【月次レポート】

https://www.rakuten-toushin.co.jp/

楽天エマージング株式ファンド
追加型投信/海外/株式

基準価額と純資産総額の推移

作成基準日 ：

2024年6月28日

当月末

前月末比

基準価額

24,307 円+782 円

純資産総額

15.61 億円

+0.65 億円

設定来高値

24,337 円( 2024/6/27 )設定来安値

8,189 円( 2020/3/24 )

当月中高値

24,337 円( 2024/6/27 )

当月中安値

22,923 円( 2024/6/5 )18

25,00016

22,50014

20,00012

17,50010

15,000812,500

6

10,0004

7,500

2
2018/82016年9月21日

基準価額・純資産総額

27,5005,000
2016/9

当初設定日 ：

2020/8

純資産総額（億円）：右目盛

ファンドの騰落率
騰落率02024/62022/7基準価額（円）：左目盛

分配金再投資基準価額（円）：左目盛※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。
※ 信託報酬は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

1ヵ月+3.3%

3ヵ月+11.7%

6ヵ月+22.4%

1年+27.4%

3年+52.9%

設定来+143.1%※ 分配金再投資基準価額を基に算出しております。
※ 騰落率は小数点第2位を四捨五入しております。年率換算しておりません。

分配金（税引前、1万口当たり）
設定来分配金合計額

0円

2021年9月

決算期
分配金02022年9月円

02023年9月円

0円※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
※ ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

投資状況
組入資産比率

組入資産（マザーファンド）比率

楽天エマ－ジング株式マザーファンド

100.0%

短期金融資産等

0.03%

ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー
エマージング・マーケット・バリュー・ファンド *99.6%

100.0%

シュワブ・エマージング・マーケット株式 ETF

0.001%

合計

短期金融資産等0.4%
合計

100.0%*以下、「外国投資信託証券」ということがあります。
※ 比率は、ファンドまたはマザーファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
※ 追加設定の計上タイミングと主要投資対象の購入処理のタイミングのずれ等により、主要投資対象の比率が100％超となり、「短期金融資産等」の比率がマイナスになることがあります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー エマージング・マーケット・バリューファンド
2024年6月末現在

投資状況
組入資産比率

株式99.6%

短期金融資産等0.4%
合計

100.0%※ 比率は、ファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
出所：ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ

組入株式
投資銘柄数
投資銘柄数

3,488

組入上位5銘柄
銘 柄

国・地域

業種構成比

Reliance Industries Ltd

インド

エネルギー

3.4%

Alibaba Group Holding Ltd

中国

一般消費財・サービス

2.8%

Hon Hai Precision Industry Co Ltd

台湾

情報技術

2.5%

China Construction Bank Corp

中国

金融

2.1%

Petroleo Brasileiro SA

ブラジル

エネルギー

2.1%

業種別構成比国・地域別構成比

金融

中国

28.5%
14.0%

情報技術
素材

13.1%

一般消費財・サービス

11.5%

エネルギー

10.2%

資本財・サービス

9.9%

不動産

3.3%

コミュニケーション・サービス

3.1%

ヘルスケア

2.6%

生活必需品

2.5%

公益事業
その他

0%

23.9%

台湾

20.6%

インド

20.1%
12.3%

韓国
ブラジル

3.7%

サウジアラビア

3.5%

南アフリカ

2.8%

メキシコ

2.2%

タイ

1.5%

1.3%

マレーシア

1.5%

0.0%

その他

10%

20%

30%

40%

50%

7.9%
0%

10%

20%

30%

40%

※ 上記の各構成比は、組入株式に対する比率です。また、各項目の比率は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。
出所：ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

ファンドの特色● マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に新興国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指します。
● マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資します。
【ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズの新興国株式運用の特徴】
・ 学術的研究により、持続性や信頼性が確認された収益源に着目します。
・ 小型株も含めた幅広い銘柄に分散投資します。
・ 柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を最小限に抑制することを目指します。
※上記はディメンショナル・ファンド・アドバイザーズの新興国株式運用のイメージであり、特徴やその内容のすべてを表したものではありません。

● 「楽天エマージング株式マザーファンド」を親投資信託（「マザーファンド」）とするファミリーファンド方式で運用します。なお、マザーファンドでは、投資対象ファンドのうち外国投資信託証券*の組入れを高位に維持することを基本とします。
＊アイルランド籍円建て外国投資信託証券「ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー エマージング・マーケット・バリュー・ファンド」を指します。

※ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク《基準価額の変動要因》
ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する投資信託証券に組入れられた有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
【株価変動リスク】
当ファンドが実質的に投資する株式の価格は、国内外の政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。当該株式の価格が変動すれば基準価額の変動要因となります。
【為替変動リスク】
当ファンドは、実質的に外国の有価証券等に投資を行うため、投資対象資産の取引通貨の対円での為替レートの変動により基準価額は変動します。当ファンドは、実質的な外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため、為替レートが円高方向に変動した場合には、基準価額が下落する要因となります。
【流動性リスク】
当ファンドが実質的に投資する有価証券等の流動性は、その需給、市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化や、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等の影響を受けます。当該有価証券等の流動性が低下した場合、市場実勢から期待できる価格で売買が実行できず、不利な条件での売買を強いられる可能性があり、その場合、基準価額が下落する要因となります。
また、これらにより、換金の申込みの受付が中止となる可能性や換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
【信用リスク】
当ファンドが実質的に投資する有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により、当該有価証券等の価格が下落した場合は、基準価額が下落する要因となります。
【カントリー・リスク】
当ファンドは、実質的に海外の金融・証券市場に投資を行うため、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合には、基準価額が大幅に下落する可能性があります。また、投資対象先が新興国市場のため、先進国に比べて、これらのリスクが高いことが想定されます。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

投資リスク《その他留意点》● 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金移動等に伴う売買等が生じた場合などには、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
● 当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
● 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
● 当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
● 市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモ
購
購

入入

単
価

位 ・・・ 販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。
額 ・・・ 購入申込受付日の翌営業日の基準価額※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。
換金単位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。
換金
価額 ・・・ 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金
代金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目以降に受益者にお支払いします。
申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、営業日の午後3時までに、販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とします。当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。詳しくは、販売会社にご確認ください。
※2024年11月5日以降は、原則として、販売会社の営業日の午後3時30分までに、販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とする予定です。販売会社によっては異なる場合がありますので、詳し
くは、販売会社にご確認ください。
購 入 ・ 換 金 ・・・ ユーロネクスト・ダブリン（アイルランド証券取引所）、ロンドン証券取引所またはニューヨーク証券取引所の申 込 不 可 日いずれかの休業日に当たる場合は、申込みの受付を行いません。
換金制限 ・・・ 投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付 ・・・ 取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、実質的な主要投資対象とする投の中止および取消し
資信託証券の取引の停止ならびに当該投資信託証券の評価価額の算出・発表が予定された時間にできない場合、投資対象国における非常事態による市場閉鎖、その他やむを得ない事情があるときは、委託会社
は、受益権の取得申込み・換金請求の受付を中止すること、およびすでに受け付けた取得申込み・換金請求の受付を取消すことができます。
信託期

間 ・・・ 無期限（設定日：2016年9月21日）

繰上償

還 ・・・ 委託会社は、受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき、または、この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。また、当ファンドがマザーファンドを通じて主要投資対象とする投資信託証券が存続しないこととなる場合には、この投資信託契約を解約し、信託を終了させます。

※ただし、一定の条件により繰上償還する場合があります。

決収算
益分課

税

関日 ・・・ 原則として、毎年9月10日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
配 ・・・ 毎決算時に、原則として収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。配当控除の適用はありません。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

ファンドの費用《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料3.30％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が定める料率とします。詳しくは販売会社にお問合わせください。
■ 信託財産留保額ありません。
《投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.286％（税抜0.26％）の率を乗じて得た額とします。
■ 投資対象とする投資信託証券における報酬
年0.49％程度
2024年3月31日現在。今後、投資内容等によりこの数値は変動します。
■ 実質的に負担する運用管理費用
年0.776％（税込）程度
投資対象とする投資信託証券における報酬を加味した実質的な信託報酬の概算値です。この値は目安であり、実際の投資信託証券の組入状況、運用状況によって変動します。
■ その他の費用・手数料
信託事務費用、監査報酬、印刷費用、売買委託手数料等が支払われます。
※ 委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。
※ これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。
*費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

委託会社・その他の関係法人の概要■ 委託会社

楽天投信投資顧問株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1724号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会■ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理を行う者）

販売会社
加入協会
商号等

楽天証券株式会社

登録番号

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会

○

○

○

○

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は楽天投信投資顧問が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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