『国際武器移転史』第 7 号（2019 年 1 月） 87 － 90 頁

書評

Christopher W. Miller, Planning and Profits: British Naval Armaments
Manufacture and the Military-Industrial Complex,1918-1941 (Liverpool,Liverpool University Press, 2018), xiii ＋ 246pp.
横井 勝彦
明治大学教授本書『計画と利潤 －イギリス海軍兵器製造と軍産複合体 1918-1941 年－』の著者クリストファー・ミラーは、イギリスのオックスフォード大学とグラスゴー大学の出身で、現在はグラスゴー大学経営史研究センターに勤務する若手研究者である。本書は、同大学に提出した博士論文がベースとなっている。
評者はかつて、やはり博士論文をベースとした同じ分野の研究書 Hugh B. Peebles,
Warshipbuilding on the Clyde: Naval Orders and the Clyde Shipbuilding Industry,1889-1939(Edinburgh, John Donald Publishers Ltd.,1987) を翻訳する機会があった。H.B. ピーブルス著、拙訳『クライド造船業と英国海軍－軍艦建造の企業分析 1889-1939 年－』（日本経済評論社、1992 年）がそれである。以下に紹介するミラーの著書の中でもピーブルスの研究への論及は度々ある。ミラーとピーブルスの研究の共通点は、ともにイギリス海軍の軍艦建造を担った民間造船業の歴史を個別企業の経営史のレベルまで深く掘り下げているところにある。
イギリスの主要な造船業地域は、鉄製蒸気船の時代到来とともにロンドンから次第に北方に移動し、ニューカッスルのタインサイド、リバプールのマージーサイト、北アイルランドのベルファスト、そしてグラスゴーを中心としたクライドサイドへと分散した。なかでもクライドサイドはイギリスの中心的な造船地帯として繁栄を遂げたが、それは同時に軍艦建造の中心としての繁栄でもあった。日本海軍の戦艦朝日もここで建造されている。
クライド造船業は 20 世紀初頭に最盛期を迎えたが、第２次大戦以降は過剰生産能力の削減を強いられ、諸外国との競争に苦しみながら停滞の度を強めていく。その最大の理由は、クライドサイド造船業における中核企業（クライドバンク社、ジョン・ブラウン社、フェアフィールド社、ヤーロウ社、ベアードモア社、スコット社など）が軍艦建造業者として軍需依存体質を過度に強めていった点にあった。軍艦建造という政治情勢によって左右されるきわめて不安定な部門に依存したために、民間造船企業としての競争力を喪失することになった。以上が、かつてピーブルスが実証研究によって明らかにした点であったが、ミラーの研究はこうした先行研究の成果を十分に踏まえつつも、ピーブルスとは逆の視点

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から、すなわちイギリスの防衛計画に対して海軍兵器製造業者はどの程度影響を及ぼし得たのかというテーマに立ち向かっている。

本書の目次は、以下の通りである。
第１部 序論第２部 満州事変以前の産業と海軍及び軍艦建造業者委員会の設立：1919-1931 年
第３部 挙国一致内閣の成立、極東、主要資材調達委員会と産業界：1931-1934 年
第４部 最終仮想敵国と再軍備計画：1934-1936 年
第５部 国防調整担当大臣インスキップの時代と大戦：1937-1941 年

さて、第１部で紹介されている本書の課題は、両大戦間期におけるイギリスの防衛計画の作成に対して海軍兵器の民間製造業者と帝国防衛委員会のような政府委員会が果たした役割を解明することにある。言い換えれば、両大戦間期のイギリスにおいては軍産複合体が実際にどの程度機能していたのかを解明することを課題としている。したがって、本書では最初に 1961 年のアメリカ大統領アイゼンハワーの退任演説に端を発する「軍産複合体」論や 1930 年代に米英で注目を集めた「死の商人」論を紹介するとともに、その後の歴史研究がこのテーマに対してどのように関わってきたのかを概観している。本書の最大の特徴は、以上の議論を踏まえて、防衛計画の策定に対して個々の企業家が及ぼした影響を丹念に分析していることにあると言えよう。
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既述のピーブルスの研究がもっぱらグラスゴー大学やスコットランドの公文書館に所蔵される主要な造船所の経営資料に依拠しているのに対して、軍産複合体に注目するミラーはロンドンの公文書館所蔵の政府関連文書や造船業界団体の記録、さらにはグラスゴー大学アーカイブ・センターやケンブリッジ大学チャーチル・カレッジ所蔵の個人文書にも調査対象を広げており、それによって本書の分析内容はきわめて厚みのあるものになっている。
特に興味深いのは、第 1 次大戦末期に軍需省の航空機生産総局長を務めたグラスゴーの機械製造業者ウィアー（William Weir）、シェフィールドの製鉄業者バルフォア（ArthurBalfour、バルフォア委員会［the Committee on Industry and Trade］議長）、グラスゴーの造船業者リスゴウ（James Lithgow、全国使用者団体連合会長およびイギリス産業連盟会長）、以上３名のイギリスを代表する産業経営者、それと軍事・外交問題に関する内閣の主要諮問機関である帝国防衛委員会（Committee of Imperial Defence、1906 年創設）の事務局長を88

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４半世紀（1912-38 年）にわたって務めたハンキー（Sir Maurice Hanky）、これらの人物がイギリスの防衛計画の策定において果たした役割である。
1924 年にイギリス航空省は航空機製造企業 16 社を選定して、保護政策の対象下に置いた。軍用機製造契約の優先的配分を開始したのであるが、海軍においても同様の意図の下で 1926 年に軍艦建造業者委員会が組織され、民間の軍艦建造企業 15 社が輪番制での軍艦建造の受注企業に指名された。これは軍艦建造基盤保持のための防衛的な措置であり、本書の第 2 部第４章ではそこにおける「政府と企業との関係」が一次資料に依拠して詳細に論じられている。もっとも、本書の最大の論点は、1931 年の満州事変以降を扱った第 3 部と第 4 部である。満州事変以降、それまでの「政府と企業の関係」は一変し、産業家は帝国防衛委員会の傘下の各種委員会で要職に就き、防衛計画に対して大きな発言力を有するようになる。
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ミラーは、再軍備期におけるイギリスの産業政策は、帝国防衛に対する政府の危機意識によって規定されていたと指摘し、帝国防衛委員会による再軍備計画の策定過程に注目している。満州事変を契機として極東におけるイギリスの権益と防衛力に対する危機感は急速に高まった。その結果、マクドナルド挙国一致内閣はそれまでの軍事予算を規定してきた「10 年間原則」、すなわち次の 10 年間は戦争がないものと想定した戦略原則の破棄を決定した。もっとも当時のイギリスは、極東においてのみならずヨーロッパにおいても深刻な危機に直面していた。1933 年 10 月にジュネーヴ軍縮会議を脱退したドイツは、ヴェルサイユ条約に違反して非合法な再軍備を始めており、ヒトラーによる再軍備の極秘指令（1934 年 4 月 4 日）やナチス＝ドイツの再軍備宣言（1935 年 3 月 16 日）に先行するこうした動きもまた、イギリス政府に帝国防衛体制の再検討を強いるものであった。しかし、イギリスの海軍政策と民間の軍艦建造業者との関係（軍産複合体）に注目するミラーの研究
では、ドイツへの言及はきわめて少ない。
本書の第 3 部以降でミラーが注目したのは、再軍備計画の策定過程で帝国防衛委員会によって検討された諸問題、具体的には再軍備期における政府と産業との関係、帝国防衛における民間兵器産業の地位と役割などに関してであり、本書の分析の中心は、それらの課題を検討した国防要件検討委員会（Defence Requirement Sub-Committee,1933 年 11 月設置）や産業家諮問委員会（Advisory Panel of Industrialists,1933 年 12 月設置。ウィアー委員会）
において産業資本家たちが果たした役割である。ウィアー委員会は、既述の通り、グラスゴーの機械製造業者ウィアー、シェフィールドの製鉄業者バルフォア、グラスゴーの造船業者リスゴウの３名のイギリスを代表する産業家によって構成された政府の諮問機関で89

『国際武器移転史』第 7 号（2019 年 1 月）あった。ここに注目して、ミラーはイギリス産業界の代表が防衛政策の決定機構のなかにその地位を明確に獲得したという事実を強調する。
従来の研究では、ウィアー委員会が戦時物資需要を賄うために拡大可能な「影の兵器産業」（シャドー・ファクトリー）の創設を提言した事実が注目されてきた。実際に、シャドー・ファクトリーの創設は、1936-38 年の間、航空省による拡張政策の中心にすえられた。しかし、本書でミラーが注目するのはウィアー委員会がイギリスの建艦計画に及ぼした影響であり、ウィアー、バルフォア、リスゴウたちが戦時機関の生産顧問として果たした役割である。とりわけウィアーの政策決定に対する影響力は、これまで度々指摘されてきたヴィッカーズ社の代表取締役クレーヴンを上回るものであった、とミラーは指摘する。
イギリスの兵器産業全般の生産基盤が 1920 年代の軍縮不況のもとで 1914 年時点以下に縮小している事実をウィアーは十分に認識していた。その彼が民間兵器産業の再建過程で政府にそれだけの利益と負担をもたらしたのか。そして、ウィアーをはじめとした産業家諮問委員会のメンバーは、その過程でどれだけの発言力と利益を手にしたのか、この実態解明が本書のテーマであるが、十分な実証研究を踏まえているだけに、その結論はかなりの説得力を有しているものと評価できる。

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