『複言語・多言語教育研究』 日本外国語教育推進機構会誌 No.2 (2014) pp.3-11

いま日本は世界の多様な言語とどう向き合うべきか
鈴木 孝夫
第 1 部 歴史的展望
明治までの外国語は？
歴史的にみるとこれまで日本が直接の深い関わりを持った外国語はあまり多くない。
日本という国の始まりを、一応正式な使節をシナ大陸の隋に初めて派遣した西暦紀元600 年とすると、この時以来千数百年にわたって、日本にとっての殆ど唯一の重要な外国語はシナ語、それも殆どは書き言葉としての漢文であった。これはその後の日本語の形成成熟にとっても、また日本の社会や文化の発展にとっても、絶大な影響を与え 続けた。
17 世紀初頭から 250 年も続いた鎖国時代には、これにオランダ語が加わった。とは言っても初めのうちは、ごく少数の幕府の役人が貿易実務の必要上学んだもので、日本の社会全体に与える影響はほとんどなかった。しかし西洋諸国のうち新教のオランダだけが、鎖国日本との貿易を許される見返りとして、当初から毎年世界情勢を概説した『阿蘭陀風説書』を幕府に提出することを義務付けられ、これによって幕府上層部の国際認識は、鎖国にもかかわらずかなり具体的なものとなった。鎖国末期にはこれに加えてさらに『別段風説書』も提出されるようになり、清国がアヘン戦争に敗北 した後の、日本を取り巻く国際情勢の緊迫した様子が詳しく報じられていた。
また鎖国時代も後半の 18 世紀になると、国内に持ち込まれたオランダ語の書物から医学や物理学、地理学などの西洋の知識学問が民間にも広まり始め、いわゆる蘭学の興隆時代を迎えることになった。ところが日本がアメリカを先駆けとする西洋諸国の恫喝外交（砲艦外交）に屈して開国してみると、なんと世界は大英帝国という、オランダ語ではない英語という別の言語をもちいる超大国が、支配的な立場に立っていることを日本
人は悟らされたのである。
英独仏トロイカ制の外国語教育始まる
そこで世界の文明の進歩に大きく立ち遅れたことを悟った日本は、あらゆる方面の最新知識や技術を一刻も早く国内に取り込み、日本が多くのアジア諸国のように西欧諸国の植民地とならずに、独立国として生きてゆくための方策を急いで立てたのだ。それ-3-『複言語・多言語教育研究』 日本外国語教育推進機構会誌 No.2 (2014) pp.3-11

が脱亜入欧・和魂洋才、そ して富国強兵の旗印のもとに、国内のすべてを近代化（西欧化）する国を挙げての文明の基本的枠組み変更（パラダイム・シフト）だったのである。
このようなわけで明治初年に次々と誕生した日本の大学は、短期の試行錯誤の後、すべての学生に何もかもを英語で学ばせる、イギリスを中心とする英語第一主義をとることとした。そして当時のイギリスが日本の範となり難い幾つかの分野（医学、化学や民法、生理学など）には、ドイツ語とフランス語をそれぞれ全学生の半数ずつに学ばせることで対応するという、私がトロ イカ制と名付けた外国語学習の国家体制が確立されたのである。
そしてこのような学ぶべき外国語の種類の選択と力点の置き方が、大筋で間違っていなかったことは、その後の日本の急速な、アジアの奇跡とまで言われた驚くべき発展が示している。
なぜ日本は突如として軍事国家となったのか
そして日本は一人前の西欧型独立国家となった以上、当時の世界としては当然である自国の安全と国家を支えるのに必要な自前の資源の確保を目的とする生存圏（レーベンスラウム）を、近隣の東アジア地域に確保しようとしはじめると、この日本の行動がすでにこの地域で自分たちの権益を一足先に確保し、更に拡げようと画策していた欧米諸国と利害が衝突することになったのである。このような事情が、なぜ日本は、後に「無謀無策」として非難される大東亜戦争を起さざるを得なかったかについての、細部を一切捨象した、いわば鳥瞰図的な私の歴史解釈である。
先に述べたように幕末において日本は開国を迫る欧米に対して、鎖国という「一切外国に迷惑のかからない国家の在り方」を日本は続けたいのだと言っても、開国を拒否すれば武力侵略するぞと欧米諸国に脅かされ、それならばと開国をして独り立ちをしようとすると、今度は生意気だと欧米が束になって潰しにかかってくる。このように当時の国際社会は「力こそが正義であり、強いものが欲しいものを手にいれる（ Macht ist Recht）」という、切り取り御免の世界であった。
新しい世界秩序の中で日本が生き残るためには本日の講演の主題「日本は世界の多様な言語と如何に向き合ったらよいか」は、まさにこの第二次世界大戦の結果（つまりアジアでの日本の大敗北とヨーロッパでの独伊の完敗）として生まれた世界の新しい局面、すなわち西欧諸国を襲った植民地の独立ラッ-4-

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シュ、次いで冷戦の終結とソヴィエト連邦の崩壊、 EU の誕生、そして共産主義中国の急激な台頭などによる世界の「多極化をふくむグローバル化」に直面して、今や経済大国の一つとなった日本の立場、生存権を、日本人が如何にして守るのかの言語政策を考えることであると思う。
日本は『外交手段としての戦争』を放棄した唯一の超大国
現在の日本の外国語問題を考えるとき、片時も忘れてならないことは、日本という国は世界で唯一の、外国との紛争を武力、つまり戦争で解決することをしないことを憲法で明記した極めて例外的な国だということである。
ところがどんな国も、特に現在のようなグローバル時代で、しかも超大国である場合、他の国といかなる摩擦、利害関係の不一致、意見の対立を持たないことはありえない。
そして問題が起きた場合、ふつうの国ならば様々な話し合いや外交交渉を当事者間で行うわけだが、それがこじれれば国際裁判所や国連などに仲裁や裁定を仰 ぐこともある。
しかしどうしても双方が納得合意できない場合の最後の外交手段として、戦争でけりをつけることが国際法で認められている。
ところが経済超大国の一員という、とかく他国の国益と競合し、相手からは侵害と取られかねない国際活動を避けられない日本は、たとえ外国との間に紛争対立が生じても、こちらから進んで武力行使によ って解決を図る道はとれない。唯一日本に残された道は、あくまで言葉で自国の正当性を主張し、日本の立場を理解し擁護してくれる同調者、賛同者を世界に増やして、相手の譲歩を勝ち取るしか道がないのである。
つまり現在の日本は捨てた武器に替って、言葉を武器として国際社会を生きて行かなければならないのだ。私が今から 30 年近くもまえに『武器としてのことば』を書き、数年前に再び『新・武器としてのことば』を出版したのも、この点の認識が実は日本の官民全体に、あまりにも欠如していることを憂いたからである。しかし残念ながらこのことは今でもほとんど変わっていない。
現在の時点で、私の考えている「言葉を、捨てた武器に替るものとして考えざるを得ない」日本が、早急にとるべき国家言語戦略の概要は次のようなものである。
日本の対外言語戦略の概要
1.

国家予算の少なくとも 1 割を、言語戦略関連の分野に割り当てる必要がある。日
本からの外国に向けての外国語による広報宣伝活動、つまりラヂオ、テレビ、インターネットなどの電子メディアはもちろん、外国語での新聞雑誌の発行と海外配布を-5-

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国家の事業として行う。また日本社会の実情、日本の良さ 、日本の立場など知らせるために、日本語の良書を外国語で翻訳出版することへの援助強化。
2.

日本語の海外普及を促進する事業を強化する。教員養成の援助、海外施設の増設強化が必要。この点ですでに実績のある、英米独仏国の事例（職員に外交 官の資格を与えるなど）を参考にすべきである。
世界の主要な国々に日本語、日本文化センターを洩れなく設ける。この点で後発の中国が世界中に「孔子学院」を設け始めていることは、本来ならば「武器なき日本」こそが、いち早くすべきであったと思う。

3.

国内に定住する外国人に対する日本語教育体制の整備強化。帰化申請者に対する日本語能力検定の実施。そしてアラビア語やロシア語のような、日本の国益を大きく左右する国々の言語の通訳者、同時通訳者の早急な養成が緊急の課題である。

4.

トルコ語には「鋭い牙のないウサギは、大きな耳をもっている」という諺がある。武
力を行使できない日本こそは、海外のあらゆる情報を自力で蒐集し分析する、世界第一級の情報機関を持つべきなのである。
現在のように重要な情報をアメリカに頼り、時には商社の持つ情報の方が日本政府より現地の情報に詳しいことがあるような現状を、早急に改めなくてはならない。
アメリカも知らなかったような情報を日本がいち早くキャッチして、日本が困らないような適切な対応を早々ととれてこそ、「武器に替るものとしての言語」なのである。
問題が表面化してからでは、言語の防衛力はあまりあてにならない。「武器としての言語力」とは、患部を一気に切り取る外科手術ではなく、予防医学的な時間のかかる、気の長い生活習慣病対策のよ うな面が大きく、即効を期待することはできないのである。

5.

最も重要なことは国連の公用語に日本語を加えるための、あらゆる努力を官民挙げて熱心に根気よく行うことである。私は今から約 40 年前の 1970 年代からこのことを色々なところで主張しているが、どこからもまったく反応がない 1 。
国連当局は、公用語は増やし始めるとキリがなくなるから、国連発足当時の主要戦勝国の言語である英仏露西中の五ヶ国語体制は変えないと言っていたが、 1973年に突如オイルショックが起き、急激な原油不足と価格の高騰に音を上げた西欧諸国が、OPEC（アラブ系国家を主とする石油輸出国機構）の要求を入れて、何とア

1

中部読売新聞 1976 年 12 月 30 日 鈴木孝夫「日本語を国連公用語に」-6-

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ラビア語を国連の公用語に加えることに同意したのである。しかも OPEC 側は、当分の間そのために増える費用は負担しますと言ったのだから、実に巧い戦術であった。OPEC にとっては何しろ高騰した石油代金がだぶついていたのだから、このための資金援助など彼らにとっては物の数でもなかったからである。
日本がその気になればこれまでも、日本語公用語化を提案する機会は何度もあったのである。その一つがアメリカの大統領ブッシュがイラク相手に湾岸戦争を始め、日本にも協力を求めたときである。この戦争に日本は結局 135 億ドルと言うアメリカの戦費 611 億ドルの 3 割弱もの巨額の援助をしたのに、肝心のクウェートが戦後に発表した感謝文に日本国の名前がなかったりして大騒ぎだった。一度では駄目かもしれないが、粘り強く何度も日本の国際貢献が大きいときに持ち出 すことによって、日本に不満のあることを相手に認知させるだけでも、貸しができるのであるから。満を持して一気に持ち出しても、日本が考えたようなドイツとインド、ブラジルと共同で出そうとした、国連常任理事国の拡大案のように焦点のぼけた提案は、まるで門前払い同然に扱われてしまっている。
私が日本語を国連の公用語に加えることが必要だと以前から主張している最大の理由は、このことによって日本語の国際普及が一気に加速すると考えるからである。
これまでは諸外国の大学などで、専門の学問のほかに日本語を学習しても、そのことを生かす職場がほとんどないため、学生たちが二の足を踏むことを私は何度も見てきた。外国では日本と違って、教養のためとか、何となく面白そうだからと言った実利を離れた語学の選び方はほとんど見られない。何らかの意味で、学習した外国語は、実社会に出たとき自分の仕事に有利になる具体的な結びつきがあるものを選ぶことが多いのだ。ところがこれまでは日本語の知識があることを高く評価するような職業は極めて少なかった。
それがもし日本語が国連の公用語に入れば、ただちに膨大な量の日本語関係の仕事が生まれるのだ。日本語の通訳や翻訳の仕事はもちろん、日本語の資料の収集や日本語文書の管理保管などなどの業務に携わる沢山の人員が必要となる。そしてこれがきっかけとなり次々と国連以外の様々な国際機関にも、日本語の使用が広まるという流れができることは間違いないからである。私は国連の会議場で日本以外の国の代表同士が、日本語で討論したり演説をしたりすることは、中国語やロシア語、スペイン語の例を見ても、あまり期待していない。当分国連の中では英語とフランス語の特権的地位は揺らぐことはないと思う。私が日本語の国連公用語化に期待するものは、このことが日本語の国際普及に 大きな弾みをつける突破口になる-7-

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ことである。

第 2 部 私はどんな改革が必要と考えているか
現在はこれまで日本人が当然だと思ったり、考え もしなかったことを、改めて意識的に検討してみることが求められる時代となっている。
基本的前提
1.

日本は日本語が事実上の公用語であって、当分日本の社会は多言語社会にはならない。したがって社会生活で普通の人は日本語だけで一生まったく困らない。
したがって今後増えると思われる日本在住を希望する外国人には、日本語を習得してもらう（短期滞在者や一時訪問者は別）のは当然である。

2.

学校教育では英語の学習は、すべて選択制とする。殊に義務教育の段階で必修にすると全員のレベルが下がって、外国語で国際対応のできる限られた必要な人材が育ちにくくなる。社会的に日常必要でない外国語は、わずかな時間の学校の平準的な授業だけで身につくものではない。

3.

その結果当然大学入試も外国語は選択科目（ケンブリッジ大学の例）とする。ただこれこれの学問や研究をしたければ、それに必要な外国語は学んでおいた方がいいと言った丁寧なガイダンスが必要となる。入学後外国語を学ぶ必要を感じたものの面倒見も必要となる。

設置すべき外国語の種類と、何を教えるかの教育内容の検討
1.

大学では今でも依然として英仏独が普通だが、これを今の日本が国際的に占める地位や国際関係などの点から多様化する必要がある。殊にロシア語とアラビア語は政策的に支援して学習者をふやすべきである。現在はこれらの言語の習得者が、政府でも民間レベルでも大幅に不足している。明治の英独仏トロイカ制がそうであったように、国費で運営される国立大学はもちろんのこと、多額の補助金を国家から受けている私立大学でも、外国語習得は国家的必要に答えるべき性質のものだと私は考えている。

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『複言語・多言語教育研究』 日本外国語教育推進機構会誌 No.2 (2014) pp.3-11

2. 日本人から見た「外国語の性質」による分類 2
実 例

性質の違い
目 的

手 段

交 流

朝鮮語、アラビア語＋－－ドイツ語、フランス語＋＋－英語＋＋＋

3. 外国語学習の態度の国際比較
実 例

特 徴Ⅰ

中国

自己顕示・自己宣伝Ⅱ

米国

他者攻撃・折伏制禦Ⅲ

日本

自己改造・社会改革

2，3，4 の表の詳しい意味を知りたい方は、鈴木孝夫『日本人はなぜ英語ができないか』岩波新書
1999 を参照していただきたい。
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4. 言語の使用者と関係から見た英語の三変種
英 語の 3変種

使用される
地域名

土着英語
NativeEnglishイギリ ス 、アメ リカ、オーストラリア、カナダなど
インド、フ ィリピン、ナイジェリ
ア、シンガポールなど

民族英語
EthnicEnglish国際英語
Eng，as an
Int’l auxiliary
Lang．

5.

特定の地域に限定されない

使用者と英語の関係
母 語 日 常 同国人相か使うか 手 に 使 う
か＋－－＋＋－

固有の特徴
外国人
相手に使うか＋＋－＋＋＋

基本的には同一だが国により発音・語彙・文法など多少異なる
それぞれ独特の民族臭が、いろ いろと見られる
使用者に固有の言語や文化の影響よりも、個人差が大きい

英文学など特定の専門分野の研究者以外の、一般の日本人が習得を目指すタイ
プの英語は 4. で示した国際英語であり、したがってすぐ後で述べるような理由で、いわゆるネイティブでない方が良い。むしろさまざまな民族非英語圏の、英語を実際に使って仕事をしている人が望ましい。日本での教師としては、海外で実際に英語を使って仕事をした経験の長い日本人が適任である。

6.

明治大正の頃は日本人が癖のあるなまった英語を使うことは、無教養のしるしとして英国人の軽蔑を買うことがあり、日本人からも和臭のある英語として嫌われた。
しかし今は違う。ネイティブ特にイギリス人は英語を話す人々の中でマイノリティとなり、特権的な地位を失った。世界中のインドをはじめとする植民地をすべて失って、マスターとサーヴァント（スレイヴ）の上下関係的対話がどこでも消滅してしまった。植民地として軽蔑していたアメリカがすべての点で対等になり、オーストラリアや南アも独立した。今英語の世界は中心のない無秩序状態といっていい。そのなかで日本の教育界だけが、前世紀の遺物的なネイティヴ信仰を後生大事に守り続けている。その理由は国益をかけて英語を使う場面と経験が殆どないからだ。日本人- 10 -

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が本気で英語を使いだせば、Japlish，すなわち私の言う Englic 3 （注）にならざるを得ないと思う。
7.

以上のことから当然出てくる結論は、日本の英語教育はこれまでの長い受信型からいよいよ先の図表で示した中国やアメリカの外国語教育のような発信型へと大転換をすべきだということ、これがいま述べたネイティヴ教師不要論につながり、教科書の内容はすべて日本の事柄、things Japanese となる。ほとんどの日本人が日本の歴史、文化、そして現状について、英語で満足に語れないような現状を打破する必要がある。
（慶應義塾大学名誉教授）

Englic とは筆者が『英語はいらない!?』PHP 新書 2001 で、日本人が目指すべき英語は English
ではなく、English-like-language、つまり Englic であると主張したもので、これは『あなたは英語で戦えますか』冨山房インターナショナル 2011 に再録されている。
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