『国際武器移転史』第 17 号（2024 年 1 月）
，131-134 頁

書評

エリン・ブロコビッチ著（旦祐介訳）『エリン・ブロコビッチ スーパーマンは来ない
米国の水汚染と私たちにできること』（緑風出版、2023 年、417 頁）
藤巻 裕之

はじめに
同 書 は Erin Brockovich,“Superman’s not coming - Our National Water Crisis and What WE
THE PEOPLE Can Do About It” の旦祐介による訳書である。エリン・ブロコビッチ氏はアメリカのみならず、世界的に著名な環境活動家である。2000 年にハリウッドで同氏と同名の映画が制作され、監督スティーヴン・ソダーバーグ、主演ジュリア・ロバーツで 2001年度アカデミー賞を受賞した。同映画をきっかけとして水質問題がアメリカで注目され始めた。その約 10 年後、米国のシェールガスの掘削による土壌と水質の汚染に関する報道が世界を駆けめぐった。2018 年には米国環境保護庁（EPA）長官が PFAS（有機フッ素化合物）汚染は「国家的な危機」だと宣言する 1）。2019 年にはロバート・ビロット弁護士の活躍を描いた映画『ダーク・ウォーターズ』が米国で公開され、日本でも 2021 年 12 月に上映された。映画の原作本である『毒の水』（旦祐介訳）は 2023 年 4 月に翻訳出版されている 2）。しかし、2000 年頃から米国で始まった PFAS をめぐる論争を尻目に、日本ではPFAS が社会問題として認知されたのはこの数年のことである。
本書は 3 部 12 章構成から成る。第 1 部「恐ろしい真実」（第 1 章から第 5 章）では、1980年代以降、4 万を超える化学物質を含む産業汚染水が土壌に垂れ流されてきた米国の現実が明らかにされ、その現実に対応できていなかった行政の実態が明らかにされる。第 2 部「希望に満ちた未来のために」（第 6 章から第 10 章）では、汚染が明らかになった地域で市民社会の現状改善への取り組みが描かれている。第 3 部「最後の呼びかけ」（第 11 章と第12 章）は、気候変動が水に与える影響は単に水の枯渇だけではなく、社会全体の循環性の毀損に及ぶと警告を発する。そして、我々市民がどのように水の危機に対応することができるのかを経験を元に提案をしている。

1）ジョン・ミッチェル（小泉昭夫、島袋夏子、阿部小涼訳）『永遠の化学物質 水の PFAS 汚染』岩波ブックレット No. 1030、3 頁、https://www.iwanami.co.jp/moreinfo/tachiyomi/2710300.pdf（access：2023/10/1）。
2）
ロバート・ビロット（旦祐介訳）（2023）『毒の水』花伝社。

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『国際武器移転史』第 17 号（2024 年 1 月）

問題の所存
PFAS とは、ペルフルオロアルキル化合物、ポリフルオロアルキル化合物の略であり、およそ 15000 種類を数える有機フッ素化合物、合成化学物質群の総称である。本書が対象とする米国の水源、水道水を汚染する有害化学物質には、防錆剤の六価クロム、テフロン製造に使う PFOA（ペルフルオロオクタン酸）やスコッチガードの原材料の PFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）を含む PFAS、ドライクリーニングや冷蔵庫に使うトリク
ロロエチレン、鉛、フラッキングの化学物質、水道水消毒用のクロラミンなどが含まれる。
PFAS は、耐熱性、耐油性、耐水性に強い安定性を持つ合成化学物質である。そのため、20 世紀に入ると様々な産業、工業製品になくてはならない化学物質として使用されてきた。例えば、テフロン加工が施されたフライパンや炊飯器、撥水加工の衣類は普段から我々の日常生活に密着している。一方、軍事基地や空港では航空機火災に使用する PFAS含有の強力な泡消火剤が大量に配備されている。
しかし、このように科学的安定性ゆえに我々一般消費者の生活を便利に変えてきた
PFAS は、同時に我々の健康を害するという危険性を持つ。なぜならば、人体はおろか、自然界でさえも PFAS を分解することは「永久に」できないためである。専門家たちがPFAS を「永遠の化学物質（Forever Chemicals）」と呼んだことは象徴的である。PFAS が人体に入ることで生じる健康被害は深刻でありかつ広範に及ぶ。PFOA 暴露に伴う疾病だけでも、腎臓がん、睾丸がん、潰瘍性大腸炎、甲状腺疾患、高コレステロール、プリエクランプシア（妊娠高血圧症）などが挙げられる 3）。

本書の内容
米国において水質汚染に対処する法律は 1948 年に「連邦水質汚染防止法」として制定された。1972 年には大幅な改訂がなされ「きれいな水法（Clean Water Act）」として認知されている。また、1970 年に米国環境保護庁が設立され、「きれいな水法」を法的根拠に、下水、生物・放射性廃棄物、産業・農業廃棄物などによる破壊から、小川、河川、湾などの大きな水域を守るために活動してきた。
しかし、現実には 1970 年代以降、汚染は増加の一途をたどり、法律違反も増加している。2004 年から 2009 年の間に水質浄化法に違反した件数は 50 万件を超え、企業などの汚染者はほとんど処罰を免れている。PFAS の中でも特に PFOA と PFOS は健康への被害が明らかになってきた。これらの化学物質の製造元であるアルケマ、デュポン、3M などの企

3）
ビロット・ビロット（旦祐介訳）（2023）『毒の水』花伝社、339 頁。

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エリン・ブロコビッチ著（旦祐介訳）『エリン・ブロコビッチ スーパーマンは来ない 米国の水汚染と私たちにできること』

業は毒性を知りながら人々への警告を怠ってきたのである（本書、266 頁）。
農工業の有害廃棄物による汚染はいたるところにある。現在、出回っている化学物質 4万種類以上のうち、規制されているのは数百種類だけだ。何年も前から、産業廃棄物が地面や水源に捨てられている。有害物質を投棄する企業は、それが有害であることを昔から知っていた（本書、8 頁）。政府も知っているし、軍も知っていたはずである。
実際、PFAS の脅威に晒され、深刻な健康被害を被っているのは、我々一般市民だけではなく、米国内の軍事基地と海外基地で働く軍人、職員、その家族、そして、基地周辺に暮らす人々である。米国は世界一の軍事力と軍事費を誇る一方、ブロコビッチに言わせれば、「国防総省こそ世界で有数の汚染者」なのである。米環境保護庁は、少なくとも 149の現・旧軍事基地で地下水汚染を確認している。これらの基地の飲料水と土壌は、ジェット燃料、洗浄剤、脱脂溶剤、泡消火剤、爆発物などを使用する軍事活動の結果、廃棄されてきた危険な化学物質で汚染されている。特に、PFOS は 1970 年以降、世界的に展開する米軍基地において（もちろん日本も含む）航空機火災を消火するために使用された泡消火剤に含まれていた。その後、米環境保護庁と発泡剤を販売する企業との間で PFOS の製造中止が合意されたが、空軍などの多くの軍事施設ではこれらの製品を継続使用してきた（本書、267 頁）。
米軍は PFOA と PFOS の水質汚染について、約 400 ヶ所の調査を行った。その結果、本書によれば 2018 年 3 月の下院軍務委員会の報告書では、基地内外 126 ヶ所が、飲料水または地下水のPFOA/PFOS検査で環境保護庁の基準を上回ったのである。内訳は、陸軍25基地、空軍 50 基地、海軍・海兵隊 49 基地、国防物流局 2 基地である。更に、国防総省は、基地内および基地周辺の地下水井戸 2688 本を検査し、約 61% の井戸で環境保護庁の推奨値を超えていることを明らかにした（本書、269 頁）。

国家安全保障と人間の安全保障の狭間でこれまでの国民国家の歴史において、人類は人間の安全保障よりも国家の生存を追求する国家安全保障を優先してきた。国民国家体系を維持するために、国家の安全保障を優先することを我々も無意識のうちに前提としてきたのかもしれない。冷戦構造においては、国家安全保障が更に優先されたことで、イデオロギー対立の下に人権、貧困、環境問題が後回しにされてきたことは周知の通りである。冷戦後は、イデオロギーに代わり民族、文化、宗教上の対立から国内紛争や地域紛争が多発したことで、国家が国民の生命と財産を守るという使命を充分に果たせず、国民の安全が紛争や国内の混乱の犠牲となるケースが多発した。このような「非対称の戦争」を含めた諸問題を体系化させた概念が人間の安133『国際武器移転史』第 17 号（2024 年 1 月）全保障である。更に、人間の安全保障の概念は、人間の保護と人間の能力強化という二つの側面からの政策によって理論に現実性を持たせてきた。本書では、水質汚染という「人間の保護」の深刻な問題に直面した人々が、自らのガバナンスを獲得し、「人間の能力強化」を実現しつつ、問題に立ち向かう姿が生き生きと描かれている。

今後の課題2018 年の 13 もの米国連邦機関から発出された報告書は、米国が気候変動に対処しなければ経済の 10% を失うリスクを警告した（本書、332 頁）。しかし、トランプ前大統領は気候変動を中国のデマと断じ、自動車の排気ガス基準を緩めた。更に、2017 年には経済成長の促進のため、環境保護庁に対して、「きれいな水法」規制の範囲を狭めてきた。ブロコビッチが指摘するように、ネガティブに働く政治の力は大きい。しかしながら、科学者や政策の専門家たちが舞台裏で働き続けることで我々は気候変動の現実を知り、手遅れになる前に行動することができるとも筆者は強調する。
「デイ・ゼロ（すべての始まり）」と題する第3部第11章で筆者は次のように提案する。
「投票に意味がある」、「ビジネスリーダーを見る」、「直接行動を起こす」、「フットプリントを減らす」。米国は投票によってトランプ大統領を選び、パリ協定から脱退した。その際、イーロン・マスク氏はホワイトハウスの諮問委員会から退き「気候変動は現実だ」と訴えた。そして、我々には SNS などによって世界中の同じ信念を持つ人々と力を合わせて声を上げることができるのである。気候変動は、我々が毎日行っている何百万もの選択の結果であることから、早く行動すれば改善できることを本書は見事に実践し、実証している。
待っていても市民を救ってくれる「スーパーマンは来ない」。しかし、市民一人ひとりの行動によって世界を変えることができる。その術は、第 12 章で我々が行動すべき７つのステップとして具現化されており、大いに参考にすべき視点が明示されている。この数年の間に沖縄をはじめ日本各地で注目され始めた PFAS の問題に対する日本の、いやわれわ
れ一人ひとりの取り組みを、ブロコビッチはどう評価するだろうか。
（東海大学政治経済学部政治学科教授）

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