『国際武器移転史』第 17 号（2024 年 1 月）
，135-139 頁

書評

西尾隆志『日独航空技術移転史 1919-1945 年』（日本経済評論社、2023 年、x ＋ 324 頁）
永岑 三千輝本書の内容に立ち入る前に、本書の組み立てを概観しておきたい。目次は以下のようになっている。

序章 日独航空技術移転史の解明に向けて
1 課題設定の理由
2 先行研究の整理
3 各章の概要
第 1 章 1920 年代の航空技術移転――「軍縮下の軍拡」としての事例――
はじめに
1 第一次世界大戦後におけるドイツ航空機の獲得
2 日本海軍による金属機製造技術の導入
おわりに
第 2 章 1930 年代の航空技術移転――日本海軍とハインケル社の関係を中心に――
はじめに
1 日本海軍の航空機国産化政策とハインケル社
2 ドイツ再軍備の技術移転
3 技術移転の継続
4 1930 年代の航空機の技術革新と日本航空機産業の自立化
おわりに
第 3 章 第二次世界大戦期の航空技術移転――企図と実態の乖離――
はじめに
1 日独伊三国同盟と遣独軍事視察団
2 封鎖突破船の活動
3 技術移転の諸相
4 ジェットエンジンの技術移転

135

『国際武器移転史』第 17 号（2024 年 1 月）

おわりに
第 4 章 アジア太平洋戦争での日本航空戦力の兵站
はじめに
1 アジア太平洋戦争での航空戦と兵站
2 航空機の配備・補給過程
おわりに終章 全体の総括
1 結論
2 残された課題
参考文献
あとがき

本書はタイトルおよび上記の 1 〜 3 章から具体的にわかるように、1919 〜 45 年の約 25年間に行われたドイツから日本への航空技術移転の実証研究である。博士課程において『国際武器移転史』や『駿台史学』、それに国際武器移転史の共同研究の成果・高田馨里編『航空の二〇世紀――航空熱・世界大戦・冷戦――』( 日本経済評論社、2020) などに発表した諸論文を基礎に、2021 年度明治大学大学院文学研究科に提出した博士論文に加筆修正を施したものである。
こうした蓄積とその間の研鑽を踏まえ、本書は問題意識・論理展開・実証度において極めて高い水準の研究書に仕上がっている。それは、奈倉文二・小野塚知二・横井勝彦が日英の技術移転史で開拓し、明治大学国際武器移転史研究所の共同研究で鍛え上げて来た方法を基礎にしている。その点、「序章 日独航空技術史の解明に向けて」で研究史の動向を紹介しつつ詳しく説明されている。中心的分析概念の「武器移転」は、純技術的要素だけではなく、送り手側と受け手側の軍事的・経済的・政治的文脈に留意する総合的見地であり、個々の技術移転をその意味での全体との関連のなかで追跡している。
検討の中心は航空機の機体・エンジン部門の技術移転である。それを通じて一連の技術移転が日本航空機産業の「自立化」に対して果たした意義と限界を明らかにしている。
そのために、わが国ではほとんど全く利用されてこなかった文書館（ミュンヘンのドイツ博物館アルヒーフやイギリス公文書館）の史料などをはじめとする内外の基本的一次史料を発掘し、研究史に批判的修正を加え、歴史像を豊かにしている。従来の学術的な日本航空史発達史が一国史的枠組みの中で叙述されてきたものを克服しようとする課題意識が明確であり、その課題をしかるべき実証度で達成しているといえよう。

136

西尾隆志『日独航空技術移転史 1919-1945 年』

本書が直接対象とする日独間の航空技術移転を扱った最近の先行研究もある。しかしそれらは、二次文献だけに依拠し、しかも時期的にもワイマール期に分析が及んでいないものや、通史的で技術移転の詳細に立ち入っていないものである。こうした現在の研究状況を打開するものとして、本書がある。
「第 1 章 1920 年代の航空技術移転――「軍縮下の軍拡としての事例――」は、日本航空機産業の「模倣時代」すなわち、1920 年代の技術移転を解明している。ドイツの新興航空機企業は、ヴェルサイユ体制下で敗戦国ドイツに課せられた空軍保有禁止、軍用機製造禁止などの厳しい諸制限のなかで、むしろそれに抗し、制限を逆手にとって――全金属製機による民間航空業・交通革命の推進など――新しい航空機産業を発展させるために奮闘した。日本の陸海軍は先進的技術を開発している主要企業ロールバッハ社、ドルニエ社、ハインケル社、ユンカース社に注目し、積極的にその技術を模倣・導入し、ライセンス生産などに向かった。諸主要企業との関係に即して、この過程を実証し、30年代「自立化時代」の一つの基底的要因を創り出したこと、それは、国際武器移転史研究が提起し実証してきた「軍縮下の軍拡」の典型事例ともいうべきものであったことを明らかにしている。
公然たる軍拡期がそれに続く。第 2 章 1930 年代の航空技術移転――日本海軍とハインケル社との関係を中心に――では、1930 年代の日本航空機産業の「自立化時代」について、日本海軍とハインケル社との関係を中心に辿っている。日本海軍は、32 年から航空機設計・開発技術の自立化・国産化方針を明示した三ヵ年計画を実施し、「早くも 35 〜 36 年には性能面で世界水準に達した国産機を登場させた」と結論する。他方で、ドイツではナチスが権力掌握と同時に開始した航空機増産・空軍建設の秘密再軍備を 35 年春には国際的に公然化した。そして新型軍用機開発と航空機産業の大拡張に突進した。こうした新たな国際環境のなかで継続した技術移転を追跡する。
しかし、日本軍機の国産化・高性能化の進展とドイツ航空省による航空機輸出政策とは必ずしも整合的に進まなかった。それぞれの思惑が齟齬することを明らかにし、「技術移転の全体的規模は 20 年代よりも限定的となった」点を摘出する。同時に、その中で存在感を増すのがドイツ航空機諸企業のなかでは特に「明確な軍需志向・高速機開発志向を有したハインケル社」であった。そこで、30 年代に新たに登場した海軍艦上爆撃機の開発において、「一貫した技術的影響」が浮かび上がる。
第 3 章では、第二次世界大戦期の航空技術移転が、ドイツと日本の軍事的膨張政策とそれに対する米英の対抗的行動のなかで考察される。ドイツの電撃戦勝利の熱狂に巻き込まれて、日本は 1940 年 9 月に日独伊三国同盟を締結し、日独は公式の軍事同盟関係に突進す137

『国際武器移転史』第 17 号（2024 年 1 月）

る。しかしそのことは、航空機技術の移転・導入の点でアメリカとの関係を悪化させる。
アメリカからの技術導入が極めて困難化する中で、日本は事実上唯一の軍事技術供給国となったナチス・ドイツへの依存を深めざるを得なくなった。陸海軍は、機体・エンジン・兵装・装備品・工作機械の輸入やライセンス生産、大量生産技術の導入、軍用機開発など、極めて包括的で野心的な技術導入計画を立案するに至る。
しかし、それが実現するのは、ドイツのヨーロッパ全域における覇権が揺るがないかぎりにおいてである。まさにその基本的前提が、ソ連への奇襲攻撃と独ソ戦の泥沼化の中で崩壊していく。日独間の連絡輸送手段は、ソ連経由では途絶し、その他の経路も脆弱化してしまう。ドイツ戦争経済の逼迫、日独間の顕著な工業力・技術力格差などにより、戦略的・軍事的・経済的には緊密化よりもむしろ希薄が進む。したがって、「日本側が獲得した成果は、戦間期に比して極めて乏しかった」ことが明らかにされる。
以上の三つの章が、本書タイトルに即した日独航空技術移転史の内容である。本書が実証した技術移転史を規定する諸要因と時代状況によって転変する実相は、方法と実証において当時の国際的な経済的・軍事的全体状況への具体的な叙述を折り込んでいることから、狭い航空技術史だけではなく、広く日本経済史、ドイツ経済史、ひいては世界経済史への理解を豊かにし深化させているといえよう。しかも、いろいろの箇所で指摘されているように、欧米の研究が日本の史料にほとんどかまったくアクセスしていていない――語学的文書館等の制約などから――状況を考えれば、本書の英語版を出すことが求められるのではないか。その点では、日独関係史を開拓してきた工藤章・田嶋信雄編著や柳和治の仕事の英文出版が参考になろう。
以上の技術移転史を踏まえながら、第 4 章「アジア太平洋戦争での日本航空戦力の兵站」
では、日独間の航空機技術移転の実証的解明とは次元を異にする問題群が対象となっている。豊富なデータでアジア・太平洋戦争期の航空戦力の実態に迫り、航空機の配備・補給過程の重要性や航空戦力の兵站網を広大なアジア太平洋で構築・維持することの著しい困難性を浮き彫りにし、それを克服できたアメリカと日本の決定的違いが明らかにされている。日独技術移転史という本書表題からは想定し得ない貴重な内容を持っていることを強調しておきたい。本書を手に取って初めて、アジア・太平洋戦争期の航空戦力の重要性、さらにとりわけ兵站の決定的重要性が重要な柱として緻密に検討されていることがわかるからである。日本の兵站網の脆弱性は、大量生産された航空機がそもそも航空戦に投入できないことを意味した。広大な戦域のためにいかに日本の航空力がみじめな状態に陥ったかを日米の航空戦略の違い、航空機損耗統計の日独比較、日本航空戦力の「墓場」と称される壊滅的実体、長期にわたるソロモン・ニューギニア戦線の絶望的状況などから、

138西尾隆志『日独航空技術移転史 1919-1945 年』

これでもかこれでもかと実に詳しく実証している。3章までと違い、この章の主たる史料は、アメリカ戦略爆撃調査団の報告書である。アメリカがいかに綿密に戦略を練り、その戦略を実現するための航空機生産能力を開発していったか、手に取るようにわかる。技術移転史から出発して兵站網の問題群の解明に発展した研究が、今後どのように展開するか期待したい。
（横浜市立大学名誉教授）

139