伝統的木造住宅の維持管理についてのアンケートおよびヒアリング調査に関する研究
関戸 達哉
（例：
「伝統的木造1. はじめに近年、良質な住宅ストックの形成・活用とその長期使維持管理」、「町家改修 アンケート」など。検索キーワードは本論に詳述する。）。

用の促進に対して重要性が増している。その中でも伝検索結果から、以下の（1）～（3）をすべて満たすも統的木造住宅は文化的価値を有する場合もあり、これのを選別し、比較・分析の対象とした。

らを保存・活用する際には、安全性の向上とともにそ（1）伝統的木造住宅やその集積する地域が調査対象での維持管理が重要となる。以上のことから、伝統的木あること。

造住宅の維持・継承に役立てるため、この維持管理の（2）住宅の維持管理内容について主に調査しているこ

現状を把握することがまず必要と考える。その第一段と。

階として、本研究ではアンケート・ヒアリングによる（3）アンケートやヒアリング（聞き取り）を調査方法既存調査の事例を収集・整理し、主に調査方法や調査としていること。

内容について比較・分析することで、これまでにどのただし（1）～(3)を満たしていても、空き家が対象であような調査が行われてきたのかを明らかにするとともるもの(2 件)や、(3)に指定する方法を補助的にのみ用に、今後実施する調査の方法や調査内容の決定に役立いているもの(1 件)は除外した。

てることを目指す。なお本研究では維持管理を掃除等以上の方法で選別した文献を主に調査方法・調査内の日頃の手入れから修理・修復・補修・建て替えなどの容の面から比較・分析した。なお、統計資料分析など、更新行為と定義する。

(3)に指定する以外の調査方法も用いているものもあ2. 研究方法

るが、本研究ではアンケート・ヒアリング調査の内容維持管理の実態を把握する手法として、本研究ではのみ取り出して比較・分析する。

アンケート・ヒアリング（聞き取り）調査に着目して検3.

討を行う。文献は論文検索サイト「J-STAGE」及び比較・分析の対象とする全 13 件の調査を表 1 に示す。

「CiNii」において、伝統木造、歴史的、住宅、町家、ただし、複数の文献にまたがって同一の調査結果を用維持管理、改修、補修、アンケート、ヒアリング等の言いていると判断したものは一つにまとめて示している。

調査方法と調査内容の比較・分析

葉を様々に組み合わせて全 43 通りで検索し、収集した
表 1 既往研究一覧
調査番号(文献番号)

1(1)

2(2)

集録
(※1)

建築梗概

防災

著者

小笠原昌敏
中谷真
鈴木祥之
小笠原昌敏
熊谷孝文
鈴木祥之
奥田辰雄

調査対象

住民

住民

3(3)

4(4)

5(5,6)

6(7,8)

7(9)

8(10)

9(11,12)10(13)

11(14)

12(15)

13(16)

家政

建築梗概

建築計画

日本建築学会技術報告集

建築計画

紀要

建築計画

紀要

建築梗概

岡沢理映、焦鍵、木村友香、小林素直
多幾山法子、渡辺千明、林康裕

橋本清勇
東樋口護
宗田好史

富士田亮子
土居亮子

水野雅男

鈴木佐代
穴見弥生

刑部あずさ
清水肇

住民

住民

住民

防災

建築梗概

有山睦美
鈴木祥之
須田達
小澤雄樹

向井一将
林康裕
秦正徳
鈴木祥之

住民

住民

藤平眞紀子 藤平眞紀子
村田順子
村田順子 藤平眞紀子
田中智子
田中智子
住民

住民

工務店

調査方法

アンケート アンケート アンケート アンケート ヒアリング アンケート アンケート

調査時期

2004.12～2006.9～10 2008.12.14
2005.1

不明

2010.8～9

2011.11.15～12.182014.1.1

調査地域

京都市
上京
中京
下京区

京都市
東山区
六原学区

京都府
与謝野町
加悦地区

京都市

奈良県
高取町
土佐街道
(※2)

奈良県T町

奈良県

アンケート
配布件数

90

1471

59

150

無890

496

2010

2012

住民

住民

住民

アンケート

アンケート
ヒアリング

ヒアリング

1996～97

2005.8～11

2010
2012

2016.10～12

不明

京都市

岡山県高梁市吹屋
岐阜県美濃市
大阪府富田林市
京都市中京区金沢市

福岡県
Y地区

沖縄県

7767

無

第1回:4227
第2回:3863

無無無第1回:
1713(40.5)
第2回:
876(22.7)

無無

14軒

(※4)

4軒

15軒

2013

京都府 三重県 奈良県
南丹市 亀山市 五条市
美山町北 関町 五條新町

34

不明

アンケート
回収件数
(回収率%)

86(95.6)932(63.4)48(81.4)

141(94)

無664(74.6)

64(12.9)

14(41.2)

132

ヒアリング
件数

無無無

無

30or25軒(※3)

無無無無148

2005

2005

三重県
尾鷲市
中井町
・港町

三重県 高知県 和歌山県
伊勢市 室戸市 湯浅町
大湊町 吉良川町 湯浅

79

45

2008

200

2011

237

76(51.4) 78(98.7) 43(95.6) 25(12.5) 176(74.3) 1445(18.6)

無無無無無55軒

アンケート ヒアリング ヒアリング※1：複数の文献が存在する調査については、代表の一つを記載する。また、正式名称は以下の通り。建築梗概：日本建築学会学術講演梗概集、
防災：歴史都市防災論文集、建築計画：日本建築学会計画系論文集、紀要：大学の紀要・研究集録、家政：日本家政学会誌※2：文献により調査地域の明示の有無が異なる。
※3：文献によりヒアリング件数の記載が異なる。
※4：空き家に関してヒアリングを行っているが、本研究では分析の対象外とする。

52-1

3.1

地域（とりわけ京都府）に集中していた。一方、関東以基本情報及び調査方法の比較と分析研究分野ごとの既往研究数を表２にまとめる。文献

東の東日本は調査事例が 1 件も存在せず、調査地域にの集録論文集や論文検索サイト上に記載の日本建築学は偏りがあることが示された。

会大会発表部門をもとに分類した。全 13 件のうち、日本建築学会では計画系論文集の文献が３件、技術報告集の災害分野があるほか、建築学会学術講演梗概集の発表部門では、構造が２件、建築社会システム、農村計画もある。その他にも、防災系や教育系の紀要や日本家政学会誌など、様々な分野の集録誌に掲載された研究がある。
※調査地域が把握可能な

表 2 分野別既往研究数

21 地域における集録分野既往研究数

構造(建築学会梗概)2

災害(建築学会技術報告集)1

防災系(紀要)2計画系論文集(建築学会)

3

建築社会システム(建築学会梗概)1

農村計画(建築学会梗概)1

教育系(紀要)

2

家政学会誌

1

図 2 都道府県別既往研究数
調査の対象は住民が 12 件に対して、工務店に対するものが１件で、偏りがみられた。調査方法はアンケー
トが 8 件に対しヒアリングが 4 件、両方の調査をして図 1 に調査年別の既往研究数を示す。1995 年からいるものも 1 件あった。

2015 年にかけては研究数が年々増加し、伝統的木造住ヒアリング調査の件数は 4 件～55 件まである。その宅の保全や継承に対する関心が高まっていることがうかがえるが、2016 年以降の研究数は大幅に減少した。
アンケートやヒアリングによらない調査方法など、本対象住宅の選定においては調査番号 5・9 は別に悉皆調査やアンケート調査を行いその結果から選定、番号 10・12 は行政の協力を得て選定、番号 13 については古民研究において設定した比較・分析対象の選別条件に合家等に関する調査報告書や保全・再生・活用事業報告致しないものがあった可能性がある。

書といった資料から選定している。
アンケートを行ったもののうち、その配布・回収方法ごとの既往研究数を表３に示す。配布と回収で方法が※複数地域の調査は各地域で一つの研究としてカウントしているので合計は 13 にならない。
(全 19 件)異なるものもあった。第 3 者に依頼したものが最も多かったが、その具体的な配布方法（直接・郵送等）は記載がなかった。その依頼先は自治会などの地域団体や区長、行政等の公立団体があり、そのうちの複数に依頼するものもあった。
表 3 アンケート配布・回収方法

図 1 調査年別既往研究数
図 2 に都道府県別の既往研究数を色で示すとともに、アンケート配布・回収方法

既往研究数

直接配布・直接回収

１

郵送配布・郵送回収

１

調査地域をプロットする。ただし、同一の調査地域に直接配布・郵送回収

１

対して複数の調査があるもの(京都市５件、奈良県高取第 3 者に配布・回収を依頼

３町２件)や、県内のうち特定の地域を対象としていない

訪問聞き取り１調査(２件)もあるため、既往研究数とプロット数は一不明

２

致しない。調査地域は、ほとんどが西日本、とくに関西
52-2

アンケートを行なった調査ついて、そのアンケート住民対象の既往研究 12 件において、調査項目別の既配布件数と回収率の関係を図 3 に示す。配布件数は数

往研究数を図４に、調査項目別の聞き取り度数を図５

十から数千まであり、調査番号 7 の 496 件以上の調査に示す。図 5 における度数は各項目を調査した内容のはいずれも調査地域内の全世帯（全工務店）を網羅す数であり、文献において調査内容として記載の項目にるものであった。そのほかの調査は地域全世帯を網羅

調査結果の記述からも読み取れるものを加えた。度数するものか対象を選抜して配布しているのか記載はなについては、例えば補修・改修・改築等に関する項目でかった。研究数が少ないことに留意する必要はあるが、は改修等の時期、部位（または内容）が示されていればいずれの調査方法においても、アンケート配布件数がそれで一つと数え、耐震改修、リフォームなど異なる多いほど回収率は低くなる傾向にあった。配布回収方工事を聞いている場合はそれぞれ一つと数えた。

法に着目すると、郵送で回収している 2 調査の回収率

回答者属性は回答者や世帯主の年齢、性別、家族構成が低かった。全体の分布傾向よりも回収率が低かった、などで、建物属性は建築年代や構法を聞いているもの

調査番号 7（青色）および調査番号８（黄色）の 2 地区が多い。日常の手入れは掃除や建具の入れ替え、点検（京都府南丹市美山町北、高知県室戸市吉良川町）のなど居住者自身で行うものと定義して数えた。維持管

計 3 件についてその理由を考察する。調査番号 7 は唯理においてもっとも一般的な項目の一つである補修・一工務店を対象とした調査であること、郵送で配布・改修・改築等について聞いている調査は 12 件のうち 11回収を行っていることにより回収率が低下した可能性

件と最も多く（図４）、これらの項目は調査内容の中でがある。調査番号８の 7 調査地域ではいずれも第 3 者大きな割合を占めた（図５）。具体的には構造性能に対にアンケート配布を依頼しているが、美山、吉良川の 2する影響の大きい床下・柱・梁から屋根・外壁の仕上げ、地区以外は依頼先が行政等の公立団体か、民間と公立居住の快適性に影響を与える水回りなど、その内容や団体の両方であるのに対して、この 2 地区ではそれぞ聞いている部位・場所の数は研究により様々であった。

れ民間団体である保存会会長もしくは自治会長のみへ

蟻害・腐朽や耐震診断は住宅の構造性能に特に関わるの依頼のため回収率が低下した可能性がある。

項目であるが、調査しているものは少なかった（図４）。
一方で蟻害・腐朽に重点を置いた調査（調査番号４・８）もあり、調査度数全体に占める割合は大きい傾向にあった（図５）。また、防災に重点を置いた調査など、災（プロット下の数値は調査番号）

害への意識や対策等に関わる項目を聞いている調査も一定数存在し、（図 4）、調査している場合は調査内容全体に占めるその割合は大きい傾向にあった（図 5）。さらに、業者との関係に着目した調査もあるが（図５の調査番号 9・10・11）、調査した研究数は少ない（図 4）。
住宅や地域・まちづくりに対する思いや継承の意思など住民の意識等の項目は「その他」に分類したが、こうした調査内容も一定数あった。

図 3 アンケート配布件数と回収率3.2

調査内容の比較と分析

調査の目的は研究により様々であった。維持管理の現状を把握したり、今後の維持管理の在り方を検討するためであるものが最も多いが、防災（調査番号 2・3・8）や耐震改修（調査番号 1・2）、蟻害・腐朽（調査番

赤点線は多少の基準線

号 4）、出入り大工との関係性（調査番号 9・11）など特定の調査項目の実態把握に重点を置いた目的の調査もあった。

図 4 調査項目別既往研究数52-3

4.2

今後の課題と展開について

本研究ではアンケートやヒアリングによる調査に限定して文献を収集したが、今後も継続して、その他のキーワードを含めた既往研究調査事例の収集を行っていく。また、各既往研究の調査結果についても比較・分析を行う。そのうえで、本研究の成果と上記をもとに、実際に調査を行い、そこで得られた知見から、さらなる調査方法の改善を行い、調査方法の確立に役立てる。
参考文献

図 5 既往研究ごとの分野別調査項目数
住民以外が対象の調査として、奈良県の工務店を対象とした調査研究が 1 件あった。ここでは工務店の属性の他、住宅の維持管理に関わる情報発信や相談受付の実施、建物調査の実施、改修工事経験、大工や専門職との連携に加え、住宅や町並みの維持保全に必要なことや取り組み、共助の在り方などの意識面が多く聞かれていた。住民対象の調査と比べ、専門用語を用いるなどした専門性が高い調査項目は見られなかった。
4.

まとめ

4.1

既往研究のまとめ近年、伝統的木造住宅の維持管理に関して、様々な分野の論文集や学会誌へ掲載された調査研究がなされ、その機運は高まっていることが示唆される。その一方で調査地域は関西を中心として西日本に集中し、アンケート・ヒアリング調査の対象はそのほとんどが住民であるなど、調査の地域や対象には偏りがみられる。
アンケートの配布件数は数十件から数千件までと幅広く、調査地域の全数を網羅するものとそうでないものがあった。ヒアリング件数は 4 件から 55 件までで、対象の選定方法には調査ごとに様々なものがあった。
アンケートの配布回収方法はいくつか存在し、いずれにおいても調査件数が増加するほどアンケートの回収率は低くなる傾向がある。また、配布・回収の依頼先によって回収率が低下する場合があるため、依頼先の選定には注意が必要である。
調査の内容については様々な項目があるが、蟻害・腐朽による建物劣化や耐震診断による構造性能の把握に関する項目はあまり調査されていない。調査対象が工務店である調査事例が 1 件あったが、調査内容は住民対象のものとおおむね同様であった。
52-41） 中谷ら：京町家の耐震改修の普及に関する研究,日本建築学会大会学術講演梗概集(近畿),p473~475, 2005.9
2） 小笠原ら：密集市街地における地震防災と耐震改修促進に対する住民意識-京都市東山区六原学区における調査-,歴史都市防災論文集 Vol.1,p245~252,2007.6,
3） 有山ら：与謝野町加悦の伝統木造住宅地域における住民の防災意識調査,歴史都市防災論文集 Vol.3, p77~82,
2009.6,4） 向井ら：京町家における蟻害・腐朽に関する実態調査,
日本建築学会学術講演梗概集(北海道),p151~152,
2004.85） 藤平ら：伝統的木造住宅における維持管理の変遷と今後の継承-ヒアリング調査による維持管理の実態把握と今後の課題-,日本家政学会誌 Vol.66, No.6, p272~283,
20156） 藤平ら：伝統的木造における維持管理からみた居住の継続性-奈良県高市郡高取町土佐街道における-, H23 日
本建築学会近畿支部研究発表会,p693~696
7） 藤平ら：伝統的木造住宅における維持管理からみた居住の継続性その２-奈良県内の歴史的街道における-,
H24 日本建築学会近畿支部研究発表会,p681~6848） 藤平ら：歴史的街道における木造住宅の維持管理-伝統木造住宅における維持管理手法の現代的継承その１-,日本建築学会大会学術講演梗概集(東海), p311~312,2012.99） 藤平：伝統的木造住宅の維持管理における工務店による共助に関する考察-工務店を対象としたアンケート調
査より-,日本建築学会計画系論文集,第 82 巻,第 731号,p191~199
10) 岡沢ら：伝統的木造家屋の防災対策および維持管理-災
害危険度の異なる 7 地域の比較-,日本建築学会技術報告集,第 20 巻,第 46 号,p1151~1156,2014.10
11) 橋本ら：京都市都心部における伝統的木造建物ストッ
クとその特性，日本建築学会計画系論文集,第 542号,p183~189,2001.412) 橋本ら：京都市都心部における伝統的木造建物の維持管理システムの衰退，日本建築学会計画系論文集,第554 号, p259~265,2002.4
13) 富士田ら：伝統的住宅地における住宅の維持管理について(その１およびその２),岡山大学教育学部研究集録,
第 135 号,p77~84 および第 136 号 p63~71
14) 水野：金沢市中心部における歴史的木造住宅の保全・継承システムに関する研究-家族類型と出入り大工との関係性からの考察-,日本建築学会計画系論文集,第 80 巻,
第 707 号,p157~165,2015.1
15) 鈴木ら：歴史的町並みにおける伝統的木造住宅の維持管理-福岡県 Y 地区の事例から-,福岡教育大学紀要,第 67号, 第 5 分冊,p79~84
16) 刑部ら：沖縄の伝統的木造民家の維持管理と改善の実
態-住み続けることによる保全-,日本建築学会大会学術講演梗概集(東海),2012.9,p181~182