『複言語・多言語教育研究』 日本外国語教育推進機構会誌 No.3 (2015) pp. 82-90

多言語学習の効用と可能性に関する一考察
八木 智裕
1． はじめに
グローバル人材育成は、文部科学省のグローバル人材育成推進会議中間まとめ（２０１１年８月）にその要件が明記されているが、極めて多岐にわたり、かつそれぞれにおいて時間のかかる学びが必要とされる。その中の要素Ⅰである語学力・コミュニケーショ
ン能力においては、高校・大学入試の突破が最優先タスクであり、大学においても設定された単位を、そつなく履修することが第一優先となりがちである。
その結果として、企業において能力の再点検並びに必要資質の研修やＯＪＴを実施する中で、元来単一民族として同質性を好むが故に、聞き上手 1 ではあるが、意見表明の比較的苦手な日本人のアウトプット系のコミュニケーション能力に自信を持たせ、これを伸ばさないと、要素Ⅱの主体性・積極性、チャレンジ精神、協調性・柔軟性、責任感・使命感や、要素Ⅲの異文化に対する理解と日本人としてのアイデンティティーの育成は困難であるとの認識に至った。その反面、海外に出るチャンスを容易に獲得できるよ
うになった現在では、若くして多様性の経験を積むことは容易であり、アウトプット系のコミュニケーションスキルの必要性を認めると共に多様化する学習手法も個々人の成長にあわせて積極的に採用することが求められると考える。
本稿においては、実業界からの教育研究というよりは実践検証として考察を進める。
2． 試験制度並びに結果を急ぐ教育が及ぼした現状
筆者が勤務する ＮＥＣマネジメントパートナー（株） では、要素Ⅰの能力を測り育成プログラムを考える指標としてＴＯＥＩＣ （Ｌ／Ｒ）を２０年以上活用している。これに加えて昨今のグローバルニーズの高まりと加速化に対応して、言語技術の表出能力（いわゆるＳ／Ｗ）の測定並びにその結果に応じた育成プログラムの強化を考える必要に迫られ、２
０１３年よりＡＣＴＦＬに準拠したＣ ＢＴベースのスピーキングテストとしてサービスレベルの高いＯＰＩｃを導入し、まずは全新入社員を対象に測定を開始すると共に、育成プログラムの改善に着手している。僅か３年で総括するのはやや拙速の感が否めないが、そ肯定的表現を用いたが、要は議論を好まないだけで仕事における交渉術としての聞き上手とは異なる。
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『複言語・多言語教育研究』 日本外国語教育推進機構会誌 No.3 (2015) pp. 82-90の結果はこれまで薄々感じていたことを定量化・可視化してくれた。コミニュケーション能力においては英語の課題もさることながら、母語である日本語の言語技術課題の存在が大きく横たわることも認識でき、２０１５年１１月２９日慶應義塾大学・日吉キャンパスで開催された三森ゆりか氏の「日本語・外国語教育の基礎となる言語技術」ワークショッ
プを社内展開する動きに至っている。
3． 要素Ⅰの視点からの産学連携による改善への取り組み
要素ⅠとⅡの関係において、要素Ⅰのスキルレベルが要素Ⅱの減退要因とならぬよう、自ら従来の育成プログラムの強化をはかりつつ、一部の理解ある大学（東京大学・工学部、青山学院大学・経済学部、関西大学・ＫＵ－ＣＯＩＬ 2 等）の協力の下、ＯＰＩｃを用いた学生のスピーキングスキルの測定並びに授業の特徴・効果の把握に努めた。また、そ の状況を踏まえた海外現地法人受入プログラムの検討等可能な範囲で産学連携を一過性の施策で終わらせないよう工夫している。
並行してＲＩＳＴＥＸ（社会技術研究開発センター）助成のサービス研究の 下 、英語ス
ピーキングスキルの測定と指導の効果的提供サービスの研究・検証も新たな取り組みの雛形形成に有益な活動となった 3 。
4． 多言語学習への興味・取組が変化を起こす？
ここでは英語以外の語学に取り組むことが、マンネ リ化した英語の要素Ⅰに好影響を及ぼすのでは ない かと考え、英語に加え、中国語、ロシア語、韓国語、タイ語、インドネシア語、ベトナム語を学べるいわゆる近隣語各コースを有する関東国際高等学校に対し調査協力を依頼した。近隣語は、自らの観光渡航先のみならず、昨今のインバウンド・ツーリスト等を通じて文化を含めた（要素Ⅲ）交流意欲を喚起し易いシチュエーションにあり、それらが英語のみに特化するより、コミュニケーション力全般に及ぼす効果があるのではとの期待に基づいてのことである。
調査のツールとしては、前述の英語スピーキングテストＯＰＩｃを、学内Ｃ ＡＬＬを活用する形で実施した。ここでＯＰＩｃ（ＡＣＴＦＬ）の評価基準について紹介しておきたい。

2

関西大学・KU-COIL の詳細については以下を参照。http://www.kansaiu.ac.jp/Kokusai/coil_2/
3
ＲＩＳＴＥＸ関連の研究の詳細については、木見田康治・根本裕太郎・石井隆稔・下村芳樹（2014）、木見田康冶・武藤恵太・溝口哲史・根本裕太郎・石井隆稔・下村芳樹（2015a）、木見田康冶・武藤恵太・溝口哲史・根本裕太郎・石井隆稔・下村芳樹（2015b）を参照。

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『複言語・多言語教育研究』 日本外国語教育推進機構会誌 No.3 (2015) pp. 82-90「スピーキングスキル考察」
対象年次は異なるものの、昨年文部科学省が実施した約 1.7 万人の結果 4 と比較したのが以下のグラフ 1 である。

グラフ１：高校生のスピーキングスキル結果比較（「英語力調査事業報告」を参考に作表）

ＣＥＦＲがヨーロッパ圏の言語スキル共通フレームとして設定されたこともあり、単一言

4文部科学省（2015）を参照。

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『複言語・多言語教育研究』 日本外国語教育推進機構会誌 No.3 (2015) pp. 82-90

語でみると初級者層（Ａ１）がＡＣＴＦＬ・ＯＰＩｃの分解能に比べ荒い（逆に言うとＯＰＩｃのＮＭ未満は共通会話ができるレベルに至っていない対象者とも云える）ので、文部科学省の原データにある採点結果を０点も含め均等に配分したのが 5 高校３年細分化の意味であり、これを関東国際高等学校校との比較対象とすることが適切と考える。
尚、ＡＣＴＦＬとＣＥＦＲとの対応は先行研究による Cross Walk レポート 6 に従ったものである。関東国際高等学校の対象者が１７名と少数なので有意な結果を論じるにはほど遠いものの、方向性として下記の仮説を提示するレベルの裏付けにはなったと考える。
高校生に求められる到達レベル 7 としては国公立３年生同様１０％程度であったが、その下位層においてはＣＥＦＲ・Ａ１層（ＡＣＴＦＬ・ＮＨレベル）が５０％強、そして予備軍（ＡＣＴＦＬ・ＮＭレベル）が３０％強で、０点を含むいわばスピーキング困難群（ＡＣ ＴＦＬ・ＮＬレベル）は皆無であった。学術的には要素Ⅱが要素Ⅰに好影響を及ぼしたと断じることは出来無いものの、その可能性をスキル面で裏付けるものになったと考える。
「自己認識、自己肯定感が強い」
学校でＯＰＩｃテストを実施する際にはテストの特性を配慮して、質問の把握能力（リスニング）と実際のテストで測られるスキルに対する自己認識（スピーキング）の相関関係を自己申告して取り組んでもらっている（グラフ２）。

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得点０から３をＮＬレベル、４から６をＮＭレベル、７から９をＮＨレベルに配分した。

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Tschirner, E., & Baerenfaenger, O. (2012)を参照。

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ＡＣＴＦＬは、Ｌ２の基準としてＩＬレベル以上をガイド設定している。

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グ ラ フ ２ ： リ ス ニ ン グ ／ ス ピ ー キ ン グ の 得 意 ・ 不 得 意 の 自 己 認 識 （ 有 効 回 答 数 ： 14）

対象数が少ないので感覚論でしか論じられないが関東国際高等学校のアンケート
結果は、他校に比して１段階は自己肯定感が強く、かつリスニングとスピーキングのバランスにも大きな乖離がないのが特徴である。とはいえ 、現状の英語のスピーキングスキルに対しては謙虚な日本人の特徴かスピ
ーキングテストの経験不足か、通常のアンケート結果と同様に自身の評価を控え 目に見ている。当面の目標設定を高く置く群（ＡＬ）は一般的に見られる傾向であるが、必要最低限かつ到達可能な範囲に置く群（ＩＭ）の存在は２言語習得の効用（言語習得の意義の客観視）と考えられないであろうか？（グラフ３を参照）

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グ ラ フ ３ ： 現 状 の 自 己 評 価 と な り た い 評 価 （ 有 効 回 答 数 ： 13 ）この２つの事前アンケートから読み取れるのは、外国語として英語のみを研鑽している学生と異なり、言語をコミュニケーションのツールとして比較的冷静に捉えている。即ちコミュニケーションのために自身のスキル（要素Ⅰ）に抑制されることなく、要素Ⅱが伴っていれば前向きに取組む姿勢が伺える。
「今後の取り組み姿勢の変容」
テスト後のアンケート結果のみからの推測であるが、スピーキングテストの評価にポジテイブな反応を示す点からも、グローバル環境で色々な言葉が選択肢としてあるのを認めながらも、英語に対しても肯定的に受け止めるバランス感覚が垣間見える（グラフ４）。

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グ ラ フ ４ ： 受 験 後 ア ン ケ ー ト （ 有 効 回 答 数 ： 17）

これは文部科学省の同調査で、英語が好き１３．３％・どちらかというと好き２８．３％の合計４２％弱と比べても大きな違いを示している。単一言語（英語）を長年受験目的で履修してきて嫌悪・苦手科目としているＮＬやＮＭレベル層（ＣＥＦＲ評価対象外の層）に対するリメデイアル教育や学習に対する取り組み姿勢の変容促進に、近隣語学習や話し言葉（スピーキング）の通じる喜び体験が関与する可能性については一考の余地があると考える。
5． 結び
残念ながらアジアの諸国が日本語をはじめとした第二外国語を積極的に学習しているのに比べて、日本の高校で英語以外の学習に費やす時間・努力は乏しいと認識している。その中でも尽力されている高校はあるものの、接点が乏しいこともあり現状では１７人のデータしか持ち合わせない。ただ、その延長線にある大学・企業での実績・状況を鑑みると一考の余地や、更なる現状把握は有意義と考える。
典型的な事実が、昨今英語４技能教育・評価といいながら、それを学ぶＣ ＡＬＬ教室やＰＣ付帯のヘッドセット（スピーキング実践）環境を持つ学校比率が非常 に低いということである。
一方、第二外国語実施校は、環境ハンディをＩＣＴ等で上手く補っている学校も多く、

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先ずはそのＩＣＴ活用の幅を広げる意味も含めて上記のような活動の継続・展開を弊社として支援していく必要があると考えている。
ちなみにＡＣＴＦＬ・ＯＰＩｃは日本では未サービスながら英語以外の１０言語を既に評
価対象言語としてサポートしており、アメリカでの移民受入評価や教育に有効活用されている。
さらに、上位スキル評価に際しては、日本においても国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（通称ＪＡＸＡ）で英語・ロシア語評 価を毎年継続的に実施している。筆者はその立ち合い官を務めた経験を踏まえて日本人の能力の高さにあらためて驚くとともに、その求められるフィールドは無限（宇宙）であることを実感した。
（ＮＥＣマネジメントパートナー株式会社）
参考文献
大久保雅司（2014）「OPIc を活用した英語コミ ュニケーションスキルの評価とスキルアップ
研 修 の 効 果 」 CIEC PC カ ン フ ァ レ ン ス ２ ０ １ ４ （ 札 幌 学 院 大 学 ） ， 口 頭 発 表 資 料 ，2014.8.
小張敬之（2015）「英語教育におけるデジタル教材の有効活用と反転教育の効果」ＬＥＴ第５５回全国研究大会（千里ライフサイエンスセンター），口頭発表資料， 2015.8
木見田康治・根本裕太郎・石井隆稔・下村芳樹（ 2014）「価値共創を実現する教育サービス設計のための学習者分析手法」『2014 年度精密工学会秋季大会学術講演会講演論文集』，641-642 頁．
木見田康冶・武藤恵太・溝口哲史・根本裕太郎・石井隆稔・下村芳樹（ 2015a）「教育サービ
スにおける共創価値の向上のための学習状態モデル」『2015 年度精密工学会春季大会学術講演会講演論文集』（CD-ROM 版）．
木見田康冶・武藤恵太・溝口哲史・根本裕太郎・石井隆稔・下村芳樹（ 2015b ）「共創的に学習成果を達成するための教育サービス方法論」『 2015 年度サービス学会第 3 回国内大会講演論文集』（CD-ROM 版）．
文 部 科 学 省 （ 2015 ） 『 平 成 26 年 度 英 語 教 育 改 善 の た め の 英 語 力 調 査 事 業 報 告 』 ．
http://www.mext.go.jp/a_menu/kokusai/gaikokugo/1358258.htm
森本太郎・大久保雅司・櫻井良樹・八木智裕・佐藤純子（ 2014）「OPIc による評価に基づく個別指導の有効性検討」JACET 第５３回国際大会（広島市立大学），口頭発表資料，2014.8.
八木智裕（2015a）「時間、空間を繋ぐ教育・研修事例の実践報告と、その効果の可視化の一手法としての英語スピーキング能力の位置付け」 KU-COIL ワークショップ＆シンポジウム（関西大学）トークセッション,口頭発表資料，2015.12.5．

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『複言語・多言語教育研究』 日本外国語教育推進機構会誌 No.3 (2015) pp. 82-90

八木智裕（2015b）「産学連携によるグローバルインターンシップ実践報告：留学準備支援と海外現法訪問の意義」JAGCE 第 3 回全国大会（明治大学）実践報告,口頭発表資料，2015.11.14.
Tschirner, E., & Baerenfaenger, O. (2012). Bridging frameworks for assessment andlearning: The ACTFL Guidelines and the CEFR. Paper presented at the 34thLanguage Testing Research Colloquium (LTRC), Princeton, NJ, 3 -5 Apr 2012.

Effectiveness and potential of multi -language learning
Tomohiro YAGIMost Japanese who have been educated English by Listening/Reading(Input) for
examinations are passive not only in business situation but also in conversation for funat overseas. I put the hypothesis that senior high school students who learn neighboring
countries’ language from their interests to communicate at overseas and with inbounds
situation have possibility to break through this situation. The hypothesis was verif iedwith using English speaking test ‘OPIc’ based on ACTFL.

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