価 値 創 造の成 果

情報・通信システム
金融をはじめとした幅広い事業分野で得た豊富なノウハウと先進のITを融合することで、コンサルティングからシステム構築、運用・保守・サポ ートまでのシステムライフサイ
クル全体を通じて、お客様の多様なニー ズに対応する IT サービスを提供しています 。
フラッシュストレージ

売上収益構成比率20

海外売上収益比率％30

事業部門別設備投資額

355

業績推移

（完成ベース）％

事業部門別減価償却費

（億円）
9.4%
7.7%

億円

21,093

事業部門別研究開発費

447

億円

480

19,82820,089
6.9%

6.7%
5.2%
3.9%

億円

15
売上収益

16

17 （年度）

調整後営業利益率

EBIT 率

主な製品・サービス

システムインテグレーション、コンサルティング、クラウドサービス、サー バ、ストレージ、ソフトウェア、通信ネットワーク、ATM

業績の状況
売上収益は、国内システムインテグレーション事業の増収や為替換算影響などにより、前年度に比べ て 1% 増加し 、2 兆 89 億円となりました 。
調整後営業利益は、国内システムインテグレーション事業の収益性の改善や IT プラットフォー ム & プロダクツ事業のデジタルソリューション
事例

事業構造改革の効果などにより、前年度に比べて 362 億円増加し、1,892 億円となりました 。

EBITは、調整後営業利益の増加に加え、事業構造改革関連費用の減少などにより、前年度に比べて 628 億円増加し、1,392 億円となりました 。

監視カメラ画像を活用した人流可視化ソリューション

日立は、東京急行電鉄株式会社との協創により、Lumada

運行支障発生時に 、駅の混雑状況などを東急線の利用者を活用し、駅構内の混雑状況を視覚的、かつタイムリー にに情報提供することで 、乗車の見合わせや迂回ル ートの把握できる駅構内カメラ画像配信サ ービス「駅視 -vision選択など行動判断の一助とし、利用者の負担感の軽減や＊（エキシビジョン）」の開発を支援しました。2018 年 7 月末

東 急 線 の さらな る安 全 性 向 上を図ることを目的として時点、東急線 74 駅で提供しており、2018 年度中に東急線

い ます 。

全駅（こどもの国線、世田谷線を除く）に拡大予定です。

＊ 駅視 -vision は東京急行電鉄株式会社の登録商標です 。

本サ ービスは 、駅構内に設置されたカメラの画像について、日立の「人流分析技術」
により動いている人・止まっている人を自動的に解析します。解析結果に基づき人型アイコン画像を生成し、スマートフォン向け「東急線アプリ」
やケーブルテレビに1 分ごとに配信します 。大幅な遅延を伴う

通常ラッシュ時

運行異常時

69社会・産業システム
人々の生活を支える鉄道車両・運行管理システム、発電システム・送変電システムに加え、エレベーター・エスカレーターや水ソリューションのほか、製造現場を高度化する産業ソリューションや機器を提供し、高い信頼性による豊富な実績を積み重ねてきました。デジタル技術を活用し、お客様の課題や多様化するニーズに合わせた最適なソ

英国都市間高速鉄道計画（ IEP ）向け車両リューションをグロー バルに提供していきます 。
売上収益構成比率

23Class 800

海外売上収益比率43％

事業部門別設備投資額％

事業部門別減価償却費

300

799

業績推移

（完成ベース）（億円）
23,331

23,319

3.5%

3.3%

億円

4.9%
4.3%

事業部門別研究開発費

億円

561

23,750

1.2%
–0.9%

億円

15
売上収益

16

17 （年度）

調整後営業利益率

EBIT 率

主な製品・サービス
製造業・流通業向けシステム、水処理システム、産業用機器、エレベーター、エスカレーター、鉄道システム、原子力発電システム、再生可能エネルギー発電システム、送変電システム

業績の状況
売上収益は 、電力・エネルギー事業が減収となり、産業・ギー事業、産業機器事業の収益性が改善したことなどにより、流通分野において低収益事業からの撤退を進めた一方で 、前年度に比べて 385 億円増加し、1,155 億円となりました。

鉄道システム事業が英国向けの売上の拡大などにより増収

EBIT は、調整後営業利益の増加に加え、前年度に計上したとなったことに加え、産業機器事業がサルエアーブランドの米国の持分法適用会社におけるウラン濃縮事業に関する減損

空気圧縮機事業の買収に伴い増収となったことなどにより、損失がなくなった影響などにより、前年度の 199 億円の損失前年度に比べて 2% 増加し、2 兆 3,750 億円となりました 。

から 1,212 億円改善し、1,012 億円の利益となりました 。

調 整 後 営 業 利 益 は、中 国 でのエ レ ベーター・エ ス カ
レーター事業において平均売価の下落や資材費の高騰の影響があったものの、産業・流通分野向けの事業や電力・エネル

デジタルソリューション
事例

スマートマニュファクチャリングを実現する製造業向けソリューション

近 年 、グロ ー バ ル 競 争 の 激 化 や ユ ー ザ ー ニ ー ズ の多様化 、デジタル化の進展など、製造業を取り巻く環境は最適な生産計画のシミュレーター導入により、製造現場の生産性向上に貢献しています 。

急速に変化しており、競争力強化に向けた対応が求められまた 、お客様との協創を通じたソリューション開発もて い ま す 。日立は 、この ような 大き な 変 化に直 面する行っており、画像解析を用いて、製造現場での人の動作や製 造業の お客様に対して 、Lumada を活用したスマ ート

設備の異常を検知するシステムを構築し、品質の強化にマニュファクチャリング・ソリューションを提供しています。

取り組んでいます 。また 、技能伝承に力を入れるお客様

具体的には、日立の大みか事業所で確立した高効率生産とは、カメラやセンサーを用いて熟練技術者のノウハウをモデルを、Lumada のソリューションとして提供を開始してデジタル化するシステムを構築し、人財育成や品質安定化います。IoTを活用した製造現場・作業進捗の見える化や、につなげています 。

70

価 値 創 造の成 果

電子装置・システム
最先端技術を活用し、情報社会を支える半導体製造装置、計測・分析装置や放送・映像システム、無線通信システム、人々の健康な生活をサポートするヘルスケアソリューションを提供しています。
粒子線治療システム

売上収益構成比率11％

海外売上収益比率59

事業部門別設備投資額

194

業績推移

（完成ベース）％

事業部門別減価償却費

（億円）

億円

事業部門別研究開発費

147億円

8.2%
7.0%

521億円

5.9%
5.7%
11,276

15
売上収益

5.7%
11,70316

8.0%

10,86517 （年度）

調整後営業利益率

EBIT 率

主な製品・サービス
半導体製造装置、計測・分析装置、先端産業部材、医療機器

業績の状況
売上収益は、日立国際電気および日立ハイテクノロジーズ

53 億円増加し、869 億円となりました 。

が半導体製造装置の販売増加により増収となったもの の 、EBIT は、調整後営業利益の増加に加え、日立国際電気に前年度に日立工機（現 工機ホー ルディングス）が連結対象おいて事業構造改革関連費用が減少したことなどにより、から外れたことにより、前年度に比べて 7% 減少し、1 兆 865

前年度に比べて 220 億円増加し、888 億円となりました 。

億円となりました 。
調整後営業利益は 、半導体製造装置の販売増加により日立国際電気が増益となったことなどにより、前年度に比べてデジタル
ソリューション
事例

故障予兆診断サービス（超電導 MRI 装置向け）

磁石の力を使って、脳など身体の内部を撮影する超電導

MRI 装置が使用できない時間を短縮し、病院の検査業務

MRI 装置は、これまで突発的な故障により、予定していたの効率を改善させるとともに、患者が安心して検査を受け検査ができなかったり、緊急修理による保全コストが増加られる環境を提供します。今後は、予兆診断の対象を拡大し、するといった課題が ありました 。そこで日立は 、超電導デジタルデータの利活用を進めることで、さらなる稼働率MRI 装置の膨大なセンサ ー デ ータを AI を用いて分析し、の向上や、病院経営の改善に貢献していきます 。

装置が故障する数カ月前に予兆を検知することを可能にしました 。壊れる前に修理する「予知保守」
により、超電導※ 日立国際電気は 、2018 年 5 月 31 日に当社が保有する株式の全部を譲渡し、そ の後 、同年 6 月 4 日に当社が同社株式の一部を再取得したことにより、当社の持分法適用会社となりました 。

71建設機械
これまで培ってきた技術力とノウハウを生かし、土木・建築 、ビルなどの解体 、鉱山採掘など、お客様の幅広いニーズに応え、油圧ショベルをはじめとする建設機械の販売からサービス・メンテナンスまでを一貫したソリューションとしてグロー バルに提供しています 。

売上収益構成比率

日立建機の鉱山用超大型油圧ショベルとダンプトラック

9

海外売上収益比率80％

事業部門別設備投資額

185

業績推移

（完成ベース）％

事業部門別減価償却費

事業部門別研究開発費

322

240

億円

（億円）

9,591
10.1%

億円

7,583

3.4%
3.0%億円

15
売上収益

7,539

9.6%

3.5%
3.0%

16

17 （年度）

調整後営業利益率

EBIT 率

主な製品・サービス
油圧ショベル、ホイー ルロー ダ、マイニング機械

業績の状況
売上収益は 、中国をはじめとする海外市場での建設機械の販売増加に加え、前年度に日立建機がオー ストラリアや米国で企業買収を行った影響や為替影響などにより、前年度に比べて 27% 増加し、9,591 億円となりました 。
調整後営業利益は 、建設機械の販売増加に伴う増収やデジタルソリューション
事例

前年度に企業買収を行った影響などにより、前年度に比べて662 億円増加し、925 億円となりました 。
EBIT は 、調整後営業利益の増加に加え 、持分法利益の増加などにより、前年度に比べて 743 億円増加し、970 億円となりました 。

エネルギー・設備情報を一元管理する統合マネジメントサービス「 EMilia（エミリア）」
を導入

建設機械セグメントでは、油圧ショベルやホイールロー ダ合・分析し、機種別や工程・ライン別の製品生産に必要ななどを製造して いる国内 5 工場にお い て 、エネルギ ー・エネルギー量、製造原価 、突発故障の発生などをリアルタ

設備情報を一元管理する統合マネジメントサービス「 EMilia

イムに把握することで、省エネのみならず生産リードタイ（エミリア）」を導入して い ます 。
「 EMilia 」は 、多拠点にムの短縮や、設備故障の予兆検知などを実現するスマート

わ たるエネルギ ー デ ータや設備などを統合的に管理し、ファクトリーをめざします 。

省エネや業務効率の向上 、さらには BCP などを実現する＊BCP：Business Continuity Plan（事業継続計画）＊

Lumada のソリューションです。日立建機では、各工場に点在する約 1,000 台の設備に設置されている、監視点数約14,000 点に上る分電盤（ブレーカー ）から得られる電力データを「 EMilia 」
によって収集・可視化しています 。これにより、設備単位の電力情報を分析・管理し、ピーク電力を抑えるために電力消費を制御するピ ークカットや待機電力の削減を実現しています 。将来的には 、製品の製造履歴や設備保全といった生産管理データを「 EMilia 」に統72を導入している土浦工場「 EMilia 」

価 値 創 造の成 果

高機能材料
これまで蓄積した技術力とノウハウを生かし、半導体・ディスプレイ用材料、合成樹脂加工品 、特殊鋼、磁性材料、素形材 、電線・ケーブルなど、幅広い材料・部品を手掛け、自動車や IT・家電、産業・社会インフラ関連分野などにおける各種製品の高度な機能を支えています。アジア、北米、欧州などで事業を展開しています。

売上収益構成比率16

海外売上収益比率％59

日立金属のネオジム・鉄・ボロン系焼結磁石「 NEOMAX® 」

事業部門別設備投資額

1,313

業績推移

（完成ベース）％

事業部門別減価償却費（億円）
15,640

億円

727億円

485

9.8%
8.4%
8.1%

事業部門別研究開発費

16,575
14,646

8.2%

7.4%
6.0%

億円

15
売上収益

16

17 （年度）

調整後営業利益率

EBIT 率

主な製品・サービス
半導体・ディスプレイ用材料、配線板・関連材料、自動車部品、蓄電デバイス、特殊鋼製品、磁性材料、素形材部品、電線材料

業績の状況
売上収益は 、日立金属および日立化成の両社において 、エレクトロニクスおよび自動車関連製品の販売が増加したの影響があったものの 、売上収益の増加に伴い 、前年度に比べて 19 億円増加し、1,218 億円となりました 。

ことに加え 、日立化成がイタリアなどで企業買収を行った

EBIT は、日立金属においてアルミホイー ル事業の収益性影響や日立金属における原材料価格高騰に連動した販売価格低下に伴う減損損失を計上したことや前年度に事業再編等の上昇などにより、前年度に比べて 13% 増加し、1 兆 6,575利益を計上していたことに加え 、日立化成において競争法億円となりました 。

等関連費用を計上したことなどにより、前年度に比べて 246調整後営業利益は、日立金属において原材料価格の上昇億円減少し、986 億円となりました 。

や耐熱鋳造部品事業 、アルミホイー ル事業の収益性の低下

デジタルソリューション
事例

短納期・季節変動型ビジネスにおける在庫切れ防止のための情報可視化ソリューション

日立化成では 、短納期かつ季節性の需要変動の激しいいます 。さらに、オフィス内にダッシュボードを常時表示

ビジネス環境における製品の在庫切れを防止するため、する監視モニターを設置し、情報を完全にオープン化する

2017 年10 月に情報可視化ソリューションを構築し、Lumada

ことで、欠品につながるリスクの早期対策を促進しています 。

ユースケースへ登録されました。本ソリューションは、全拠これにより適正な生産計画・在庫管理を行い 、欠品ゼロを点から受 注・在 庫・出 荷 数をリアルタイムに収 集し、BI達成しています 。

ツー ル を用いて各種数量の変動状況をダッシュボードで＊BI（ Business Intelligence ）ツール：企業内に蓄積された膨大なデータを集計し、分析・加工するツー ル＊

可視化することにより、全拠点の情報の一元化を図って73

オートモティブシステム「 人・クルマ・社会」に新たな価値を創造し、豊かな社会の実現に貢献するため、環境や安全分野の領域にお ける技術開発を加速 、日立グル ー プの情報・安全技術や社会インフラ・サービスを統合した「先進車両制御システム」を進化させ、「環境保全」「 事故撲滅」「 渋滞解消」などの社会ニー ズ対応に取り組んでいます 。

売上収益構成比率10

海外売上収益比率58％

日立オートモティブシステムズのハイブリッド車用モーター

事業部門別設備投資額

業績推移

661

（完成ベース）％（億円）10,011億円

事業部門別減価償却費

事業部門別研究開発費

436

692億円

6.2%
5.4%

9,922

10,010

6.6%
5.7%

5.0%
4.2%

億円

15
売上収益

16

17 （年度）

調整後営業利益率

EBIT 率

主な製品・サービス
エンジンマネジメントシステム、エレクトリックパワートレインシステム、走行制御システム、車載情報システム

業績の状況
売上収益は 、車載情報システム事業における販売低迷や調整後営業利益は、クラリオンにおける車載情報システム

北米で の自動車部品需要の減退の影響が あったも の の 、事業の収益性の低下や北米における販売減少などにより、中国向け の自動車部品の販売が伸長したことや為替換算67 億円減少し、495 億円となりました 。

影響などにより、前年度に比べて 1% 増加し、1 兆 10 億円とEBITは、調整後営業利益の減少に加え、前年度に固定資産利益を計上していたことなどにより、前年度に比べて 234なりました。

億円減少し、424 億円となりました 。

デジタルソリューション
事例

無線を活用した自動車ソフトウェア更新ソリューション

近年 、自動車のエレクトロニクス化に伴いソフトウェア更新デ ー タは車両側の無線通信機器で受信し 、OTA の比率が増加しています 。こうした中、今後はセキュリティソフトウェア更新制御機能やセキュリティ機能を実装した対策の ため のソフトウェアの更新や 、インフラ機能拡張

ゲ ートウェイを介し、更新対象の ECU に送信され、ソフトなどと連動した自動車への新機能の追加など、車両を制御ウェアを更新します 。今回開発した OTAソフトウェア更新

するECU のソフトウェアを、自動車の製造後もタイムリーにソリューションにとどまらず 、今後も自動運転車両やコネク更新していくことが必要となります。そこで日立グループは、ティッドカー の実用化に貢献する機器やソリューションの無線を活用した OTA開発・提供に積極的に取り組んでいきます 。

＊1＊2によってソフトウェアを更新するソリューションを提供しています 。
本ソリューションは、OTAセンターと呼ばれるデータセン
ターから自動車にソフトウェアの更新データが配信され、

74＊1 ECU（ Electronic Control Unit ）：電子制御ユニット：無線経由＊2 OTA（ Over The Air ）価 値 創 造の成 果

生活・エコシステム
社会と皆様の生活課題の解決をめざして、キッチン・家事製品、照明・住宅設備機器、冷凍・空調機器を通じたソリューション･サービスを提供しています。また、製品の省エネルギー性能の向上や環境負荷の低減など、社会課題の解決にも貢献します。
日立アプライアンスの大容量冷蔵庫「真空チルド」HW シリーズ

売上収益構成比率

5

海外売上収益比率19％

事業部門別設備投資額（完成ベース）％

事業部門別減価償却費

85

業績推移
（億円）

億円

6,810
6.2%

5,573
5.7%

事業部門別研究開発費

87

72億円

3.5%

億円

4.0%

15
売上収益

16

5,401
6.2%
4.6%

17 （年度）

調整後営業利益率

EBIT 率

主な製品・サービス
冷蔵庫、洗濯機、掃除機、ルームエアコン、業務用空調機器

業績の状況
売上収益は、前年度に比べて3% 減少し、5,401 億円となりました 。

EBITは、前年度に計上していた固定資産利益がなくなった
もの の 、調整後営業利益の増加や空調システム事業に係る調整後営業利益は 、売上収益が減少したもの の 、コスト低減の効果や事業構造改革の効果などにより、26 億円増加

持分法利益の増加などにより、前年度に比べて15 億円増加し、333 億円となりました 。の 251 億円となりました 。
デジタルソリューション
事例

空調 IoT ソリューション
「 Exiida（エクシー ダ）遠隔監視サービス」のご紹介

2018 年4 月より、空調・冷熱システムとさまざまなデータ冷熱システムの予期せぬ停止によるお客様の事業機会損失やノウハウを掛け合わせて活用することで、空調の可能性をを抑制することを目的としており、局所部分空間法（ LSC＊2）広げ、新しい価値を創造していくサービス事業「 Exiida＊1を使った日立の特許保有技術を用いてデータ解析を行い、（エクシー ダ）」を展開しています 。本サービスは、冷凍機・これまでの機器メンテナンスの知見を活用しています 。

チラーユニット（ビル・工場空調などに使用する冷温水を生＊1 Exiida：接頭語のEx（ 拡張）＋Internet（インターネット）＋Individuality（個性）＋Data（データ）を組み合わせた造語。日立の空調・冷熱システム
をインター ネットにつなぎ 、新しい価値の創造にチャレンジするコンセプトを表しています 。
＊2 LSC：Local Sub-space Classifier

成する機器）を対象として、機器から収集する正常な運転
デ ータを一定期間学習し、故障につながる変化（予兆）を検出して的確に予防保全する遠隔監視サービスです。空調・（予兆診断機能あり）の構成イメージ
Exiida 遠隔監視サービス
お客様機器
対象機器

Exiida 遠隔監視サービス
遠隔監視システム「予兆診断」
機能（オプション）
学習用データ

冷凍機

チラーユニット

お客様・設備管理元

運転データ

データ解析
評価用データ

故障発生（通知）

予兆検出（通知）75