（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和5年7月31日 ※1（前回公表年月日：令和4年9月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

東海医療科学専門学校

平成19年3月16日

籔本恭明

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人セムイ学園
分野

平成4年4月1日

野村斉史

認定課程名

医療

医療専門課程450-0003〒（住所） 愛知県名古屋市中村区名駅南2丁目7番2号（電話） 052-588-2977
所在地
450-0003〒（住所） 愛知県名古屋市中村区名駅南2丁目7番2号（電話） 052-551-1233(法人本部)

認定学科名

専門士

高度専門士

言語聴覚科

平成30年文部科学省
告示第32号-

学科の目的

本学科は教育基本法の精神に則り、学校教育法に従い、医療に関する職業教育を実践し、社会に貢献しうる有能な言語聴覚士を養成することを目的とする

認定年月日

平成27年2月17日

修業年限

昼夜

2

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

2345

1579

286

480

0

0

昼間

年

時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

80人

45人

0人

5人

学期制度

長期休み

学修支援等

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日■学年始：4月1日■夏 季：8月1日～8月20■冬 季：12月28日～1月5日■学年末：3月31日■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
生活面は基本学生に任せている。学習指導は指導を多く必要とする学生に対し個別対応を中心に行っている。

・進学者数：
・未定：（令和■中途退学者

33人

38人

成績評価

卒業・進級
条件

・卒業認定基準
各学科とも規定の修業年限以上在学し、各学科学則別表(別表)の授業科目を履修し卒業試験を受験した者は、卒業判定会議において、卒業試験の合格と全ての授業科目の単位の修得が確認され、卒業の可否が判定されれば、校長がこれを決定する。
・進級の認定基準
各学年時に行われた全ての授業科目を履修した者は進級判定会議の議を経て、校長がこれを決定する。

■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動

ボランティア活動
無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和４年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■就職指導内容
学生の進路希望は教員全員が情報共有し学科として支援している。教務・学生支援課に協力頂き履歴期初の書き方や面接の対応について指導をしている。
■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

総教員数

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
成績は、授業科目担当の教員が試験を行い、その成果及び受講状況などを総合して評価する｡評価点基準：優:80点以
上、良:70～80点未満 、可:60～70点未満、不可(不合格):60点
未満■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）
病院、診療所、福祉施設

就職等の
状況※２

兼任教員数

22
21
20
95.2

人
人
人
％

90.9

％

資格・検定名種別

言語聴覚士国家試験受験資格

②

受験者数
16人

合格者数
16人

主な学修成果
（資格・検定等） ※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか
※３

記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄0人
2人（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

0

4 年度卒業者に関する令和5年7月26日時点の情報）
5名

■中退率

11 ％

令和4年4月1日時点において、在学者47名（令和4年4月1日入学者を含む）
令和5年3月31日時点において、在学者42名（令和5年3月31日卒業者を含む）

中途退学
の現状

■中途退学の主な理由
体調不良,進路変更■中退防止・中退者支援のための取組
学生相談を行い、教学部と連携して問題を抱える学生の早期発見とフォロー方策を取っている。
■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援
制度

ひとり親家庭奨学金：学園が定める所得基準未満を対象に、入学後、在学年度ごと10万円の支給（給付型）。利子補給奨学金：教育ローン利用者で、学園が定める所得基準未満を対象に納入された学費に対する利子を奨学金として支給（給付型）、上限年6万円、金利上限3.5％■専門実践教育訓練給付：
給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

0
第三者による ■民間の評価機関等から第三者評価：※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価
評価団体： 一般社団法人 リハビリテーション教育評価機
当該学科のホームページ https://www.tokai-med.ac.jp/speech-therapy/
ＵＲＬ有
令和4年3月31日認定

期間 令和４年4月1日～令和９年3月31日

（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状
況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成
果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
職業に必要な実践的かつ専門的な能力及び臨床現場において即戦力となる能力を育成するため、病院、福祉施設、業界団体
等との密接な連携を通じ、実践的な専門教育の確保に組織的に取り組み、病院等からの要望、意見を活用し、学校が主体的に教育課程を編成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会はセムイ学園運営指針において校長レベルの委員会に位置付けられている。教育課程の編成は先ず、学科教員の起案により学科会議で協議した結果を教育編成員会で審議し校長が決裁する。

（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年6月1日現在

名 前
籔本 恭明
大竹 有二
田中 敏彦
中村 新一
三輪 文昭
梁川 美子
奥地 伸城
辻 智之
角本 裕之進
近藤 英隆
若月 康次
鬼頭 宏
小林 二成
大内田 潤子
高山 久志
檜垣 道隆
伊原 正
皆川 和也
伊井 友昭
池野 倫弘
永田 英貴
稲垣 毅
奥川 慎二
石川 益郎
西堀 敦則
高木 健吾
鈴木 俊夫
高橋 知己
知久 能之

所
属
東海医療科学専門学校
東海医療科学専門学校
東海医療科学専門学校 作業療法科
東海医療科学専門学校 臨床工学科
東海医療科学専門学校
東海医療科学専門学校 臨床工学科
東海医療科学専門学校 理学療法科
東海医療科学専門学校 理学療法科
東海医療科学専門学校 作業療法科
東海医療科学専門学校 柔道整復科
東海医療科学専門学校 柔道整復科
東海医療科学専門学校 柔道整復科
東海医療科学専門学校 言語聴覚科
東海医療科学専門学校 言語聴覚科

任期
R4.8.1～R6.7.31
R4.9.1～R6.8.31
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
R4.9.1～R6.8.31
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
R5.4.1～ R7.3.31
R5.6.1～ R7.5.31
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
東海医療科学専門学校 社会福祉科（昼間課程） R4.9.1～R6.8.31
東海医療科学専門学校 社会福祉科（昼間課程） R4.9.1～R6.8.31
鈴鹿医療科学大学
R3.9.1～R5.8.31
独立行政法人地域医療機能推進機構 中京病院 R5.5.1～R7.4.30
医療法人有心会 大幸砂田橋クリニック
R5.5.1～R7.4.30
公益社団法人愛知県理学療法士会
R4.5.1～R6.4.30
日本赤十字社愛知医療センター 名古屋第二病院 R5.4.1～R7.3.31
一般社団法人愛知県作業療法士会
R3.10.1～R5.9.30
社会福祉法人杏嶺会 一宮医療療育センター R4.9.1～R6.8.31
公益社団法人愛知県柔道整復師会
R5.6.1～R7.5.31
高見接骨院
R4.9.1～R6.8.31
社会福祉法人聖霊会 聖霊病院
R5.5.1～R7.4.30
一般社団法人日本口腔ケア学会
R3.9.1～R5.8.31
一般社団法人愛知県社会福祉士会
R4.9.1～R6.8.31
社会福祉法人さつき福祉会
R4.9.1～R6.8.31

種別

①
③
③
①
③
①
③
①
②
③
②
①
③

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （5月、10月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年5月21日 17：00～18：15
第２回 令和4年10月8日 17：00～18：15（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

・卒業試験の不合格者が少なくなるとよいとの意見に対し、模擬試験などで合格に不安がある学生に対して、教員とマンツーマン
での学習を行い、「勉強の仕方」、「わからない部分の指導」を行っている。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
厚生労働省の定める臨床実習施設の要件にあった施設・病院であって、実習の受け入れ実績のある施設や、病院・企業から当該病院・企業に所属する臨床経験５年以上の言語聴覚関連実務者を講師として派遣し、校内の教室、設備等を活用した指導などの協力を得られる施設を選定している。言語聴覚分野における実的な業教育として、病院の言語聴覚士の指導のもと演習及び臨床実習を実施し、臨床に即した知識と技術を習得する。

（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

病院等の講師が事前に担当教員と打ち合わせを行い、実習の内容、学修成果の達成度評価指標等について定める。病院等の講師の臨床的な視点で授業を展開する。授業終了後に担当教員と意見交換をし、他の授業との関連性や学生理解度などを確認し、生徒の学習状況によっては学習支援をする。実習終了時には講師による生徒の学修結果の評価を踏まえ担当教員が成績評価を行う。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

失語症Ⅲ(評価・訓練・ コミュニケーション障害の臨床分析と総合評価を行い、訓愛知学院大学症例検討)
練計画の立案能力と報告書作成能力の養成を目指す。
失語症Ⅳ (スクリーニ
臨床失語症学において、初回面接から訓練プログラムの愛知学院大学
ング、訓練プログラム
立案・実際までの実践的手技を習得する。
の作成)
３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

学園が定める教員研修規程に基づき、言語聴覚士の臨床現場の最新の知識及び技術・技能の修得と生徒に対する指導力の向上を方針とし、企業等との連携により、組織的な研修を行っている。
また、教員の専門知識、技術の向上のために言語聴覚に関する学会や言語聴覚士会等の研修会への参加を促している。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 第46回日本嚥下医学会総会ならびに学術集会

連携企業等： 日本嚥下医学会

期間：

令和5年3月3日から3月4日

内容

摂食嚥下障害における学術講演 教育講演 一般演題 等

研修名：

第67回 日本音声言語医学会総会 学術集会期間：

令和4年11月24日から11月25日

内容

音声障害における学術講演 教育講演 一般演題 等

研修名：

日本高次脳機能障害学会2022夏季教育研修講座Aコース
失語症 Bコース高次脳機能障害期間：

令和4年7月23日（木） ～ 令和4年7月24日（金）内容

失語症、高次脳機能障害に関する治療方法などの講義 ワークショップ等

研修名：

第16回一般社団法人愛知県言語聴覚士会総会・学術集会期間：

令和4年6月12日（日）言語聴覚療法に関わる教育講演 一般演題等 総会出席
内容
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 第2回理学療法士作業療法士言語聴覚士レジデントフォーラム
期間：

令和5年3月21日(火)内容

PT OT ST 卒後レジデント制度についての体験報告 等

対象： 嚥下障害に関わる医療従事者
連携企業等： 日本音声言語医学会
対象： 音声障害に関わる医療従事者

連携企業等： 日本高次脳機能学会
高次脳機能障害に関わる医療

対象： 従事者

連携企業等： 愛知県言語聴覚士会
主に愛知県内の病院施設等に対象： 従事する言語聴覚士

連携企業等： 神戸市医療センター中央市民病院
対象： PT・OT・ST

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 第17回一般社団法人愛知県言語聴覚士会総会・学術集会

連携企業等： 愛知県言語聴覚士会
主に愛知県内の病院施設等に期間：

令和5年6月11日(日)対象： 従事する言語聴覚士

内容

言語聴覚療法に関わる教育講演 一般演題等 総会出席

研修名：

脳卒中患者に対するリハビリの進め方～失語症経験者に学ぶコミュニケーションの極意～

期間：

令和5年7月2日(日)内容

失語症当事者であるSTによる、失語症患者とのコミュニケーション手段に関する講習

研修名：

日本言語聴覚学会学術集会期間：

令和5年6月23日(金) 24日(土)内容

言語聴覚療法に関わる教育講演

研修名：

日本嚥下医学会総会 学術集会期間：

令和6年2月9日(金) 10日(土)

連携企業等： 日本離床学会
対象： PT・OT・ST・Ns
連携企業等： 日本言語聴覚学会
対象： ST

一般演題等
連携企業等： 日本嚥下医学会
対象： 嚥下障害に関わる医療従事者

摂食嚥下障害における学術講演 教育講演 一般演題 等
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 医療現場で役立つカウンセリングと認知行動療法を知ろう！

連携企業等：

期間：

配信セミナー(令和5年1月13日～9月29日)

対象： 医療従事者

内容

医療領域において必要不可欠であるカウンセリングや心理療法のテクニックと考え方に関する講習

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
自己評価の客観性を高めるとともに、教職員と学校関係者が学校運営の現状と課題について共通理解を持ち協力することによって、教育活動その他学校運営の改善が適切に行われるようにすることを目的として学校関係者評価を実施することを基本方針とする。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

1.教育理念（建学の精神）・目的・目標、育成人材像等が明文化されているか。職業教育機関として専修学校教育に必要とされる考え方や指針、内容等が盛り込まれているか
2.社会や関連業界のニーズを踏まえた将来構想を描いているか（２）学校運営

1.運営方針は教育理念等に沿ったものになっているか
2.事業計画を作成し、執行しているか
3.運営組織や意思決定機関は効率的なものになっているか
4.教員及び職員の能力評価・能力向上に向けた取組みを行っているか
5.人事・給与に関する制度を確立しているか
6.情報システム化等による業務の効率化が図られているか（３）教育活動

1.育理念、教育目的および育成人材像に沿った教育課程を編成・実施してい るか
2.各学科の教育目標、育成人材像に向けて、体系的なカリキュラム作成などの取組がなされているか
3.成績評価・単位認定、進級・卒業判定の基準は明確になっているか
4.資格・免許取得のための指導体制があるか
5.（基礎的・汎用的能力（ ① 人間関係形成・社会形成能力、② 自己理
解・自己管理能力、 ③ 課題対応能力、④ キャリアプランニング能力）を身につけるための取組が実施されているか

（４）学修成果・教育成果

1.各学科の教育目標、育成人材像に向けてその達成への取り組みと評価がされているか
2.就職率の向上が図られているか
3.資格・免許取得率の向上が図られているか
4.卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか（５）学生支援1.学生に対する修学支援に関する支援組織体制を整備し、学生が学修に専念し、安定した学生生活を送ることができるように図っているか
2.就職・進学指導に関する支援体制は整備され、有効に機能しているか
3.学生相談に関する体制は整備されているか
4.学生に対する経済的な支援体制は整備されているか。学生の健康を担う組織体制はあるか。生活環境支援体制を整備しているか
5.退学率の低減が図られているか
6.保証人との連携体制を構築しているか
7.卒業生の動向を把握しているか。社会人のニーズを踏まえた教育環境を整備しているか（６）教育環境

1.施設、設備は教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか
2.校外の実習について十分な教育体制を整備しているか
3.防災・安全管理に関する体制を整備しているか。防災訓練等を実施しているか（７）学生の受入れ募集

1.学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に学生募集および入学者選抜を行っているか。社会人入学生、留学生、障がい者等、多様な学生の受入れについて方針を明確にしているか
2.入学選考は、適正かつ公平な基準に基づき行われているか
3.学納金は妥当なものとなっているかか（８）教育の内部質保証システム

1.法令、専修学校設置基準等を遵守し、適正な学校運営を行なっているか
2.個人情報に関する規程を整備し、個人情報に対する対応を取っているか
3.自己評価、学校関係者評価の実施体制を整備しているか
4.各学科の教育目標、育成人材像に向けて自己点検・評価活動の実施体制を確立して改革・改善のためのシステムが構築されているか
5.教育活動に関する情報公開を積極的に行っているか（９）財務

1.学校の中長期的な財務基盤は安定しているといえるか
2.予算及び収支計画は有効かつ妥当か。予算及び収支計画に基づき、適正に執行管理を行っているか
3.財務について会計監査が適正におこなわれているか
4.私立学校法に基づく財務情報公開体制を整備し、適切に運用しているか（１０）社会貢献・地域貢献

1.学校の教育資源や施設を利用した社会貢献・地域貢献を行っているか
2.学生のボランティア活動を奨励・支援しているか（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況＜教育活動＞
国家試験対策として1年生から意識付けを行うことは重要である。模擬試験だけでなく各教科の定期試験の中でも細かく
分野毎のデータベースを作っていく事で早い段階から苦手分野の把握及び対策をとることで全体的な学力の底上げになる。各学科において試験のデータベース化を進めていけると良いとの意見に基づき、下記のとおり取組んでいる。
・入学時から国家試験に向けた意識付けや対策プログラムの充実を図っている、
・試験結果のデータベース化は、一部の学科で先行して実施している。そのノウハウを取り入れて徐々に学校全体に広がりつつあり、今後も推奨していく。
＜学生支援＞
卒後支援について、理想としてはホームカミングや勉強会を行うことで、学校と臨床現場との連携をより深めることに期待したい。国試再試験や学生時代に同級との交流が少なかった学生については、卒後一年程度はフォローして頂くことが望ましいとの意見に対し、意見に基づき、下記のとおり取組んでいく。
・これまで学科ごとに卒後研修を行っていたが、昨年度学校全体の同窓会を設立した。
今後は学校同窓会として卒後研修等の企画立案を予定している。その中で学科内のみならず学科間の交流や情報交換の場を広げていくこととする。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前

所

属

任期
R3.9.1～R6.8.31

齋藤友久

医療法人仁聖会 碧南クリニック

林屋裕二

医療法人聡彩会 あつたモール総合クリニック R3.9.1～R6.8.31

山田賢太郎

医療法人愛誠会 ゆりクリニック名古屋東

R3.9.1～R6.8.31

熊澤輝人

公益社団法人愛知県理学療法士会

R3.9.1～R6.8.31

冨田彰

医療法人羊蹄会 ようてい健康増進クリニック R3.9.1～R6.8.31

内山貴博

医療法人並木会 並木病院

R3.9.1～R6.8.31

加納崇希

わかたデイサービス

R3.9.1～R6.8.31

知久能之

社会福祉法人さつき福祉会

R5.4.1～R7.3.31

種別
卒業生父
兄
卒業生父
兄
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.tokai-med.ac.jp/kagaku/disclosure/
公表時期：
令和5年6月30日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
本学の教育活動や学校運営の状況に関する情報提供として、学校自己点検評価及び学校関係者評価の結果及び今 後の改善方策等を公表・説明を行い、企業等との協力体制を整え、連携を推進する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
1.学校の教育方針、特色 2.学校の沿革、歴史 3.校長名、所在地、連絡先（２）各学科等の教育
1.入学者に関する受け入れ方針、収容定員 2.カリキュラム 3.国家資格資格取得の実績（３）教職員
1.教職員数（４）キャリア教育・実践的職業教育
1.就職支援等への取組支援 2.臨床実習の取組状況（５）様々な教育活動・教育環境
1.学校行事への取組状況 2.課外活動（６）学生の生活支援
1.学生支援への取組状況(学生相談)（７）学生納付金・修学支援
1.学生納付金の取扱 2.学内・学外奨学金制度（８）学校の財務
1.事業活動収支計算書（９）学校評価
1.学校自己評価・学校関係者評価の結果（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.tokai-med.ac.jp/kagaku/disclosure/
公表時期：
令和5年7月31日

授業科目等の概要（医療専門課程言語聴覚科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

1 ○

医学概論

2 ○

解剖学

3 ○

生理学

4 ○

授業科目概要

授業方法
配 授
実
当
単
験
年 業
講 演 ・
次
位
実
・ 時
習
学
数 義 習 ・
期 数
実
技

医療や介護の基本となる事柄について理解し、将来医療人として社会貢献を行うため
1
15 1 ○に必要な自覚と決意を得ることを目的とす 前る。
言語聴覚士として必要となる基本的な人体の肉眼的構造および組織学的構造を理解す 1
50 2 ○
るために、人体の諸器官を毎に、その構造 前について講義を行う。

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

○

○

○

○

各種器官系の機能とその調節について概説
1
し、生命の仕 組み につ いて の理 解を 深め
30 1 ○
前
る。

○

○

病理学

病気の原因、 発生 機序 、進 展、 転帰 を学 1
20 1 ○
び、病気の予防、治療の基礎を理解する。 前

○

○

5 ○

内科学

医学の一分野の内科学、老年学などの学習を行い、将来正当で効率的な業務を遂行を 1
30 1 ○
可能ならしめるために必要な基礎的な知識 通の習得に努める。

○

○

6 ○

小児科学

胎児期、新生児期、幼児期、学童期、思春2期、の小児の成長・発達・疾病・障害など
30 1 ○
前について広く学習し理解する。

○

○

7 ○

精神医学

代表的精神疾患である統合失調症と気分障
1
害を中心に講義する。各疾患の特性を整理
15 1 ○後し、治療法の基本的知識を学習する。

○

○

8 ○

リハビリテー ショ ンの 理念 を導 入部 としリハビリテー
2て、リハビリテーション医学分野で行われ40 2 ○
ション医学
前ている臨床的内容について概説する。

○

○

9 ○

耳鼻咽喉科学

言語聴覚士に必要な耳鼻咽喉科学・頭頸部 1
30 1 ○
外科学の概略を理解する。
前

○

○

○

○

○

○

○

○

10 ○

11 ○

12 ○

神経解剖と神経生理学の基礎的な知識について、臨床で 用い られ る画 像を 多く 用い 1
臨床神経学Ⅰ
30 1 ○て、臨床に即した基礎的能力を習得するこ 前とを目的とする。
個々の聴覚言語障害を理解するうえで、神
経解剖と神経生理学の基礎的な知識と欠か 2
臨床神経学Ⅱ
30 1 ○
せない言語聴覚士としての基礎的能力を学 前
習する。
形成外科学

形成外科診療の実際を理解する。口唇口蓋
1裂をはじめとする口腔咽頭領域の疾患と病15 1 ○
前
態を理解する。

13 ○歯・口腔の解剖と疾患を教授し、それらと1
臨床歯科医学 言語および言語障害との関係を理解するこ
30 1 ○
前とを目的とする。

○

○

14 ○

鼻から始まって咽・喉頭から肺に至る呼吸
呼吸発声発語 器の概略を説明し、殊に発声・発語・嚥下 1
30 1 ○
系医学に関する諸種の病態、検査、疾患、治療等 後について説明する。

○

○

15 ○

聴覚系医学

聴覚医学に関して解剖、生理、聴覚検査、 1
30 1 ○
病態、疾患について説明する。
通

○

○

16 ○

神経系医学

中枢神経系および末梢神経系の正常構造と機能を理解し 、主 な神 経系 疾患 の病 態生 1
30 1 ○
理、症候、診断の基礎を理解することを目 前
的とする。

○

○

17 ○

臨床心理学

臨床心理学の基礎理論、精神病理及び臨床1
技法について学び、更に、人間理解を深め
40 2 ○
前
ることを目指す。

○

○

18 ○

言語聴覚士になるために必要とされる発達
生涯発達心理 心理学の基礎理論と実際を学ぶ。更に、発 1
40 2 ○
学
達的な視点から人間への理解を深め、人生 前をより豊かにすることを目指す。

○

○

19 ○

知覚・学習・記憶・思考の領域に焦点をあ学 習 ･ 認 知 心 て，これまで行われてきた実験心理学的研 1
30 2 ○
理学
究，およびそれに基づき構築された心理学 前的理論などを紹介する．

○

○

20 ○

心理学はしばしば「人間を含む生活体がどのような状況の下で、どのように行動するかを客観的に記述し、生活体の行動を理解 1
30 1 ○
し、予測し、統御するための行動の法則を 前求める科学」と定義される。その研究対象
や方法について概説する。

○

○

○

○

○

○

心理測定法

言語学に関わる一般的な知識の習得を目指す。また，国家試験に出題されるような日 1
40 2 ○
本語文法の関 連項 目に つい ても 講義 を行 前う。
言語聴覚士として必要とされる音声学の知識、特に構音に関する知識を中心に学習す 1
60 2 ○る。また、音響分析や知覚実験なども取り 前
入れる。

21 ○

言語学

22 ○

音声学

23 ○

音響学

言語聴覚士と して 必要 とさ れる 音声 の生
1
成、聴取に関わる音響学の知識を身につけ
30 1 ○
通
る。

○

○

24 ○

聴覚心理学

この講義では、物理的な音と、心理的な人
1の感覚との関係を、これまでに行われてい30 1 ○
通る心理実験に基づき、解説する。

○

○

25 ○

言語発達学

子どもの言語発達について、認知能力や社1
会性の発達との関係に注目しながら、その40 2 ○
通「過程」と「仕組み」を学習する。

○

○

26 ○

社会保障制度

社会保障制度ならびに社会福祉等の基礎的 2
24 1 ○
内容を学ぶ。
前

○

○

27 ○

リハビリテー リハビリテーションの定義からアプローチ 1
15 1 ○
ション概論 までの基礎を学ぶ。
前

○

○ 〇

28 ○

医療福祉教
医療、福祉関 係の 法規 に関 する 知識 を深 1
育・
15 1 ○
め、理解する。
後
関係法規

○

○

29 ○

小児の聴覚障 害、 言語 障害 につ いて 理解
言語聴覚障害1
し、言語聴覚士の業務、役割、医療背景の30 1 ○
概論Ⅰ(小児)前
現況を学ぶ。

○○

30 ○言語聴覚障害 成人分野の主な障害や実際行われている臨 1
30 1 ○
概論Ⅱ(成人) 床業務についての概要を理解する。
前

○

31 ○

言語聴覚障害 各種検査の概要・検査方法を学び、言語発
1
診 断 学 Ⅰ ( 小 達障害児の評 価・ 診断 ・分 析の 視点 を学
30 1 ○
前
児)
ぶ。

○

32 ○

言語聴覚障害
模擬臨床実技試験を実施し、自由会話、検 2
診断学Ⅱ(成40 2 ○
査手技などの技術向上を目指す。
前
人)

○

33 ○

失語症Ⅰ(基失語症に関する基礎的理論、失語症タイプ 1
礎理論・訓練40 2 ○と分類診断について学ぶ。
通
理論)

○

34 ○

失 語 症 Ⅱ ( 検 失語症の基礎知識を基に、代表的な失語症 1
30 1 ○
査)検査の意義や方法などを中心に学ぶ。
後

○

35 ○

失 語 症 Ⅲ ( 評 コミュニケーション障害の臨床分析と総合
2
価・訓練・症 評価を行い、訓練計画の立案能力と報告書
50 2 ○ △前
例検討)
作成能力の養成を目指す。

○

○ ○

36 ○

失語 症Ⅳ (スク リ ー ニ ン 臨床失語症学において、初回面接から訓練
2
グ、 訓練 プロ プログラムの立案・実際までの実践的手技
30
前
グ ラ ム の 作 を習得する。
成)

○

○ ○

37 ○

高次脳機能障多様な症状を生じる高次脳機能障害につい 1
害Ⅰ(基礎理30 1 ○て全般的な理解を深める。
通
論・検査)

38 ○

39 ○

1 ○ △

高次脳機能障害 Ⅱ ( 評 価 ・ 高次脳機能障害の評価・鑑別・分析・リハ 2
30 1 ○
訓練・症例検 ビリテーション技法について学ぶ。
前討)
言語発達障害Ⅰ ( 概 論 ・ 言語発達障害児の評価の方法・指導・訓練 1
60 2 ○
MR・SLI・S-S 法について学ぶ。
通
法)

○

〇

〇

○

○

○

〇

○

○

○

〇

40 ○

言語発達障害
言語発達障害児の言語指導を行い基本的技 1
Ⅱ(各論・評70 2 △ 〇能の獲得、考え方を学ぶ。
通
価・実習）

○

○ 〇

41 ○

自閉症スペクトラム（ASD)を中心に、学習
言語発達障害1
障害（LD)や注意欠陥多動性障害（ADHD)な
20 1 ○
Ⅲ(PDD・LD)
通ども含めた発達障害の概念の整理。

○

○

42 ○

脳性まひの言語臨床に関する基礎知識を学ぶ。運動障害や重複障害に伴う言語発達障
言語発達障害 害の発生機序，症状，評価・診断の手続き 1
30 1 ○
Ⅳ(CP・重心) の基本を学ぶ。姿勢運動発達や咀嚼機能の 通発達、コミュニケーション発達の特徴と指導・支援の仕方を考える。

○

○

43 ○

音声障害

発声に関する基礎事項を復習し、声の障害
1についての原因、症状、検査、訓練につい
30 1 ○
後
て学ぶ。

○

○

44 ○

構 音 障 害 Ⅰ 運動障害性構音障害（ディサースリア）に
1( 運 動 障 害 性 ついての基礎 的知 識～ 主要 検査 手法 を学
30 1 ○
前
基礎理論)
ぶ。

○

○

45 ○

構 音 障 害 Ⅱ 運動障害性構音障害(Dysarthria，ディサー
1( 運 動 障 害 性 スリア)における最新の評価と治療等を実技
40 2 △ ○通総合・演習) を含め理解する。

○

〇

46 ○

構 音 障 害 Ⅲ 機能性構音障 害の 基礎 的知 識と 検査 ・評 1
15 1 ○(機能性)価・訓練法について学ぶ。
前

○

〇

47 ○

器質的構音障害の発生メカニズムと特徴を構 音 障 害 Ⅳ 学ぶとともに、その検査、評価、訓練法に 230 1 ○(器質性)
ついて、演習 を行 ない なが ら理 解を 深め 前
る。

○

○

48 ○

摂食・嚥下のメカニズムを知る。脳卒中の嚥下障害Ⅰ
1
摂食・嚥下障害リハビリテーションを考え
30 1 ○(基礎理論)
後
る。

○

〇

49 ○

嚥 下 障 害 Ⅱ 摂食・嚥下障害の臨床について総合的に理 2
40 2 △ ○(総合・演習) 解する。
前

○

〇

50 ○

吃音

吃音の特徴と原因論について説明できる。
1
吃音の言語訓練や支援に必要な評価および15 1 ○
前支援方法を説明できる。

○

51 ○

聴 覚 障 害 Ⅰ 小児聴覚障害について、その診断とリハビ 1
30 1 ○(小児)
リテーションの概要を学ぶ。
通

○

○

52 ○

聴 覚 障 害 Ⅱ 聴覚障害児の臨床の全体像を知り、実際の
1( 各 論 ・ 小 児 評価、指導について学ぶとともに、必要な
46 2 △ ○後演習)
技能を身につける。

○

○ ○

53 ○

聴 覚 障 害 Ⅲ 聴覚障害成人のリハビリテーションに必要 2
15 1 ○(成人)
な知識や技術を学ぶ。
前

○

○

54 ○

聴覚障害Ⅳ
聴覚障害のリハビリテーションに携わる上 2(各論・成人30 1 △ ○で必要な知識や技術とその応用を学ぶ。
前
演習)

○

○

55 ○

視 覚 ･ 聴 覚 二 視覚・聴覚二重障害（盲ろう）者の現状と 1
15 1 ○
重障害
課題を理解する。
後

○

○

○

56 ○

聴力検査(理聴力検査法の原理と実施法を習得する。
論・演習)

1
30 1 △ ○
通

○

〇

57 ○

補聴器の構造と機能、種類、調整法の実際
補 聴 器 ( 理 等、補聴器フィッティングに必要な基礎知 1
30 1 △ ○論・演習)
識と実際のフィッティングについて学習す 後
る。

○

〇

58 ○

人工内耳

○

〇

59 ○

60 ○

61

○

62

○

人工内耳の原理、特性、適応判定、マッピ
1
ング、リハビリテーション等について理解
15 1 ○
後する。

学校で学んだ 言語 聴覚 障害 関連 の基 礎医学，臨床医学，評価方法および治療方法の 1
臨床実習Ⅰ
40 1
知識や理論について，実際の臨床の場で見 後学を主として学習する機会をもつ。
学校で学んだ言語聴覚障害関連の検査・評
価方法および訓練方法の知識や理論につい 2
440 11
臨床実習Ⅱて，実際の臨床の場で実践し、習得する機 通会をもつ。
身体動作の基本と、臨床現場で必要となるリハビリテー 運動学的知識を学ぶ。具体的には、嚥下・ 1
15 1 ○
ション運動学 呼吸・姿勢・歩行などの動きの仕組みを学 後習する。
実習症例報告会を行い、臨床実習の総括を
実習報告会・
2
行うとともに、臨床能力の向上の機会とす
40 2 ○ △
模擬試験
通
る。
合計

62 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 科目試験及び卒業試験に合格する。
履修方法： 定められたクラスで授業を受け履修する。

○

○ ○ ○

○

○ ○ ○

○

○

〇

○

89（2345） 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
24 週