海に関する学生の意識―海事関係学生意識調査からー
掲載誌・掲載年月：日本海事新聞 1012
日本海事センター企画研究部
特別研究員 野村摂雄

はじめに
日本海事センターは、「海に関する海事関係学生意識調査」（以下「学生意識調査」）として、海事関係の大学等の協力を得て、その在学生に対する意識調査を行った（後掲実施要領参照）。これは、将来海事関係の業務に携わることを希望し、現在その勉学に励んでいる学生の意識を探ることにより、今後の海事思想の普及に向けた糸口を見出し、将来の海事人材育成の推進に資することを目的としたものである。
他方、当センターは、一般を対象とした「海に関する国民意識調査」（以下「国民意識調査」）を毎年、海の日にあわせて行っている。ここでは、「学生意識調査」の結果を今年の「国民意識調査」の結果（本紙 7 月 29 日付 5 面で紹介）と対比させつつ、海事関係学生の意識について簡単にご紹介したい。
海に対する好意度は高い
両調査とも皮切りは、「あなたは海が好きですか、嫌いですか」という質問で、海に対する好意度をきくものである。学生の回答は、「好き」が 80.5%、「嫌い」が 2.4%。
「国民意識調査」での「好き」の回答は、全体で 70.3%であり、特に学生と同年代の10 代は 58.8%と全年代で最も低く、20 代は 65.6%で 2 番目に低かった。年代別で最も高かった 60 代でも 77.1%であったことからすれば、海事関係学生の海に対する好感度は一般国民よりも総じて高い。
特に学生のうち女性についてみれば、「好き」が 86.4%と高く、「嫌い」という回答はゼロ。「国民意識調査」では、女性の「好き」という回答（69%）が男性（71.6%）よりも低く、かつ、「嫌い」（8.8%）が男性の回答（4.2%）の 2 倍であったこととは対照的である。

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国民学生

海に対する好意度
全体
男性
女性
全体
男性
女性

80.5
79.9
86.4
70.3
71.6
690%

20%
好き2.4 17.1
2.7 17.4
0 13.6
6.5
23.24.2
24.2
8.8
22.2

40%

60%

80%

嫌い

どちらでもない100%

日常生活の中で海と聞いて思い浮かべることをきいたところ、船（34.1%）、レジャー（25.0%）、海洋生物（22.7%）、海にかかわる仕事（9.1%）、環境問題（4.5%）、観光（2.3%）、その他（2.3%）であった。「国民意識調査」では、レジャー（52.6%）が断トツで、それ以外は、観光（14.1%）、船（11.8%）、海洋生物（9.9%）、環境問題（4.0%）、海にかかわる仕事（1.4%）、その他（6.2%）といずれも低かったため、国民にはレジャーの場として海が認知されているようだと本欄でも紹介した。
対するに、海事関係の学生にとっての海は、仕事そのものを直接にイメージする割合は未だ少ないものの、仕事の場となる船を強く意識させることがうかがえる。また、我々の生活の一部であるレジャーや、海の自然的構成要素である海洋生物を連想する割合も高いため、一般国民よりも海を具体的な存在として捉えている感がある。
海運は重要であるが、その理解は･･･
海運の重要度について、「国民意識調査」では、「とても重要」（57.0%）と「まあ重要」（29.0%）とをあわせて、重要という回答は 86%となり、一般に海運の重要性は認知されていると紹介した。そして「とても重要」という強い意識に限って見ると、男女差があること（男性 65.6%、女性 48.4%）、加えて、10 代（27.9%）は他の世代（60代 70.2%、50 代 64.3%など）と比べてかなり低い割合にとどまることが特徴であった。
今回の「学生意識調査」では、「とても重要」（86.8%）と「まあ重要」（11.4%）とを合わせると「重要」と考える学生は 98.2%にも上った。一方、年代別で「とても重要」の回答率を見ると、20 代で 93.6%、30 代で 90%であるが、10 代は 78.2%であった。
「国民意識調査」における 10 代との差は歴然である。
海事関係学生の意識は、一般国民とは比べるべくもないほど高い水準にあるが、なかでも 10 代とそれ以外の年代とでは確かな差があることは共通している。

2学生

全体
10代
20代
30代

国民

海運の重要度

全体
10代
20代
30代

86.8
78.2
93.6
9057
42.6

27.9
47.9
54.9
0%

20%

とても重要
まったく重要でない

40%

11.40.2
1.60
17.6 0.5
0
3.7
6.40
10 0
29
2.6
0.211.2
4.40
25
29.4
5.50 17.2
27.2
3.41 13.6
60%

まあ重要
わからない

80%

100%

あまり重要でない

海運の重要度に関する意識を支えるのは、日本の地理的特性や海運の実態についての的確な理解であろう。そこで、「輸出入を合わせた日本の貿易量（総重量）の何%程度が船で運ばれていると思いますか」と自由回答できいてみたところ、正解となる 99.7%を含め 99%台を回答した学生が 24.6%であった。
「国民意識調査」では、同じ質問について自由回答ではなく、「1 桁%台」から「ほぼ100%」まで 10%刻みの選択肢を示した上で選んでもらったが、「90%台」とする回答は10.3%であったほか、他の選択肢も満遍なく選ばれたため、正しい知識を持っている人はほとんどいないとの印象を受けたものである。
「貿易に従事する日本商船隊における日本人船員（外航船員）は、約 40 年前は約 57,000人いました。現在は何人くらいだと思いますか」との質問に自由回答を求めたところ、2,000 人台の回答は 17.7%、約 40 年前よりも増加となる回答は 4%。「国民意識調査」
では、同じ設問に「約 2,000 人」、「約 10,000 人」、「約 50,000 人」、「約 70,000 人」という選択肢を示してきいたところ、「約 2,000 人」の回答率は 11.1%、増加となる回答率は 3.9%であった。この点、海事関係の学生と一般国民の知識は同程度であるように見受けられる。
続いての質問は、「日本籍船は約 40 年前、約 1,500 隻ありました。現在は何隻くらいだと思いますか。
」。これに、「50 隻未満」、「約 100 隻」、「約 200 隻」、「約 1,000 隻」、「約 2,000 隻」、「約 3,000 隻以上」という選択肢を示したところ、海事関係の学生は、30.9%が正解となる「約 100 隻」を選択した。これは、「国民意識調査」における正解率（15.0%）のちょうど 2 倍である。
しかし、「約 200 隻」（24.6%）と「約 1,000 隻」（23.6%）も高い回答率となった。
概して「学生意識調査」の本設問についての結果は、「国民意識調査」の結果よりも正答率こそ高いものの、不正解の選択肢の回答率を見れば、ランダムに選択した結果であるようにも思える。

3

約 40 年前より日本籍船が増加していることを意味する「約 2,000 隻」と「約 3,000隻以上」の回答をみれば、合わせて 11.4%であり、これは、「国民意識調査」での回答（11.7%）と同程度であることも気になるところである。

国民学生

現在の日本籍船の隻数
全体

9.6

30.9

24.6

23.6

7.14.3

男性

9.2

30.6

25

23.4

7.6 4.2

女性

13.6

25

2.3
4.5

全体

615

男性

7.6

16.6

34.1

女性 4.4 13.4
0%

20.5
33.6

3.7 7.3 4.4

31.6

33.4

35.6
20%

50隻未満
約1,000隻

3440%

60%

7 3.8
7.6 5

80%

100%

約200隻
3,000隻以上

約100隻
約2,000隻

外航海運の船員志望も多数
ところで今回の調査に協力してくれた 492 人の学生うち、351 人（71.3%）が海運業への就職を希望し、そのうち 159 人が外航海運、148 人が内航海運、44 人がフェリー・旅客船を志望している。外航海運を志望する理由の上位は、「海外に行きたい」（26 人）、「世界で活躍したい」（16 人）、内航海運については「雇用条件が自分に合っている」（12人）、「海外に行きたくない」（同じく 12 人）、フェリー・旅客船については「接客がしたい」（11 人）、「離島へ貢献したい」（5 人）などだ。
海運業を希望する 351 人に、職種をきいたところ、316 人（90.0%）が船員を希望しており、その理由は、「海や船が好きだから」（185 人）が最も多く、「やりがいのある仕事だから」（162 人）、「学校で学ぶ知識や技術を活かしたいから」（157 人）と続く。
もとより、船員希望との回答者のほとんどが入学前からその志を持った者だが、現在の学校に入ってから船員を希望するようになった者も 70 人いる。その理由は、「実習を通して魅力を感じるようになった」（27 人）、「仕事の体験談を聞いてやりがいを感じたから」（13 人）、「勉強するうちに憧れるようになった」（11 人）などであって、具体的に船員の仕事を知ってから志望するようになったことが分かる。
海事教育における企業の役割に期待海事教育（設問では単に「海に関する教育」と説明）に取り組んで欲しい主体をきいたところ、「国民意識調査」では、「地域」、「学校」、「海関係団体」、「企業」の 4 者が満遍なく挙げられたが、「学生意識調査」は、「企業」（33.3%）と「学校」（31.7%）が突出していた。海事関係の学生が企業に対していかなる形態での教育を期待しているのか

4

は明らかでないが、彼らは、一般国民が漠然と地域社会等を教育の担い手として挙げたのとは対照的に、海運業界の企業に対して直接的な教育への関わりを期待しているようである。
海事関係の学生が企業に対して海事教育の主体たることを求めているのは、おそらくは将来の自らの仕事や業界の具体像を描くべく、就職先である企業を挙げたということもあるだろうし、同時に、タンカーなどの船舶であれ、コンテナバースなどの陸上施設であれ、海運業の現場が通常の陸上施設よりも一般市民からは離れて存在している（安全を確保するためそのように存在せざるを得ないのではあるが）ため、企業の協力が不可欠であることを認識してのことでもあろう。
既に一部で例があるとおり、学校教育の一環として行われる海事教育に企業が協力すること、また、その実現のために地域社会や海関係の団体が連携することは、言わずもがな、望ましい体制である。学校教育であれ社会教育であれ、各主体が連携して、海事教育に有効な場・素材を提供し、海事教育が広く行われることが期待される。
以上、海事関係学生のアンケート調査結果について概観した。調査結果の全体については、当センターホームページ（http://www.jpmac.or.jp/）を参照されたい。
【実施要領】
調査対象（順不同）

海技教育機構（宮古海上技術短期大学校、清水海上技術短期大学校、波方海上技術短期大学校）、神戸大学海事科学部、東海大学海洋学部、東京海洋大学海洋工学部の在学生

調査方法

郵送アンケート

調査期間

2010 年 10 月

回収サンプル492（男性 448、女性 44：10 代 216、20 代 266、30 代 10）5