サステナビリティ

Sustainability

サステナビリティ

トピアグループの価値創造

環境社会ガバナンス

サステナビリティ経営
基本的な考え方サステナビリティ推進体制

トピアグループでは、持続可能な社会の実現に貢献し続けるための４つの重要課題（ マテリアリティ P.10 ）を特定しました。

トピアは、サステナビリティ経営を推進するにあたり、2021 年 7 月に代表取締役社長を最高責任者とする「サステナビリティ推進委員会」を設置しました。

このマテリアリティをもとに、新たな事業機会の創出とリスクの低減を通じて、ササステナビリティの体制は、その下部にある「危機管理委員会」「環境保護委員会」「安ステナビリティ経営の向上を図るとともに、全てのステークホルダーの皆様が幸福と全衛生委員会」「品質保証委員会」「コンプライアンス委員会」「情報セキュリティ委員なることを目指し、企業価値を向上させてまいります。

会」といった 6 つの専門委員会と相互に連携を図り、定期的に各々の委員会を開催しサステナビリティ基本方針ています。「サステナビリティ推進委員会」は、各課題に対応した数値目標などについて検討し、その進捗をモニタリングし、グループ全体のサステナビリティ経営の実践を監督しています。

CSR（企業の社会的責任）経営の側面を以下の３つの視点に分類し、「サステナビリティ基本方針」として定めています。試作品の開発・製造等を通じて、世界中の多種多様なモノづくりの発展に貢献することを目指しています。

サステナビリティ推進体制
取締役会

サステナビリティ基本方針

サステナビリティ推進委員会

1. 環境負荷の低減（ネガティブの最小化）
環境配慮製品の開発、CSR 経営の推進、循環型経済の実現
2. 経済への貢献（ポジティブの最大化）
イノベーションによる新技術の創出と顧客課題の解決
3. 従業員の幸福対話や協働にて企業価値に寄与する人的ダイバーシティの追求

部長会議
執行役員・本部長

環境保護委員会
危機管理委員会

安全衛生委員会

コンプライアンス委員会
品質保証委員会

情報セキュリティ委員会

サステナビリティレポート 20248

サステナビリティ

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トピアグループの価値創造

サステナビリティ

環境社会ガバナンス

マテリアリティの特定
マテリアリティの策定プロセス
トピアグループは、事業活動と社会課題の関連性を明確にし、企業価値と社会価値マテリアリティのマッピング
トピアグループでは、の両立を目指すために「企業と社会の持続的な成長」の実現に資するマテリアリティ

1.「製品開発 ･ 生産活動両面での脱炭素に向けた取り組み」の特定に取り組みました。具体的には、

2.「資源生産性の追求による循環型経済の実現」①当社が取り組む意義があり、成果を挙げることができる環境・社会課題

3.「先端技術による安全で高付加価値な製品の開発・提供」②試作品の開発・製造を通じて取り組むことができる課題

4.「成長と安心を感じられる職場づくり」という２つの視点から、最終的にマテリアリティとなる候補を 4 項目選択しました。の 4 つをマテリアリティとして設定いたしました。
当サステナビリティレポートでは、4 つのマテリアリティに沿った取り組みに加え社会課題の抽出・絞り込み

STEP

1

主要ガイドラインであるGRIスタンダード、SASBスタンダード、国連SDGsを参考に100を超える社会課題を抽出。社内外情報を参考に、特にトピアグループにとって関連性の高い項目のリストアップを実施。

2

客観性と多様性の面から幹部社員と社員約50名にアンケート形式で社会課題の重要度評価を実施。
自社視点では中長期的に経営計画に影響を与える可能性を挙げ、ステークホルダー視点では自然環境への影響、取引先や地域社会からの要望を考慮し評価を実施しました。

マテリアリティの策定

STEP

3

社長レビューを反映した内容を踏まえ、部長会議などの社内議論を経て、重要度が高いと判断したマテリアリティマップを策定。

製品サービスの質・安全
ステークホルダーにとっての重要性

自社およびステークホルダー視点での評価実施

STEPて、事業の基盤となる人権への取り組みおよびガバナンスについて報告しています。

働きやすい企業風土の醸成
廃棄物削減への貢献

CO₂排出量の削減

循環型経済、サーキュラーエコノミーの対応

先端技術開発次世代モビリティ開発
人財育成、リスキル

労働安全衛生の充実
残業時間の低減CN実現に貢献する製品開発

労働生産性・経済効率の追求

結婚・出産・子育て支援

マテリアリティの特定

STEP

4

最終的には取締役会においてマテリアリティを４つに絞り込み、決定しました。

トピアグループにとっての重要性
製 品 開 発・ 生 産 活 動
両面での脱炭素に向けた取り組み資 源生産性の追求
による循環型経済の実現

先端技術による安全で高 付 加 価 値な製品の開発・提供

成 長と安心を感じられる職場づくり

サステナビリティレポート 2024

9サステナビリティ

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トピアグループの価値創造

サステナビリティ

環境社会

ガバナンス

マテリアリティ
トピアグループでは、自動車をはじめ多種多様な工業製品の試作を行うにあたり、解決すべき 4 つの社会課題を定めました。
時代が求める課題解決を進め、世界中の新たなモノづくりの発展に貢献し、社会が豊かになるサステナブルな未来の実現を目指しています。

事業活動を通じた脱炭素社会への貢献

循環型経済への貢献
貢献するSDGs

貢献するSDGs

事業活動で発生する温室効果ガスの発生を低減させるため、再生可能エネルギー

事業活動で発生する廃材・鋼材のリサイクルに取り組んでいます。また、ペーパーの導入など積極的に取り組んでいます。環境負荷を抑えることでカーボンニューレスや DX の取り組みを加速させ、サステナブルな社会の実現に貢献していきます。

トラルの実現を目指します。

先端技術による安全で高付加価値な製品の提供貢献するSDGs

全従業員の技術を向上させる教育体制・環境を構築することで、製品の付加価値を高め、自動車業界における安全性能の向上に貢献します。

成長と安心を感じられる職場の実現
貢献するSDGs

従業員が働きやすい環境づくりは、事業活動を円滑に行うために必要不可欠です。
環境整備だけでなく、従業員自身の成長を促す取り組みを進めていきます。

サステナビリティレポート 202410

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トピアグループの価値創造

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環境社会

ガバナンス

マテリアリティに基づくKPIと目標値
マテリアリティ

事業活動を通じた脱炭素社会への貢献

リスク・機会認識

KPI

【リスク】
カーボンニュートラル実現に向けた業界の動きに対応できないことによる事業コストの増加
顧客の信用低下

Scope1･2 排出量

2030年：2021年度比21％削減

自社工場、事務所でのCO2排出量削減に取り組む
活動期間は2024年度からの7年間で年率3%総量削減

5,857t-CO2

6,928t-CO2

Scope3 排出量
ZAS 購入率10%以下の継続

試作⾦型製作時に使⽤する ZAS 材のリサイクルを強⼒に推進し、消費量に対し、新規購⼊の最⼩化に取り組む

10.6%

8.6%

再生可能エネルギー比率

2030年：
2021年度比 30% 増加

自社消費電力を再エネ由来電力に積極的に切り替える

1.7%

3.2%

車両EV率

2030年：HV、EV率100%（営業車両）

自社営業車を HV、EV 車に切り替える

80.0％

85.4%

廃棄物発生量砂リサイクル率

95％以上の継続

試作⾦型製作時に使⽤する砂材のリサイクルを強⼒に推進し、消費量に対し、廃棄量の最⼩化に取り組む

96.9%

97.2%

従業員一人当たり 2030年：
付加価値額
2021年度比 5% 増加

高付加価値な事業を通じた利益の最大化を目指す

63.8%

65.0%

女性管理職比率2030年：20%

7.7%

7.5%

男性育休取得率

2030年：85%

制度導入を進めるとともに、社内研修の実施等により、性別問わず実力を発揮できる職場の整備を進める

66.7%

38.5%

労働災害件数0件

社内安全衛⽣のさらなる向上を図り、1 ⽇以上の休業を要する労働災害をゼロとする

0件

1件

時間外労働時間

2030年：25 時間／月

DX 等による業務効率化等を実施する

23.6時間23.4時間外国人従業員・実習生の日本語能力試験取得サポート
を実施する

52.1％

32.3％

【機会】
カーボンニュートラルへの積極的な対応と開示による顧客の信用増加
顧客のカーボンニュートラルに貢献する新技術の開発による事業拡大

循環型経済への 【リスク】
大量廃棄の継続による事業コストの増加
貢献
顧客の信用低下中期目標

戦略（対応策）2022年度実績 2023年度実績【機会】
産業廃棄物削減、化学物質の負荷低減、大気汚染・水質汚濁防止、資源の有効活用を通じた循環型経済への貢献

先端技術による安全で高付加価値な製品の提供【リスク】
不適合品による顧客の信用低下

成長と安心を感じられる職場の実現【リスク】
従業員のエンゲージメント低下による生産性の低下
人財採用コストの増加、採用難【機会】
多様な価値観や、社会課題に対応する安全、高品質な製品の開発による事業の拡大、顧客の信用増加【機会】
従業員のエンゲージメント向上による生産性向上
多様な価値観を持った人財の活躍による課題対応力の向上

日本語能力試験
2030年：75%
認定率（N3以上）

サステナビリティレポート 202411