名古屋学院大学中長期計画－Look Forward 2014-2023－

Ⅰ．名古屋学院大学のミッション（使命）
１．建学の精神名古屋学院大学は、1887（明治 20）年 7 月にアメリカのメソジスト教会の宣教師フレデリック・C・クライン博士によって設立された、中京地区初のミッションスクール「私立愛知英語学校」を設立の母体としている。同校の教育理念「敬神愛人」は、神を敬い、神から与えられた自己の能力を最大限に伸ばし、その能力を社会のため人のために惜しみなく用いなさいという聖書の教えを表したものである。
「敬神愛人」の理念は、その後も名古屋学院大学の建学の精神として今日まで継承されている。
２．ミッション（使命）名古屋学院大学は 1964（昭和 39）年 4 月、
「建学の精神に基づく人格教育、理論や智徳に偏重しない実践的教育を通して、中京地区を中心とする地域社会に立脚しつつ、日本・世界の発展に貢献する人材を育成すること」を使命として開学した。この使命は、開学 50 周年を迎え、グローバル化の進展など社会状況が激変し、将来の見通しが不透明な現在にあっても普遍的なものであり、なお一層の重要性を帯びている。
他方、私たちが社会の発展に貢献していくためには、建学の精神に基づく謙虚さ、協調性、他者へのいたわりを備えたうえで、個人が「志」を持ち、その実現に向けてさまざまな障壁を克服しながら、逞しく行動していくことが求められる。それは、創設者クライン博士が国境を越え、プロテスタント未踏の地とも言えた名古屋での伝道を実行したことに相通じるものである。
名古屋学院大学は「敬神愛人」の精神を尊重し、グローバルな視点を持ちつつ、教育・研究・社会貢献に取り組んでいくため、ミッションを次のとおりとする。
ミッション「敬神愛人」の精神を尊重し、高い志と豊かな国際感覚を備えた、社会の発展に貢献する人材を育成する。

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Ⅱ．名古屋学院大学のビジョン（10 年後の姿）大学を取り巻く外部環境
中長期計画の期間は、社会、経済のグローバル化がより一層進展し、さまざまな領域で複雑性、不確実性が高まることが予想される。地域社会や産業界からは、大学教育に対する有為な人材の育成や学術研究の発展への要求がますます高まり、各大学の教育研究成果が情報公開を通して厳しく問われることになる。
国内の 18 歳人口は 1992 年の 205 万人をピークに減少し、今後 10 年ほどは 110 万人台で推移するが、2023 年以降は 110 万人を割って減少すると見込まれる。その一方で、世界に目を転じれば、日本の大学進学率や社会人入学者比率が低いことは明らかである。今後進展していく知識基盤社会や生涯学習社会を見据え、名古屋学院大学が発展し続けていくためには、時代や社会のニーズを踏まえて教育・研究を充実させていくことはもちろん、社会人や留学生など入学者の多様化、さらには社会貢献にも併せて取り組んでいかねばならない。
名古屋学院大学が抱える課題
こうした外部環境の中で、名古屋学院大学が抱える主要な課題は次のとおりである。
第一に、入学者確保に関わる課題として、①同程度の入学難易度の大学間で、より積極的に選ばれる大学となること、②大きな受験者市場である女子学生を取り込むこと、③時代や社会ニーズに応えた学部学科構成に再編成していくこと、などである。
第二に、在学生の教育に関わる課題として、④入学生の本学への愛着心やロイヤリティをさらに高めること、⑤履修者の授業満足度を向上させること、⑥全ての学生を卒業させ就職率を改善させること、⑦中央教育審議会が提言している学士力の質保証、グローバル人材の養成、主体的学習者の養成、大学改革などに積極的に対応していくこと、などである。
第三に、名古屋学院大学のブランド力に関する課題として、⑧ブランド・イメージを確立しその定着を進めること、⑨各学部が持つセールスポイントを一段と明確にすること、などである。
第四に、名古屋と瀬戸の 2 キャンパス体制に関わる課題として、⑩両キャンパスの性格づけや大学全体の将来像を明確にし、効率的・計画的な施設整備を進めること、⑪日比野学舎の有効利用を図ること、などである。
ビジョンの設定
こうした状況を踏まえ、名古屋学院大学は前記のミッションを将来にわたって果たし続け、社会の要請に応えていくため、今後 10 年間に目指す具体的な大学像＝ビジョンを次のとおりとする。
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総合ビジョン
建学の精神「敬神愛人」に基づき、教育・研究・社会貢献の各側面において絶え間ない改革を実行し、とりわけ教育重視の大学として有為な人材を輩出することにより、社会から強固な信頼を獲得し、中部地区で確固たるプレゼンスを発揮する大学になる。
上記の総合ビジョンを実現するための基本方針を次のとおりとする。
１．教育ビジョン ― 社会や産業界が求める質の高い学士課程教育を確立する
建学の精神「敬神愛人」に基づく人間性、教養、コミュニケーション能力を有し、グローバルな視点を持ちつつ、社会の課題を主体的に発見し解決できる人材を育成する。
・キリスト教主義を体現した授業やボランティア活動などを通して、他者への思いやりの精神を醸成する。
・社会や産業界が大学卒業者に求めるコミュニケーション能力や課題発見・解決力などを身につけるため、地元企業・自治体等と連携した授業や教育手法を拡充する。
・教員と職員の連携を図りながら、学習効果と満足度を向上させるため、授業外の学習支援や学生支援の体制を見直す。
・本学の強みである国際交流、海外留学を一層発展させるため、グローバル人材育成プログラムを整備する。
２．研究ビジョン ― 社会や産業界の発展を支える研究拠点を形成する
優れた教育を推進するために、自由闊達な研究環境を維持し、創造的研究に取り組み、社会や産業界の発展を支える研究拠点を形成する。
・教員の研究力向上や研究環境整備の推進により、社会や産業界の発展を支える研究拠点を形成する。研究成果を教育の質向上に反映するとともに、地域社会に発信・還元する。
・サテライトの設置など、本学が先駆的に取り組み実績を残してきた社会人大学院について、質の向上を図る。
３．社会貢献ビジョン ― 知の拠点としての存在感を高め、活力ある社会づくりに貢献する
教育研究の成果を地域社会に積極的に還元し、知の拠点としての存在感を高めるとともに、企業・自治体・住民等と連携し、活力ある社会づくりに貢献する。
・社会人を対象とした学習機会の整備・拡充、施設開放を通して、教育研究の成果を地域社会に積極的に還元する。
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・地域社会が抱える課題の解決に貢献するため、企業・自治体・住民等と連携した教育研究に全学で取り組む。
・活力ある社会づくりに貢献するため、地域の企業、自治体、住民、NPO・NGO および父母、同窓生ならびに高等学校との連携を強化する。

Ⅲ．ビジョン実現のための目標と重要方策
上記ビジョンを達成するため、教育、研究、社会貢献ならびにそれを支える教学環境、入試・広報、組織・財務に関する目標と重要施策を次のとおりとする。
１．教育ビジョンの実現のために ― 社会や産業界が求める質の高い学士課程教育を確立する
少子化に伴う入試易化を背景に、大学入学者の多様化が今後さらに進展することは確実である。したがって、卒業時における学生の知識・能力・スキル等が社会や産業界のニーズを満たすかという視点から、学士課程教育を再構築していくことが極めて重要となる。こうした認識の下で、各教員が質の高い授業に取り組み、学生の授業満足度を上げることが教育ビジョン実現の基盤となり、ひいては離籍率減少、就職率向上への相乗効果を生むことにもつながる。
①卒業時に保証する知識、能力等を明確にし、それに基づきアドミッション（入学）、カリキュラム（教育課程）、ディプロマ（学位授与）の３つのポリシーを明確化・実質化させる。
②入学前教育および導入教育を再構築し、大学教育への移行を円滑にする。
③学生の教育成果を踏まえてカリキュラムを改編し、学生の授業満足度を高める。
④学生の実態、社会のニーズを踏まえて教育方法を改善し、授業満足度を高める。
⑤教育・学生支援体制を再構築し、学生生活満足度を高める。
⑥就職・キャリア支援体制を強化する。
⑦本学独自のグローバル人材育成プログラムを整備する。

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２．研究ビジョンの実現のために ― 社会と産業界の発展を支える研究拠点を形成する。
「社会や産業界が求める質の高い学士課程教育を確立する」という教育ビジョンの実現に向け、教育の裏付けとなる研究も社会や産業界のニーズを十分に踏まえたものとする。自由闊達な研究環境を維持し、最新の研究成果を常に教育・社会貢献に還元する。
①研究の活性化を促進する仕組みを導入する。
②研究の推進・支援体制を充実させる。
③社会人大学院の質向上を図る。
④高度な研究実績を有する教員を採用する。
⑤海外の大学や研究機関との間で、教員レベルの研究交流を進展させる。
３．社会貢献ビジョンの実現のために ― 知の拠点としての存在感を高め、活力ある社会づくりに貢献する
知の拠点として、住民の生涯学習や多種多様な主体の活動を支えると同時に、地域社会の課題を共に解決し、その活性化や新たな価値の創造に貢献する。
①教育研究成果を積極的に社会に還元するなど、知の拠点としての存在感を高める。
②地域社会が抱える課題の解決に貢献する。
③ステークホルダーとの連携を強化する。
４．教学環境時代や社会ニーズに応えて学部学科構成を再編するとともに、2 キャンパスの効率的・計画的な施設整備を行い、教学環境の向上を図る。
①現在の 6 学部 10 学科について、社会の要請に応じて絶えず学部学科構成の再検討を進める。
（学部学科再編については、「学部改組実行委員会」で検討中である。
）②瀬戸キャンパスの有効利用を図る。
③新設の学部学科については、高校生とりわけ女子に訴求力のあるものとする。
④名古屋キャンパス白鳥学舎の借地を購入する。
⑤教学環境の向上に資するキャンパス整備を行う。

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５．入試・広報
前記のビジョンを実現するために、その前提として必要なブランド形成や安定的な入学者確保に向けて、入試制度改革や広報の工夫改善を常に行う。
①大学全体および学部毎の教育の特色・強みを明確にし、ブランドの確立につなげるとともに対外的に打ち出す。
②建学精神・教育・研究・社会貢献に即したパブリシティを高めるために、メディアとの連携を強化する。
③高大連携・接続事業を戦略的に展開する。
④優秀な学生を確保するため、志願者数 10,000 名を達成する。
⑤女子学生の志願者・入学者比率を高める。
６．組織・財務
教育・研究・社会貢献の各側面が健全かつ安定的に運営されるよう、組織・財務のあり方を見直す。
①定員規模は、現行の学生数 5,000～6,000 人を基本とする。
②経営・教学ガバナンスの体制を再構築する。
③経営基盤を強化させる。
④教員の資質向上を図る。
⑤職員の資質向上を図る。

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Ⅳ．ビジョンの推進体制
中長期計画に定めるビジョンや目標を確実に実現・推進するため、行動計画を策定するなど、次のような体制を整備する。
１．ビジョンの具体化と行動計画の策定
ビジョン実現のための 6 つの目標と重要方策を具体化するため、理事会の下に下記の専門委員会を設置する。専門委員会は、ビジョン達成の基本方針と、その実現に向けた 5 年間（2014～2018 年度）の具体的な行動計画（ロードマップ）を策定する。この内、「4.教学環境」における学部学科再編については緊急度が高いため、既に学部改組実行委員会を設置し検討を進めている。また、専門委員会の下に適宜、小委員会を置く。
（1）学部教育改革（2）教育・学生支援改革（3）大学院教育改革（4）研究改革（5）社会貢献改革（6）教学環境改革（7）入試・広報改革（8）組織・運営基盤改革
２．行動計画の実行と評価
5 年間の行動計画について、専門委員会は理事会に対して年度毎に進捗状況報告を行う。
理事会は進捗状況を評価し、それに基づき事業計画の見直しを適宜行うとともに、教職員への情報共有を徹底しビジョンの実現を図る。さらに、毎年の事業計画と法人・大学の組織目標、大学の自己点検評価活動の相互が適切に関連付けられるようにする。これらを通して、教職員が一体となって、ビジョンの実現に向けて主体的に行動していくことを期待するものである。

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