 北海道大学）.

169

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

佐々木尚之・濱田国佑, 2013, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 3 回：節電行動と再生可能エネルギーの利用状況」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』March 2013 No.054, pp.22-23.
柴田由己, 2012,「通勤での自動車利用と環境配慮意識の関連性」『MERA Journal（人間・環境学会誌）』第 29 号, p.64.
柴田由己, 2013,「通勤での自動車利用と環境配慮意識の関連性 JGSS-2005 を用いた都市度別の検討」大阪商業大
学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.25-34.
竹橋洋毅, 2011,「幸福感と環境配慮行動の関係性―JGSS-2008 による分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.143-154.
竹橋洋毅, 2011,「環境配慮行動と幸福感の関係性」『日本心理学会第 75 回大会発表論文集』p.1303.
田中豊, 2007,「JGSS でみる日本人の遺伝子組換え食品に対する態度」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社
会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意
識と行動』pp.95-106.
田中豊, 2007,「日本人の遺伝子組み換え食品に対する態度―JGSS-2005 データの分析―」『日本リスク研究学会第20 回研究発表会講演論文集』pp.407-412.
立石祐二, 2006,「節約志向とエコ購入志向―現代日本の環境配慮行動と環境意識」阿部正大・新雅史・石田浩・
佐藤雅浩・高橋康二・立石祐二・中澤篤史・三輪哲・渡辺彰規『JGSS から読む日本人の行動と意識』SSJ Data
Archive Research Paper Series 33（SSJDA-33）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター,
pp.1-16.
寺沢重法, 2014, 「伝統宗教か？地域か？──JGSS-2010 による伝統宗教・地域・社会活動参加の関連の分析──」2014 年度「宗教と社会貢献」研究会第 1 回研究会報告資料, 1p.
WANG, Yujun, 2017, "Understanding Individual Environmental Concern in the Context of Local

Environmental

Governance in China: A Multi-Level Analysis" EASS Conference 2017, Osaka University of Commerce.
山本理子, 2007,「無農薬・有機栽培野菜の購入を規定する要因―JGSS-2002 を用いた分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.181-192.（JGSS 公募論文 2006 優秀論文）
山本洋介, 2011,「そう痒と主観的な環境要因との関連―JGSS-2010 データを用いて―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.13-24.
YAMAMOTO, Yosuke, and TAKEGAMI, Misa, 2012, "Association between perceived air pollution and pruritus: Resultsfrom Japanese General Social Surveys 2010 (JGSS-2010), Journal of Dermatol Sci 65:e18.
32. ネットワーク・社会関係資本
赤枝尚樹, 2010,「同類結合に対する都市効果の検討―エゴセントリック・ネットワークデータに対するマルチレ
ベル分析の適用―」『第 50 回数理社会学会大会研究報告要旨集』pp.19-22.
赤枝尚樹, 2010,「都市は人間関係をどのように変えるのか―コミュニティ喪失論・存続論・変容論の対比から―」『第 83 回日本社会学会大会報告要旨集』p.35.
赤枝尚樹, 2011,「都市は人間関係をどのように変えるのか―コミュニティ喪失論・存続論・変容論の対比から」『社
会学評論』62(2), pp.189-206.
赤枝尚樹, 2011,「同類結合に対する都市効果の検討―エゴセントリック・ネットワークデータに対するマルチレ
ベル分析の適用―」『理論と方法』Vol26 No.2, pp.321-337.（第 9 回数理社会学会論文賞）
BALLAS, Dimitris, DORLING, Danny, NAKAYA, Tomoki, TUNSTALL, Helena, and HANAOKA, Kazumasa, 2011, “Social
cohesion in Britain and Japan: a comparative study of two island economies,” The Daiwa Anglo-Japanese Foundation,
Small Grant project report.
BIAN, Yanjie, 2011, “East Asian Conceptualization of Network Social Capital,” WAPOR 64th Annual Conference,
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BIAN, Yanjie, and IKEDA, Ken’ichi, 2014, "East Asian Social Networks," (In) ALHAJJ, Reda, ROKNE, Jon, (eds.)
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BOASE, Jeffrey, and IKEDA, Ken’ichi, 2012, “Core Discussion Networks in Japan and America,” Human Communication
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170

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

伊達平和, 2013,「東アジアにおける情緒的サポート―EASS 2010 による比較分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.67-79.
藤澤由和, 2005,「ソーシャル・キャピタルと主観的健康の関連性」近藤克則（研究代表者）『社会経済的因子による「健康における不平等」の研究』平成 14 年度～平成 16 年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)）研究成果
報告書, pp.271-276.
藤澤由和・濱野強・NAM, Eun Woo・EDIRIPPULIGE, Sisira・小藪明生, 2005,「ソーシャル・キャピタルと健康の関
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FU, Yang-chih, and BIAN, Yanjie, 2013, “Nonkin Daily Contact and Conventional Measures of Social Capital: Evidence
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埴淵知哉（編）, 2018, 「社会関係資本の地域分析」ナカニシヤ出版, p176.
埴淵知哉・花岡和聖・村中亮夫・中谷友樹, 2010,「社会調査のミクロデータと地理的マクロデータの結合―JGSS-2008 を用いた健康と社会関係資本の分析を事例に―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS
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埴淵知哉・村中亮夫・花岡和聖・中谷友樹, 2009,「社会調査のミクロデータと地理的マクロデータの結合による健康の分析」第 68 回日本公衆衛生学会総会自由集会（10 月 21 日, 奈良女子大学）.
埴淵知哉・中谷友樹・花岡和聖・村中亮夫, 2012,「都市化・郊外化の度合いと社会関係資本の関連性に関するマ
ルチレベル分析」『地理科学』67(2), pp.71-84.
HANIBUCHI, Tomoya, NAKAYA, Tomoki, and MURANAKA, Akio, 2010, “Neighborhoods and health in Japan: An analysis
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日比野由利・高木二郎・神林康弘・中村裕之, 2011,「ソーシャル・キャピタルと主観的健康感―JGSS(日本版総合社会調査）データから―」『日本予防医学会雑誌』Vol.6 No.1, pp.7-16.
HIBINO, Yuri, TAKAKI, Jiro, OGINO, Keiki, KAMBAYASHI, Yasuhiro, HITOMI, Yoshiaki, SHIBATA, Aki, andNAKAMURA, Hiroyuki, 2012, “The Relationship between Social Capital and Self-rated Health in a Japanese
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平松闊・鵜飼孝造・宮垣元・星敦士, 2010,『社会ネットワークのリサーチ・メソッド「つながり」を調査する』
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池田広男, 2009,「社会ネットワークと働く人の健康」『流通・経営学論集』第 35 巻第 1 号, pp.1-37.
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所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』
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池田謙一, 2008,「社会関係資本と政治意識」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.273-294.
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IKEDA, Ken'ichi, 2009, “Differential effects of multiple social networks on political participation in Japan,” paper prepared
for a Dialogic Conference on Civic Engagement and Social Capital in Asia, May 8-10, University of Toronto, Toronto,
Canada.
IKEDA, Ken’ichi, 2010, “Power of Network Social Capital on Personal and Collective Outcomes: Japanese case,” paper
prepared for EASS 2010 Conference and Drafting Meeting in May 20-22, 2010 at the Survey Research Center,
Sungkyunkwan University, Seoul, Korea.
IKEDA Kenichi, 2014, "Examining Hierarchical Nature of Social Networks and Social Capital in East Asia", Power inContemporary Japan (人文研ブックレット No.47:同志社大学人文研究所発行), pp.106-115.
IKEDA, Ken’ichi, 2012, “Differential effects of multiple social networks on political participation in Japan,” DANIERE,
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Ken'ichi Ikeda, 2014, "Does East Asian Social Capital Bring about Beneficial Effects over its Indigenous Cultural171

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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IKEDA, Ken’ichi, and BOASE, Jeffrey, 2011, “Multiple Discussion Networks and Their Consequence for Political
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IKEDA, Ken'ichi, and TAKEMOTO, Keisuke, 2016(in printing), "Examining Power in Hierarchical Social Networks in East
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稲増一憲, 2013,「ネットワーク多様性尺度としてのポジション・ジェネレーター―JGSS-2012 データを用いた分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究
論文集[13]』pp.45-56.
石田賢示, 2011,「社会的紐帯の形成に関する日米比較分析」第 51 回数理社会学会大会（3 月 8 日, 沖縄国際大学）.
石田光規, 2007,「誰にも頼れない人たち―JGSS2003 から見る孤立者の背景」『季刊家計経済研究』No.73, pp.71-79.
石田光規, 2009,「家族に頼れないのはどのような人たちか？」大妻女子大学人間関係学部紀要『人間関係学研究』10, pp.1-12.
石田光規, 2011,『孤立の社会学 無縁社会の処方箋』勁草書房, 200p.
石田祐, 2009,「ソーシャル･キャピタルが地域の犯罪リスク認知に与える影響―JGSS-2006 による実証分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.73-92.
KANG, Jeong-Han, 2014, "Do Social Networks and SNSs Function As Social Capital for Social Engagement?" XVIII ISAWorld Congress of Sociology, Yokohama, July 15.
KIM, Jibum, KIM, Sori, 2017, "Widowhood and Social Association Participation in Later Life" EASS Conference 2017,
Osaka University of Commerce.
金政芸, 2015, 「外国人への寛容性と社会関係における多様性・親密性 : JGSS-2008 のデータを用いて」『ソシオロジ』 59(3), 57-72.
小藪明生・濱野強・藤澤由和, 2006,「ソーシャル・キャピタルにおける一般的信頼の規定要因に関する検討」『新潟医療福祉学会誌』Vol.6, No.1, pp.48-55.
KUROKI, Masanori, 2011, “Does Social Trust Increase Individual Happiness in Japan?,” The Japanese Economic Review,
doi: 10111/j.1468-5876.2011.00533.x, 16p.
松本直仁・前野隆司, 2010,「どのような対人関係ネットワークが主観的幸福感に寄与するか？JGSS-2003 データに基づく対人関係ネットワーク構造に着目した分析」『対人社会心理学研究』10, pp.155-161.
松本渉, 2006,「組織に対する信頼の安定性―JGSS 累積データ 2000-2003 を用いた多母集団同時分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研
究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.59-69.
MATSUNAGA, Yoshiho, 2007, “Is Japanese Participation in Philanthropic Activities a Beneficial Consequence of Social
Capital Accumulation?,” the 2007 ARNOVA Conference paper, Nov.15-17, Atlanta, USA.
柗永佳甫, 2007,「日本人の慈善行為とソーシャルキャピタル―孤独なボーリング第 7 章と JGSS-2005 による検証―」NPO 研究フォーラム（12 月 16 日, 大阪大学）.
柗永佳甫, 2007,「日本人の慈善行為とソーシャルキャピタル―孤独なボーリング第 7 章と JGSS-2005 による検証―」ソーシャル・キャピタル政策展開研究会（自主的な地域経営の再構築：住民自らの知恵と資源を活かす“信頼”“規範”ネットワーク”の醸成）（12 月 19 日, 株式会社日本総合研究所東京本社）.
柗永佳甫, 2008,「日本人のソーシャルキャピタルとフィランソロピーに関する定量分析―JGSS-2005 データによる検証―」第 10 回日本 NPO 学会（3 月 15 日, 中央大学後楽園キャンパス）.
MATSUNAGA, Yoshiho, 2008, “Japanese Philanthoropic Behavior and Social Capital Flow: An Econometric Analysis:Using JGSS-2005” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS SYMPOSIUM 2008 報告書―Development of East AsianSocial Surveys: Results of EASS 2006 Family Module』pp.91-104.
柗永佳甫, 2009,「ソーシャルキャピタルと賃金」『社会イノベーション研究会 SCWG 2008 年度報告書』pp.36-47.
柗永佳甫, 2010,「ソーシャルキャピタルと賃金」『ESRI ディスカッションペーパーシリーズ No.240』内閣府経済社会総合研究所.
MATSUNAGA, Yoshiho, 2010, “Salary is Commensurate with Social Capital,” 9th International Conference, International172

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

Society for Third Sector Research, July 7, Kadir Has University, Istanbul, Turkey.
MATSUSHIMA, Midori, and MATSUNAGA, Yoshiho, 2014, “Does Trust Ease the Decline in Happiness after Traumatic
Experiences?,” The Review of Osaka University of Commerce No.171, p.21-37.
MATSUSHIMA, Midori, and MATSUNAGA, Yoshiho, 2015, "Social Capital and Subjective Well-Being in Japan,"International Society for Third-Sector Research[ed.], Voluntas(International Journal of Voluntary and Nonprofit
Organizations), August 2015, Volume 26, Issue 4, pp.1016-1045.
宮田尚子, 2007,「職場への帰属意識と相談ネットワーク―組織的適応期における複合的な相談ネットワークの効果―」大阪大学大学院人間科学研究科『年報人間科学』第 28 号, pp.99-116.
宮田尚子, 2007,「職場への帰属意識と相談ネットワーク―組織適応期における相談ネットワークの型と密度―」『第58 回関西社会学会大会報告要旨集 2007』p.18.
宮田尚子, 2008,「仕事の満足度に対する相談ネットワークの効果―組織適応期における相談ネットワークのタイ
プと密度」『第 46 回数理社会学会大会研究報告要旨集』pp.17-20.
宮田尚子, 2009,「相談ネットワークの規定要因の日米比較」『第 82 回日本社会学会大会報告要旨集』p.121.
宮田尚子, 2009,「新入社員の仕事満足度と相談ネットワーク」経済社会学会西部部会研究会（12 月 5 日, 神戸大学）.
宮田尚子, 2010,「［研究ノート］新入社員の仕事満足度の要因分析―役割意向簿の適応に対するネットワーク構造の影響―」大阪大学大学院人間科学研究科『年報人間科学』第 31 号, pp.197-214.
永吉希久子, 2010,「多文化状況における社会統合に対する信頼感の影響―JGSS-2008 の分析から―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.149-162.
中尾啓子, 2005,「複合ネットワークの概要―３種類の社会ネットワークの複合と重複―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.131-152.
中尾啓子, 2008,「社会ネットワークの重複と複合ネットワーク」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意
識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.255-271.
中尾啓子・池田謙一・安野智子, 2003,「JGSS-2003 ネットワークモジュールに向けて―予備調査の結果報告―」大
阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.193-232.
NAKAYA, Tomoki, and HANIBUCHI, Tomoya, 2009, “Japanese league of healthy and unhealthy neighbourhoods:
Geodemographics, self-rated health and social capital. Social Capital and Health: Cross-National Comparative
Perspectives,” June 19 2009, Harvard Center for Population and Development Studies, Cambridge, MA.
野崎華世, 2011,「JGSS 統計分析セミナー2010―Ego-Centric なネットワークを用いた「他者の影響」の分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.207-218.
荻野亮吾, 2011,「社会的ネットワークの形成に中間集団が果たす役割―JGSS-2003 を用いた分析―」『日本生涯教育学会年報』第 32 号, pp.125-141.
OMORI, Takashi and YONEZAWA, Akiyoshi, 2002, “Measurement of Social Capital in Japan,” paper presented at Social
Capital Measurement Conference held jointly by the OECD and the UK Office of National Statistics.
大岡栄美, 2011,「社会関係資本と外国人に対する寛容さに関する研究―JGSS-2008 の分析から―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.129-141.
OOKA, Emi, 2014, "Network Diversity and Attitude towards Minorities in Japan," Kwansei Gakuin University Social
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佐藤智子, 2011,「社会関係資本に対する成人学習機会の効果―教育は社会的ネットワークを促進するか？―」『日
本社会教育学会紀要』No.47, pp.31-40.
塩谷尚正, 2013,「社会関係資本と地域防災の集合効力感との関連―JGSS-2012 による検討―」大阪商業大学 JGSS173

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.35-43.
白川俊之, 2010,「ライフコース初－中期における社会的ネットワークと精神的健康―JGSS-2009LCS による実証―」
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宍戸邦章, 2005,「高齢期における社会的ネットワークの「多様性」に関する研究―JGSS-2003 データを用いた「相談」ネットワークの分析―」『第 78 回日本社会学会大会報告要旨』p.79.
宍戸邦章, 2006,「高齢期における社会的ネットワークの「多様性」―JGSS-2003 データを用いた「相談」ネットワ
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宍戸邦章, 2018, 「サポート・ネットワークと社会保障政策への意識―高齢者の生活費や介護の責任の所在をめぐって―」宍戸邦章著『高齢期のクオリティ・オブ・ライフ―幸福感・社会的ネットワーク・市民活動―』晃洋
書房, 94-114.
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寺沢重法, 2011,「マクロデータからみた現代日本の宗教とソーシャル・キャピタル」『宗教研究』84(4), pp.1030-1031.
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YAMAMURA, Eiji, 2009, “Comparison of the effects of homeownership by individuals and their neighbors on social capitalformation: Evidence from Japanese General Social Surveys,” MPRA Paper No.19495, 34p.
YAMAMURA, Eiji, 2010, “Public policy, trust and growth: disclosure of government information in Japan,” MPRA Paper,
No.27703, 14p.
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YAMAMURA, Eiji, 2012, “Effect of social capital on income redistribution preferences: comparison of neighborhood
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YAMAMURA, Eiji, 2011, “Comparison of the effects of homeownership by individuals and their neighbors on social capitalformation: Evidence from Japanese General Social Surveys,” Journal of Socio-Economics 40(2011), pp.637-644.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Atomic bombs and the long-run effect on trust: experiences in Hiroshima and Nagasaki,” MPRA
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YAMAMURA, Eiji, 2012, “Charitable giving under inequality aversion and social capital,” MPRA Paper, No.37975, 43p.
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安野智子, 2005,「JGSS－2003 にみるパーソナル・ネットワークと政治意識」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.153-167.
安野智子, 2006,『重層的な世論形成過程 メディア・ネットワーク・公共性』東京大学出版会, 210p.
安野智子・池田謙一, 2002,「COLUMN：政府は信頼されているのか―組織への信頼」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.196-197.
33. ペット
井上智・石井太, 2011,「狂犬病の感受性動物の生態把握のための調査研究（我が国の飼育犬頭数推計手法に関する研究について）」『厚生労働科学研究費補助金（新型インフルエンザ等新興・再興感染症研究事業）ワンヘルス理念に基づく動物等対感染症制御に関する研究 平成 22 年度総括・分担研究報告書』pp.103-119.
尾崎裕子, 2004,「飼育動物の選択には何が影響を与えるか―日本版総合社会調査を用いて―」『Animal Nursing』Vol.8,
No.2, pp.12-24.
尾崎裕子, 2004,「ペット飼育の規定要因―日本版総合社会調査マイクロデータを用いて―」『生活経済学研究』第19 巻, pp.21-34.
尾崎裕子, 2006,「家計のペット飼育選択に関する実証的研究」日本女子大学博士学位論文, 230p.
杉田陽出, 2001,「日本人のペットに対する意識とその傾向：日本版 General Social Surveys（JGSS）第 2 回予備調査をもとに」『ヒトと動物の関係学会第 7 回学術大会予稿集』p.24.
杉田陽出, 2001,「コミュニケーション相手としてのペットの存在感に関する一調査：日本人のペットに対する意識とその傾向」『日本コミュニケーション学会第 31 回年次大会プログラム』p.22.
杉田陽出, 2002,「ペットのいる生活：室外犬からザリガニまで」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.281-287.
杉田陽出, 2002,「日本人のペットの存在感に関する一考察：日本版 General Social Surveys（JGSS）第 2 回予備調査のデータを基に」『大阪商業大学論集』第 124 号, pp.73-86.
杉田陽出, 2002,「同居世帯人数にみるペットの存在感：同居している子どもの有無を中心として」『ヒトと動物の関係学会第 8 回学術大会予稿集』p.45.
杉田陽出, 2002,「JGSS-2000 のデータにみる同居世帯人数がペットの評価に及ぼす影響：同居している子どもの有無の観点から」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究
論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』pp.135-147.

175

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

杉田陽出, 2002,「『子ども』としてのペットの存在感に関する一考察：同居している子どもの有無と年齢の観点から」『日本コミュニケーション学会第 32 回年次大会プログラム』p.30.
杉田陽出, 2002,「日本人のペットの飼育時間に影響を及ぼす要因について：飼育者の属性を中心として」『大阪商
業大学論集』第 126 号, pp.51-64.
杉田陽出, 2003,「犬の飼育と犬に対する愛着度が飼い主の身体的健康と精神的健康に及ぼす効果：JGSS-2001 のデータから」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文
集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.127-143.
杉田陽出, 2003,「JGSS-2000 と JGSS-2001 のデータに見る犬の飼い主の健康状態」大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS 国際シンポジウム 2003 報告書』
（2004）, pp.277-292.
杉田陽出, 2004,「JGSS-2000 と JGSS-2001 のデータに見る犬の飼い主の健康状態」『大阪商業大学論集』第 132 号,
pp.101-122.
杉田陽出, 2005,「子どもの代替としての犬の役割に関する一考察：JGSS のデータから」大阪商業大学比較地域研
究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]JGSS
で見た日本人の意識と行動』pp.111-129.
杉田陽出, 2005,「子どもの代替としての猫の役割に関する一考察：犬に関する分析結果との比較を含めて」『大阪
商業大学論集』第 138 号, pp.25-40.
杉田陽出, 2005,「飼主の子どもの有無と愛着度に見る犬の役割」『日本社会心理学会第 46 回大会論文集』
pp.196-197.
SUGITA, Hizuru, 2005, “The effects of children on attachment to dogs in Japanese households: Using JGSS data” 大阪商
業大学比較地域研究所編『JGSS Colloquium 2005 報告書』pp.31-45.
SUGITA, Hizuru, 2006, “The relationship between the presence of children and the degree of attachment to dogs inJapanese households: Using JGSS data” 大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research
Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.105-118.
SUGITA, Hizuru, 2007, “The effect of life stages on the pet keeping rate and on the perceptions of pets in Japanesehouseholds,” Proceedings: 11th International Conference on Human-Animal Interactions, p.44.
杉田陽出, 2008,「ペットブームの背景」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社
会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.355-367.
杉田陽出, 2009,「不治の病にかかったペットは安楽死させるべきか？―JGSS-2006 のデータに見る日本人のペットの安楽死観―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究
拠点研究論文集[9]』pp.53-72.
杉田陽出, 2010,「［研究ノート］2001～2006 年の犬飼育率と犬飼育者の属性の推移―室外犬から室内犬へ―」『大
阪商業大学論集』第 156 号, pp.71-86.
34. 市民活動・NPO・ボランティア
埴淵知哉, 2009,「国際協力活動への参加と関連する地域要因の探索―JGSS-2006 による分析―」大阪商業大学 JGSS
研究センター・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.5:日本版 General Social Surveys 研究論文
集[8]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.67-78.
埴淵知哉, 2011,『NGO・NPO の地理学』 明石書店, 231p.（第 10 回日本 NPO 学会林雄二郎賞）
稲増一憲・池田謙一, 2010,「バイコットと社会参加の社会心理学的研究―JGSS-2008 データを用いた検討―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.73-85.
ISHIKAWA, Yoshiki, Kondo, Naoki, Kondo, Katsunori, Saito, Toshiya, Hayashi, Hana, Kawachi, Ichiro, 2016, "Social
participation and mortality: does social position in civic groups matter?"BMC Public Health, 16, pp.394-403.
KIM, Seokho, 2017, "The Structure of Civil Society in East Asia: A Comparative Study on China, Japan, and Korea" EASS
Conference 2017, Osaka University of Commerce.
前田幸男, 2009,「JGSS-2005 にみる性別役割分業と自発的社会奉仕活動―政治参加との比較の観点から―」大阪商
業大学 JGSS 研究センター・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.5:日本版 General Social Surveys
研究論文集[8]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.27-40.
松本渉, 2004,「NPO の組織化原理と環境状況」東京大学大学院新領域創成科学研究科環境学専攻博士学位論文,
217p.

176

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

松本渉, 2004,「NPO に参加する人々の背景要因の解明」東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター『多様な働き方の構造分析』SSJ Data Archive Research Paper Series 30, pp.71-110.
松本渉, 2004,「NPO 参加者の背景分析」『2004 年度組織学会研究発表大会報告要旨集』pp.49-52.
松本渉, 2007,「ボランティア活動や非営利組織への参加と就労観―JGSS-2005 を用いたデータ分析―」大阪商業大
学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究
論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.83-94.
MATSUNAGA, Yoshiho, 2006, “Is time more variable than money?,” The 35th Annual ARNOVA Conference Association
for Research on Nonprofit Organizations and Voluntary Action (ARNOVA).
MATSUNAGA, Yoshiho, 2007, “To give, or not to give; to volunteer, or not to volunteer, that is the question: Evidence on
Japanese philanthropic behavior revealed by the JGSS-2005 data set” 大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社
会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意
識と行動』pp.69-81.
MATSUNAGA, Yoshiho, 2007, “Is Japanese Participation in Philanthropic Activities a Beneficial Consequence of Social
Capital Accumulation?,” the 2007 ARNOVA Conference paper, Nov.15-17, Atlanta, USA.
柗永佳甫, 2007,「日本人の慈善行為とソーシャルキャピタル―孤独なボーリング第 7 章と JGSS-2005 による検証―」NPO 研究フォーラム（12 月 16 日, 大阪大学）.
柗永佳甫, 2007,「日本人の慈善行為とソーシャルキャピタル―孤独なボーリング第 7 章と JGSS-2005 による検証―」ソーシャル・キャピタル政策展開研究会（自主的な地域経営の再構築：住民自らの知恵と資源を活かす“信頼”“規範”ネットワーク”の醸成）（12 月 19 日, 株式会社日本総合研究所東京本社）.
柗永佳甫, 2008,「日本人のソーシャルキャピタルとフィランソロピーに関する定量分析―JGSS-2005 データによる検証―」第 10 回日本 NPO 学会（3 月 15 日, 中央大学後楽園キャンパス）.
柗永佳甫, 2008,「慈善活動とソーシャル・キャピタル」『日本のソーシャル・キャピタルと政策―日本総研 2007
年全国アンケート調査結果報告書』pp.133-135.
MATSUNAGA, Yoshiho, 2008, “Giving Japan,” Giving Korea, The 8th International Symposium on Giving Culture-Giving,
Convergence and Divergence!, The Beautiful Foundation, Korea, pp.98-113.
MATSUNAGA, Yoshiho, 2008, “Japanese Philanthoropic Behavior and Social Capital Flow: An Econometric Analysis:Using JGSS-2005” 大阪商業大学比較地域研究所編『JGSS SYMPOSIUM 2008 報告書―Development of East AsianSocial Surveys: Results of EASS 2006 Family Module』pp.91-104.
柗永佳甫, 2012,『新しい公共と市民社会の定量分析』大阪大学出版会, 181p.（第 11 回日本 NPO 学会林雄二郎賞）
柗永佳甫・奥山尚子, 2009,「政府支出は民間寄付を誘発するか」『パブリック・プライベート・パートナーシップの経済分析』RIETI Policy Discussion Paper Series 09-P-003, pp.47-62.
松島みどり・永柗佳甫，2016，”Does trust ease the decline in happiness after traumatic experiences?”『大阪商業大学論集』，9(3)，pp．21-37．
仁平典宏, 2003,「＜市民＞と「ボランティア」の間 参加とネオリベラリズムの共振に関する一考察」『日本教育社会学会第 55 回大会発表要旨集録』pp.70-71.
荻野亮吾, 2009,「ボランティア活動の規定要因についての計量分析―「参加」の観点からの JGSS データの分析―」『日本生涯教育学会年報』第 30 号, pp.63-72.
荻野亮吾, 2009,「ボランティア活動の規定構造と効果に関する計量分析」『日本社会教育学会第 56 回研究大会発
表要旨収録』p.72.
奥山尚子, 2009,「地域ボランティア活動の決定要因―JGSS-2006 を用いた実証分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.107-122.
宍戸邦章, 2009,「中高年の地域ボランティア活動促進要因と地域生活満足度―JGSS-2006 に基づく分析―」大阪商
業大学 JGSS 研究センター・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.5:日本版 General Social Surveys
研究論文集[8]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.41-65.
宍戸邦章, 2009,「中高年の地域ボランティア活動の研究―JGSS-2006 に基づく分析―」『第 82 回日本社会学会大会
報告要旨集』p.171.
宍戸邦章, 2010,「ボランティア活動経験の年齢層別規定要因―JGSS-2005 に基づく分析―」『第 83 回日本社会学会
大会報告要旨集』p.272.
宍戸邦章, 2018, 「ボランティア活動・地域活動の規定要因―JGSS-2010 に基づくボランティアの内容別の分析―」

177

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

宍戸邦章著『高齢期のクオリティ・オブ・ライフ―幸福感・社会的ネットワーク・市民活動―』晃洋書房, 135-155.
宍戸邦章・武内智彦, 2013,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 2 回：東日本大震災の寄付行動とボランティア活動」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』February 2013 No.053, pp.20-21.
大阪商業大学宍戸ゼミナール, 2013,『ボランティアグループ・NPO の組織・活動に関するアンケート 調査結果報告書』p.94.
竹部成崇, 2016, 「経済的な豊かさと寄付の心理的効用の関連」『ノンプロフィット・レビュー』16(1)，pp.57-65.
TANIGUCHI, Hiromi, 2010, “Who Are Volunteers in Japan?,” Nonprofit and Voluntary Sector Quarterly, Vol.39, No.1,
pp.161-179.
TANIGUCHI, Hiromi, 2012, “The Influence of Generalized Trust on Volunteering in Japan,” Nonprofit and Voluntary
Sector Quarterly, doi: 10.1177/0899764011434554.
TANIGUCHI H.iromi, and BUTTRY-WATSON, Brittany, 2014, "Japanese Citizen Participation in International
Development Aid" VOLUNTAS: International Journal of Voluntary and Nonprofit Organizations, 25(4), 1091-1110.
TANIGUCHI, Hiromi, and MARSHALL, Gul Aldikacti, 2012, “The Effects of Social Trust and Institutional Trust on Formal
Volunteering and Charitable Giving in Japan,” VOLUNTAS: International Journal of Voluntary and Nonprofit
Organizations, doi: 10.1007/s11266-012-9328-3.
TANIGUCHI, Hiromi, Marshall, Gull Aldikacti, 2016, "Neighborhood Association Participation and Formal Volunteering inJapan,"VOLUNTAS: International Journal of Voluntary and Nonprofit Organizations, 27(2), pp. 695-723.
寺沢重法, 2011,「現代日本における宗教とボランティア活動：JGSS（日本版 General Social Surveys）の計量分析から」日韓次世代学術フォーラム国際学術大会（8 月 22-23 日, 東亜大学校, 釜山）.
寺沢重法, 2011,「宗教と地域活動」『北海道大学大学院文学研究科研究論集』第 11 号, pp.245-266.
寺沢重法, 2012,「現代日本における宗教とボランティア活動―JGSS（日本版 General social surveys）の計量分析から―」韓日次世代學術 FORUM『次世代人文社會研究』第 8 号, pp.207-226.
寺沢重法, 2013,「現代日本における宗教と社会活動―JGSS 累積データ 2000～2002 の分析から―」大阪商業大学
JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.129-140.（JGSS 公募論文 2012 優秀論文）
寺沢重法, 2012,「現代日本における伝統仏教と社会活動への参加―全国調査データの計量分析」櫻井義秀・濱田陽編著『アジアの宗教とソーシャル・キャピタル』叢書 宗教とソーシャル・キャピタル第 1 巻, 明石書店,
pp.60-92.
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Charitable giving under inequality aversion and social capital,” MPRA Paper, No.37975, 43p.
35. 幸福感・満足度
BALLAS, Dimitris, NAKAYA, Tomoki, and HANIBUCHI, Tomoya, 2011, “Exploring the geographical and socio-economic
determinants of subjective happiness in Japan,” the 17th European Colloquium on Quantitative and Theoretical
Geography (ECQTG2011), September 2-6, Harokopio University of Athens, Greece.
CHANG, Ly-yun, and TAM, Tony, 2012, “Subjective Status and Wellbeing: Resource-generator or Psychosocial Pathways
in East Asia Economies,” JGSS Symposium 2012（6 月 10 日, 大阪商業大学）.
CHEN, Wan-chi, 2011, “How Education Enhances Happiness: Comparison of Mediating Factors in Four East AsianCountries,” Social Indicators Research, DOI: 10.1007/s11205-011-9798-5.
CHEN, Wan-chi（陳婉琪）, and LIN, Kuei-hsiu（林桂綉）, 2009, “How Education Matters for Happiness?: Commonalities
across Three East Asian Countries,” Proceedings of The 14th TSCS Conference and 2009 EASS Symposium, November
18, Institute of Sociology, Academia Sinica, Taipei.
源氏田憲一, 2013,「承認と Well-being：JGSS-2012 による検討」日本社会心理学会第 54 回大会（11 月 3 日, 沖縄国際大学）.
濱田国佑, 2013,｢若者たちの将来不安と幸福感」木村雅文編著『現代を生きる若者たち』学文社, pp.115-126.
本田由紀, 2002,「何が仕事の満足度を決めるのか」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』
有斐閣選書, pp.93-98.
岩井八郎, 2007,「高齢者の社会的地位の変化と幸福感―「ライフコースと階層」研究の視点から―」財団法人長寿社会開発センター『生きがい研究』第 13 号, pp.47-72.
IWAI, Hachiro, 2008, “Stability and changes in the Japanese Family-Oriented Regimes: An Analysis of Economic Status,

178日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

Family and Sense of Happiness for the Elderly,” 46th Interim CFR (Committee on Family Research) Conference,
International Sociological Association, September 10, ISCSP, Lisbon, Portugal.
岩井紀子, 2002,「幸せですか―日本人の幸福感」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』
有斐閣選書, pp.2-8.
岩井紀子, 2002,「結婚生活は幸せですか」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣
選書, pp.9-15.
岩井紀子, 2002,「幸せでなければ離婚した方がよいか」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.65-71.
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吉仲崇・風間孝・石田仁・河口和也・釜野さおり, 29015,「セクシュアル・マイノリティに対する意識の属性による比較―全国調査と大学生対象の先行研究を中心に―」, 新情報, Vol.103, pp.20-32.
37. 結婚・離婚
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安藏伸治, 2003,「離婚とその要因―わが国における離婚に関する要因分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東184

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.25-45.
安藏伸治, 2004,「少子社会の結婚―JGSS-2000, JGSS-2001, および JGSS-2002 を用いて―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.13-28.
安藏伸治, 2005,「未婚化、晩婚化、非婚化の実証分析―なぜ『いい人』がいないのか―」『ESTRELA』2005 年 5月（No.134）, pp.3-11.
安藏伸治, 2008,「少子社会における結婚観」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.73-89.
朝井友紀子・佐藤博樹・田中慶子・筒井淳也・中村真由美・永井暁子・水落正明・三輪哲, 2007,『家族形成に関する実証研究』SSJ Data Archive Research Paper Series 37（SSJDA-37）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, 94p.
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CHEN, Yu-Hua, TSUTSUI, Jun'ya, and KOH, Chi-Young, 2008, “Mate Selection Trends in Japan, Korea, and Taiwan: An
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千早健次, 2010,「配偶者選択における第三者からの結婚相手の紹介と学歴同類婚―EASS 2006 の日本と中国のデータから―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点
研究論文集[10]』pp.183-191.
伊達平和, 2017, 「アジア七地域における『出会いと結婚』の諸相」平井晶子・床谷文雄・山田昌弘（編）『出会いと結婚（家族研究の最前線 2）』日本経済新聞社, pp.121-140.
林雄亮・余田翔平, 2014, 「離婚行動と社会階層の関係に関する実証的研究」『季刊 家計経済研究』101, pp.51-62
平尾桂子, 2010,「職業経歴と結婚イベント―JGSS-2009 ライフコース調査による動態的分析―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.205-216.
犬飼直彦, 2015「子どもの性別と離婚に対する賛否との関係」『第 25 回日本家族社会学会大会報告要旨』, p.47.
犬飼直彦, 2017, 「日本における子の性別と離婚との関係」『第 69 回日本人口学会大会報告要旨』
岩井紀子, 2002,「結婚生活は幸せですか」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣
選書, pp.9-15.
岩井紀子, 2002,「シングル・ライフ」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書,pp.56-64.
岩井紀子, 2002,「幸せでなければ離婚した方がよいか」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.65-71.
KAUFMAN, Gayle, and TANIGUCHI, Hiromi, 2010, “Marriage and happiness in Japan and the United States,”
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菊地真理, 2008,「離婚後の別居親子の接触の賛否を規定する要因―JGSS-2006 を用いた分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.93-105.
毛塚和宏, 2016,「配偶者選択方法の時代的変化：恋愛結婚と未婚化・晩婚化に対するその影響」東北大学大学院
文学研究科人間科学専攻博士論文, 128p.
毛塚和宏, 2017, 「配偶者選択方法の変化に関する計量分析：潜在クラス分析によるアプローチ」『文化』 80(3-4),
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KIM, Jibum, KIM, Sori, 2017, "Widowhood and Social Association Participation in Later Life" EASS Conference 2017,
Osaka University of Commerce.
小島宏, 2011,「東アジアにおける同棲とその人口学的意味」‘中日韓三国における人口問題と社会発展’国際シンポジウム（9 月 24 日, 中国社会科学院日本研究所, 北京）.
小島宏, 2013,「東アジア諸国における同棲状態の関連要因―EASS ミクロデータの分析結果を中心に―」『第 23 回
日本家族社会学会大会報告要旨』pp.106-107.
KONDO, Keisuke, 2015, "Does Agglomeration Discourage Fertility? Evidence from the Japanese General Social Survey

185

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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LU, Yilong（陸益龍）, 2007, “Do ‘Little Emperors’ Enhance Marital Stability? -Evidence from Urban China” 大阪商業
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LU, Yilong, 2008, “Are Simi-Matched Marriages More Stable? An Analysis on Marital Matching Structure and Divorce Risk”『第 18 回日本家族社会学会大会報告要旨』p.84.
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ー, pp.45-60.
三輪哲, 2007,「なぜ離婚リスクは社会階層により異なるのか」永井暁子・松田茂樹編『対等な夫婦は幸せか』勁
草書房, pp.29-43.
水落正明, 2006,「学卒直後の雇用状態が結婚タイミングに与える影響」『生活経済学研究』第 22・23 巻合併号,
pp.167-176.
水落正明, 2008,「結婚市場と結婚条件」『家族形成に関する実証研究Ⅱ』SSJ Data Archive Research Paper Series 39（SSJDA-39）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.15-28.
野崎祐子, 2006,「晩婚化・未婚化に関する一考察」生活経済学会第 22 回研究大会（6 月 10-11 日, 小樽商科大学）.
野崎祐子, 2007,「マクロ経済要因が及ぼす結婚行動への影響」日本経済学会 2007 年度秋季大会（日本大学）.
野崎祐子, 2007,「雇用不安時代における女性の高学歴化と結婚タイミング―JGSS データによる検証―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研
究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.131-146.
野崎祐子, 2008, “Labor Supply of Older Married Couples,” 生活経済学会第 24 回研究大会（6 月 8 日, 関西学院大学）.
野崎祐子, 2009,「Split Population Duration Model による結婚スクイズの検証―JGSS データをもとに―」大阪商業大
学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.6:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[9]』pp.37-51.
野崎祐子・松浦克己, 2008,「性比が男女生涯既婚率に与える影響―性比ギャップが迫る家族の変貌―」日本経済学会 2008 年度春季大会（東北大学）.
NOZAKI, Yuko, and MATSUURA, Katsumi, 2010, “The increasingly high sex ratio and lifelong unmarried rate in Japan,”
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ONO, Hiromi, 2010, “Divorced Japanese Women’s Socioeconomic Status and Children: Comparisons with the U.S.,”International Journal of Law, Policy and the Family.
ONO, Hiromi, and SANDERS, James, 2009, “Divorce in Contemporary Japan and Its Gendered Patterns,” International
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小野浩, 2011,「幸せな結婚の条件―日米比較・男女比較」『経済セミナー』No.658, pp.30-35.
RICH, Susan Lynne, 2008, “Marital Instability in East Asian Societies: A Comparative Study of China, Taiwan, and South
Korea,” Doctoral Dissertaｔion, Mississippi State University.
RICH, Susan Lynne, and XU, Xiaohe, 2009, “Marital Instability: A Comparative Study of China and Taiwan,” The Global
Studies Journal 2, pp.153-168.
斉藤知洋・余田翔平, 2014, 「定位家族と成人期の離婚行動」『第 24 回日本家族社会学会報告要旨集』, pp. 122-123.
斉藤知洋・余田翔平, 2014,「定位家族構造と成人期の離婚構造」第 24 回日本家族社会学会大会（9 月 7 日, 東京女子大学).
佐々木尚之, 2012,「不確実な時代の結婚―JGSS ライフコース調査による潜在的稼得力の影響の検証」『家族社会学研究』第 24 巻第 2 号, pp.152-164.
佐々木尚之, 2014, 「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 19 回：未婚の現状における地域差」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』July 2014 No.070, pp.20-21.
佐藤博樹・永井暁子・三輪哲, 2010,『結婚の壁 非婚・晩婚の構造』勁草書房, 198p.
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篠原さやか, 2012,「日本における結婚観の変化―JGSS 累積データ 2000-2010 を用いた分析―」大阪商業大学 JGSS186

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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麦山亮太,2016,「職業経歴が結婚への移行に与える影響―年齢による効果の変化と男女差に着目して第 26 回日本
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麦山亮太, 2017, 「就業経歴と結婚への移行―雇用形態・職種・企業規模と地位変化の効果における男女差」『家族社会学研究』第 29 巻 2 号, pp.129-141.
田中慶子, 2008,「対人ネットワークと「結婚観」」『家族形成に関する実証研究Ⅱ』SSJ Data Archive Research Paper
Series 39（SSJDA-39）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター, pp.49-58.
TANIGUCHI, Hiromi, KAUFMAN, Gayle, 2014, "Gender Role Attitudes, Troubles Talk, and Marital Aatisfaction in
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TAO, Tao, 2012, “Marital Status and Health Condition,” JGSS Symposium 2012（6 月 10 日, 大阪商業大学）.
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戸口愛泰, 2003,「結婚観における因子的不変性の検討―JGSS2000 データを用いて―」『人間科学』第 59 号,
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TSUTSUI, Jun'ya, 2005, “Factors Affecting Life Courses of Young Adults in Japan: Possible Causes for Late Marriage in
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TSUTSUI, Jun'ya, 2007, “An Alternate Model for the Comparative Analysis of the Mate-Selection Process,” presented at
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Hong Kong.
筒井淳也, 2007,「配偶者の選択方法の趨勢と帰結：JGSS-2006 による分析」『第 17 回日本家族社会学会報告要旨』
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筒井淳也, 2008,「日本における配偶者選択方法の決定要因―JGSS-2006 による分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.25-32.
TSUTSUI, Jun'ya, 2008, “From Arranged Marriage to Love Marriage?: An Alternate View of Mate Selection in East AsianCountries”『第 81 回日本社会学会大会報告要旨集』p.66.
TSUTSUI, Jun'ya, 2013, “The transitional phase of mate selection in East Asian countries,” International Sociology, Vol.28
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TSUTSUI, Jun'ya, CHEN, Yu-hua, and KOH, Chi-young, 2008, “Shifting Trends and Variety of Mate Selection in East
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TSUTSUI, Jun'ya, and KOH, Chi-Young, 2009, “Mate Selection in Korea and Japan: Facts and Future Research Agenda,”
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打越文弥, 2015,「世代間学歴同類婚の趨勢―大規模調査データの統合による分析―」『第 88 回日本社会学会大会
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打越文弥, 2016,「世代間学歴同類婚の趨勢―大規模調査データの統合による分析―」『家族社会学研究』, 28(2),pp136-147.
山田憂子, 2007,「『勝ち組・負け組』論の真実―JGSS-2002 データにおける幸福感規定要因分析からの考察―」大
阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys
研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.159-167.（JGSS 公募論文 2006 優秀論文）
YAMAMURA, Eiji, 2012, “Smokers’ Preference for Divorce and Extramarital Sex,” MPRA Paper, No.40922, 35p.
山内昌和, 2015, 「東京大都市圏の低出生率の分析―結婚行動と結婚後の夫婦の出生行動からみた近年の動向―」『統計』, November, 2015, pp.14-21.
YANG, Wen-Shan, and YEN, Pei-Chih, 2011, “A Comparative Study of Marital Dissolution in East Asian Societies: Gender187

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

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YI, Chin-Chun, and CHAN, Chao-Wen, 2007, “The Social Basis of Mate Selection Patterns in Taiwan: with a Discussion of
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余田翔平, 2011,「家族の個人化か家族の二極化か―JGSS による結婚・離婚の分析―」『第 58 回東北社会学会大会
要旨集』pp.51-52.
余田翔平, 2013.「再婚からみる「家族の多様化」とライフコースの変化」『第 23 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.28-29.
余田翔平, 2014, 「再婚からみるライフコースの変容」『家族社会学研究』26(2), 139-150.
YOSHIDA, Akiko, 2010, “Role of Cultural Lag in Marriage Decline for Japan's Boom and Bust Cohorts,” Marriage & Family
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YOSHIDA, Akiko, 2010, “Cultural Lag, Anomie, and Single Women in Japan,” Doctoral dissertation, University ofOklahoma.
勇上和史・佐々木昇一, 2011,「所得格差と女性の婚姻率：地域の結婚市場の視点から」『国民経済雑誌』第 204 巻
第 3 号, pp.65-79.
38. 分析法
BEHR, Dorothee, SHISHIDO, Kuniaki, 2016, “The Translation of Measurement Instruments for Cross-Cultural Surveys,”in Christof Wolf, Dominique Joye, Tom E. C. Smith, Yang-chih Fu(eds.) The SAGE Handbook of Survey Methodology,
SAGE Publications Ltd, pp.269-287.
安藏伸治, 1999,「日本版 General Social Surveys（JGSS）の調査方法論上の問題について（5）GSS と JGSS を用いた分析例と課題」『第 72 回日本社会学会大会報告要旨』p.23.
朝倉真粧美, 2004,「社会調査における「不明回答」」『第 77 回日本社会学会大会報告要旨』p.132.
朝倉真粧美, 2006,「無回答の発生要因」立教大学大学院社会学研究科『社会学研究科年報』No.13, pp.41-54.
朝倉真粧美, 2007,「訪問調査におけるデータの偏り―住居形態が及ぼす影響―」立教大学大学院社会学研究科『社会学研究科年報』No.14, pp.69-81.
朝倉真粧美, 2008,「訪問調査の回答者の属性―大都市居住者に着目して―」立教大学大学院社会学研究科『社会学研究科年報』No.15, pp.95-107.
曺成虎, 2014,「JGSS 統計分析セミナー2013―傾向スコア・ウェイティング法を用いた応用モデル―」大阪商業大
学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.11:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[14]』pp.37-51.
林光, 2012,「JGSS 統計分析セミナー2011―傾向スコア・ウェイティング法を用いる因果分析―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.9:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[12]』pp.107-127.
林拓也, 2004,「職業志向の多元的構造を捉える枠組み―プロファイル法によるコンジョイント分析モデルの適用に向けて―」『人文学報』349 号, 東京都立大学, pp.67-88.
林拓也, 2012,『社会調査データを用いたポジショニング分析の基礎』奈良女子大学大学院人間科学研究科計量社
会学特論テキスト, 111p.
林拓也, 2015,『社会調査データを用いたポジショニング分析の基礎【2015 年 2 月改訂版】』奈良女子大学研究院人
文科学系講義テキスト, 184p.
林拓也・石田光規・田辺俊介, 2012,『社会統計学入門』（放送大学教材）放送大学教育振興会, 234p.
平松闊・鵜飼孝造・宮垣元・星敦士, 2010,『社会ネットワークのリサーチ・メソッド「つながり」を調査する』
ミネルヴァ書房, 218p.
平尾桂子, 2010,「ゼロ年代のライフコース（2）—JGSS-2009 ライフコース調査による職歴と結婚イベントの分析—」『第 20 回日本家族社会学会大会報告要旨』pp.30-31.
平尾桂子, 2010,「JGSS-2009 ライフコース調査の設計・実施・分析―イベントヒストリー分析の適用―」『第 83回日本社会学会大会報告要旨集』p.191.
星野崇宏・前田忠彦, 2006,「傾向スコアを用いた補正法の優位抽出による標本調査への応用と共変量の選択法の提案」『数理統計』Vol.54, No.1, pp.191-206.

188

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

池田裕, 2018, 「保革自己イメージと政府支出への支持―世論研究における分位点回帰の適用―」『ソシオロジ』
62(3), 21-39.
岩井八郎, 2010,「JGSS-2009 ライフコース調査の設計・実施・分析―回顧的経歴データの視覚的分析―」『第 83回日本社会学会大会報告要旨集』p.190.
岩井紀子・保田時男, 2007,『調査データ分析の基礎―JGSS データとオンライン集計の活用―』有斐閣, 296p.
神林博史, 2015, 「社会意識の社会学」筒井淳也・神林博史・長松奈美江・渡邉大輔・藤原翔編（数理社会学会監修）『計量社会学入門：社会をデータでよむ』世界思想社, 第 9 章, pp.196-207.
神林博史・三輪哲, 2011,『社会調査のための統計学』技術評論社, 247p.
三輪加奈・菅澤貴之, 2010,「JGSS 統計分析セミナー2009―傾向スコアを用いた因果分析―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.285-296.
三輪哲, 2009,「社会的格差をとらえるためのマイクロクラス・アプローチ―JGSS 累積データ 2000-2006 による計
量的分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.5:日本版
General Social Surveys 研究論文集[8]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.1-12.
三輪哲・林雄亮, 2014,『SPSS による応用多変量分析』オーム社, 320p.
水落正明, 2009,「計量社会学ワンステップアップ講座（2）打ち切り・切断データの分析」『理論と方法』Vol.24 No.1,
pp.129-138.
野崎華世, 2011,「JGSS 統計分析セミナー2010―Ego-Centric なネットワークを用いた「他者の影響」の分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.8:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』pp.207-218.
岡太彬訓, 2016, 「支持政党の変化と政党間の競合関係―JGSS-2009 LCS/2013LCS のデータを用いた非対称多次元
尺度構成法による分析―」大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座編『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[16] <JGSS Research Series 13>』, pp.29-40.
岡太彬訓, 2017, 「支持政党の変化と政党間の競合関係Ⅱ―JGSS-2009 LCS/2013LCS のデータを用いた分析：非対称多次元尺度構成法の結果を階層非対称クラスター分析により解釈する―」大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座編『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[17] <JGSS
Research Series 14>』, pp.1-17.
岡太彬訓・中井美樹・元治恵子, 2012, 『データ分析入門―基礎統計―』共立出版, 166p.
大澤美苗, 2001,「データの信頼性に関する実務的留意点と使いやすいデータへの配慮」『第 74 回日本社会学会大会報告要旨』p.192.
佐々木尚之, 2009,「JGSS 統計分析セミナー―イベントヒストリー分析の適用例―」大阪商業大学 JGSS 研究センタ
ー・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.5:日本版 General Social Surveys 研究論文集[8]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.91-105.
高橋和子・高村大也・奥村学，2006,「分類スコアに基づいたクラス事後確率の推定」『言語処理学会『第 12 回年次大会発表論文集』pp.376-379.
高橋和子・高村大也・奥村学, 2007,「複数の分類スコアを用いたクラス所属確率の推定」『言語処理学会第 13 回
年次大会発表論文集』pp.542-545.
武内智彦, 2013,「JGSS 統計セミナー2012―パネルデータを用いた潜在クラスモデル分析―」大阪商業大学 JGSS
研究センター編『JGSS Research Series No.10:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[13]』pp.117-128.
轟亮・杉野勇, 2013,『入門・社会調査法〔第 2 版〕: 2 ステップで基礎から学ぶ』法律文化社, 272p.
轟亮・杉野勇, 2017, 「入門・社会調査法〔第 3 版〕
：2 ステップで基礎から学ぶ」法律文化社, 245p.
都村聞人・岩井紀子・保田時男・宍戸邦章, 2008,「JGSS-2005 を用いた通信機器利用の潜在クラスモデル―統計分
析セミナーにおける適用例―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series
No.4:日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.233-249.
XUE, Jiao, ICHIKAWA, Manabu, and DEGUCHI, Hiroshi, 2015, "Agent-based Social Network Model of Construction
through Analysis of Japanese General Social Survey Data," Communications in Information Science and Management
Engineering, January 2015 Volume 5, Issue 1, pp.1-12.
YAMAGUCHI, Kazuo, 2012, “New Regression Models with Egocentric Social Network Data: An analysis of political party
preference in Japan,” RIETI Discussion Paper Series 12-E-048, 46p.
YAMAGUCHI, Kazuo, 2013, “New Regression Models with Egocentric Social Network Data: An Analysis of Political Party

189

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

Preference in Japan,” Sociological Methodology, Vol.43 No.1, pp.312-345.
保田時男, 2004,「大規模サンプルに対する一般化 χ2 適合度検定―JGSS データへの適用例―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意
識と行動』pp.175-186.
保田時男, 2004,「一般化 χ2 適合度検定の可能性―大規模サンプルの共有公開データが引き起こす問題への対処―」『第 37 回数理社会学会大会研究報告要旨集』pp.14-17.
保田時男, 2005,「JGSS データによる父学歴の欠損メカニズムの分析―〈わからない〉と〈無回答〉の違い―」大
阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys
研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.243-256.
保田時男, 2006,「社会調査のデータ解析テキストをめぐる問題―学生インタビューの結果から―」『大阪商業大学
論集』第 142 号, pp.87-98.
保田時男, 2006,「測定理念の実現を妨げる被調査者との乖離」『第 79 回日本社会学会大会報告要旨集』p.105.
保田時男, 2008,「調査データ分析の教育におけるリモート集計システムの活用」『ESTRELA』2008 年 10 月（No.175）
pp.10-17.
39. 消費行動
會田陽久・石田章・陰山善照・矢部光保, 2007,「有機農産物の購入変化と消費者の属性分析」『農業市場研究』第16 巻第 1 号（通巻 65 号）, pp.68-72.
安藤潤, 2013,「共稼ぎ夫婦の外食・中食利用と家事労働削減：JGSS-2006 を用いた実証分析を中心に」『新潟国際情報大学情報文化学部紀要』第 16 号, pp.33-51.
伊達平和・岩井紀子, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 13 回：節約行動・消費意欲の状況と変化」日本
政策金融公庫総合研究所編『調査月報』January 2014 No.064, pp.20-21.
稲増一憲・池田謙一, 2010,「バイコットと社会参加の社会心理学的研究―JGSS-2008 データを用いた検討―」大阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.73-85.
石田章・會田陽久, 2005,「消費者の有機農産物購買行動に関する一考察―JGSS・2002 データを用いて―」日本農業市場学会編『農業市場研究』第 14 巻第 2 号（通巻 62 号）, pp.45-54.
陰山善照・石田章・横山繁樹・会田陽久, 2008,「産地表示の確認頻度に関する一考察―」『島根大学生物資源科学部研究報告』第 13 号，pp.45-52.
松沢陽子, 2007,「クレジットカードの利用に関する一考察―JGSS-2005 の分析から―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.107-118.
MOROZUMI, Ryoko, 2007, “An Empirical Study of Health-related Consumption and Subjective Health Status” 東京大学
大学院経済学研究科博士学位論文.
長﨑千津香・石田章・横山繁樹, 2007,「コンビニエンスストアの利用頻度と消費者属性に関する考察」『農業生産
技術管理学会誌』第 14 巻第 2 号, pp.115-120.
NAOI, Megumi, 2010, “Why Low-Income Citizens Are Protectionist Consumers: A Research Note on JGSS-2008” 大阪
商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.137-148.
大橋正彦, 2004,「JGSS-2002 データにみるわが国消費者のエコ諸行動とその規定因」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS で見た日本人の意識と行動』
pp.93-107.
大橋正彦, 2004,「JGSS-2002 年データによる持続可能な価格政策に関する実証研究」大阪商業大学商経学会『大阪商業大学論集』第 133 号, pp.25-47.
大橋正彦, 2005,「わが国消費者の情報探索行動とその規定因―JGSS-2003 データによる検証結果―」大阪商業大学
比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.1:日本版 General Social Surveys 研究論
文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.17-32.
大橋正彦, 2005,「わが国消費者における情報探索行動の規定因と経営診断―JGSS-2003 年データによる―」日本経営診断学会第 38 回全国大会（10 月 1-2 日, 久留米大学）.

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

大橋正彦, 2005,「循環型社会におけるエコ価格政策とその診断―2002 年 JGSS データの解析結果より―」日本経営診断学会編『経営診断学の基礎理論と未来展望―日本経営診断学会論集 5』同友館, pp.59-68.
大橋正彦, 2006,「わが国消費者における環境行動の規定因と持続可能マーケティング―JGSS-2002 のデータより」『大阪商業大学論集』第 141 号, pp.123-139.
大橋正彦, 2006,「わが国消費者における情報探索行動の規定因と経営診断―JGSS-2003 年データによる検証結果」『経営診断のニューフロンティア―日本経営診断学会論集⑥』同友館, pp.106-118.
大橋正彦, 2008,「ライフスタイル研究とロハス志向―JGSS-2003 より―」日本経営診断学会第 141 回関西部会（3月 22 日, 大阪商業大学）.
大橋正彦, 2008,「消費者の環境行動」谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, pp.345-354.
大橋正彦, 2008,「わが国消費者における生活・買物志向の実態とその規定因―JGSS-2003 年データより―」『大阪
商業大学論集』第 147 号, pp.91-109.
大橋正彦, 2009,「変化するわが国消費者におけるエコ行動の規定因と経営診断―JGSS-2008 より―」日本経営診断
学会第 147 回関西部会（12 月 19 日, 近畿大学）.
大橋正彦, 2010,「わが国消費者におけるエコ諸行動とその規定因―JGSS-2002 と JGSS-2008 の比較を中心に―」大
阪商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.7:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』pp.61-72.
大橋正彦, 2010,「変化するわが国消費者のエコ諸行動と企業における環境リスク―JGSS-2008 および 2002 より―」2010 年日本リスクマネジメント学会関西部会（3 月 15 日, 沖縄大学）.
大橋正彦, 2010,「わが国消費者におけるエコ諸行動の変化と小売商業施設―JGSS-2008 および 2002 より―」日本
商業施設学会第 13 回関西部会（2 月 6 日, 大阪商業大学）.
大橋正彦, 2010,「わが国消費者におけるエコ諸行動の変化と小売商業施設―JGSS-2008 および 2002 より―」日本
商業施設学会第 9 回全国大会（8 月 8 日, 文化女子大学）.
大橋正彦, 2011,「わが国消費者におけるエコ諸行動の規定因と環境リスク―JGSS-2008 のデータより―」日本リス
クマネジメント学会『危険と管理』第 42 号, pp.138-147.
大橋正彦, 2012,「わが国消費者におけるエコ行動・エコ商品利用の変化と規定因―JGSS 累積データ 2000-2010 より―」日本経営診断学会第 45 回全国大会（9 月 30 日, 北海道大学）.
清水誠, 2002,「COLUMN：家計の状況」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書, pp.168-170.
杉田陽出, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 17 回：室内犬飼育の増加とその背景」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』May 2014 No.068, pp.24-25.
孫飛舟, 2007,「JGSS-2005 から見た自動車の保有と使用に関する社会意識―都市と地方、保有者と非保有者の差異を中心に―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版
General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.57-68.
立石祐二, 2006,「節約志向とエコ購入志向―現代日本の環境配慮行動と環境意識」阿部正大・新雅史・石田浩・
佐藤雅浩・高橋康二・立石祐二・中澤篤史・三輪哲・渡辺彰規『JGSS から読む日本人の行動と意識』SSJ Data
Archive Research Paper Series 33（SSJDA-33）, 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター,
pp.1-16.
山本理子, 2007,「無農薬・有機栽培野菜の購入を規定する要因―JGSS-2002 を用いた分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.3:日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.181-192.（JGSS 公募論文 2006 優秀論文）
40. 女性の就業
阿形健司, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 34 回：性別で異なる仕事の役立ち方」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』October 2015 No. 085, pp.20-21.
福田順・久本憲夫, 2010,「女性の就労と親世代の子育て参加の関係」社会政策学会第 121 回大会（10 月 30 日, 愛媛大学）.
福田順・久本憲夫, 2012,「女性の就労に与える母親の近居・同居の影響」社会政策学会誌『社会政策』第 4 巻第 1 号,
pp.111-122.

191

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

不破麻紀子, 2009,「両立支援・労働環境の地域差と女性の就労」『第 82 回日本社会学会大会報告要旨集』p.263.
不破麻紀子, 2012, 「就業環境の地域差と高学歴女性の就業」『社會科學研究』64(1), 114-133.
本田由紀, 2005,「子どもというリスク」橘木俊詔編『現代女性の労働・結婚・子育て』ミネルヴァ書房, pp.65-93.
細井雅代, 2009,「女性就労の促進政策がもたらす財政への影響―地方自治体の子育て支援の追加的費用と収入の比較分
析―」『都市問題研究』第 61 巻第 6 号, 都市問題研究会, pp.22-48.
朴澤康男, 2015,「女性の地域移動歴と所得の関係について―有配偶者の学歴に着目した考察―」, 大学教育研究開発センター, 2014, 47-70.
伊駒竜平・森大・山田成実・渡邊敬太, 2016, 「理想子ども数の実現性に関する実証分析」『ISFJ 政策フォーラム 2016
発表論文』, 33p.
石塚浩美, 2014, 「中国における先進国型の「専業主婦」と女性就業にかんする実証分析―2006 年および 2008 年の中国
総合社会調査 CGSS データを用いた分析」『大原社会問題研究所雑誌』, No.667, May 2014, pp.51-70.
岩井八郎, 2002,「働く女性のキャリア」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書,pp.125-131.
IWAI, Hachiro, 2007, “Changing Patterns of Women's Life Course in the Japanese Lost Decade,” Global COE Kickoff
Symposium（京都大学）.
IWAI, Hachiro, 2010, “Changing Patterns of the Course of Women’s Live in Japan's Lost Decade: An Analysis of the Work
History of the Second Generation Baby Boomers,” Journal of Intimate and Public Spheres, Pilot Issue March 2010, pp.55-71.
IWAI, Hachiro, 2013, “Expanding Women's Opportunities and their Effects on Demographic and Attitudinal Changes in AsianSocieties: A Comparative Study based on EASS-2006 and Thai & Vietnam Family Surveys 2010,” International Seminar on
Seeing Family Changes from Quantitative and Comparative Perspective, March 20, College of Population Studies,
Chulalongkorn University, Bangkok.
IWAI, Hachiro, 2013, “Expanding Women's Opportunity and its Effects on Family Value Changes in Vietnam and other AsianSocieties: A Comparative Study based on EASS-2006 and Thai & Vietnam Family Surveys 2010,” International Workshop on
Vietnamese Families in the Context of Industrialization, Modernization and Integration in Comparative Perspective,
November 7, Institute for Family and Gender Studies, Vietnam Academiy of Social Sciences, Ha Noi.
岩井八郎, 2014, 「女性の職業経歴の持続と変化―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査を用いた分析（1）」『第87 回日本社会学会大会報告要旨集』, p.242.
岩井八郎, 2015,「女性の就業経歴の持続と変化―JGSS-2009/2013 ライフコース・パネル調査を用いた分析―」大阪商
業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.12:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[15]』pp.29-39.
岩井八郎, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 31 回：非正規雇用女性に見られる職場環境意識の改善」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』July 2015 No. 082, pp.20-21.
岩井八郎, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 32 回：多様な道筋に分かれる女性の職業経歴」日本政策金融公庫
総合研究所編『調査月報』August 2015 No. 083, pp.20-21.
岩井八郎, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 33 回：チャレンジ精神が高い自営層と中小企業の正規雇用女性」
日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』September 2015 No. 084, pp.20-21.
IWAI, Hachiro,2014, “Expanding Women’s Opportunity and the Future of Family Values in Asian Societies: A Comparative
Study based on EASS-2006 and Thai & Vietnam Family Surveys 2010,” 2014 ANPOR ANNUAL Conference, Niigata, 29-30
November
IWAI, Hachiro, 2017, "Women's Job Shift Patterns in the Japan’s Post-Fordist Era" Global Challenges for Families in Asia &Africa, International Sociological Associaiotn, Committee on Family Research (RC06), UNAM Facultad De Economía, MexicoCity岩井紀子, 2002,「母親の就業・妻の就業」岩井紀子・佐藤博樹編『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』有斐閣選書,pp.16-24.
IWAI, Noriko, 2017, "Working Situations for Women in East Asia" EASS Conference 2017, Osaka University of Commerce.
KAWAGUCHI, Daiji and MIYAZAKI, Junko, 2005, “Working Mothers and Son’s Preferences Regarding Female Labor: Direct
Evidence from Stated Preferences,” Discussion Paper Series (Hitotsubashi University) No.110.
KAWAGUCHI, Daiji, and MIYAZAKI, Junko, 2009, “Working Mothers and Son’s Preferences regarding Female Labor Supply:
Direct Evidence from Stated Preferences,” Journal of Population Economics (2009) 22, pp.115-130.

192

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

KUMLIN, Johanna, 2007, “The Sex Wage Gap in Japan and Sweden: The Role of Human Capital, Workplace Sex Composition,
and Family Responsibility,” Oxford University Press, European Sociological Review, 23(2), pp.203-221.
眞鍋倫子, 2004,「女性の就労行動の学歴差―夫の収入と妻の就労―」『東京学芸大学紀要 1 部門』55, pp.29-36.
MANO, Yukichi, and YAMAMURA, Eiji, 2012, “The Influence of a wife’s working status on her husband’s accumulation of humancapital,” MPRA Paper No.37247, 27p.
益田仁, 2014,「看護職のワーク・ライフ・バランスを実現する条件―計量データの 2 次分析より―」第 27 回日本看護福祉学会学術大会（7 月 5 日, 長崎国際大学).
松田茂樹, 2005,「現代日本における母親の就労の子どもへの影響に関する規範意識」渡辺秀樹編, 叢書 21COE-CCC 多文化世界における市民意識の動態 6『現代日本の社会意識 家族・子ども・ジェンダー』慶應義塾大学出版会,
pp.85-105.
水落正明, 2006,「保育サービスの量的・質的充実が女性の就業と出産に与える影響」『東北経済学会誌』2005 年度版,
pp.45-49.（第 2 回 SSJ データアーカイブ優秀論文賞）
水落正明, 2006,「学卒直後の雇用状態が結婚タイミングに与える影響」『生活経済学研究』第 22・23 巻合併号, pp.167-176.
西川真規子, 2002,「夫婦の労働供給に関する一考察―JGSS-2000 データによる検討―」大阪商業大学比較地域研究所・
東京大学社会科学研究所編『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』
pp.33-44.
野崎華世, 2009,「日本における男女間賃金格差と職業決定」『Working Paper Series』No.252, 神戸大学大学院経済学研究科, 17p.
野崎華世, 2009,「日本における女性の働き方・生き方に関する経済分析」神戸大学大学院経済学研究科博士学位論文,
122p.
野崎華世, 2010,「日本における男女間賃金格差と職業選択」『季刊家計経済研究』No.87, pp.51-63.
野崎祐子, 2006,「男女間賃金格差の要因分解―学歴別検証―」『生活経済学研究』第 22・23 巻合併号, pp.151-166.
野崎祐子, 2007,「女性の高学歴化と経済格差に関する研究」広島大学博士学位論文, pp.47-65, pp.67-86.
NOZAKI, Yuko, and FUKUDA, Nobutaka, 2011, “The Effects of Women's Higher Education on Fertility Behavior and Wage
Levels: The Wage Penalty Associated with Late Motherhood in Japan,” Hiroshima University Faculty of Economics
Discussion Paper Series, 2011-04.
大風薫, 2014,「中年期未婚女性の家庭内労働と就業：同時性バイアスの可能性も含めた検証」
生活経済学研究, 40, 29-39.
大風薫, 2014,「中年期未婚女性における家庭内労働と就業―中年期未婚男性との比較による検討―」, 生活社会科学研
究, 21, 17-28.
大内薫, 2014,「中年期未婚女性における家庭内労働と就業」第 24 回日本家族社会学会大会（9 月 6 日, 東京女子大学).
佐々木尚之, 2015,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 36 回：既婚女性の就労継続と三世代近居の関係」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』December 2015 No. 087, pp.20-21.
関根さや花, 2008,「子に対する母親の影響―世代間移動に関する要因分析―」『経済学研究論集』第 30 号, 明治大学,
pp.97-114.
関根さや花, 2009,「子に対する母親の影響―世代間移動に関する要因分析」電通育英会大学院奨学生夏期セミナー2009（8 月 8 日, クロスウェーブ幕張）.
島直子, 2010,「妻の常雇就労が夫の性別役割分業意識に及ぼす影響―夫の経済力による交互作用―」『国際ジェンダー
学会誌』Vol.8（2010）, pp.99-112.
島直子, 2014,「東アジア女性の性別役割分業意識―妻と夫の収入の効果」『国際ジェンダー学会誌』Vol.12（2014）,
pp.51-68
嶋﨑尚子, 2004,「女性のキャリアを取り巻く情勢を知ろう」J-CAREER WASEDA PROJECT SESSION 2（早稲田大学）.
宍戸邦章, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 22 回：女性の働き方の変化」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』October 2014 No.073, pp.20-21.
宍戸邦章, 2014,「JGSS でよむ日本人の意識と行動 第 23 回：夫婦の働き方と夫の家事頻度」日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』November 2014 No.074, pp.20-21.
麦山亮太,2016,「職業経歴が結婚への移行に与える影響―年齢による効果の変化と男女差に着目して第 26 回日本家族社会学会大会報告要旨』, p.38.
高松里江, 2012,「性別職域分離が賃金に与える影響とそのメカニズムに関する実証研究―技能に注目して」『フォーラ
ム現代社会学』第 11 号, pp.54-65, P.137.

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

田中隆一, 2005, “Working Mother as a Role Model for Daughters: An Empirical Study of Human Capital Accumulation” 日本経済学会 2005 年度秋季大会（9 月 18 日, 中央大学）.
寺村絵里子・孔祥明, 2017, 「高学歴女性の就業・家族関係に関する日台比較―EASS 及びデプス・インタビューによる分析―」第 27 回日本家族社会学会, 第 27 回日本家族社会学会報告要旨 p13.
都村聞人, 2003,「女性の社会的地位の変化と子どもの教育達成」『日本教育社会学会第 55 回大会発表要旨集録』pp.90-91.
打越文弥,2016,「日本における女性の育児休業取得の規定要因と取得がその後の就業に与える影響第 26 回日本家族社会学会大会報告要旨』p. 40.
打越文弥, 2017,「育児休業の取得が情勢の就業継続に与える中長期的な影響‐JGSS-2009LCS を用いた生存分析‐」大阪
商業大学 JGSS 研究センター編『JGSS Research Series No.14:日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[17]』（JGSS 公募論文 2016 優秀論文).
渡辺朝子, 2006,「母親の就業が子どもに与える影響―その意識を規定する要因の分析―」大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編『JGSS Research Series No.2:日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』pp.179-189.（JGSS 公募論文 2005 優秀論文）
YAMAMURA, Eiji, 2010, “Effects of Female Labor Participation and Marital Status on Smoking Behavior in Japan,” MPRA Paper
No.21789, 14p.
YAMAMURA, Eiji, 2010, “The Relationship between the Effects of a Wife’s Education on her Husband’s Earnings and her Labor
Participation: Japan in the Period 2000-2003,” MPRA Paper, No.23609, 17p.
YAMAMURA, Eiji, 2011, “Effects of female labor participation on smoking behavior in Japan: selection model approach,” MPRA
Paper No.28698, 19p.
YAMAMURA, Eiji, and MANO, Yukichi, 2011, “Human Capital Accumulation through Interaction between a Married Couple:
Comparison between a Housewife and a Working Wife,” MPRA Paper, No.28936, 39p.
安田宏樹, 2011,「雇用主の性別役割意識に関する実証分析―雇用主が持つのは「好みによる差別」意識か、「固定観念」
か―」『経済分析』184 号, pp.51-74.
安田宏樹, 2013,「雇用主の性別役割意識が企業の女性割合に与える影響」『日本労働研究雑誌』7 月号 No.636, pp.89-107.
98. 政府刊行物／白書など
中小企業庁編, 2005,『中小企業白書 2005 年版』ぎょうせい.
内閣府編, 2006,『平成 18 年版経済財政白書』pp.276-278.
内閣府編, 2007,『平成 19 年版国民生活白書 つながりが築く豊かな国民生活』p.16, p.49.
内閣府男女共同参画局編, 2014, 『男女共同参画白書（平成 26 年版）』, ウィザップ, 255p.
野村総合研究所, 2012,『平成 23 年度内閣府大臣官房統計委員会担当室請負調査：日本におけるパネルデータの整備に関する調査 報告書』第 2 章, pp.48-70, pp.付属 55-74.
社会調査協会編, 2014,『社会調査事典』丸善出版, 892p.
山内直人・田中敬文・河井孝仁編, 2007,『NPO 白書 2007』NPO 研究情報センター, p.121.
横須賀市都市政策研究所編, 2010,『よこすか白書 2009』pp.84-85.
99. 実習報告書
同志社大学文学部社会学科社会学専攻, 2002,『社会現象を読み解く―JGSS データの二次分析を中心にして―』（2001 年度社会調査実習報告書, 指導担当：藤本昌代）.
川口大司編, 2005,『SSJ データアーカイブデータ利用報告書 Japanese General Social Surveys を用いた日本の労働市場の実証分析』筑波大学第三学群国際総合学類国際学ゼミナール, 82p.
国際基督教大学計量社会学分析Ⅱ（代表石生義人）編, 2009,『2008 年度計量社会学分析Ⅱ研究成果集』44p.
国際基督教大学計量社会学分析Ⅱ（代表石生義人）編, 2010,『2009 年度計量社会学分析Ⅱ研究成果集』42p.
国際基督教大学計量社会学分析Ⅱ（代表石生義人）編, 2011,『2010 年度計量社会学分析Ⅱ研究成果集』95p.
国際基督教大学計量社会学分析Ⅱ（代表石生義人）編, 2012,『2011 年度計量社会学分析Ⅱ研究成果集』79p.
国際基督教大学計量社会学分析Ⅱ（代表石生義人）編, 2013,『2012 年度計量社会学分析Ⅱ研究成果集』49p.
国際基督教大学計量社会学分析（代表石生義人）編, 2014,『2013 年度計量社会学分析研究成果集』45p.
国際基督教大学計量社会学分析Ⅱ（代表石生義人）編, 2017,『2016 年度計量社会学分析Ⅱ研究成果集』37p.
駒沢大学文学部社会学科社会学専攻「社会調査実習」担当教員

194

濱田国佑編, 2017, 『駒澤大学文学部社会学科社

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

会学専攻

社会調査実習調査報告書「大学生の生活と意識に関する調査」「JGSS-2008 データを用いた二次分析」』161p.
村上あかね編, 2014, 『住宅・コミュニティ・社会階層』桃山学院大学社会学部社会学科村上あかねゼミ第 3 期卒
業論文集、134p.
永吉希久子編, 2014, 『現代日本人の意識と行動』東北大学文学部 2013 年度行動科学基礎実習報告書, 147p.
永吉希久子編, 2013, 『現代日本人の意識と行動』東北大学文学研究科 2012 年度計量行動科学演習報告書, 84p.
奈良女子大学文学部国際社会文化学科, 2009,『2008 年度文学部科目社会情報学実習Ⅰ・Ⅱ 奈良女子大生の生活と意識に関する調査報告書』（担当教員 林拓也）, 147p.
奈良女子大学文学部国際社会文化学科, 2010,『2009 年度文学部科目社会情報学実習Ⅰ・Ⅱ 奈良女子大生の生活と意識に関する調査報告書』（担当教員 林拓也）, 126p.
奈良女子大学文学部人文社会学科, 2011,『2010 年度文学部科目社会調査実習Ⅰ・Ⅱ 奈良女子大生の生活と意識に関する調査報告書』（担当教員 林拓也）, 211p.
奈良女子大学文学部人文社会学科, 2012,『2011 年度文学部科目社会調査実習Ⅰ・Ⅱ 奈良女子大生の生活と意識に関する調査報告書』（担当教員 林拓也）, 221p.
奈良女子大学文学部人文社会学科, 2013,『2012 年度文学部科目社会調査実習Ⅰ・Ⅱ 奈良女子大生の生活と意識に関する調査報告書』（担当教員 林拓也）, 331p.
奈良女子大学文学部人文社会学科, 2014,『2013 年度文学部科目社会調査実習Ⅰ・Ⅱ 奈良女子大生の生活と意識に関する調査報告書』（担当教員 林拓也）, 124p.
奈良女子大学文学部人文社会学科, 2017,『2016 年度文学部科目社会調査実習Ⅰ・Ⅱ 奈良女子大生の生活と意識に関する調査報告書』（担当教員 林拓也）, 114p.
立教大学社会学部村瀬ゼミ, 2009, 立教大学社会学部専門演習２論文集, 233p.
立教大学社会学研究科, 2012, 『「東京版総合社会調査」プロジェクト 2011 年度報告書』立教大学教育活動推進助
成（立教 GP）社会学研究科（指導教官：香川めい）, 70p.
立教大学社会学研究科, 2014, 『「東京版総合社会調査」プロジェクト 2013 年度報告書』立教大学教育活動推進助
成（立教 GP）社会学研究科（指導教官：香川めい）, 70p.
大阪商業大学宍戸ゼミナール, 2013,『ボランティアグループ・NPO の組織・活動に関するアンケート 調査結果報告書』p.94.
東京大学大学院人文社会系研究科・文学部社会学研究室, 2008,『日本版 General Social Survey データの二次分析』
2007 年度社会調査実習報告書（担当教員：白波瀬佐和子）225p.
東洋大学社会学部社会調査室, 2002,『2001 年度社会調査および実習 21 調査報告書 家族・ジェンダー関係についての社会学的考察』（担当教員：西村純子）.
東洋大学社会学部社会調査室, 2002,『2001 年度社会調査及び実習 31 調査報告書 社会階層と社会的ネットワーク』（担当教員：竹之下弘久）.
東洋大学社会学部朝靄校舎社会調査室編, 2004,『2003 年度社会調査及び実習 19「職業生活と家族生活に関する計量社会学」調査報告書』（担当教員：竹之下弘久）.
100. JGSS 出版物
岩井紀子・埴淵知哉編, 2013,『データで見る東アジアの健康と社会―東アジア社会調査による日韓中台の比較 3』
ナカニシヤ出版, 112p.
IWAI, Noriko, and HANIBUCHI, Tomoya [eds.], 2014, Health and Society in East Asia: A comparison among Japan, South
Korea, China, and Taiwan based on East Asian Social Survey 2010 (データで見る東アジアの健康と社会―東アジア
社会調査による日韓中台の比較 3［英語版］佐々木尚之訳）, ナカニシヤ出版.
岩井紀子・佐藤博樹編, 2002,『日本人の姿 JGSS にみる意識と行動』有斐閣, 326p.
IWAI, Noriko, and UEDA, Mitsuaki [eds.], 2012, Culture and Values in East Asia: A comparison among Japan, South Korea,
China, and Taiwan based on East Asian Social Survey 2008（データで見る東アジアの文化と価値観―東アジア社
会調査による日韓中台の比較 2［英語版］佐々木尚之・篠原さやか訳）, ナカニシヤ出版.
岩井紀子・上田光明編, 2011,『データで見る東アジアの文化と価値観―東アジア社会調査による日韓中台の比較
２』ナカニシヤ出版, 132p.
岩井紀子・保田時男, 2007,『調査データ分析の基礎―JGSS データとオンライン集計の活用―』有斐閣, 296p.

195

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

岩井紀子・保田時男編, 2009,『データで見る東アジアの家族観―東アジア社会調査による日韓中台の比較』ナカ
ニシヤ出版, 107p.
IWAI, Noriko, and YASUDA, Tokio [eds.], 2011, Family Values in East Asia: A comparison among Japan, South Korea,
China, and Taiwan based on East Asian Social Survey 2006（データで見る東アジアの家族観―東アジア社会調査による日韓中台の比較［英語版］佐々木尚之・篠原さやか・林光訳）, ナカニシヤ出版, 107p.
大阪商業大学比較地域研究所編, 2004,『JGSS 国際シンポジウム 2003 報告書』.
大阪商業大学比較地域研究所編, 2006,『JGSS Colloquium 2005 報告書』.
大阪商業大学比較地域研究所編, 2008,『JGSS Colloquium 2007 報告書―東アジアの家族―』.
大阪商業大学比較地域研究所編, 2008,『JGSS SYMPOSIUM 2008 報告書―Development of East Asian Social Surveys:
Results of EASS 2006 Family Module』248p.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2000,『日本版 General Social Surveys（JGSS）第１回予
備調査基礎集計表・コードブック』.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2001,『日本版 General Social Surveys（JGSS）第２回予
備調査基礎集計表・コードブック』.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2002,『日本版 General Social Surveys JGSS-2000 基礎集
計表・コードブック』東京大学社会科学研究所資料第 19 集, 東京大学社会科学研究所.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2002,『日本版 General Social Surveys 研究論文集
JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』東京大学社会科学研究所資料第 20 集, 東京大学社会科学研究所, 204p.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2003,『日本版 General Social Surveys JGSS-2001 基礎集
計表・コードブック』東京大学社会科学研究所資料第 21 集, 東京大学社会科学研究所.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2003,『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]JGSS
で見た日本人の意識と行動』東京大学社会科学研究所資料第 22 集, 東京大学社会科学研究所, 249p.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2004,『日本版 General Social Surveys JGSS-2002 基礎集
計表・コードブック』東京大学社会科学研究所資料第 23 集, 東京大学社会科学研究所.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2004,『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]JGSS
で見た日本人の意識と行動』東京大学社会科学研究所資料第 24 集, 東京大学社会科学研究所, 289p.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2005,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コー
ドブック JGSS-2003』.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2005,『JGSS Research Series No.1: 日本版 General Social
Surveys 研究論文集[4]JGSS で見た日本人の意識と行動』大阪商業大学比較地域研究所, 317p.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2006,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コー
ドブック JGSS 累積データ 2000-2003』.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2006,『JGSS Research Series No.2: 日本版 General Social
Surveys 研究論文集[5]JGSS で見た日本人の意識と行動』大阪商業大学比較地域研究所, 202p.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2007,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コー
ドブック JGSS-2005』.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2007,『JGSS Research Series No.3: 日本版 General Social
Surveys 研究論文集[6]JGSS で見た日本人の意識と行動』大阪商業大学比較地域研究所, 192p.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2008,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コー
ドブック JGSS-2006』.
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編, 2008,『JGSS Research Series No.4: 日本版 General Social
Surveys 研究論文集[7]JGSS で見た日本人の意識と行動』大阪商業大学比較地域研究所, 317p.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2009,『East Asian Social Survey: EASS 2006 Family Module Codebook』342p.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2009,『JGSS Research Series No.6: 日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論
文集[9]』242p.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2010,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2008』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2010,『East Asian Social Survey: EASS 2008 Culture Module Codebook』286p.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2010,『JGSS Research Series No.7: 日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論
文集[10]』374p.

196

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2011,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2009LCS』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2011,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2010』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2011,『JGSS Research Series No.8: 日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論
文集[11]』352p.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2011,『East Asian Social Survey: EASS Conference 2010 報告書』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2012,『East Asian Social Survey: EASS Conference 2011 報告書』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2012,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS 累積データ 2000-2010』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2012,『East Asian Social Survey: EASS 2010 Health Module Codebook』338p.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2012,『JGSS Research Series No.9: 日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論
文集[12]』257p.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2013,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2012』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2013,『JGSS Research Series No.10: 日本版総合的社会調査共同研究拠点研究
論文集[13]』216p.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2014,『East Asian Social Survey: EASS 2012 Netowrokd Social Capital Module
Codebook』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2013,『JGSS SYMPOSIUM 2012 報告書』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2014,『JGSS Research Series No.11: 日本版総合的社会調査共同研究拠点研究
論文集[14]』155p.
大阪商業大学 JGSS 研究センター編, 2016,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2015』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座, 2014,『日本版 General Social
Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2013LCSwave2』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座, 2015,『JGSS Research Series No.12:
日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[15]』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座, 2016,『JGSS Research Series No.13:
日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[16]』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座, 2017,『日本版 General Social
Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS-2016』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター・京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座, 2017, 『日本版総合的社会調査
共同研究拠点研究論文集[17] <JGSS Research Series 14>』.
大阪商業大学 JGSS 研究センター・東京大学社会科学研究所編, 2009,『JGSS Research Series No.5: 日本版 GeneralSocial Surveys 研究論文集[8]JGSS で見た日本人の意識と行動』140p.
谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編, 2008,『日本人の意識と行動 日本版総合的社会調査 JGSS による分析』東京大学出版会, 483p.
新聞記事・テレビ報道
赤林英夫, 2009,「経済教室：「家族の経済学」からみた子ども手当 母親への直接支給が有効」『日本経済新聞』（2009.12.11 掲載）.
朝日新聞（大野博人）, 2015.6.25 掲載「座標軸 安保国会を揺さぶる声」
朝日新聞, 2008.12.11 掲載「ニッポン 人・脈・記 民の心を測る⑩宝の山みんなのものに」.
朝日放送, 2008.6.4, 6:00-6:45 放送「[とことん]父親の権威」『おはようコール ABC』.
磯田直史, 2008,「日本人の意識と行動」『読売新聞』書評欄（2008.4.13 掲載）.
岩井八郎, 2009,「変わるライフコースと人生設計⑧非正規雇用の拡大」『日本経済新聞』やさしい経済学―「社会科学」で今を読み解く（2009.12.16 掲載）.
時事通信社, 2010.5.15 配信ニュース,「アラサー、2 割が新卒就職せず＝「氷河期」アラフォー比較でくっきり」
WEB NEWS 掲載：時事ドットコム
新聞記事掲載：東京新聞.
共同通信社, 2008.6.3 配信ニュース,「日本の父、権威危うし 中韓台との意識比較」
WEB NEWS 掲載：47NEWS, 北海道新聞, 河北新報, 東奥日報, 秋田魁新報, 山形新聞, 岩手日報, 福島民報, 福197

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

島民友新聞, 東京新聞, 茨城新聞, 神奈川新聞, 山梨日日新聞, 信濃毎日新聞, 新潟日報, 中日新聞, 中日スポーツ, 静岡新聞, 岐阜新聞, 北日本新聞, 北國新聞, 福井新聞, 神戸新聞, 山陽新聞, 中國新聞, 山陰中央新報,
四国新聞, 徳島新聞, 高知新聞, 西日本新聞, 大分合同新聞, 長崎新聞, 佐賀新聞, 熊本日日新聞
新聞記事掲載：北海道新聞, 河北新報, 秋田魁新報, 山形新聞, 福島民報,

東京新聞, 茨城新聞, 神奈川新聞,

山梨日日新聞, 信濃毎日新聞, 新潟日報, 静岡新聞, 岐阜新聞, 北日本新聞, 北國新聞, 京都新聞, 山陽新聞,
山陰中央新報, 四国新聞, 徳島新聞, 高知新聞, 大分合同新聞.
共同通信社, 2010.4.28 配信ニュース,「アラサー世代も 非正規率アラフォーの 2.5 倍」
WEB NEWS 掲載：47NEWS, 河北新報, 東奥日報, 秋田魁新報, 山形新聞, 岩手日報, 福島民報, 福島民友新聞,
東京新聞, 下野新聞, 茨城新聞, 千葉日報, 神奈川新聞, 山梨日日新聞, 信濃毎日新聞, 新潟日報, 中日新聞,
静岡新聞, 岐阜新聞, 北日本新聞, 北國新聞, 福井新聞, 京都新聞, 神戸新聞, 大阪日日新聞, 山陽新聞, 中國
新聞, 日本海新聞, 山陰中央新報, 四国新聞, 徳島新聞, 高知新聞, 西日本新聞, 大分合同新聞, 宮崎日日新聞,
長崎新聞, 佐賀新聞, 熊本日日新聞, スポニチ, デイリースポーツ
新聞記事掲載：東奥日報, 秋田魁新報, 東京新聞, 信濃毎日新聞, 京都新聞, 中國新聞, 高知新聞, 大分合同新聞.
毎日新聞, 2005.3.2 掲載「『女性が土俵に』賛成多数―各年齢層で 大阪商大調査―」.
毎日新聞, 2006.12.4 掲載「大阪商業大学 JGSS プロジェクト―信頼できる社会調査を―」.
NHK, 2014.7.7, 19:30-19:56 放送「男はつらいよ 2014」『クローズアップ現代』.
NHK, 2014.10.25, 10:50-12:00 放送「小学校の英語教育」『週間応援ナビ あほやねん！すきやねん！』
日本経済新聞, 2008.9.1 掲載「経済教室：外国人労働 影響はいかに」.
日本経済新聞, 2010,4.28 掲載「非正規雇用

アラサー世代はアラフォーの 2.5 倍」.

ニッポン放送, 2008.6.11,15：45-15：50 放送「夕焼けホットライン」父の日特集『高嶋ひでたけの特ダネラジオ』.
産経新聞, 2007.6.14 掲載「性犯罪歴のある人の住所公表―4 人に 3 人が賛成」.
産経新聞, 2008.6.3 掲載「日本のオヤジ 尊厳なし？」
WEB NEWS 掲載：MSN 産経ニュース, Fuji Sankei Business i
新聞記事掲載：フジサンケイ ビジネスアイ 2008.6.4.
産経新聞, 2010,4.28 掲載「アラサ―悲し 初就職「非正規」40 代の 2.5 倍」.
TBS, 2008.6.4, 6:58-7:00 放送「［ニュースめくり斬り］父親の権威」『みのもんた朝ズバッ！』.
読売新聞東京版（斉藤雄介）, 2011.12.18 掲載「日曜の朝に：親がかりへの覚悟」.
読売テレビ, 2007.6.25,13：55-16：43 放送「カジノ」関連『情報ライブミヤネ屋』.
書評
相澤真一, 2010,「シリーズ・本を読む；岩井紀子・保田時男編『データで見る東アジアの家族観―東アジア社会調査による日韓中台の比較』（2009 年 3 月 1 日ナカニシヤ出版）」『CAPS Newsletter』No.105 January, 2010, 成蹊大学アジア太平洋研究センター, p.13.
DE BOER, Connie, 2003, “Recent Books in the Field of Public Opinion Research,” International Journal of Public Opinion
Research 2003, 15(2), pp.226-227.
藤吉圭二, 2003,「社会調査の公開データ―2 次分析への招待」『記録と史料』第 13 号, pp.58-61.
橋口毅, 2000,「『社会調査』のウソ」『よろん・日本世論調査協会報』第 86 号, pp.50-55.
稲垣武, 2000,「マスコミに騙されぬための手引書『社会調査』のウソ」『文藝春秋』7 月号（本の話）.
磯田直史, 2008,「日本人の意識と行動」『読売新聞』書評欄（2008.4.13 掲載）.
伊藤彰彦, 2010,「書評：データで見る 東アジアの家族観 東アジア社会調査による日韓中台の比較」『統計』7 月号, pp.46-47.
片山千亜紀, 2008,「書籍紹介『日本人の意識と行動―日本版総合的社会調査 JGSS による分析―』」『中央調査報』
No.607, p.7.
菊澤佐江子, 2003,「日本人の姿 JGSS にみる意識と行動」『家族社会学研究』第 14 巻第 2 号, p.180.
小島秀夫, 2000,「『社会調査』のウソ」『理論と方法』Vol.16 No.1, pp.145-147.
間淵領吾, 2008,「調査データ分析の基礎―JGSS データとオンライン集計の活用―」『理論と方法』Vol.23, No.1,
pp.134-136.
松田芳郎, 2011,「書評：『日本人の姿：JGSS にみる意識と行動』『調査データ分析の基礎：JGSS データとオンライ

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[18] JGSS Research Series No.15

ン集計の活用』『日本人の意識と行動：日本版総合的社会調査 JGSS による分析』」『統計』1 月号, pp.63-68.
眞住優助, 2015, 「図書紹介NHK 現代総合文化研究所編『現代日本人の意識構造』（第 8 版）」『よろん・日本世論調査協会報』, 116 号, pp.55-58.
三浦麻子, 2008,「調査データ分析の基礎 JGSS データとオンライン集計の活用」『社会心理学研究』第 23 巻第 3号, p.298.
守一雄, 2002,「日本人の姿 JGSS にみる意識と行動」『信濃毎日新聞』書評欄（2002.6.23 掲載）.
日本労働研究機構, 2002.5.27 掲載,「日本人の姿」『週刊労働ニュース』.
日本新聞協会, 2000.7.4 掲載,「『社会調査』のウソ」『新聞協会報』「週間メモ」欄.
西村幸満, 2001,「書評『社会調査の公開データ：２次分析への招待』」『ESTRELA』2001 年 4 月（No.85）, pp.58-59.
野矢茂樹, 2000,「『社会調査』のウソ」『読売新聞』書評欄（2000.7.16 掲載）.
尾嶋史章, 2001,「社会調査の公開データ」『社会学評論』.52(.2), pp.377-379.
菅野剛, 2009,「書評『日本人の意識と行動―日本版総合的社会調査 JGSS による分析」『社会と調査』第 2 号, pp.100.
鈴木透, 2010,「文献紹介 データでみる東アジアの家族観―東アジア社会調査による日韓中台の比較―」『家族社会学研究』第 22 巻第 1 号, p.109.
田中慶子, 2010,「文献紹介：データで見る東アジアの家族観―東アジア社会調査による日韓中台の比較」『季刊家
計経済研究』No.85, p.70.
有斐閣, 2002,「日本人の姿」『書斎の窓』2002 年 No.515「編集室の窓」.

199