日本版 General Social Surveys 研究論文集[6] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.3

JGSS-2005 にみる日本の心理主義―心理学知識と心理還元主義の擬似相関―
保田 直美
大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程

A study on Japanese psychologism using the data of JGSS-2005:
The spurious correlation between psychological knowledge and psychological reductionism
Naomi YASUDA
Graduate School of Human Sciences
Osaka University
Generally the argument of psychologism in Japan is based on a certain hypothesis. The
hypothesis is that the more psychological knowledge you have, the more psychologicalreductionism you will have. But, that wasn't based on nationwide survey data. In this paper, I
confirm whether that is true or not, based on the data of nationwide survey, JGSS-2005. Resultsfrom analysis of cross tabulation showed that a correlation between psychological knowledge andpsychological reductionism is statistically significant, but results from logistic regression analysis
controlling fundamental properties and socioeconomic position indicated that it isn't statisticallysignificant. These results lead to the conclusion that a correlation between them is spurious, andthat the hypothesis of the argument about psychologism is not true. And by additional analyses, it
is clarified that the spurious correlation is caused by academic background, and found thatpsychological knowledge affects some concepts except psychological reductionism.
Key Words：JGSS, psychologism, psychological reductionism
心理主義化の議論では、一般に、心理学の知識があるほど心理還元主義になり、それが社会における問題やリスクの個人化を招くとされている。しかし、本当に、心理学の知識があるほど心理還元主義になるのだろうか。本稿では、ロジスティック回帰分析を行うことで、この真偽を検証した。分析の結果、クロス表では、「心理学の知識があるほど心理還元主義になる」という関連が見られたが、社会経済的な属性などを統制したロ
ジスティック回帰分析を行うと、この関連が擬似相関であることがわかった。なお、追加の分析によって、この擬似相関が学歴によって引き起こされていることを明らかにしている。また、心理学の知識があることが心理還元主義以外の考え方には影響を与える
ことも明らかにしている。
キーワード：JGSS, 心理主義, 心理還元主義

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1. 問題設定
1.1 日本社会は本当に「心理主義化」したのか
近年、少年犯罪報道における加害者の「心の闇」への注目、学校における「心の教育」の推進、ス
クールカウンセラーの中学校への全校配置など、「心」に人びとの関心が集まっている。このような社会における心への関心の高まりは、社会学において「心理主義化」「心理学化」といった言葉で概念化されている。たとえば、森（2000）は「心理主義化」を「心理学や精神医学の知識や技法が多くの人々に受け入れられることによって社会から個人の内面へと人々の関心が移行する傾向、社会的現象を社会からではなく個々人の性格や内面から理解しようとする傾向、および「共感」や相手の「きもち」
あるいは「自己実現」を重視する傾向」（p.9）と定義している。多くの論者は、おおむねこの考え方と同じく、現在の日本は心理学の知識や技術が広く受け入れられた状況にあり、その状況は人びとの関心を個人の内面に移すとしている。そして、そのような「心理主義」的な社会状況は、さまざまな問題やリスクを個人化してしまう危険性があると指摘している(1)。しかし、実のところ、そもそもそのような心理主義的な社会状況が存在するのかについての、議論の基礎となるべき計量的データすら、
これまでのところ存在していない。
果たして、それらの議論で前提となっている心理主義的な社会状況を現在の日本に見出すことは、本当に可能なのだろうか。本稿では、JGSS‑2005 のデータを用いて、日本社会における心理主義の様相を明らかにする。具体的には、心理学の知識が社会に普及することによって、物事の原因を個人の心理に帰するという考え方（心理還元主義）が広がっていると言えるのかどうかを個人レベルで検討する(2)。つまり、既存の議論で前提となっている「心理学の知識があるほど心理還元主義になる」という仮説の真偽を、全国規模の社会調査データを用いて検証したい。その結果を踏まえて、これまでの心理主義化に関する議論を再検討する。
1.2 理論的背景
先に見たように、近年の心理主義化の議論の特徴は、心理学の知識が社会に普及することによって、心理還元主義が広がり、それが問題やリスクの個人化を促進するという仮定にある。このような、日本における心理主義化の議論は、欧米におけるセラピー文化の研究と深く結びついている。人々がセラピーなどの影響によって、心理還元主義の考え方を身につけ、共同体から切り離されつつあることを、インタビューで比較的実証的に明らかにしたのはベラーら（Bellah, 1986）である。ベラーらは、〈人を欲求と満足の束としてとらえ、個人の利益と感情に基づいて偶発的に契約を取り交わすようになること〉をセラピー文化と呼び、セラピー文化の浸透が、功利的・表現的個人主義を促進するとした。また、ローズ（Rose, 1996）は、セラピー文化は、問題の解決を個人や家族が担うことを促すものであり、リスク管理の個人化の促進に重要な役割を果たしているとする。山家（2003）は、日本におけるアダルト・チルドレンや共依存に関する言説にも、ローズが主張するようなリスク管理の個人化を促進する面があることを指摘した。日本社会における心への関心の高まりを分析する際に、頻繁に参照されるものとなっている森（2000）の心理主義化の定義にも、先に述べたように、この仮定は含まれている。
心理学の知識が広がることが心理還元主義の普及につながり、それがリスク管理や問題の個人化を促進すると考える、このようなタイプの心理主義に関する議論は、たいてい、心理学の知識から演繹的に導き出される結論として、心理還元主義を述べている。通常、心理主義化の議論で分析の対象とされる心理学の知識の範囲は幅広く、アカデミックなものから大衆的なものまで、心や気持ち・性格などに関する知識はおおむね含まれる。ただ、理論的に心理還元主義について考察する際には、S. フ
ロイトの精神分析以降に登場した何らかの心理療法に関する知識が取り上げられることが多い。たとえば、ローズ（Rose, 1996）は、ヒューマニスティック療法（たとえば C. ロジャースのクライエン
ト中心療法や F. パールズのゲシュタルト療法など）で、「あなたはできる」と個人の可能性を無限に信じる立場が打ち出されたことが、個人に責任を還元することに結果的につながっているとしている。

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また、森（2000）の議論に賛同する小沢（2002）も、C. ロジャースのクライエント中心療法は、「あなたがどう感じているか」ということに常に焦点を当てるがために、問題の所在が、周囲の状況から
個人の内面へとすりかえられ、問題の原因が個人に求められるとしている。
しかし、理論的な分析とは別に、具体的に心理主義化した状況の例として取り上げられる現象（たとえば、日本なら、「心の教育」やマスコミにおける心理学的な見方の広がり、自分探しブーム、など）
は、心理学の知識を厳密に適用したものとは言いがたい。むしろ、日本社会は「心」に注目するべきという規範は高まっているものの、どう注目すべきかについては、はっきりしていない状況にある。
たとえば、保田（2003）は、教師向けの生徒指導雑誌に掲載されている報告事例を分析し、教師が中学生の不登校について実際にどう診断・対処しているかを試論的に検討したが、それによれば、子どもの心を理解しようとしたときに教師が行うのは、家族や学校への問題の還元である。その際、心理学の用語は、家族や学校について語るための手段として利用されているに過ぎない。
そもそも、日本における主な心理学的知識の担い手である臨床心理学の専門家についてみた場合でも、その多くは、心理的なものだけに注目するわけではない。特に、臨床心理士の職域としてスクー
ルカウセリングが強く意識されるようになってきた 1980 年代半ば以降、臨床心理学が扱う対象の範囲
は拡大しつつある（保田, 2002）。例えば、黒沢（1998）は、スクールカウンセラーは、個人の心理的問題のみを扱うのではない「援助の専門家」であり、学校コミュニティのニーズをアセスメントし、そのニーズにフィットする―つまり、「地域中心主義」「学校中心主義」のアプローチを採らねばならないとしている。臨床心理学の代表的な学会誌『心理臨床学研究』でも、そのようなリエゾン機能に注目した立場からの研究が散見される。近藤（1994）は、伝統的な心理療法を、①問題は患者個人の中にあると考え、介入の対象を患者個人とし、②介入の担い手は専門的訓練を受けた治療専門家に限定され、③介入の場は、患者の所属する社会体系の外にあり、④介入は問題が顕在化した後に行われる、と特徴づけ、その発展型として、心理臨床の新たな動向を示している。それは、①問題は患者の中ではなく、関係性にあるため、介入の対象は患者が所属する社会体系であり、②援助資源は専門家だけでなく（介入の担い手は非専門家まで拡大）、③介入は、その問題が生じた場で行われ、④問題発
生後ではなく、予防的・成長促進的介入を行う、というものである。心理学の専門家も、決して個人の心理だけに焦点を合わしているわけではないのである。
このように見ると、近年の心理学の知識は、個人の心にのみ還元するものとは言いがたい。果たして、心理主義の議論の前提となっているような関係性は日本に実在するのだろうか。2005 年に行なわれた全国調査である JGSS‑2005 のデータを用いて、既存の研究で指摘され議論の前提となっている仮説の真偽を検証したい。検証するのは以下の仮説である。
仮説

心理学の知識があるほど、心理還元主義になる

2. 方法
分析に使用するのは、2005 年 8 月〜11 月に、全国の満 20 歳以上 89 歳以下の男女個人を対象に実施された JGSS‑2005 のデータである。JGSS‑2005 は、信頼性の高い全国調査データであり、分析に必要な変数が設問に含まれているため、本稿ではこのデータを使用する。なお、JGSS‑2005 は、層化二段無作為抽出法によって抽出された標本 4500 人に、面接調査と留置調査を併用する形で行なわれている。有効回収数は 2023 人で、回収率は 50.5％となっている。
分析の焦点になる 2 つの変数（心理学の知識の有無・心理還元主義）には、つぎの 2 つの設問の回
答をその指標として用いる。まず、「あなたは、一般の人に比べて、カウンセリングや心理学についての知識がある方だと思いますか。」(3)という問への回答を「心理学の知識の有無」の指標として、「少年少女が殺人などの凶悪犯罪をおかす場合、加害少年少女の心理状態は、その原因としてどの程度関係していると思いますか。」(4)という問への回答を「心理還元主義」の指標として、使用する(5)。
手続きとしては、最初にこれら 2 つの変数の単純集計から現代日本において心理主義化がどの程度

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進行しているのかを概観する（3.1）。つぎに、本稿の主題である仮説「心理学の知識があるほど、心理還元主義になる」について 2 変数のクロス表で検証する（3.2）。結果を先取りすると、この 2 変数の間には一定の関連性がある。そこで、最後にこの関連性が他の社会経済的属性などをコントロール
した上でも成り立つのかどうかを、多変量のロジスティック回帰分析で検証する（3.3）。ロジスティ
ック回帰分析に用いる変数については分析の際に説明する。

3. 分析
3.1 単純集計からの素描：漠然とした心理主義
それでは、日本社会が現在どの程度心理主義化しているかを簡単に見ておこう。まず、心理学の知識の有無の単純集計を示したのが表 1 である。結果を見る限り、カウンセリングや心理学についての専門的な知識がある人はそれほど多いとは言えない。「少しはある」という控えめな肯定を含めても、
およそ 4 分の 1 である。まして、確実に知識を持っていると考えられる「ある程度ある」に至っては5%に過ぎない。心理主義の議論で心理還元主義の源とされているような、ある程度専門的な知識を持つ人びとが少ないことが、ここからわかる。
表1

心理学の知識の有無
人数％

ある程度ある

104

5.1

少しはある

387

19.1

あまりない

737

36.4

まったくない

776

38.4

無回答

19

0.9

2023

100.0

計

（Ｑ．あなたは、一般の人に比べて、カウンセリングや心理学についての知識がある方だと思いますか。）

一方、心理還元主義を支持する人は、心理学の知識がある人に比べるとかなり多い。たとえば、「ほ
とんどの事件で関係している」と答える強く心理還元主義的な人がおよそ半数にものぼる（表 2）。心理主義の議論では、心理学の知識があることが心理還元主義につながるとされているが、それぞれが社会に占めるボリュームの違いは大きい。
表2

心理還元主義人数％

ほとんどの事件で関係している

980

48.4

多くの事件で関係している

680

33.6

一部の事件で関係している

212

10.5

ほとんどの事件で関係していない

58

2.9

無回答

93

4.6

計

2023

100.0

（Ｑ．少年少女が殺人などの凶悪犯罪をおかす場合、加害少年少女の心理状態は、その原因としてどの程度関係していると思いますか。）

ちなみに、JGSS‑2005 では、カウンセリングの受療経験についても尋ねているので、そのデータについても見ておきたい。そもそも欧米の（特にアメリカの）議論は、実際にカウンセリングを受ける人が多いことを出発点としている。たとえば、2004 年にアメリカで行われた General Social Survey

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（GSS）によれば、過去 1 年間に精神的・感情的な問題でカウンセリングを受けた経験があるのは全体の 7.8%にも上る(6)。そのため、多くの人びとが何らかの心理カウンセリングを受けた経験を持ち、結果として心理学の用語や考え方を身につけるようになっているとして、そのような人びとが増えることの社会的な意味が議論されている。その点、日本ではどうだろうか。日本では、カウンセリングを受けるという行動は、今のところ決してポピュラーではない。今回の JGSS では、過去 5 年間にカウン
セリングを受けた経験があるかどうか尋ねているが、経験があるのはわずか 4.3%（86 人）である。過去 1 年間という短期間について尋ねた GSS の経験率のおよそ半分に過ぎない。
この 3 つの単純集計の結果を見る限り、現在の日本での心理主義化は、おそらく欧米の議論でベースとなっているような、多くの人々がカウンセリングに通い、それによって比較的深く心理学の知識を得ているのとは異なる状況で起こっていると考えられる。日本における心理主義化の分析では、メディアや制度において一部の知識がある人々の手によって心理学の知識が取り上げられることと、広く一般に見られる心理還元主義とが、ほぼ疑いなく関連づけられることが多い。しかし、データを見る限り、心理学の知識やカウンセリング受療経験を持つ人の割合はあまりに少ない。実は、日本で広まっているのは、心理学の知識との結びつきが弱い、漠然とした心理主義ではないだろうか。単純集計の結果からは、そのような疑いが出てくる。
3.2 2 変数のクロス表による分析：心理学知識の有無と心理還元主義との結びつき
それではつぎに、心理学の知識の有無と心理還元主義に関連があるのかをクロス表で見ていきたい（表 3）。なお、無回答は欠損値として扱った。
表3

心理学の知識の有無

心理学の知識の有無と心理還元主義
心理還元主義（加害少年の心理状態が）

ほとんどの

多くの事件

一部の事件

ほとんどの

事件で関係

で関係して

で関係して

事件で関係

している

いる

いる

していない

ある程度ある54(53.5%)

38(37.6%)7(6.9%)

少しはある

218(57.8%)

117(31.0%)

あまりない

345(48.3%)

271(37.9%)

まったくない362(49.6%)

合計

979(50.9%)

合計

2(2.0%)

101(100.0%)40(10.6%)2(0.5%)

377(100.0%)85(11.9%)14(2.0%)715(100.0%)249(34.1%)80(11.0%)39(5.3%)730(100.0%)675(35.1%)

212(11.0%)57(3.0%)1923(100.0%)χ2＝34.991 (df=9) , p<.01 ; γ=.087 , p<.01
全体的に、心理学の知識とは関係なく、肯定の方向に寄っているものの、順位相関係数γは有意であり、弱いながら心理学の知識があるほど心理還元主義的になるという線形の傾向を見てとることができる。これで見る限り、「心理学の知識があるほど、心理還元主義になる」ようである。ただ、表 3をよく見ると、加害少年の心理状態が「ほとんどの事件で関係している」と答えている人の割合は、心理学の知識が「ある程度ある」「少しある」人と「あまりない」「まったくない」人との間で大きく異なっている。つまり、心理学の知識が「ある」と「ない」とで質的な差が生じているのである。よって、正確には、知識があるほど心理還元主義になるという線形の関係ではなく、心理学の知識が何かしら「ある」と、「ほとんどの事件で関係している」とより強く心理還元主義的な回答をする傾向があると考えられる。「心理学の知識があると、より強く心理還元主義になる」と言えるだろう。
以上、2 変数のクロス表からは、既存の議論が前提としている仮説が正しいように見える。しかし、
2 変数のクロス表を見るだけでは、属性などの先行変数が統制されておらず、擬似相関である可能性は否めない。そこで、つぎに多変量のロジスティック回帰分析を行いたい。

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3.3 ロジスティック回帰分析：心理学知識の有無と心理還元主義の擬似相関
この節では、上で見てきた「心理学の知識の有無」と「心理還元主義」のそれぞれを 2 値変数に変換した上で、他の属性などの変数を独立変数に加え、ロジスティック回帰分析を行う。従属変数である「心理還元主義」は、「ほとんどの事件で関係している」／それ以外という形で 2 値化する。2 値化
するのは、より強く心理還元主義的であること（「ほとんどの事件で関係している」と答えること）が何によって規定されているか（特に、心理学の知識によって規定されているのか）を明らかにしたいがためである。独立変数に用いる「心理学の知識の有無」は、「ある程度ある」「少しはある」／「あまりない」「まったくない」という形で 2 値化するが、そうするのは、先ほど見たように、心理還元主義的である人の割合が、そこで大きく変わるためである。また、ある／ないという形に単純化することで、後の分析結果を考察しやすくするためでもある(7)。なお、2 値変数同士でも 3.2 で見たのと同じく、「心理学の知識があると心理還元主義である」という関係を、有意に見ることができた。この関係が擬似相関ではないかを確認するのが、以下のロジスティック回帰分析の目的となる。
独立変数には、「心理学の知識の有無」のほかに、以下を投入する。基本属性として、性別・年齢・学歴・世帯年収・職業を投入する。また、心理還元主義は個人化の動きと強く連動すると考えられる
ので、個人化の指標となりうる先行変数もコントロールする。個人化に関する先行変数として、ここでは、配偶者の有無・18 歳以下の子どもの有無・1 人暮らしか否かを使用する。ベック（Beck, 1986）
は個人化を、①近代の産業社会で確立した生活様式・労働様式（社会階級・核家族・職業集団）から人々が解放される、②伝統的な規範が弱体化する、③階級・核家族・職業集団への安定的な帰属を喪失した個人が直接制度に依存する形で社会に再統合される、の 3 段階の過程として捉えている（訳書p.254）。ここでは特に、解放の過程に注目し、解放の過程に関連する指標を先行変数として取り上げる。ベックは、社会階級からの解放の具体例として、教育水準や可処分所得の全般的な上昇、家族からの解放の具体例として、女性の家事育児役割からの解放、職業集団に関する開放の具体例として、
労働時間の弾力化・部分就業などを挙げているが、このうち、個人化の重要なメルクマールである核家族からの解放に関連する属性的な指標を取り上げ、独立変数として使用する。家族からの解放が進んでいると行動や思考が個人単位で行われるようになり、心理還元主義になると予測されることから、配偶者がおらず、18 歳以下の子どもがおらず、1 人暮らしであるほど、心理還元主義であると考えられる。また、基本的な属性変数と個人化に関する変数以外に、心理学の知識の有無に強く関連する、
カウンセリング受療経験の有無・信仰している宗教の有無(8)も、統制変数として考慮した(9)。
ロジスティック回帰分析で使用する変数は、まとめると以下のとおりである。なお、すべてカテゴ
リ変数として投入した。参照カテゴリは[]で示している。

〈従属変数〉
・心理還元主義（1；ほとんどの事件で関係している, [0；それ以外]）〈独立変数〉
・心理学の知識の有無（1；ある程度ある／少しはある, [0；あまりない／まったくない]）・性別（男, [女]）・年齢 4 段階（[20‑34 歳], 35‑49 歳, 50‑64 歳, 65 歳以上）
・学歴 2 段階（[初等教育段階／中等教育段階], 高等教育段階）
・世帯年収イメージ 3 段階（[平均よりかなり少ない／平均より少ない], ほぼ平均, 平均より多い／平均よりかなり多い）(10)
・職業分類 6 種（常雇 W 上, 常雇 W 下, 常雇 B, 臨雇, 自営, [無職]）・配偶者の有無（[なし], あり）
・18 歳以下の子どもの有無（[なし], あり）
・1 人暮らしか否か（1 人暮らしである, [1 人暮らしでない]）

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・信仰する宗教の有無（[ない／家の宗教はある], ある）・カウンセリングの受療経験の有無（[ない], ある）ロジスティック回帰分析の結果（回帰係数）は表 4 のモデル 1 のとおりである（モデル 2 については次節でふれる）。Hosmer & Lemeshow の適合度検定の結果は、5％水準で有意ではない。つまり、このモデルの回帰式から予測される期待度数と観察度数の間に統計的に有意な違いが見られず、このモ
デルは十分データに適合した予測を行っていると考えられる。
表4

心理還元主義のロジスティック回帰分析
モデル 1

モデル 2

心理還元主義心理還元主義（すべて投入）（学歴抜き）

心理学の知識（あり）

0.202

0.287**

性別（男）

0.069

0.090

年齢（35〜49 歳）‑0.210‑0.254

年齢（50〜64 歳）‑0.487**‑0.596**

年齢（65 歳以上）

‑0.720**‑0.884**

学歴（高等教育段階）

0.413**

世帯年収イメージ（ほぼ平均）

0.067

0.086

世帯年収イメージ（平均より多い）

0.056

0.098

職業（常雇 W 上）

0.136

0.244

職業（常雇 W 下）

0.003

0.010

職業（常雇 B）

‑0.271‑0.362*職業（臨雇）‑0.083‑0.095

職業（自営）

0.104

0.082

現在の配偶者（あり）

0.087

0.073

18 歳以下の子ども（あり）

0.126

0.143

1 人暮らし（である）

0.634**

0.625**

信仰する宗教（あり）

0.336*

0.309*

カウンセリング受療経験（あり）‑0.053‑0.040定数0.001**

0.200**

1856

1867

2485.666

2512.418

0.061

0.053

χ2＝8.681 (df=8)

χ2＝13.061 (df=8)

p=.370p=.110N‑2 対数尤度
Nagelkerke R2 乗
Hosmer と Lemeshow の検定※**は 1％水準、*は、5％水準で有意であることを示す。

まず、当初の関心に従い、心理学の知識の有無が、その他の変数を統制しても心理還元主義に有意に関連するのかということに注目する。表の結果からわかるとおり、心理学の知識の有無は心理還元主義と有意な関連を持たなかった。つまり、社会経済的属性などをコントロールすると、当初の仮説は成り立たないことがわかった。これは、既存の研究で注目されていた、心理学の知識があると、物事の原因を個人の心理に帰するようになり、そしてそれが問題やリスクの個人化を促進する、という議論が成立しないことを意味する。日本の心理主義は、「心理学の知識があるほど、心理還元主義にな

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る」という形で展開しているわけではないのである。
それでは、心理還元主義は心理学の知識ではなく、一体何によって規定されているのだろうか。有意な回帰係数からすると、年齢が低く・１人暮らしで・学歴が高く・信仰している宗教があるほど心理還元主義となっている。年齢が低いほど心理還元主義であるということが、加齢効果なのかコーホート効果なのかということは、このデータからは判別できない。ただ、年齢を重ねると心理還元主義
でなくなっていくということは考えにくいので、何かしら若い世代が心理還元主義的になるような共通の社会的経験を持っていると考える方が妥当だろう。１人暮らしであることや学歴が高いことは、
人を家族や階級から解放し、個人の選択可能性を高め、個人化を促進するものである。このような個人化に関する指標が、個人の心に問題を帰する心理還元主義と関連するのは当然なのかもしれない。
信仰している宗教があることが心理還元主義と関連するのも、宗教は人間の心に目を向けるものであるのだから、同じく当然かもしれない。むしろ重要なのは、信仰している宗教があることは心理学の知識があることと強く関連しているものの、宗教を通して取得されている心理学の知識が媒介になって心理還元主義につながるのではないということである。信仰する宗教があることが直接心理還元主
義につながっているのである。なお、この心理学の知識が媒介にならない、というメカニズムは、心理学の知識があることと強く関連しているはずの、学歴についても言うことができる。学歴について
は 4.1 で詳しく述べる。

4. 考察と追加の分析
4.1 擬似相関を生む先行変数の特定：学歴の効果
3.3 のロジスティック回帰分析の結果、心理学の知識の有無と心理還元主義の関連が擬似相関であることがわかった。しかし、なぜ、心理還元主義に強く関連しそうな心理学の知識の有無が関連しなくなってしまうのだろうか。できれば、単純な形でその擬似相関の構造を示したい。
そこで、関連を消す上で特に大きな影響を持つ変数を探るため、上記の「心理還元主義」のモデル（表 4 のモデル 1）から「心理学の知識の有無」以外の独立変数を 1 つずつ抜き、「心理学の知識があること」の回帰係数がどの程度変化するかを見た。結果、大きく「心理学の知識があること」の回帰係数が変化したのは、学歴を抜いた場合であった。なお、学歴以外の変数を抜いた場合には、ほとん
ど変化は見られなかった。本人学歴を抜いた場合の回帰係数は表 4 のモデル 2 のとおりである。
「心理学の知識があること」の回帰係数の値が、かなり大きくなっていることがわかる。
参考までに、学歴で層化した 2 変数のクロス表を示しておこう（表 5）。心理還元主義である人の割合は、心理学の知識の有無よりも、学歴によって明らかに異なっている。統計的にも、学歴を統制す
ると心理学の知識の有無による違いは有意ではない。このことから、心理学の知識があることによって心理還元主義となると見えていたものは、実は、学歴の違いを共通の原因として起こっていたことがわかる。なお、表は示さないが、<学歴×心理学の知識の有無>と<学歴×心理還元主義>はそれぞれ有意な関連がある。表 5 の結果と合わせて 3 変数の関連を図示すると図 1 のようになると考えられる。
ここから、学歴が高い人々は、高等教育で心理学の知識を得た結果として心理還元主義になっているのではなく、高学歴にともなう何らかの別の理由によって心理還元主義になっていることがわかる。
たとえば、高い学歴を取得することで、個人的な選択の余地が広がった人びとは、物事を自己責任で考えるようになり、結果的に心理還元主義にもなっているといったことが考えられる。

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表5

心理学の知識と心理還元主義（学歴で層化）

学歴：初等・中等教育段階
心理還元主義である

心理還元主義でない

合計

心理学の知識がある

114(49.4%)

117(50.6%)231(100.0%)

心理学の知識がない

462(44.4%)578(55.6%)1040(100.0%)

合計

576(45.3%)695(54.7%)

1271(100.0%)2χ 値（イェーツの連続修正）＝1.659 (df=1) , ns.
学歴：高等教育段階
心理還元主義である

心理還元主義でない

合計

心理学の知識がある

153(63.5%)

88(36.5%)

241(100.0%)

心理学の知識がない

241(60.4%)

158(39.6%)399(100.0%)

合計

394(61.6%)

246(38.4%)640(100.0%)2χ 値（イェーツの連続修正）＝0.481 (df=1) , ns.

学歴

＋

＋
心理還元主義心理学の知識無関連

図1

学歴による「心理学の知識の有無」と「心理還元主義」の無相関

4.2 心理学知識の家庭や学校に原因を求める傾向との結びつき
さて、心理学の知識は心理還元主義と結びつかないことがわかった。これは、3.1 で述べたように、心理学の知識がそれほど多くの人に浸透していないため、社会的な影響力を持たないということを示しているのだろうか。もし、そうだとすると、心理学の知識があることは、心理還元主義であることにつながらないだけでなく、たとえば社会還元主義にも影響しないに違いない。しかし、1.2 で述べたように、心理学の知識があることが、問題の原因を家族や学校に帰していく可能性はある。心理学の知識の有無が、単にボリュームの問題で影響力を持たないだけなのか、それとも、個人の心理以外に責任を帰す傾向は持っているのかを、別の変数を従属変数にした追加の分析で検討したい。
JGSS‑2005 では、少年の凶悪犯罪の原因として何がどの程度関係していると思うかについて、心理状態以外にも、いくつか尋ねている。尋ねているのは、「加害少年少女の家庭環境」「加害少年少女の学校での生活環境」「少年法などの現行の法律制度」「社会における経済的な格差」である。それぞれについて、「ほとんどの事件で関係している」から「ほとんどの事件で関係していない」まで 4 段階で、「加害少年少女の心理状態」と同じように尋ねている。これら 4 つの変数を従属変数として、心理還元主義と同じ独立変数を使用して同じ手続きでロジスティック回帰分析を行った(11)。
すると、「家庭環境」と「学校での生活環境」に原因を帰する考え方には、心理学の知識の有無が有意に正の関連をしていることがわかった。それぞれの分析について、心理学の知識の有無の回帰係数を示したのが表 6 である。つまり、心理学の知識があることは、心理還元主義にはつながらないが、家庭や学校に原因を求める考え方にはつながっているのである。

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表 6 「少年の凶悪犯罪の原因だと思うもの」のロジスティック回帰分析の結果（一部）
心理学の知識（あり）
N‑2 対数尤度
Nagelkerke R2 乗
Hosmer と Lemeshow の検定

参考：「ほとんどの事件で関係し

家庭が原因

学校が原因

法律制度が原因

経済的格差が原因

0.310**

0.316*

0.120‑0.002

1874

1855

1830

1856

2552.965

2086.032

1710.1101426.909

0.031

0.021

0.028

0.032

χ2＝7.363 (df=8) χ2＝4.128 (df=8) χ2＝3.723 (df=8) χ2＝6.660 (df=8)
p=.498p=.845p=.881p=.574957（51.1%）

476（25.7%）335（18.3%）

248（13.4%）ている」という回答の人数（％）※**は 1％水準、*は、5％水準で有意であることを示す。
※独立変数には、表のモデル 1 と同じものを投入している。表には、簡略化して「心理学の知識の有無（あり）」の回帰係数だけを示した。

もちろん、心理学（というより精神分析）に、過去や現在の家族関係に問題の原因を求める傾向があるということは、既に指摘されている。たとえば、森（2000）も、心理学の知識は人びとの関心を「もっぱら個人の内面かせいぜい家族関係に制限する」（p.222）と指摘している。しかし、ここで重要なのは、家族関係には原因を求めるものの、個人の内面には原因を求めない、ということである。
「リスクや問題の個人化」という時には、当然、社会的に背負われるべきリスクや問題を私的な領域の問題に矮小化するという意味があり、家族から、そして個人へと、その流れは連続的に考えられている。本稿での分析が持つ意味は、家族に原因を求めることと、個人の内面に原因を求めることが、同じ動きを見せないということにある。心理学の知識があることは、心理還元主義ではなく、いわば、．．
家庭還元主義、そして学校還元主義にのみつながるのである。
4.3 まとめ：子ども中心主義を促進する心理学知識
分析の結果、2 変数のクロス表だけで見た場合には、「心理学の知識があるほど心理還元主義になる」という関連が見られた。しかし、社会経済的な属性などを統制した場合、心理学の知識と心理還元主義との関連は消えた。つまり、両者の関係は、擬似相関であることがわかった。そこで、なぜ擬似相関となるのかをさらに検討すると、主に学歴によってその擬似相関が引き起こされていることがわかった。心理学の知識を持つ人が少ないので影響がでないだけかどうかを探るために、さらに分析を加えた。結果、心理学の知識があると家庭・学校還元主義になることがわかった。つまり、心理学の知識を持つ人が少ないから影響がでないわけではなく、日本の心理学の知識が心理還元主義とは別の考え方（家庭還元主義・学校還元主義）と関わる特徴を持つからこそ、影響がでなかったのだということがわかった。
心理主義化の議論では、一般に、心理学の知識があると物事の原因は心理にあると考えるようになり、それが個人に責任を帰すことにつながってしまう、とされている。しかし、今回の分析結果からすると、心理学の知識があることは、家庭や学校を原因と考えることには結びつくが、個人の心理を原因と考えることには結びつかない。確かに現在、社会全体に、個人の心理を原因と考えるような傾向があることは単純集計の結果からしても間違いない。しかし、心理学の知識の普及がその背景にあるのかというと、そうではないと思われる。個人の心理を原因と考える傾向の源泉は、心理学の知識があることとは別にある。たとえば、今回の分析結果からは、年齢が若く・学歴が高く・ひとり暮ら
しで・信仰している宗教があることが、その規定因となっていた。そして、心理学の知識があることの効果は、学歴によって統制されると消える。どちらかと言えば、心理還元主義の広がりは社会の高学歴化ひいては個人化の進行によるものであり、心理学の知識自体は、その動向にほとんど関連して

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いないと考える方が妥当だろう。
日本の場合、心理学の知識があることは、むしろ、個人ではなく家庭や学校のような中間的な集団に責任を帰すことにより強くつながっていると考えられる。この結果は、教育関係の議論でよくある、
子ども中心主義的な考え方―子どもの心を尊重するが、子ども自身の自己責任は問わず、家庭や学校に責任があると考える傾向(12)―が、心理学の知識がある人びとに見られるということを示している。
少なくとも日本の場合、心理学の広がりは、問題やリスクの個人化を助長するのではなく、むしろ、
子ども中心主義という非常に教育的な見方を促進する方向で展開しているのではないだろうか。
[Acknowledgement]
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学比較地域研究所が、文部科学省から学術
フロンティア推進拠点としての指定を受けて（1999‑2008 年度）、東京大学社会科学研究所と共同で実施している研究プロジェクトである（研究代表：谷岡一郎・仁田道夫、代表幹事：岩井紀子、幹事：保田時男）。東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センターSSJ データアーカイブがデータの作成と配布を行っている。
[注]（1）後述する小沢牧子や森真一、ニコラス・ローズ、山家歩など。社会学者の場合はたいてい、心理学の知識の普及は現代社会における個人化の進展に伴う必然であり、また、心理主義化自体が個人化をさらに加速させる、といった表現をしていることが多い。大森（2005, pp. 139‑140）も社会学の研究をまとめてそう表現している。
（2）心理主義化の議論は、本来（日本社会という）グループレベルでの議論であり、個人レベルで分析を行うのは間違っているかもしれない。しかし、たとえば、森（2000）では、グループレベルで生じる創発特性についてわずかに述べてはいるものの、全体の議論は、個人に心理学の知識があると心理還元主義になる、
そしてそれが集積して心理主義化した社会になる、という要素還元主義的な仮定にのっとっている。1 章 2
節で見るような、心理学の知識が心理還元主義につながるということについての心理主義の議論からの説
明も、あくまで個人レベルでのメカニズムの説明となっている。よって、ここでは、あくまで個人レベルの仮説を設定し、それについて検討を行う。
（3）留置調査票 Q24。選択肢は、ある程度ある／少しはある／あまりない／まったくないの 4 段階。
（4）留置調査票 Q26‑A。選択肢は、ほとんどの事件で関係している／多くの事件で関係している／一部の事件で関係している／ほとんどの事件で関係していないの 4 段階。
（5）これらの設問を使用することで、心理還元主義には、「少年の凶悪犯罪の場合」という条件が付け加えられるが、そのことは考察を進める上で不都合にはならない。この条件により分布が変わることで、より強く
心理還元主義的な人を取り出すことが可能になると考えられるからである。通常、大人よりも子どもの方が個人としての責任を問われにくい。そのため、子どもでも、その心理に原因があると考える人は、かな
り心理還元主義的であると考えられる。
（6）変数名[HLTH2]。
（7）参照カテゴリを「まったくない」にして 4 段階でロジスティック回帰分析も行ったが、結果に大きな違いはなかった。
（8）宗教と心理学（特にセラピー文化としての）は、かつて宗教が担っていた役割を次第にセラピー文化が担うようになったという意味で、代替関係にあると言える。また、それだけでなく、精神医学・心理学の一部の領域（精神分析関連）は、宗教における new spirituality movement との関連も強い。詳しくは、島薗（2002）参照。
（9）統制変数に何を投入するかは、実はかなり恣意的である。今回の分析では、既存の研究に特に確固たる仮説がなかったため、探索的に何か関連がありそうな属性的変数を全て投入する形をとった。今後は、今回の探索的な分析をベースに、もう少し厳密な仮説を立て、分析すべきだろう。

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（10）JGSS には、世帯年収の金額を直接聞いた設問も存在するが、欠損値が 39.6%（全 2023 ケースのうち 802
ケース）にのぼるため、ここでは欠損の少ない、世帯年収に関する自己イメージで、世帯年収の代わりとした。
（11）独立変数は同じ方が比較しやすいので、すべて心理還元主義と同じものを投入した。なお、このような、責任の所在は個人か社会かという問題には、政治的立場が強く関連すると思われたので、そのような変数（留置票 Q39 の回答を保守・中庸・革新の 3 カテゴリにリコードした）を入れた分析も別途行った。しかし、有意な関連は見られず、他の独立変数の回帰係数にも大きな変化は見られなかった。
（12）子ども中心主義が持つ、子ども自身には問題（失敗）の責任を帰さない傾向については、苅谷（2002）参照。

[参考文献]
Beck, Ulrich, 1986, Risikogesellschaft Auf dem Weg in eine andere Moderne, Suhrkamp.（東廉・伊藤美登里訳, 1998,『危険社会―新しい近代への道』, 法政大学出版局.）
Bellah, Robert Neelly et al., 1985, Habits of the heart : individualism and commitment in American life.
（島薗進, 中村圭志訳, 1991,『心の習慣：アメリカ個人主義のゆくえ』, みすず書房.）
苅谷剛彦, 2002,『教育改革の幻想』, 筑摩書房.
近藤邦夫, 1994,『教師と子どもの関係づくり―学校の臨床心理学』, 東京大学出版会.
黒沢幸子, 1998,「公立中学校におけるサポートネットワーク」, 村山正治・山本和郎編『臨床心理士のスクー
ルカウンセリング 3

全国の活動の実際』, 誠信書房:124‑135.

森真一, 2000,『自己コントロールの檻』, 講談社.
大森与利子, 2005,『「臨床心理学」という近代―その両義性とアポリア』, 雲母書房.
小沢牧子, 2002,『「心の専門家」はいらない』, 洋泉社.
Rose, Nikolas, 1996, Inventing our Selves: Psychology, Power and Personhood, Cambridge University Press.
島薗進, 2002,「セラピー文化のゆくえ」, 田邉信太郎・島薗進編『つながりの中の癒し―セラピー文化の展開―』:1‑33.
山家歩, 2003,「依存を通じての統治―AC や共依存に関する言説についての検討―」『ソシオロジ』第 47 巻 3
号:71‑86.
保田直美, 2002,「学校は「心理主義化」しているのか？―スクールカウンセラー（SC）を題材に―」,日本教育社会学会第 54 回大会（於：広島大学）課題研究部会

報告レジュメ.

保田直美, 2003,「スクールカウンセラーと教師の態度の相似性に関する分析」,日本教育社会学会第 55 回大会（於：明治学院大学）

発表レジュメ.

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