生物部

・漁場環境保全対策研究酉広海・黒木克宣

ユ魚介類の異常へい死事故原因調査

る影響は、第1回散布、第2回散布時とも散布

本年度、当場に報告された魚介類の異常へい薬剤は検出されなかった。

死事故の発生状況と、その結果を表に示した。
3.その他調査

2松くい虫防除薬剤飛散調査

上記の他、下記の依頼分析を行った。

松くい虫特別防除剤の空中散布に対する飛散調査を行った。

種子島における水稲航空防除薬剤汚染状況
調査

スミチオンおよびナック散布地域とも、散布直後の河川水でわずかに検出された。

生物餌料、マハタ、クロマグロ、配合粉末、さらに、散布域の河川にさらしたコイに対す

表平成5年度一般成分、アミノ散、脂肪酸分析

珪藻、ブリ、カンパチ他

魚介類へい死事故関係調査結果

通報月日依頼者状況調査結果
5月14日吉松町役場町内個人池のコイヘい死原因不明
6月3日大根占町役場瀬戸川でのアユヘい死原因不明

6月6日鹿児島市役所新川での稚アユヘい死農薬検出(クロルピリホス)
6月18日鹿屋市役所肝属川でのフナヘい死原因不明

6月20日鹿児島市役所平川海岸でのアサリヘい死原因不明(農薬の疑い)
7月13日大島支庁住用村川内川のエビヘい死原因不明(農薬の疑い)
7月22日奄美水産普及所名瀬市屋仁川のボラヘい死農薬検出(クロルピリホス)
7月27日名瀬保健所名瀬市屋仁川のボラヘい死農薬検出(クロルピリホス)

8月26日名瀬保健所一瀬戸内町中金川ボラヘい死農薬検出(ダイアジノン、DDVP)
9月20日喜入町役場宮坂沈澱池のコイヘい死原因不明

9月29日屋久町漁協エビ養殖場地先のボラヘい死塩素剤流入によるへい死

10月14日指宿内水面分場大口市羽月川のアユ奇形原因不明(農薬の疑い)
10月20日知覧町役場知覧町ホタル、コイヘい死原因不明

10月28日名瀬保健所名瀬市浦上川のボラヘい死農薬検出(クロルピリホス)
11月4日東市来町役場江口川のアユヘい死原因不明(農薬の疑い)

1月12日鹿児島市役所木之下川のオイカワヘい死農薬検出(クロルピリホス、ダイアジノン)
3月9日徳之島保健所伊仙町のテラピァヘい死原因不明
3月14日松山町役場尾野見川でのコイヘい死原因不明

赤潮情報伝達事業

折田和三・徳永成光・荒牧孝行

目的九州海域の関係機関相互において、赤潮の発生

被害や赤潮対策等について研修会をおこなった。

状況など、それぞれ県内の漁協から得た情報を交(2)赤潮調査情報等の発行1鹿児島湾及び八代

換して、赤潮による漁業被害の未然防止の一助と海の赤潮調査結果に基づき赤潮情報10回、注する。

意報3回、警報1回を各関係漁協、市町村へ
通知した。

方法

(3)赤潮発生状況:表1に示すとおり、鹿児島

テレファックス等による赤潮情報連絡交換を行湾で6件、八代海で1件、西薩海域で1件のなう。対象海域は九州各県関係機関と県下5海域

合計8件であった。このうち、鹿児島湾の(熊毛・大島海域を除く)54漁業協同組合のほか、Cんα肋mZZα赤潮によりカンパチ2年魚に約鹿児島大学、海上保安部、環境センターなどであ

1千5百万円弱の漁業被害が出た。

る。

結果(ユ)研究会の実施:県内養殖漁業等210名を対象に当事業の説明と有害赤潮生物による漁業表1.平成5年赤潮発生状況

No発生期間発生海域赤潮構成プランクトン種名細胞密度(Ce11S/m1)赤潮の最大面積(㎞)漁業被害の有無
13.1〜5鹿児島湾央Nocti1ucascinti11ans6500.01×20なし
24.20〜27鹿児島湾奥〜口Nocti1ucascinti11ans0.01×20なし

34,15〜5.7西薩海域Nonti1ucascinti11ans3000.01×20な一し
45.ユ4〜2ユ鹿児島湾央Noctilucascintiuans2,500なし

56,17〜20鹿児島湾奥・央Chattone11amarina4,4400.5×1.5あり

68.20〜22湾央(海潟)ProrocentrumsigImoides3,0001×2なし
710.16〜20八代海(脇崎)Coch1odiniumsp.'78八代型300O.5×1なし

811.8〜9湾奥(牛根辺田)Gyrodiniumsp.FibrocapsajaponicaDistephanusspecu1um5.6001.400750O.2x0.2なし

赤潮調査事業

折田和三・徳永成光・荒牧孝行

目的鹿児島湾のCんα肋ηε〃αmαr加α赤潮(4月〜7月)、及び八代海のC㏄〃。d加虹㎜八代海型

なかったが、7月以降急上昇した。DIPは4月が平年よりかなり高かったもののその後は平年並みとなった。

赤潮(7月〜9月)の多発期を中心にプランクト
ンの消長、栄養塩の変動、気象、海象等の環境調査をおこなうことにより、赤潮生物の出現とその海洋構造を解明し、赤潮発生の予知予報をおこなって漁業被害の未然防止につとめる。

八代海

1八代海における赤潮調査を平成5年7月〜9月にかけて5回実施した。
2優占種は常時Cんαe亡㏄er08属、S為θZe亡。η舳α属といった珪藻類が優占していた。
結果の要約
鹿児島湾

1.鹿児島湾における赤潮調査を平成5年4月〜7月にかけて6回実施した。
2.鹿児島湾における赤潮の発生は、N㏄〃αcα

3ααη吻αα赤潮の発生はなかった。

C㏄〃。励π〃msp.'78八代海型による赤潮が調査期間後の10月中旬に発生した。
4水温は平年よりも低め、塩分はかなり低く推移した。

8c{π棚απs赤潮3件、Cんα肋ηeZZα肌αr加α赤5気温は8月中旬まで低め、日照時間は6月下

潮1件、Pror㏄εη舳m8をmo肋8赤潮1件、旬から8月上旬にかけてやや少なめで推移した。

Gツro硫η加肌理.を中心とする混合赤潮1件の降水量はほぼ平年並みであったが、8月上中旬

計6件であった。

に多い時期があった。

3.プランクトンの優占種は、常に肋α工αs8ま。η
emα属、C08c加。伽。α8属、Cんαeεoceros属などの珪藻類が優占し、出現数全体の67〜97%を占めていた。

4.ネットプランクトンの沈殿量は、ぽぽ平年並

みで7月上句にやや多かった。
5.C.mαr加αが4月上句の水温の低い時期か

ら細胞が出現し、6月17〜20日にかけて牛根境と桜島口で赤潮を形成した。
6.水温は、平年よりも常にO.3〜1.7℃低く推移した。塩分は、平年より高く推移していたが、7月以降は大量の降雨のため急低下し、20を下回っていた。

7.気温は、概ね平年並み、日照時間は5月上旬

は平年の半分以下と極めて少なく、降水量は、
6月中句以降平年の約2〜4倍の値を示した。
8.栄養塩のうち、DINは平年よりもかなり少6栄養塩は、DIN,DIPともに平年よりも低く推移した。

重要貝類毒化対策事業

徳永成光・折田和三・荒牧孝行

目的結果

近年、ホタテガイ等の貝類が季節的に毒化する

1プランクトン調査

現象がみられるので、モニタリング調査によってA1exandrium属では、A.catene11aが4月

貝毒検査と貝毒原因プランクトンの出現状況を把の6m層に5ce11s/4出現し、A1exandriumsp.

握し、今後の基礎資料を得る。

が4月の0m層に15ceus/4,6m層に20ce11s

μ出現した。
調査対象貝と調査回数

Dinophysis属は、5月に水温20.4℃の6m

図1に示すとおり、甑島・浦内湾のヒオウギガ
イについて4月から6月及び11月の4回調査を実施した。

層にD.fortii,D.mitraの2種類が5ce11s/4
出現した。

2貝毒検査
麻ひ性貝毒はヒオウギガイ中腸腺において調査項目及び調査方法

11.7〜7.8MU/gが検出されたが可食部換算値

1.水質環境調査

ではすべてNDであった。

水温・塩分については、ヒオウギガイ養殖場の表層及び貝垂下水深6m層の2層について調

下痢性貝毒はヒオウギガイ中腸腺においてす
べてNDであった。

査を実施。
2.プランクトン調査

表層と6m層より14を採水、固定後に沈殿法により5制に濃縮してその1〃を検鏡した。
3.貝毒検査
ヒオウギガイの中腸腺30個を1検体とし、麻痺性貝毒と下痢性貝毒について検査した。なお、検査は財団法人日本食品油脂検査協会へ委託して実施した。
図1調査水域

表1ヒオウギガイ員毒検査結果
検査機関名財団法人日本食品油脂検査協会

採取検査麻痺性毒力(MU/g)下痢性毒力(Mu/g)
可食部可食部
中腸腺中腸腺年月日年月日検査値換算値検査値換算値
5.4.305.5.2811.7一NDND■一5.5.195.6.1ユ9.5一NDND一一

5.6.255.7.148.4一NDND一■5.11.265.12.187.8一NDND一一

山川湾アサリ貝毒調査事業
徳永

成光・折円

和三

瀬戸口

満・荒牧

孝行

ただいた同研究所の溝口食品部長をはじめ食品部

目的

昭和62年6月、平成4年4月山川産アサリが毒の方々に謝意を表します。

化、麻ひ性貝毒が検出されたため、出荷自主規制を指導した。本年も貝毒発生期を中心に、原因プ
ランクトンの出現状況調査とアサリの貝毒検査を実施し、食品としての安全性確保に資する。

結果

平成5年度は調査を13回行い、13検体について
貝毒検査を実施した。
プランクトン調査においてはA.catene11aの出方法

現はみられなかった。

1.調査点

貝毒検査においては平成6年3月30日に採取し画1に示す調査点st.1でアサリを採集、st.2ではプランクトン調査を実施した。

た検体から麻ひ性貝毒が1.8MlU/g検出された。
本年度はA.catene11aの出現はみられなかった

st.1は潮干狩客がアサリを採集する場所であり、が、3月になって麻ひ性貝毒がわずかながらも検st.2は潮干狩客はほとんどいないが地形的にプラ出されているので、今後のA.catene11aの出現状

ンクトンなどの吹き溜まりとなる水域であること

況とアサリの麻痺性貝毒毒力には注意が必要であから、これら2点を調査定点とした。

る。

2.プランクトン調査

st.2の表層水を採水し、麻ひ性貝毒原因種とされるAユexandriumcatene11aの出現細胞数を計数した。
3一員毒検査st.1で採集したアサリの麻ひ性貝毒毒力をもとめた。

なお、検査は鹿児島県衛生研究所に委託して実施した。

本事業の趣旨を理解し、全面的に検査協力をい

図1山川湾アサリ採集地点①及び
プランクトン調査点②

表A.catenellaの出現状況とアサリ貝毒検査結果
H5H6

調査月日4455667710111233
8237204182161121430

水温17.019.619.121.92ユ.823.923.626.224,720,719.ユユ4,616.6

細胞数'・・11書/m1O0O000O0O0000
毒力

MU/9NDNDNDNDNDNDNDNDNDNDNDNDユ.8

一
M.U.(MouseUnit)1体重20g換算のハツカネズミ1匹を15分間で殺す毒の量をいう。
ND:NonDetect(検出されず)細胞.数は、貝毒原因プランクトンA1exandrium属の数値

赤潮対策技術開発試験(九州西岸域シャツトネラ赤潮広域共同調査)
折田和三・徳永成光・荒牧孝行

目的

九州西岸域に出現するCんα肋ηe〃α赤潮前駆度の測定、10m曳ネットプランクトン沈殿量を測定した。

現象を生物・化学・物理的原因について把握し、これによりCんα肋mZZα赤潮予察の技術を確立

結果及ぴ考察し、漁業被害を未然に防止する。

ユ)八代海における0.αη物〃α赤潮の発生なかった。また、細胞の出現も過去に比べ少なか

基本方針
今年度解明する事項を次のとおりとした。

った。

2)C㏄〃。曲π批肌理.'78八代海型による赤潮は、

九州西岸域に出現するCんα肋m〃ααπ吻αα

調査期間申には発生しなかった。7月上・中旬

赤潮の発生の前兆となる環境項目とその値の降水量が多く、発生年の環境条件を満たさな・初期発生海域の解明

かった。

3)σαπ的ααの初期発生がこれまでと同様、浅調査方法

1)調査範囲橘湾、有明海、八代海域

2)調査対象種Cんα亡亡。ηε〃ααη吻αα、C.肌αr加α及びCocん

Zo肋批m理.'78八代海型、Gツmηo伽虹m
肌棚肌。亡O{とした。

3)調査期間
平成5年5月24日から9月13日

4)調査実施機関
鹿児島県水産試験場、長崎県水産試験場、熊
本県水産研究センター、国際航業、新日本海洋
気象、西海区水産研究所

5)調査の方法
橘湾、有明海、八代海域に41調査定点を設定した。調査は、調査期間申毎週1回、計ユ7回実施した。
各調査定点において水深0、.10、底上1mの3層の水温・塩分の測定及びCんα肋ηε〃α等

対象生物の栄養細胞の計数並びに透明度の測定を行った。さらに41調査定点のうち、代表点11
定点を精密調査点とし、上述調査の他DO、栄養塩(NH。一N,NO。一N,NO,一N,POゲP)濃海域において底層水温20℃からみられた。
4)NO・一Nが中・下層で濃度が高くなる時期と対数増殖期とにずれが見られる、塩分成層が発達するなど栄養塩及び塩分についての特徴が'91年の非発生年と類似していた。

5)赤潮形成の環境条件に累積全天日射量が多く(6月から7月までに800MJ/㎡)、かつ透明度が高いという光環境を必要とすることが考えられ、今年度の非発生には日射量不足が影響していると推測された。

漁場環境監視点検調査

徳永成光・立石章治(水産振興課)

グ3を超える漁場は牛根,竜ケ水,野尻,山目的

魚類養殖適正管理対策事業(水産振興課)の一環として、県下主要魚類養殖漁場の環境を把握し、適正な魚類養殖漁業の振興に資する。

川の4ケ所であった。

2)底質(COD)
4.12〜61.20mg/乾湿・gの範囲にあった。

25mg/乾湿・g‡1を超える値を示した漁場は、方法

幣串,牛根,山川,字検の4ケ所であった。

調査は、平成5年12月〜6年1月に行ない、長10mg/乾湿・gを超え、25mg/乾湿・g‡1以下の

島海区12ケ所、南薩海区1ケ所、鹿児島湾内10ケ値を示した漁場は、薄井,小池,野尻,大根所、奄美大島海区3ケ所の計16ケ所の漁場を対象

占,笠沙の5ケ所であった。
3)潮流速

とした。

調査項目は、水質(無機態窒素,無機態りん,

1.43〜7.10㎝/秒の範囲にあった。2.00㎝/

全りん,COD,水温)、底質(COD)、潮流速

秒‡1以下の漁場は、幣串,牛根,小池,笠沙の(1日平均を求め小潮時換算)とした。

4ケ所であった。

結果

[要約]

1)水質

(1)本年は16ケ所の魚類養殖場について調査を(1)COD実施した。

O.28〜1.12㎎/4の範囲にあった。2.00mg/
グーを超える漁場はなかった。
(2)無機態窒素(DIN)

O.02!〜0,158mg/4の範囲にあった。O.100
mg/グ里を超える漁場は牛根,山川の2ケ所であった。

(3)無機態りん(DIP)
O.000〜0,035mg/4の範囲にあった。0,015

mg/グ2を超える漁場は牛根,竜ケ水,小池,
山川の4ケ所であった。

(4)全りん(T‑P)
0,011〜O.047㎎/4の範囲にあった。鹿児

島湾内において鹿児島湾の目標値0,030mg/(2)水質CODが2.00mg/グ'を超える漁場はなかった。

(3)無機態窒素がO.100㎎/グ2を超える漁場は2ケ所であった。

(4)無機態りんがO.015㎎/ガ里を超える漁場は4ケ所であった。

(5)鹿児島湾内において全りんが0,030㎎/グ3を超える漁場は4ケ所であった。

(6)潮流速が2.00㎝/秒引以下の漁場は4ケ所であった。

(7)底質のCODが10mg/乾湿・gを超える漁場は9ケ所であった。うち25mg/乾湿・g川を超える漁場は4ケ所であった。

参考*1:県魚類養殖指導指針の漁場環境評価表の数値*2:水産資源保護協会の「赤潮発生のおそれのある濃度」*3:県鹿児島湾ブルー計画の鹿児島湾の全りんの目標値

養殖魚類多様化検討検査
一ハタ類養殖試験一.

外薗博人・荒牧
徳永成光
黒木克宣・西目的

近年、海面魚類養殖業の先駆けとなったブリ養
殖は、全国的な過剰生産のため魚価が低迷し、養孝行・福留己樹夫・折田和三

広海(化学部)

高水温反応試験では、ヒーターを設置し、ユ

日1℃ずつ水温を上昇させ、摂餌状況と生残率を記録した。

殖漁業者は新しい養殖魚種の開発に試行錯誤して一方低水温反応試験では、冷却装置と連結し、いる。なかでも、ハタ類養殖に寄せられる関心は

1日に1℃ずつ水温を下降させ、摂餌状況と生高いが、その管理技術が確立されていないため、残率を記録した。

放養密度や餌料等に関する試験を実施し、ハタ類の養殖マニュアル化を図り、養殖漁家経営の安定

結果

に資する。

1)給餌頻度試験
マハタは高水温期に給餌頻度が高いと飼料転方法

換効率や歩留りが低下するため、週1回程度の1)給餌頻度試験

給餌が適当と思われた。低水温期は週3回程度

マハタ3年魚の成長や生残率に及ぼす給餌頻度の影響を明らかにするため、週3回給餌の多
回数給餌区と、週1回給餌の少回数給餌区を設け、約1ヵ月毎に魚体測定を実施した。
2)放養密度試験
マハタ2年魚の適正放養密度を明らかにするため、申密度区を標準に、その半分の尾数を収が適当と思われた。
2)放養密度試験
マハタは放養密度が高いと成長、歩留り、増肉係数が悪化したことから、魚体重1.5㎏程度
までは4kg/㎡以下で飼育するのが良いと思われた。

3)環境比較試験

容した低密度区と、中密度区の2倍の尾数を収

マハタでは遮光ネットやシェルターを、チャ容した高密度区の合計3区をそれぞれ設け、約イロマルハタではシェルターを設置すると成長1ヵ月毎に魚体測定を実施した。

が良好であった。

3)環境比較試験
マハタ2年魚とチャイロマルハタ1年魚の成長や生残率に及ぼすシェルターや遮光ネットの

4)水温反応試験
マハタの摂餌可能水温は13〜32℃、生存可能
水温は9〜33℃であった。

効果を明らかにするため、シェルターや遮光ネットを設置した環境区をそれぞれ設置し、マハタは放養密度試験の中密度区を対照区として、
チャイロマルハタは新たに対照区を設けて比較した。

4)水温反応試験
マハタ3年魚の摂餌状況や生残率に及ぼす水温の影響を明らかにするため、コンクリート製

2トン角型水槽にマハタを10尾収容して試験を実施した。

本調査の詳細については、平成5年度魚類養殖対策調査事業報告書に別途報告した。

マグロ類養殖システム開発試験
荒牧
外薗
黒木

孝行・福留己樹夫・折田和三
博人・徳永成光

克宣・西広海(化学部)

作業は、生費の曳航と連結方法によりおおむ

目的

商品価値が高く、需要の堅調なクロマグロにつね順調に終了した。

いて、養殖生産を実現するために大型生け賢の開(2)平成5年度種苗
種苗受入は、8月22日から9月2日までの発と養殖技術を確立し、もって本県の養殖魚種の11日間に、1,500尾を入手したが、9月3日

多様化を図る。

台風13号の影響で大量へい死が出たことから、
さらに、9月20日から26日にかけて470尾を事業の実施体制等入手した。

事業主体、事業期間、事業内容等については、

その結果、餌付けした845尾を今年度の種

平成4年度鹿児島県水産試.験場事業報告書を参照。

苗として10月から飼育を開始した。

成長は、12月末に3.3㎏となり良好であっ結果たが、1月から3月までの低水温期は成長が1飼育試験(1)平成4年度種苗

鈍り、3月末で3.8kgであった。

歩留りは、3月末現在788尾が生残し、歩飼育は、年度当初から8月11日までは、笠留り率93.2%と良好であった。(表参照)

沙町片浦湾内の餌付け生費で、その後は、同湾内の26×20mの網主賓(以下「小型生費」)

2餌料の化学成分

給餌餌料はほとんどが中サバであり、総脂質がに移し替えた。
平成4年9月からの継続飼育で、本年度飼

夏場に5.4〜7.2%と若干少なかったが、他の時期

育開始時は、1尾平均4.6kgであったが、9は10%前後と多脂無体であった。6.7〜7.2%のE

月末で11.3㎏と急成長し、6年3月末時点にPAと16.1〜20.3%のDHAを含有し、夏場の魚は18kgとなった。

体でDHA,HUFAが若干低かった。通常、海歩留まりは、網換え後のパンチングや9月3日に来襲した台風13号の影響などで、54尾のへい死が確認され、94尾、63.5%の生残率

産魚が要求する脂肪産含有量を十分満たすものであった。

遊離アミノ酸で青春魚特有のヒスチジンが多く、タウリンがサンマ、アジより低い傾向にあった。

となった。

餌付け生費から沖合の小型生費への網替え
表平成5年度種苗の受入及び飼育概況

期間餌付生げず備考
項目第ユ第2合計平均体重(g)平均尾叉長(㎝)測定日測定数
第一次受入れ8/21‑8/25577577315.226.O8/2428
第二次受入れ8/28‑9/2923923457.828.89/1153
第三次受入れ9/20‑9/26470470760.133.99/228
計9231,0471,970488.229.2

予備飼育8/21‑9/30

開始時数9231,0471,970
へい死数6075181,125
3165298459月3日、台風13号通過
生残数

生残率34.250.542.9

急病総合対策事業

福留己樹夫・外薗博人

目的

った。

海面養殖魚類の急病検査により急病発生状況を

また、細菌の養殖魚種の多様化を反映して検査把握し、予防及び治療対策の普及を図る。

魚種が増加しており、相対的にブリの検査割合が低下する傾向が続いている。

方法

水産試験場魚病指導総合センターに持ち込まれ魚種別魚病発生状況

1.ブリ(モジャコ・ハマチ合む)

た急病について、以下の手順で検査した。

1.養殖管理状況、水温、繁死屍数等の聞き取り

平成4年8月に県北の漁場でフロルフェニコー

2.外部症状の観察

ル耐性菌による類結節症が発生し問題となった

3.病理解剖

が、平成5年度には発生がなかった。

4.寄生虫及び細菌検査

2.カンパチ5.薬剤感受性試験

県内の3漁場において、5月に血管内吸虫症による大量へい死が発生し大きな被害を受けた。
魚病検査件数本症は鯛の血管申に吸虫の虫卵がつまる病気で、

平成5年度の月別・魚種別の急病検査件数は表1に示したとおり総件数893件で、前年度(866件)

累積へい死率は50〜80%にも達した。
3.クルマエビ6月に県内の1養殖場でRV‑PJ症が発生

より27件の増加であった。

魚種別ではブリが最も多く350件(39%)、次いしたため、他の養殖場への伝播が心配されたが、でカンパチ348件(39%)、ヒラメ75件(8%)、

防疫対策が早く行なわれ、最初の発生例だけでトラフグ27件(3%)、ヒラマサ21件(2%)の終息した。

順であった。このうち、ヒラマサは平成5年6月

奄美大島地区のクルマエビ業者会は、汚染地以降に急病検査依頼を受けるようになった魚種で区からの種苗の導入を行なわない事などを自主あり、前年度は1件も検査していない。ヒラマサ

的に取り決め、防疫対策に努めた。

は6月上旬に長崎方面から導入された中問魚であ妻1平成5年度月別・魚種別魚病検査件数の内訳
魚種/月456789101112123計
48

312

302

111219

48
24

1

21

12

75

2

311

1

711

6

27

4

2

1

6

8

1

1

7

トラフグ1

マダイ1
シマアジ

14

8

5

7

ヒラメ7

ヒラマサ

324

1

42

5

7

50

211118

6I
2

4

40

37

4

4

ブリ1才魚
ブリ2才魚16
カンパチ1才魚12
カンパチ2才魚6

13

13

16
8

マハタ

5

2

4

1

1
1

233

8

311

1

1

クルマエビ
イシダイ
イシガキダイその他117

言十44581051271461151085133471939893

急病対策技術開発研究
福留己樹夫
外薗博人
目的

熊本県天草に面した出水郡東町の一部の漁

近年、養殖ブリの主要生産県において、ブリの場において、平成4年(1991年)8月にブリ血管系に寄生する吸虫が確認されるようになった。

0年魚で本症による大量驚死が発生した。東本研究は血管内吸虫症の実態を明らかにし、予防

町漁業協同組合は、養殖魚類の急病対策に力及び治療対策を検討するものである。

を入れており、当本試と合同で定期的な急病

1.血管内吸虫症の実態調査調査も実施しているので、実態調査の漁場と(1)鹿児島県内における実態調査して選定した。

'水産試験場に急病検査依頼のあった全てのブリ1才無の鯛を調べ、入鯛動脈中の虫卵の有無を確認した。調査対象となった県内18漁場のうち11漁場のブリから虫卵が検出され、既に本症が県内各地に広がっていることが明らかになった。

(2)養殖ブリ主要生産県における実態調査(2)調査期間
平成5年6月〜6年1月(3)調査方法

1)調査漁場の設定
東町漁場に11箇所の調査地点を設定した。

2)虫卵及び成虫の検査方法
第1鯛弓の中央部分の鯛弁を約15枚スライ

国内の養殖主要生産県の急病担当者を対象

ドグラス上に切り取り、生理食塩水を数滴として本症に関するアンケート調査を行った

垂らしたのちカバーグラスをかけて標本と結果、回答のあった17県中9県(宮崎、大分、した。虫卵の観察は、光学顕微鏡下で行い、熊本、長崎、山口、愛媛、香川、三重、鹿児

入鯛動脈中の虫卵の有無を調べた。

島)で本症が確認されている。発生した県の(4)結果及び考察

ほとんどが九州であるものの、四国、中国、

本年度の調査結果をもとに、ブリ血管内吸

近畿でも確認されていることから、全国に広虫の生活環を想定すると、吸虫のケルカリア

がりつつあると考えられた。

は5月中旬頃から中間宿主を離れ、ブリO年

2.吸虫の分類に関する研究(ユ)吸虫の分類

魚の体内に侵入するものと思われる。最も早く侵入した吸虫は、6月中に成虫となり、7

県内各地でブリの血管系から採取した成虫

月上旬には産卵を開始する。産卵された虫卵について調べた。これらは全て同じ種類と考は、入鯛動脈につまりながらも徐々に成熟し、えられるが、種名は明らかでなかった。なお、7月下旬にはふ化がはじまるようである。本ブリ由来の種類は、カンパチ由来種より小型

県における過去のブリ0年魚の大量難死もこで両者は別種であった。

の時期に発生していることから、本症による(2)吸虫の寄生部位及び寄生状況の調査

急病を解剖して血管系(静脈洞、心房、心大量艶死は8月下旬までには起きると考えられる。

室、動脈球、腹大動脈及び入鯛動脈)に寄生している成虫を調べた。

3.吸虫の感染時期及び産卵時期の調査(1〕調査漁場

本研究の詳細については、平成5年度魚病対策
技術開発研究成果報告書に別途報告した。

イセエビ増殖場造成試験

猪狩裕代・瀬戸口.満目的

稚イセエビの者定を促し、歩留まりを向上させるための設置物と方法の検討を行う。

(2)調査
6月10日、9月22日、12月2・3日の3回で潜水による観察と採苗器の取り揚げを行った。

工採苗器設置調査(鹿島村)
1方法

3結果

(1)6月10日

平成5年5月11日、薩摩郡鹿島村中山浦のA礁;採苗器からそれぞれ2尾と8尾の稚イ

うち寺家地先(申山浦北側、水深5m)に採セエビ(うち、プエルルス1尾、第1期稚エ

苗器8個、中山地先(中山浦南側、水深5m)

ビ2尾)が採取された。

に採苗器6個を設置した。採苗器はプラスチッ

B礁;イセエビは採集されなかった。

クカゴに古網を詰めたものである。6月28日と7月23日、採苗器内の生物を採取した。
2結果及ぴ考察寺家地先では6月に6尾、7月に7尾が採取され、中山地先では6月に2尾、7月に4尾椎イセエビが採取された。

(2〕9月22日

A礁;外側の穴にのみ4尾の稚イセエビを確認した。

B礁;内側の穴で8尾、外側の穴で1尾のイセエビが確認された。
(3)12月2・3日

容積0.1㎡あたりで比較すると寺家地先でA礁;底部が約50㎝埋まっていたが、上部露は2.2尾、中山地先では1.3尾と大きな差はな

出部分の外と内側にそれぞれ3個体計6個体

かった。これまでの結果から中山浦では水深が認められた。

の浅い場所で、やや北側への稚イセエビ採苗

B礁;上部から約30㎝を残し、全て砂に埋没器設置が効果的であるということがいえる。

していた。

4考察

I増殖礁設置調査(佐多町)

今回、人工的に穴をあけた場所にも稚イセ

1方法

エビが生息することが確認された。稚イセエ(1)多孔礁設置と形状

ビは体幅にあわせて主に径2㎝の上部の穴を4月20日、多孔礁2基を台船により佐多町

利用しており、内側の生息数がやや多かった。

外之浦(水深15m)に設置した。多孔礁は、

多孔礁㎡あたり、9月22日で2.7尾、12月

1.5×1.5×!.5mのコンクリート製で、中央上2日で1.8尾の生息密度となった。平成3年

向きに1×1mの穴があいている。A礁は外10月に実施した石詰礁(石経30㎝)の調査で側に69個、内側に16個、B礁は外側に69個、は㎡あたり2.7尾の稚エビを目視確認してお内側に36個の小穴(径1・2・5cm、深さ約

り、礁体積あたりの確認密度としては近い値7㎝)をあけてある。

となった。

各礁には、上部中央に鹿島村と同様の採苗器を各2個取り付け、A礁のみ人工海藻を上部から側面に垂下した。

藻類増養殖技術開発研究(亜熱帯海域水産開発共同研究)
猪狩裕代・瀬戸口満網の沖側は浮子区(伸子棒を張った上に浮子を目的

イトモズク養殖技術改良のための知見を得る。

つけて最も波による浮動がかかる)、真中は伸同一地点で連続養殖を行うことが成長に影響を与子棒区(伸子棒を張った通常の浮動式)、岸側

えるか、また、昨年度良好だった本張り時におけは固定式とした。

る浮動式の改良試験を行う。
結果および考察

I同一地点養殖試験(前期)

方法

I同一地点養殖試験(前期)

1イトモズク

1イトモズク

本張り後17日で、浮動式が藻長最大57㎝、(1)採苗

最大14本/c皿(網糸1cmあたり)に比して固11月16日、初期造胞体を用いて、5枚ユ組としてノリ網への室内採苗を行った。
(2)育苗

12月7日、大島郡竜郷町白浦地先(水深1.5卵)で育苗を行った。
(3〕本張り

定式は最大37㎝、6本/cmであった。

摘採時には、浮動式は網一枚(1.5×18m)
あたり平均87㎏以上の収穫があったのに対し、固定式は成育が悪く雑藻が多かったため、3月10日に撤去した。

収穫量を去年と比較すると浮動式・固定式

1月20日に、竜郷町赤尾木地先(水深ともほぼ同様の傾向であり、この程度の養殖ユ.5m)に1枚ずつ本張りした。本張り方

規模では連続養殖の影響は見られなかった。

法は、育苗5枚組のうち上から1・3・5

2オキテワモスク枚目の網を伸子棒で中層に浮かせて浮動式

3月18日に摘採を行い、浮動式は網1枚あとし、2・4番目の網はサンドバッグを端たり平均14kgであったのに対し、固定式は平に置いてその上に設置し、固定式とした。

均7kgであった。昨年は浮動式で網1枚あた

その後追跡調査を行い、2月14日に摘採

り50〜70kgの収穫があり、やや収穫量が減少を行った。

2オキテワモスクした。

I浮動試験(後期)

11月25日竜郷町芦徳蒲田地先(水深2m)

本張り開始時は2.1㎝・1.8本/cmで、21日後でズボ採苗を行い、育苗した後、2月7日にには浮子区最大24om・0.57本/㎝・伸子棒区

イトモズクと同様に本張りした。3月10日に17.5cm・O.28本/cm、固定式は14㎝・O.!5本/㎝

収穫を行った。

と差がでたものの、伸長している藻体が少なくI浮動試験(後期)

その後も変化は見られなかったので6月22日に

前期と同様に、ノリ網2枚にイトモズクを2撤去した。同一漁場のイトモズクも生育が不良

月2i日から採苗し、3月17日に育苗展開、そのだったことから天候不良(降雨が多く日照不足)

後5月6日に芦徳地先の静穏な場所へ本張りにが原因ではないかと思われる。

移した。

李張り時には、2枚とも網を端から3等分し、グリーンベルト造成試験

猪狩裕代・瀬戸口満

目的

水産動物にとり重要な藻場を、鹿児島湾沿岸に造成するためその手法を確立する。
今年は、昨年度の結果をふまえ、さらに規模を拡大して藻場の造成を行う。

密度も藻場から遠くなるに従って低くなった。
・母藻投入区は生育密度が高く、平均藻体長も他の区に覆った。また、区内の着生密度・藻体長はほぼ均一だった。
・対照区は発芽が遅く、その後も藻体長、生育密度ともに他の区より低かった。
方法
1試験地

揖宿郡喜入町瀬々串地先の離岸堤のうち北から3・4番目の沖、地盤高一60〜一150㎝の砂底2600㎡の範囲
2試験区
平成5年5月27日、0.5〜1トンの溶岩石

12月の調査時には対照区・母藻投入区の投石が川からの土砂と思われる堆積で埋まり始め、3月の時点で対照区・母藻投入区のうち約90%が埋没した。

また2月頃から鹿児島湾内でアメフラシ類(アメフラシ・アマクサアメフラシ)が大量発生し(最高48個体/O.25㎡)3月初旬の調査時にはホを1個づつ、約5m前後離して設置した。

ンダワラ類は茎状部と根のみとなった。しかしそ(1)藻場隣接区;北から3番目の離岸堤沖側の後、水温の上昇とともにアメフラシ類は姿を消(600㎡)基礎石上にガラモ場(マメタワラ・し、平成6年6月頃からホンダワラ類は再び葉をヤツマタモク)がある。

出し始め、8月には平均31㎝、5本/100c㎡と繁(2)対照区;北から4番目の離岸堤(基礎石茂しているのを確認した。

や周囲にガラモ場が形成されていない)沖の北側(1000㎡)

考察(3)母藻投入区;対照区の南側(1000㎡)6

今回、母藻成熟期の直前に、底棲食害動物の侵

月4日、藻場隣接区の成熟したヤツマタモ

入を防げるため砂底に投石した。また、投石上にクを母藻として計83kg採取し、2〜3㎏づ母藻を投入する方法・現存する藻場の近く生ご投石

つロープで結び鉄玉をつけ、投石上に投入する方法をとることでホンダワラ類を密生させ、した。

規模としては小さいが藻場を造成することができた。この方法は鹿児島湾内の磯焼けでない海域で結果

8月3!日の調査で藻場隣接区では最高120本/
100c㎡、母藻投入区で112本/100c㎡とホンダワラ

類の発芽体を高密度で確認した。.対照区では4本/!00c㎡と低密度であった。

その後各調査時にそれぞれの区を比較すると、・藻場隣接区は藻体長にバラつきがあった。これは、基礎石上の藻場から長期にわたって卵が供給されるためと考えられる。また、着生応用が可能かと考える。今後は、この方法を改良しながら、アメフラシ等食害動物の異常発生時の対策も検討する必要がある。

魚群行動コントロール技術開発試験

荒牧孝行・折田和三

目的

ラハギ、マアジニイサキについてレーザー光の効

魚群行動を支配する各種刺激を抽出し、刺激の果を確認してきたが、魚の習性特に集群の強さに発生装置及び発生システムの開発を行いこれらのよる反応と馴化の差が見られた。すなわち多くの技術を用いて、海洋牧場開発に必要な魚群行動コ種類の魚でレーザ光の阻止効果が認められたが、ントロール技術の開発を図る。

マダイは刺激への馴化がもっとも早かった。これに対し、マアジ、イサキは光に顕著に反応し馴化【マアジ及びイサキに対するHe‑Neレーザ光の阻止効果】
方法

阿久根海洋牧場実験施設内において、蓄養マア
ジ及び養殖イサキを4〜7日間環境に馴化させた
後、He‑Neレーザ光で遊泳路を遮断し阻止効果を確認した。

結果及ぴ考察マアジは搬入後しばらくして自然遊泳するようになったが、その後強い魚群を形成して実.験水槽の片隅に滞留するようになった。この傾向は、7日間の馴化飼育中も続き、結局カウンター上を通過することがなかったため実験に供することができなかった。水槽底面にはってあるカウント用の反射テープに反応していたと考えられ、刺激に対する感受性はかなり高いものと思われる。
イサキは、集群性は比較的弱いものと思われ、群れを作るものの個体間の間隔は広く、それぞれの遊泳方向は分散している。遊泳速度は遅く、カウンター直前で反転する個体が多かったが、馴化後は反射テープを通過する個体が、平均10尾/分あった。

5日間の馴化後、レーザ光を照射すると明らかに反応し、魚群の先端が実験開始前はカウンター

前50cm程度であったものが、約1.5mまで後退し、カウンターを通過する個体は全くなくなった。その効果は、実験終了の3時間後まで持続した。

以上のようにこれまでマダイ、メジナ、ウマヅ

するのが遅いものと思われる。