目指す姿の実現に向けた戦略

環境 ～脱炭素社会・循環型経済への貢献～

関連するマテリアリティ

目指す姿
製品を通じた脱炭素社会への貢献
温室効果ガス排出量、エネルギー使用量の削減● 再生可能・リサイクル原料の利用拡大によるサーキュラーエコノミーへの貢献●

脱炭素社会・循環型経済への貢献●

基本的な考え方
近年、世界中で気候変動の影響は深刻化しており、企業にも脱炭素など気候変動への積極的な対応が求められています。横浜ゴムグループは、「脱炭素社会・循環型経済への貢献」を持続可能な社会への貢献と企業の持続的な成長のための重要な経営課題の一つとして位置づけています。
横浜ゴムグループは、「環境基本方針」「横浜ゴム全社環境方針」「横浜ゴムグループ行動指針」に則り、製品・サービスの提供における地球環境への負荷の最小化を図ります。そのため、環境技術の開発 ･ 導入を進めるとともに、製品・サービスの提供にかかわる方々と協働して、バリューチェーン全体で大気への排出の削減を推進します。また、循環型経済（サーキュラーエコノミー）への貢献とバリューチェーン全体の脱炭素推進の観点から、製品の再生可能・リサイクル原料の利用拡大を目指しています。
環境基本方針、横浜ゴム全社環境方針、横浜ゴムグループ行動指針

https://www.y-yokohama.com/sustainability/environment/natural/

製品を通じた脱炭素社会への貢献
電動車対応タイヤに独自マーク「E+」の付与を開始

2024年2月から発売したプレミアムコンフォートタイヤ「ADVAN

2023年下期より、近年増加している電動車 用のタイヤ需要

dB V553」に「E＋」マークを付与しています。トラック・バス用タに応えるため、電動車対応商品であることを示す独自のマーク

イヤでは、2024 年より、国内で販売している「507U」と欧州で「E+（イー・プラス）」を乗用車およびトラック・バス用タイヤに導入販売している「120U」に「E ＋」しました。
「E+」マークはバッテリー搭載による高荷重やモーターマークを付与しています。

※1による高トルク出力への対応、エンジン音のない静かな電動車

今後も脱炭素社会の実現に向にふさわしい静粛性への対応、車両の電費・エネルギー消費効

けて増加する電動車対応のタイ率向上、航続距離拡大への対応など電動車に特徴的なニーズにヤ需要に応えるため、研究開発応える技術を搭載した商品に付与するものです。

や新車装着を強化していきます。

乗用車用タイヤでは、2023 年秋に欧州などで発売した EV 専用ウルトラハイパフォーマンスサマータイヤ「ADVAN Sport EV」、※1 電動車には BEV（バッテリー電気自動車）、EV（電気自動車）、PHEV（プラグインハイブリッド自動車）、HEV（ハイブリッド自動車）、FCEV（燃料電池自動車）を含む。

トラック・バス用タイヤ「507U」のタイヤサイドに施された「E＋」マークの刻印「E＋」マーク

温室効果ガス排出量、エネルギー使用量の削減
再生可能エネルギー由来の電力によるタイヤ生産を開始
新城南工場（愛知県新城市）では、2023 年 4 月から再生可能60※2ティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業））」の交付を受けて実施しています。

エネルギー由来の電力を導入、2023 年 8 月から自社太陽光発

また、導入した再エネ電力は中部電力ミライズ（株）が調達する電システムを正式稼働し、プレミアム EV 専用のウルトラハイパ

トラッキング付き FIT 非化石証書※3と再エネ指定の非 FIT 非化石証

フォーマンスサマータイヤ「 ADVAN Sport EV 」やその他の書※4が付与されたもので、使用電力は実質的に100％再生可能エハイパフォーマンスタイヤの生産を開始しました。

ネルギー由来かつ CO2排出量ゼロとみなされます。切り替えによ正式稼働した太陽光発電システムの出力規模は約1.1MW、年り削減できる CO2排出量は年間で約570トンを見込んでいます。

間予測発電量は約1,469MWh で、年間で約599トンの CO2排出

新城南工場ではグループの経営指標の一つである「 2050量を削減できる見込みです。なお、本件は「令和 3 年度二酸化年に CO 2 排出量ネットゼロ」目標達成に先駆けて、2030 年ま炭素排出抑制対策事業費等補助金（PPA 活用等による地域の再でに CO 2 排出量がゼロの「カーボンニュートラルモデル工場」

エネ主力化・レジリエンス強化促進加速化事業（ストレージパリにすることを目指しており、太陽光発電システムや再エネ電力

THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

「深化×探索」を支える原動力

目指す姿の実現に向けた戦略

経営のレジリエンスの強化

データの活用、ボイラー燃料の天然ガスへの転換などを積極的に進認定取得に向けて、認定機関の SBT イニシアチブ（SBTi）※6にコめています。

ミットメントレターを提出しました。 SBT では企業の直接排出は※2 本補助事業はストレージパリティの達成に向けてオンサイト PPA モデル等による自家消費型太陽光発電や蓄電池等の導入を行う事業に要する経費の一部を補助する制度。
※3 FIT 非化石証書は FIT（固定価格買い取り制度）の適用を受ける太陽光、風力、小水力、バイオマスなどの再生可能エネルギー由来の証書で、トラッキング付き FIT 非化石証
書は電源の特定や産地と紐付けされた電源種別などの情報を付与した証書。事業活動のエネルギーを100％再生可能エネルギーでまかなうことを目指す国際イニシアチブ
RE100、持続可能な経済の実現を目指す国際的な環境非営利団体 CDP、気候関連財
務情報開示タスクフォース TCFD への報告に活用できる。
※4 FIT（ 固定価格買い取り制度）の適用を受けない再生可能エネルギー由来の証書で大型水力発電などがある。

もちろん、他社や顧客による間接排出まで事業活動全体にわたって削減目標を設定することが求められています。
今後、近年ますます深刻化する気候変動問題に対応しサプライチェーン全体での温室効果ガス排出削減を加速化するため、SBT の認定取得を目指します。

SBT 認定取得に向けて
当社は2024年1月、パリ協定 の水準に科学的に整合する企※5

業の温室効果ガス排出削減目標 Science Based Targets（SBT）の新城南工場内の屋根に設置した太陽光発電システム※5 2015年にパリで開かれた「国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）」で合意された気候変動に関する国際的な取り決め。世界の平均気温上昇を産業革命前と比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をすることが掲げられている。
※6 CDP（旧カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト）、国連グローバル・コンパクト（UNGC）、世界資源研究所（WRI）、世界自然保護基金（WWF）によって設立された、企業の温室効果ガス削減目標の評価を行うイニシアチブ。

再生可能原料・リサイクル原料の使用促進
炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発

サステナブル素材を活用したレーシングタイヤの供給

2022年1月、日本ゼオン（株）と横浜ゴムが実施する「炭素資源

当社は、「全日本スーパーフォーミュラ選手権」を統括する（株）

循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発」が、国立研究開

日本レースプロモーションのサステナブルプロジェクト「SUPER発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構の「グリーンイノ

FORMULA NEXT50」に賛同し、2023年からサステナブル素材をベーション基金事業／ CO2等を用いたプラスチック原料製造技活用した「ADVAN A005」
ドライ用レーシングタイヤを供給してい術開発」として採択されました。グリーンイノベーション基金事業

ます。供給するドライ用タイヤは、天然ゴム、アブラヤシの実やオは、温室効果ガス対策においてイノベーティブな研究を行う企レンジの皮から生成したオイルなど各種自然由来の配合剤を活用業等に対する経済産業省の支援制度です。

するとともに、リサイクル鉄を原料とした再生ワイヤや廃タイヤか本実証事業では、使用済タイヤやバイオら再生したリサイクルゴム等マス（生物資源）などから炭素資源循環型を採用し、原材料全体の約のブタジエン、イソプレンを高い収率で製33% をサステナブル素材と造する2つの高度な技術を確立し、2030年代に社会実装することを目指します。

社員の声しながら、現行タイヤと同等バイオマスから生成したブタジエンの性能を維持しています。

サステナブル原料を使用したドライ用の「ADVAN」レーシングタイヤ

サステナブル原料を最大限活用したタイヤ開発に挑戦

世界的にサステナブル原料（石油外資源や廃タイヤ由来のリサイクル原料）の活用等のサーキュラーエコノミーが注目されています。従来から、低転がり、Wet グリップ、耐摩耗性の背反性能の両立がタイヤ開発の課題でしたが、これに加えてサステナブルな原料を使って達成することが求められるようになってきました。横浜ゴムでは世間で注目される前からオレンジオイルや籾殻シリカといったサステナブル原料の採用に取り組んできましたが、これだけではもはや十分ではなく、タイヤに用いるすべての原料を置き換えていかなくてはなりません。私自身もサステナ
ブル原料をいかに使いこなすか？ いかに性能とコストを両立させるか？ といった取り組みと日々格闘しています。こうした技術開発は、サーキュラーエコノミーの構築につながり、会社だけでなく社会へ貢献できる仕事です。世界中とコンタクトしながら進めるゆえの難しさもありますが、研究先行開発本部
タイヤ第一材料部
主幹

貢献も地球規模です。大きな課題に対し、誇りをもって取り組んでいきたいと思います。

加藤 学

Integrated Report 2024

61