様式Ｃ－１９
科学研究費助成事業（科学研究費補助金）研究成果報告書
平成 25 年 7 月 1 日
機関番号：32201
研究種目：基盤研究（C）
研究期間：平成 21 年度～平成 24 年度
課題番号：21560670
研究課題名（和文） 東京 23 区内の墓地の変遷と隣地環境に関する研究
研 究 課題 名（ 英 文） Transition and neighboring environmental relationships of thegraveyard area in the Tokyo's 23 wards.
研究代表者 渡邉 美樹 （わたなべ みき）
研究者番号：9036819

研究成果の概要（和文）：本研究は、東京 23 区内の墓地の変遷と周辺環境の関係性を明らかにする事を目的としている。一連の調査と研究の結果、谷中地区のように江戸期の寺地が維持され墓地が拡張している例、西浅草など区画整理と寺地の運用によって極端に寺地が減少しながらも残存している地区など、様々な経緯と現況について検証することができた。谷中や西巣鴨などの、寺地・墓地と周辺の住宅地が共存している型、西浅草などの街区の寺地と墓地が中央に残存している内包の型、駒込地区など大通りに面してマンションが建ち並び、背面に寺地がある背面共存の型、西麻布や芝など寺地と高層マンションやオフィスビル街が並列する型など、周辺との多様な関係性がみられた。
研究成果の概要（英文）：This study is intended to clarify the change of the Buddhist temple
and graveyard area, “Terachi”, in the Tokyo's 23 wards and neighboring environmental
relationships. As a result of a series of investigations and studies, the various process andpresent situations were founded as followings.
・Terachi of Edo period is maintained, a graveyard is expanded and Terachi and graveyard
coexists with neighboring residential areas in the Yanaka, Nishi-sugamo district and soon.
・Terachi extremely decreases after the Meiji era and is remain and contained in the centerof each block, in the Nishi-Asakusa and etc.
・In the Komagome district, apartments stand facing the main street, and there is Terachi
on the back.

交付決定額（金額単位：円）

21 年度
22 年度
23 年度
24 年度
総 計

直接経費
1,200,000
900,000
500,000
600,000

間接経費
360,000
270,000
150,000
180,000

3,200,000

960,000

研究分野：工学
科研費の分科・細目：建築学・建築史・意匠

合計
1,560,000
1,170,000
650,000
780,000
4,160,000

キーワード：景観・環境
１．研究開始当初の背景
明治以降の寺地の変化には、公的要因として上地と下戻しの他、震災と戦災後の復興計画による区画整理と墓地移転、都市計画による道路の敷設や拡幅があり、個別要因としては寺地の移転、檀家構成の変化、寺地の運用などがある。寺地に限らずとも、江戸の都市はこれらの度重なる要因によって用途や境界・領域が変貌し続けており、現在もなお進行している。しかし、高密化を続ける都市のなかで、現在まで維持されてきた寺院境内と墓地は、今後も継続して維持され得る貴重なオープンスペースといえる。
江戸寺院の起立と移転、寺町の形成に関しては、主として江戸中心部について、既に詳細な調査・研究がなされ、また御府内寺社備考から検証される寺院の移転について詳細な分析がなされている。これらによると、御府内寺院の構成と江戸末期までの寺町の移転経緯については、江戸城拡張と町人地の拡大により中心部にあった寺院が移転し、明
暦 3 年大火後の計画によって多くの寺院 が更に外縁部へ移転したことが、既に結論づけられている。一方、江戸寺院と寺地の存在形
態について、または江戸の都市と社会構成について「分節構造」として様々な調査研究成果がまとめられている。さらに院境内の変化と建築あるいは寺町の変容については、増上寺、三田寺町について図式的分析を含めた研究報告がなされ、寛永寺および浅草寺については、寺院の経済機構に関する研究を含めた詳細な論文資料がまとめられている。本研究

図-１

安政 3 年と明治 40 年の寺地においては、それらの研究成果を参考としながら、特定の地区を対象として、時を隔てた縦断的な考察を行う。
２．研究の目的
以上の背景から、本研究においては、異なる歴史的経 緯と外観的特徴をもつ江戸御府
内の複数箇所の寺町について、江戸期の寺地・寺町の形成過程を検証した上で、明治以降の官有・ 所有地境内および墓地領域の把握と現在までの寺地領域の変化を追い、旧寺地の変容の要因と結果との関係性を検証し、さらには寺地と周辺環境との関連性についての特徴を見いだすことしことを目的としている。
３．研究の方法
本研究においては、まず、旧幕府引継書「寺社書上」により、御府内寺院の名称、立地、
宗派および寺格を抽出し、御府内寺社備考により沿革と領地についての情報を抽出する。
江戸期以降の地図では、主として寛永江戸全図、明暦江戸大絵図、元禄江戸図、沽券図、
参謀本部陸軍部測量局５千分の一図、大正元年地籍地図および台帳、日本火災保険図、江戸・明治・東京重ね地図および住宅地図、航空写真を用い、各時代の寺院領地をプロットすることにより、寺地の変遷をたどった。墓地領域については、御府内寺社備考添付の配置図、明治期諸宗明細簿添付の配置図、参謀
本部陸軍部測量局５千分の一図および住宅
地図、航空写真を用いて、同じく墓地領域を

図-2 安政 3 年と現代の寺地

プロットすることにより、その変遷をたどった。同時に東京 23 区内寺院墓地約 300 箇所の実地調査により、墓地のあり方と周辺環境についての把握と写真撮影を行なった。
４．研究成果（１）御府内寺地変遷の概観
まず、寺社書上細目には、文政 8～11 年（1825～28）の御府内寺院約 1000 ヶ寺が記されている。明治維新後の社仏分離令、明治４年上知令、明治 6 年地租改正条例によって
民有の証無き寺院領地は名目上没収され、官有地となった。
文京区史（文京区役所、昭和 43 年）によれば、江戸期に第１次の移動を行なった寺院
は全 492 ヶ寺であるという。江戸全体での移動年代は、天正 18～慶長 19 年（1590-1614）
までの、江戸城拡張と市街地開発期に 47 ヶ寺、元和元年～寛永 16 年（1615-1639）、1635
年にはじまる外堀工事などにより移転した
寺院が 127 ヶ寺、寛永 17～寛文 4 年（1640～1664 年）町の完成と明暦の大火の影響で移動した寺院が 157 ヶ寺となっている。
安政 3 年の寺地を概観すると（図-1）江戸
城を中心として 4m 圏内の寺院は、永田町、牛込、四ッ谷、芝増上寺、上野寛永寺、駒込がある。4～5km 圏内に深川、亜浅草寺、谷中、護国寺、麻布の寺町が分布している。明治期の寺地の変化をみると、浅草寺、寛永寺、増上寺において、寺地が著しく減少している事がわかる。また、図-2 により現在（2000 年）の寺地と比較すると、浅草（西浅草）および
芝（増上寺）の寺地が更に著しく減少している事がわかる。これらは都心部の市街化と寺地の運用によるものと思われる。そこで研究の次の段階として、寺地の変化が異なる地区を選択し、具体的な寺地および墓地領域の変
遷をみる。
（２）寺院の空間領域について
寺院の空間領域については、一般的に「寺
院境内」、
「寺地」
、
「寺院領地」、「寺内」などの表現が成されるが、実際にそれらの構成要
素や境界は曖昧であったことがわかる。本研
究では、「寺領」と「境内」の定義と境界について確認し、本研究で対象とする「寺地」の範囲を明確にした。明治維新の寺社領上地の際の取り扱われ方にそのヒントがあった（図-3）。まず江戸時代に寺領とされた領域
は、ａ．寺院の本堂が配されている敷地（実際に宗教活動を行う場所）、子院、墓地および門前、ｂ．参道沿いなどに配されている門前、寺田、ｃ．飛び地である寺田や林などの寺領に及び、奉行の管轄領域は、①の門前以外が寺社奉行、その他が町奉行となる。一方、江戸時代の一般的な切り絵図では「公儀」、「武家地」、「寺社地」、「町人地（町屋、門前）」、

図-3 江戸から明治の寺領の変化

図-4 江戸期寺院と借地関係「農地、緑地」、に明瞭に彩色分けされており、ａ．の領域が寺社地となっている。次に明治初期の上地以後、私有の証なき敷地は基本的に官有地となり、官有地の多くは共葬墓地として確保されたが、官有地寺地は各寺院の委託管理であったため、外観上は寺院領地と変わりがなかった。明治期に続く大正、昭和の下戻し、払い下げや寺社地処分によって、寺地が最終的に確定したが、詳細については後述する。現在の寺地については、図-2 のよ
うに示すことができる。
（３）寺社領上知について
明治 4 年（1871）の寺社領上知令により、境内以外の寺地を官有化する旨が、諸国寺院

に宣告された。境内とは、本堂や子院などの宗教活動に必要な場所を示し、境外とは墓地や除地など普段の宗教活動に使用されない場所のことであった。これは当初 6 年間の猶予期限付きであったが、早くも明治 6 年（1873）には地租改正条例に基づく官有区分として、「境内地といえども民有の証なきものは官有地となること」が示された。しかし
当時は境内外の境界が曖昧なままであった
ため、続く明治 8 年（1875）に「社寺境内外取調規則」の交付によって境内の墓地と本堂
その他の領域を示し、諸宗明細簿（1877，
1878）として記録した)。ちなみに、諸宗明細簿の所有地の記載によれば、「民有地、但し明治 9（10、12）年受」とする寺院が多数あり、これは前述の 6 年間の猶予・納税期限と何らかの関連性があると考えられる。
官有地は、公共用地に転用されたものと、寺地や墓地として寺院が管理したものに分かれる。後の 1899 年（明治 32）、国有土地森林原野下戻法による下戻し、1921 年（大正10）国有財産法によって国有境内地として無償貸付けなどの対応がなされた。この無償貸し付けによって、実際に寺地は寺院の私有地と変わりない優遇を受ける。しかし、これらの処遇に対して法律的な見地から、処理を施す必要が生じる。まず 1939 年（昭和 14）国有境内地処分により一部の寺地が譲渡されるが、1943 年（昭和 18）の開戦により一旦停止、終戦後 1945 年（昭和 20）GHQ により「政治的、社会的および宗教的自由に関する制限解除に関する覚書き」が発せられると、国有財産を無償貸し付けするという寺院に対する優遇策をとれなくなったため、こうした土地を早急に処分する必要が生じたのである。そうして 1947 年（昭和 22）、改めて第2 次境内地処分法が制定された。寺院に無償で財産を還付する条件として、
a 明治初年の社寺上知令あるいは地租改正条例に基づき国有となったもの
b 現に国有財産法により無償貸付を受けているもの
c 宗教活動に必要なものをあげ、以上 3 条件を満たすものが 1 年以内に申請したものについては無償譲与、立証できないものについては時価の半額で売却することができるとした。全国の審査会は1953 年（昭和 28）に最終審査を終え、ようやく寺院の所有地が確定した。
（４）墓地について
明治元年（1868）の神仏分離令による廃仏毀釈など、神道国教化政策によって神葬祭が推奨され、宗門人別帳に代わる戸籍法が1871（明治 4）年に制定されると、江戸時代から続いた檀家制度が崩れた。領地の没収と離壇による仏教勢力の軋轢を制御するため、政府は 1872（明治 5）年自葬祭禁止の令、神葬祭推進の令を発令し、対応を急いだ。さらに神葬祭の略式整備や神葬祭墓地の確保が急を要する課題であったため、同年、青山百人町（青山霊園）、渋谷羽根沢村（羽沢公園）、
雑司ヶ谷（雑司ヶ谷墓地）、上駒込（染井墓地）、深 川数矢元町（深川墓地）など 9 カ所を神葬祭墓地（後に共葬墓地）と指定した。
しかし、1873 年火葬禁止令（明治 6、1875 年には廃止）により一基あたりの墓地の面積が格段に増えた上に、東京の朱印内（御府内）の墓地の新設を禁止、また許可を得ないで墓地を新設することを禁止したため、さらに膨大な埋葬地が必要となった。そこで政府は1875（明治 8）年からの「社寺境内外取調規則」を発し、東京府の調べによって寺領を「境内（本堂や宗教的行事を行う領域）」と「境内外」に分割した上で、「境内外」を官有地とし、その多くを共葬墓地として確保した。
しかし、官有地といっても墓の使用者の宗派を問うことが禁止されたのみで、実際の墓地管理は、委託形式で従来通り寺院が行っていた。明治 22 年、市区改正により、市内の 1000
坪未満の小墓地を、市外に移転する方針が定められたが、寺院と墓地とが分離しがたい事
情と、急速な郊外の発展により移転先の用地獲得が困難となり、実際に墓地移転する寺院は少なかった。震災後、被災寺院においては墓地を「特設墓地」として整理し、再度郊外への墓地移転を促したが、東京市において移転に応じた寺院はわずか 14 ヶ寺だったという 20)。そうして、1939 年（昭和 14）から開始された国有境内地処分を待つこととなる。本研究では、墓地領域について、縦断的な変化の様相を追う。
（４）谷中地区の寺地および墓地の変遷
本項では、明治期までに谷中地区に起立した寺院 74 ヶ寺について、その寺地と墓地の変遷を研究した成果を述べる。
台東区谷中地区は、感応寺（日蓮宗）をはじめとする江戸以前からの 4 寺と江戸初期に江戸鬼門として起立した寛永寺を核として形成された寺町として、現在も寺町の様相を維持している都内でも希有の地区である。
①江戸期
御府内寺社備考の記載により、江戸開幕以前から存在していた寺院は 4 ヶ寺、明暦大火
以降 18 世紀初期までにこの地区に存在した寺院は 65 ヶ寺である。このうち、特に寺社書上に記載されている日蓮宗 208 ヶ寺のうち、40 寺がこの地区にあり、反対に浄土宗、浄土真宗が各 1 寺という宗派の内訳も特徴的である。この地区の寺院領地をみると（図-4）東叡山領がと飛び地で 6 寺あり、そのうち 5 寺
が日蓮宗、玉林寺領は玉林寺外周の借地の内

7 寺が日蓮宗で飛び地が 3 寺、感応寺は飛び
地に 4 寺の借地がある。
②明治期
明治 8 年（1875）社寺境内外取締規則の交付後、寺院境内と墓地の境界が調査により明

図-5 江戸、明治、大正元年の寺地と墓地

図-7 江戸後期から現代までの寺地の変遷

確となり（諸宗明細簿に記載）、続く地所処
分規則によって官有と私有の境が決定した。
谷中地区においては、当時私有地を持つ寺院
は 19 寺あり、そのうち 6 寺が東叡山、1 寺が感応寺、1 寺が玉林寺借地だった寺院である

図-6 大正元年、昭和、現代の寺地と墓地

など、上地以前かあるいは上地後早々に、敷地の権利を取得したとみられる寺院がある。
また明治初期に上知令をはじめとする数々の仏教受難期において、谷中地区からなくなった寺院はわずか 1 寺であった。当時全国の寺院の 2/3 が破却されたといわれるなかで、正にまれに見る維持率である。
③大正、昭和期
官有化された寺地は昭和初期までにおおむね以下の経過をたどった。
ａ．公園や学校施設など、公共用地となり、その後民間に払い下げられる。
ｂ．大規模な公共墓地となる（谷中霊園）。
ｃ．幾度かの下戻法により民有地となる他、は無償貸付け用地となる。
④門前の扱いについて
ここで前述の境内地の概念に戻ると、寺院
境内は門前も含むため、これらも当然上地の対象になったはずである。しかし実際には、門前は町奉行の管轄に入っており沽券が発券されていた事例も数多く、また居住をともなうため沽券の無い場所も殆どが上地の対象外だったおもわれ、明治 6 年沽券図をみると、江戸期の門前は町屋と同じ扱いとなっていることがよみとれる。

図-8 寛永江戸全図（1642-3 年）⑤谷中地区の墓地について
図 4～6 により、文政 11（1828）年頃、 明
治初期（1878 年）、大正元年（1912 年）の寺地と墓地領域を比較した結果、以下の知見と考察を得た。
・明治 6 年沽券図の寺院領地と大正元年の官有地を含む寺地を比較すると、天王寺と寛永寺を除く寺院の敷地形状には、余り大きな変化が見られない。よって、明治初期の上地では、各寺院 の一部が官有化されたが、境界などの外形の変化は殆ど無かったと考えられる。
・大正元年の官有地は、その多くが明治初期の墓地領域と重なっている。しかし殆どが明治初期の墓地領域よりも広範囲である。 さらに、12 玉林寺（江戸期に御朱印地）など、
江戸時代に幕府 との関係が深い寺院ほど、墓地以外の敷地も官有地となる傾向 が読み取れる。
・天王寺寺院内には、江戸期から広大な墓地があった。さらに寛 永寺と敷地境界が連続している上、寛永寺には徳川家の墓があることから、これを保護し広大な寺領を活用しながら墓地不足を補うため、公営墓地設営（谷中墓地）は有効な手段であった。
・明治初期、敷地が近接する複数の小規模寺院において、それぞれの敷地の同方角に墓

図-9 明暦江戸大絵図（1657-8）

図-10 元禄 6 年江戸図図-11 寛永､明暦､元禄の絵図と安政 3 寺地地が配されており、墓地領域が背中合わせになっていない。隣り合う寺院の墓地が本堂前の広場に露出していたとは考えがたく、
このことから、当時既に寺院境界は、生け
垣や塀により分節されていたと推測される。
・大正元年の寺地と官有地は、昭和 41 年の寺地とほぼ重なっている。これにより、昭和の寺社領処分で殆どの官有地について寺院へ下戻しや売却がされた事が読み取れる。
昭和 41 年に寺地が減少している寺院は、
道路の敷設と私有地の売却によるものと考えられ、大正期に私有地だったカ所に多い事が解る。
・昭和 41 年の墓地領域は、寺地が大きく変化した寺を除き、大正期の官有地の位置とほぼ重なっている。このことから、大正期の官有地を基準として、実際に墓地が拡張されていった事が読み取れる。
・昭和 41 年に墓地ではなかったカ所についても、2010 年には大正期の官有地を基準として墓地となっている。これにより、大正期の官有地は現代まで墓地用地として確保されていた事が読み取れる。
・2010 年の墓地領域は、しばしば大正元年の官有地よりも更に拡張されている。このことから、昭和以降も谷中地区寺院墓地の需要は拡大し、墓地用地ではなかった敷地も、墓地として造成された事が 解る。
・江戸期に門前と町人町屋だった用地は、道路の敷設や拡張により失われたカ所を除き、ほぼ全てが民有地として継続している。また、武家地であった敷地の多くも同じく民有地となっており、一部が公用地となっている。

図-12 1912 年地籍地図

図-13 安政 3 寺地の用途変化
・寛永寺全域（上野公園）と天王寺北東部（JR
線路および駅舎）は、寺地から公共施設、公園になっているカ所として圧倒的な 領域を占める。
・寺地から民有地となったカ所は、天王寺西側にあった門前および町屋を軸として拡張した地域と、天王寺と寛永寺の境界である
善光寺坂に沿って発生した地域によって形成される、L 字型の地区が特に顕著である。
その他、寺地内に複雑に入り組んで発生した民有地は寺院の借地である可能性が高いが、これらの民有地に小住宅や低層のアパートが建つことによって、複雑で狭い路地が発生し、現在も維持されている事が解る。
・江戸期の寺地のおよその中心位置が 2010年と重なっている寺院は 56 寺院あった。そのうち、江戸期の墓地と 2010 年の墓地の位置がほぼ重なっていると判断できる寺院は、
17 寺院である。このことにより、谷中地区
では、寺院領域の若干の変化はありながらも、寺院の位置が保たれ、檀家墓地を維持している寺院も多数存在する事が解る。

図-14 寛永江戸全図 1642-3 年（５）駒込の寺地と墓地の変遷
本項で対象とする駒込の寺町は、中山道が岩槻街道（日光御成道）と分離する「追分」
から、北は吉祥寺、西は白山権現、東は根津神社あたりの領域とし、現在の向ヶ丘、白山、千駄木、本駒込の一部である。対象範囲の中央部に位置する駒込浅嘉町から十字に伸びる四軒寺町の坂（団子坂）を下り、三崎坂を再びのぼると、谷中の寺町の中央部に通じる。
江戸期に「本郷は 兼康までは 江戸のうち」とうたわれたごとく、この付近は江戸の市街地と農地の堺にあたり、街道沿いに御用地と門前町、周辺の大・小規模の武家地との間に吉祥寺をはじめとする寺町が形成された経緯を確認し、現在までの寺地と墓地の変遷をみる。

図-15 明暦江戸大絵図 1657-8 年①江戸の寺院移動と寺地の成立
寺町書上によれば、本項で対象とする範囲には 52 ヶ寺ある。御府内寺社備考などの資料から、起立、移転年代をみると、1640 年以前からこの地に存在する寺院は 5 寺である。
1657 年大火以前にこの地に起立、移転した寺院は、浄土宗の 13 栄松院、14 光源寺、15
瑞泰寺、16 清林寺の 4 ヶ寺が神田からまとまって移転しており、2 大運寺、36 南谷寺が現地に起立している。大火後に移転した寺院は、14 ヶ寺にのぼり、湯島からと本郷内からが 5ヶ寺、御茶ノ水からが 3 ヶ寺、神田からが 1ヶ寺となっている。これらのうちの 10 ヶ寺
が、1657-8 年明暦江戸大絵図により確認でき、吉祥寺跡地も吉祥寺町となっている。それに対して、大火後までに移転したとされながらも、明暦大絵図で確認できない寺院は 15 ヶ寺にのぼる。これらの寺院については、大絵
図に寺地として確保されていた形跡も見られないことから、幕府が示した代替地とは異なる場所への移転であった可能性がある。
ここで、寛永江戸大絵図（1642-3）および
明暦江戸大絵図（1657-8）年で確認できる寺
院名称を各絵図に記載した。さらに、御府内
寺社備考他の寺院移転の記録をもとに、安政

図-16 安政 3 寺地と用途変化

3 年（1856）実測復元地図上に、この地域の土地用途および寺院の移転年代を記載した。
まず、寛永江戸全図では、寺町書上と一致する寺院は 11 天然寺のみである。その他、1627 年太田備中守屋敷内に起立したとされる 42 長元寺とみられる寺が敷地内に記載されている。追分から北の日光御成道沿いは、武家地、町人地と畑であり、寺地の記載がない。次に、明暦江戸大絵図をみると、明暦大火後に移転した寺院 14 ヶ寺のうち吉祥寺ほか 3 ヶ寺の記載がみられる。1648 年に神田からまとまって移転した 4 寺の記載もみられる。
②伝通院、麟祥院領地について
伝通院は浄土宗寿桂寺と号し、応永 22 年
（1415）に小石川に創建され、慶長 8 年（1603）
徳川家康生母の方埋葬につき、現在地へ移し再興した。寺領 830 石の御朱印と多くの末寺を持つ寺院である。ここで、御府内寺社備考の寺院領地内訳と安政 3 年（1856）十続復元
図をみると、小石川白山・指谷町の多くの町が伝通院領となっており、32 妙清寺（曹洞宗）などの寺院が、伝通院借地となっている。
一方、麟祥院は、寛永元年（1624）、臨済宗「報恩山天澤寺」として創建し、春日局の法号により「天沢山 麟祥院」と改号した寺院である。寛永 11 年に寺領 300 石の御朱印を拝領した。そのうち 100 石は豊島郡柏木村の百姓地であり、100 石は駒込村の百姓地であった。同じく、安政 3 年（1856）実測復元
地図をみると、本郷通沿いの町が軒並み麟祥
院領となっており、50 円通寺、52 徳源寺や、
6 十方寺（浄土宗）、21 教元寺（浄土真宗）など違った宗派の寺院の寺地が麟祥院年貢地となっている。このことから、寺院が幕府から示された移転先の代地を不便として、麟祥院や伝通院の年貢地を借地した可能性が考えられる。
②寺社領上知令
幕末維新、土地や家屋の売買がさかんに行
われ、混乱を生じたので、明治 2 年（1869）
5 月 17 日、沽券状改正の町触が出された。これまでの沽券状を廃止して、単位を六尺間に統一し、町地、武家地共に適当な地券髙（土地の価値）を定めて一地所限りの沽券状を作成した。これまでの武家地は、華士族に賜邸したもの、上地開墾されたもの、貸付け、払下げをしたものがある。武家地の地租の徴収は、明治 6 年（1873）から実施された。同時に、東京府所属の町地についても明治 7 年より再三払下げが行われた。同年、地所は皇宮地、神地、官庁地、官用地、官有地、公有地、私有地、除税地の 8 種類に区別された。
明治 4 年（1871）1 月、政府は全国の社寺に対して、現在の境内を除く朱印除地を上知して府藩県管轄となすと発令した。4 浄土宗図-17 大正元年地籍図-18 2012 年寺地と安政 3 寺地の用途変化
願行寺の例をみると、前年 9 月には寺院明細書を提出させており、願行寺では「境内除地1,300 坪、元御朱印地除地なし、現在檀家 110軒、子院浄入院の現在檀家 52 軒、子院真行

院 50 軒」と記している。明治 8 年に府から出張調査があり、境内地と思っていた土地 62坪が上知と決定されたのに対して、9 年に「旧表門の土地であり、樹木を植えて丹精にしていた土地で、火災の際の逃げ場にも差し支える」として払下げ願いを提出したが、文書は却下されたとある。11 年に官有地境内外区画決定がなされ、官有地 583 坪は 12 年に無償払下げとなった。他に、墓地 397 坪、子院領地約 200 坪などの内訳となっている。墓地については、22 年市町村地に編入され、寺院の管理となった（文京区史）。このように、明
治 8 年測量、11 年区画決定、12 年無償払下げという経緯をたどって領地の変化があった。大正元年地籍図をみると、願行寺の敷地は、官有地墓地と私有地の内訳となっている。
③明治期の寺地の地籍
文京区の寺院は、ほとんどが戦災の被害にあって明治期の史料を残していないため、明治期の各寺院の具体的な動向をみるのは困難であるが、大正元年地籍地図・台帳により明治期の動向をみた。安政 3 年（1856）実測
復元図に、地籍台帳の地籍を照合すると、寺地の地籍の内訳は、
ａ．寺地私有地＋寺地官有地＋墓地官有地
ｂ．寺地私有地＋墓地官有地が数多い。とくに、寺地も官有地の占める割合が多く、墓地が私有地である寺院は 25 養源寺のみである。しかし全体として、官有地
寺地のしめる割合が多く、明治 12 年の無償
下付けや払下げがうまく行われなかったことがよみとれる。特に、3 蓮光寺、27 髙林寺と四軒寺町の四ヶ寺のエリアは 寺地 のほとんどが官有地で接道するわづかの部分が私有地となっている。一方で、各寺地の形状や規模はほぼ、維持されており、39 大恩寺などなくなった寺院を除けば、江戸末期の寺地の状況から余り変化していないことがわかる。
④現代の寺地と周辺について
次に、最新のはいまっぷ（セイコー社、1999年）と現地調査および航空写真により、寺地、墓地、住宅、高層マンション、公共施設をプロットした地図を作成した。まず、大正元年の寺地と比較すると、本郷通り向丘交差点から東側の街区において、寺地の減少が顕著である。特に、27 高林寺と 33 海蔵寺が公共施
設（学校）の敷地となっており、寺地が大きく減少している。また、通り沿いの寺地は、多くが住宅・事務所ビル地となっており、中には高層マンション用地になっている箇所が多数見られる。一方、本郷通り、団子坂沿
いの、もともとが小規模な寺地は減少が少な
く、寺地が維持されている。

⑤墓地領域について
墓地領域について、比較を行うと、おおむね、大正元年の官有地墓地や私有地墓地の領域を基準として墓地が確保されている。37 世
尊院のように、周囲の寺院の消滅と共に墓地が減少した寺院も多数在るが、6 十方寺、24
真浄寺、26 吉祥寺、33 海蔵寺のごとく、墓地ではなかった敷地が大幅に墓地として造成されている寺院も多数ある。また、42 長元寺を除けば、墓地は通りから離れた寺地の奥側に位置しており、住宅地や高層マンション（5 階建て以上）に囲まれた状況であることがわかる。ここで、高層マンションと墓地の関係性をみると、寺地に近接する高層マンシ
ョンは全部で 31 棟あり、そのうち 19 棟が墓地に接しており、マンションの部屋から墓地が望める状態であることがわかる。実際に、実地調査により、特に、通り沿いにはマンシ
ョンや住居・事務所が建ち並んでいる上、通り抜けできる路地も比較的少ないため、通りを行き来する上では、寺院や墓地の存在がわ
かりにくい状況であるが、境内に入った本殿の奥に墓地が広がっている箇所が多数ある
ことが確認された。
（６）西浅草の寺地と墓地の変遷
本稿では、谷中地区と近接し、江戸以前からの寺院（感応寺と浅 草寺）と江戸期に起立・移転した寺院（寛永寺と浅草本願寺）との 2
大寺院を核として繁栄した、という同様の背景をもちながら、震災 と戦災を受けたために全面的な区画整理によって街区の形状が大きく異なる台東区西浅草の寺地と墓地の変遷についての成果報告を行う。
本稿でリストアップした寺院は、旧幕府引継書・寺社書上に記録されている浅草新寺町・浅草北寺町の全域と、浅草新堀端の一部の全 90 ヶ寺である。宗派は、浄土宗 28、浄土真宗 12、新義真言宗 9、曹洞宗 10、天台宗
6、日蓮宗 14、法華宗 6、真言宗 2、臨済宗 2、
時宗 1 となっており、浅草寺と浅草本願寺の宗派が多い構成である。各寺院の起立・移転年代に関しては不詳な点が多いため、ここでは御府内寺社備考その他の資料と、寛永江戸全図（1642-3 年）、正保年間江戸図（1644-45
年）、明暦江戸大絵図（1657-8 年）、元禄 6 年
江戸図（1693 年）、安政江戸図（1856 年）を比較しながら、寺院の移転と寺町の成立について考察する。
①江戸期の寺地の変遷
まず、それぞれの絵図により名称が確認できた寺院は、寛永江戸全図で計 20 寺、明暦
江戸図では、計 19 寺、元禄江戸図（1693 年）
では 64 寺である。よって、対象寺院 90 ヶ寺のうち、80 ヶ寺が 1693 年までに移転したと記録されており、その中の 66 ヶ寺が実際に

当時の地図上で確認された。さらに、明暦江戸図および元禄江戸図以後、寺地が再移転している地帯が確認できた。
寺地の変遷過程を概観すると、天正 18 年
（1590）から 1640 年初めまでは、現浅草通り北側と浅草寺南側の現国際通り東側に寺院が集中して移転・起立している。次に、東京市史稿の、正保元年（1644）「馬喰町の寺
町辺の寺院を下谷･浅草等に移す」、さらに「幕府の米蔵（谷之倉）を造るなどのために浅草へ寺院が移転した」の記述のとおり、谷之倉から 6 寺、馬喰町から 1 寺が全て、現浅草通り南側に位置している。この後明暦 3 年（1657）大火までの 12 年間、この地区へ寺院が移転した記録はみられなにが、明暦江戸
図で現浅草通り南側の「寺地」表記されている地帯に確保されたことがわかる。この地区の 90 寺が出そろう 1710 年代までの約 50 年
間は、それまでに形成された寺地に万遍なく、更に密度を高めるかたちで寺院移転がなされたと考えられる。寺院名称が絵図へ反映される経緯については、
寛永 8 年（1631）「新地建立禁止令」が出され、原則として新しい寺院建立は禁止されたにも関わらず、その後 169ヶ寺が建立されたため、さらに元禄元年（1688）に「寺院古跡新地之定書」
によって、寛永 8 年までに建立された寺院を「古跡」それ以降を「新地」とした後、元禄 5 年（1692）に将軍や幕府に関係の深い「新地」148 ヶ寺を古跡に昇格させたという史実と関わる可能性が高いことを指摘した。
②明治から大正期の寺地の変遷
まず、諸宗明細簿に記載が無くその後の移転先も不明の寺院は、3 寺である（沽券図ではそのままとなっている）。大正元年地籍地図・台帳により江戸後期の寺地と大正元年（1912）の寺地を比較すると、移転や廃絶した寺院の寺地を除けば、全体として極端な減少や形状の変化は生じておらず、明治期には寺地がほぼ維持されていたことがわかる。
ここで、地籍の種別を見ると、寺地には以下の 6 種の地籍がある。
ａ．寺地・寺所有地
ｂ．寺地・官有地
ｃ．寺地・個人名義
ｄ．墓地・寺所有地
ｅ．墓地・官有地
ｆ．墓地・個人名義
全 83 寺の寺地の地籍種別は、a：寺所有地
のみが 38 件（うち、29 件が e：墓地は官有のみ）、b：官有地のみが 23 件（うち 18 件が墓地も官有のみ）、a＋b：寺所有と官有地 20件（うち 11 件が墓地は官有のみ）、a＋b＋c：
寺、官有、
個人の地籍が共にある事例が 1 件、他寺院の借地が 1 件であった。墓地について
は、ｅ：官有のみが 60 件と圧倒的に多く、ｄ：寺所有のみは 3 件、f：個人名義と d＋e：
寺、官有の地籍がある事例が共に 2 件、墓地の表記なしが 16 件であった。前稿、谷中地区の事例においては、大正元年の官有墓地の領域は諸宗明細簿の記録とほぼ一致しており、寺地の地籍はａ＋ｅ、あるいはａ＋ｂ＋ｅが圧倒的多数であったことから、境内地を寺の所有地とし、墓地を「共葬墓地・官有地」として確保するのが一般的であったと判断したが、本地区においては同じくａ＋ｅ（29件）とａ＋ｂ＋ｅ（11 件）が多数あるものの、官有地のみが 18 件と多数あることや、個人名義の寺地や墓地が 3 件あるなど、谷中地区
では見られなかった地籍の組み合わせが複数箇所にみられる。
さらに、諸宗明細簿の配置図と明治 17 年
（1884）陸軍参謀本部五千分の一東京図および地籍地図両者には食い違いが見られることがわかった。また、御府内寺社備考では墓地が一箇所しか確認できなかったことから、江戸期には墓地がほとんど記載されなかったこと、諸宗明細簿の記録と実際に墓地であった場所には相違があること、また諸宗明細簿（境内外取調）の記録がそのまま官有地の設定に使用されたのではないことを指摘した。
③震災復興から現代までの寺地の変遷
大正 12 年（1923）の関東大震災により、
本地区全域が全焼する被害を受けた。震災復興計画によれば、この地区は地区番数 34、35、
36、38 をまたいでおり、全域が区画整理の対象となっている。復建のための経済力を持たない寺院は移転や合併に追いやられたが、残存した寺院においても、道路新設による敷地の分断、街区の整形による敷地形状の変更と墓地移転・規模の縮小を余儀なくされた。帝都復興区画整理誌によれば、当初土地区画整理により移転を要した墳墓台数は 97,900 基、
市長施工地区において移転を要した墓地は
計 9,512 坪、147,507 基にのぼったという。
そのうち上記 34～38 の地区番数内にある墳
墓は計 29,143 基となっている。
既に、明治 22 年（1889）、大正 6 年（1917）
および大正 14 年（1925）に、市内墓地の移転要請 20）と墓地新設に関する制限規制の告示があったため 21，22）、墓地の移転先は郊外もしくは納骨堂に限られたが、郊外墓地新
設は周辺住民の反対で実現が困難な上、納骨堂設備の建設資金も不足し、市長の承認があれば特殊の納骨設備（特設墓地）に改葬する

ことが認められる、という代案が出された。
特設墓地については、西浅草に現存する墓地
は、随時特設墓地に改葬されたと考えられるが、規模や形状について様々な規定があり、規定にそった寺院墓地は画一的で規模が縮小されたものとなった。
一方、寺院の移転状況をみると、震災後の
昭和 2、3 年（1927、8）までに 18 寺が移転・合併してこの地区から無くなっている。東京
土地区画整理図により整理前・後の付近の様子をみると、浅草通り北側の寺地など、敷地が入り組み袋小路があった箇所での形状の変化が特に顕著であり、一斉に直線的な街路
で矩形の街区へと細分化されている。官有地の経過をみると、昭和 28 年（1953）まで遂行された「国有境内地処分」を経て官有（国有）境内地が処分されており 24）、さらに昭和 42 年（1967）「境内地普通財産」の処理についての告示では、「社寺が借地や建物経営
している土地は寺社に、第三者が建物経営をしている土地は第三者に売却する」とし、寺社地の運用を促す政策をとっている。結果として、運用価値の高い街路沿いの敷地に集合
住宅や商業ビルが建ち並ぶこととなった。
平成 11 年（1999）はいまっぷ台東区住宅
地図および平成 22 年（2010）に行った実地調査、航空写真などにより、寺地・墓地の領域を示した地図を作成し、併せて昭和 20 年
（1945）火災保険地図、昭和 41 年（1966）
航空住宅地図を参照しながら、江戸期の寺地が公用地や住宅、商業ビル用地に変化した領域を地図に記載した。2010 年の寺地をみると、多くは細分化された街区の中央あるいは端部に、寺地がわずかに残存している状況となっている。例外として、墓地領域が大幅に拡張している寺院もあるが、多くは街区の中央に位置し、本堂と建物に周囲を囲まれている状況である。以上のように、狭小な参道 1 本で接道する寺院も数多く、現在は街路から寺町の外観が認識し難い状況である事がわかる。
④まとめ
以上、西浅草の寺町の形成過程と変遷について検討した結果と得られた知見、考察をまとめる。
・江戸期の寺町の形成過程について絵図での確認により、寛永期に現在の浅草通り北側
沿いおよび国際通り東側沿いに寺地が形成され、明暦大火後に空地だった北側と武家地・御用地だった南側に大幅に寺地が拡張しているが、寺院移転の諸記録と比較すると、これら絵図に反映されるには時間的なずれがある。元禄 6 年の絵図には同年までに移転したとされる 80 寺のうち 66 寺の名称が確認され、元禄 5 年（1692）に境内地の種別が整理された事との関連性が考えられる。
・元禄期と安政期の寺地を比較すると、元禄期に寺地だった箇所が一部安政期には町人地になっている。この領域の寺院がまとまって再移転したとみられ、前稿谷中地区の場合とは違い、西浅草では江戸期の町人地拡大の影響がみられる。
・明治から大正初期にかけては、廃絶・再移転した寺院を除けば寺地全体としての極端な減少や形状の変化はみられない。大正元年の寺地の地籍には 6 種あり、敷地全体が官有地の寺院が 18 寺、個人名義の寺地や墓地が 3 寺あるなど地籍の内訳が複雑であり、
前稿谷中地区で得た地籍の種別とは大きな相違があった。
・諸宗明細簿（1877、78）と陸軍参謀本部五千分の一東京図（1885）の墓地領域には、複数箇所で相違がみられる。さらに大正元年の地籍の種別と領域を照合すると、境内外取調記録がそのまま官有地の設定に使用されたのではないと考えられる。
・商業ビルや住宅用地となった旧寺地の領域を検討すると、震災復興の区画整理以後、墓地の規模が縮小されたと同時に道路沿い用地の運用が急速に高まり、現在では街区の中央に寺地が残存する状況の寺院が数多い事がよみとれた。
（７）まとめ以上、江戸から現在までの東京 23 区内（おおむね御府内朱引）の墓地の変遷について研究を行った結果、以下の知見を得た。
・御府内寺社備考および諸宗明細簿に添付された配置図に基づき江戸期の墓地を確認したところ、谷中地区では墓地領域がほぼ正確に記載されていたと考えられるが、西浅草地域では江戸期の墓地の記載が殆ど無く、また諸宗明細簿の記録と大正元年地籍地図
および五千分の一実測地図の記載とにくい
違いがみられた。
・明治初期に上地された寺地（官有地）は、
公共用地や私有地として売却された土地を除き、その多くが官有地（共葬）墓地として確保された。官有地は寺院が管理しており、国有地となった後は無償で貸付けされたため、実際には墓地ではなかった場所も含まれる。
・大正初期、一ヶ寺の寺地の所有内訳は、谷中地区では私有地境内＋官有地墓地が圧倒的に多数であったが、西浅草地域では官有地境内地、私有地墓地など様々であった。
・谷中地区では大正元年の官有地墓地を基準としておおむね墓地領域が確定、拡張され今日に至っている。
・谷中地区では江戸から現在まで寺院の数と寺地に格段の変化が無く、特に感応寺の広大な敷地が谷中霊園へ、寛永寺の敷地が上

野公園となるなど、都市の緑化スペースとしての維持率が高い。また戸建て住宅がそのまま墓地に面して建っているなど、墓地や寺地と住宅地（周辺領域）が共存している状況（寺地共存型）がみられる。
・西浅草では、大規模な区画整理により、寺地が縮小し、墓地は全面的に特設墓地として改葬された。
・西浅草では、区画整理によって矩形の街区へと細分化された。道路沿いの敷地は事務所や住宅の建設用地として運用された結果、寺地及び墓地は街区の中央部に残存する状
況（寺地内包型）となっている。
・駒込地区では、大通りに面した敷地が高層
マンション建設用地として運用されている例が多く、マンションの背面に寺地や墓地がある状況となっている。大通りから入った路地では、周辺の低層戸建て住宅地と共存している状況（背面共存型）がみられる。
・東京都内の各地区の寺地を実地調査した結果、寺地・墓地と周辺領域との関係性には、
谷中地区と同様な共存型とみられる西巣鴨、寺地と高層マンション、オフィスビルの領域が明確に分割されつつある（並列型）西
麻布、芝、三田地区など、他にも様々な型がみられた。
５．主な発表論文等（研究代表者、研究分担者及び連携研究者には下線）〔雑誌論文〕（計 2 件）① 渡邉美樹、日本建築学会計画系論文集、
台東区谷中地区の寺地の変遷-墓地領域に着目して-、査読有、669 号、2011 年、
pp.2255-2261② 渡邉美樹、日本建築学会計画系論文集、
台東区西浅草の寺町の変遷、査読有、685
号、2013 年、pp.715-723〔学会発表〕（計 6 件）① 渡邉美樹、江戸御府内寺院境内地の変遷
その１、日本建築学会 2010 年度大会(北陸)F-2、2010 年、PP.379-380② 小野貴仁、渡邉美樹、江戸御府内寺院
領地の変遷その 2、日本建築学会 2010
年 度 大 会 ( 北 陸 )F-2 、 2010 年 、PP.381-382③ 渡邉美樹、谷中玉林寺領の変遷、日本
建築学会 2011 年度大会(関東)F-2、2011 年、PP.593-594④ 渡邉美樹、台東区西浅草の寺地の変遷、
日本建築学会 2012 年度大会(関東)F-2 、2012 年、PP.593-594⑤ 渡邉美樹、文京区駒込の寺地の変遷 その
１－江戸期の寺町の成立－、日本建築学会 2013 年度大会(関東)F-2 、2013 年⑥ 周胤宏、渡邉美樹、文京区駒込の寺地の変遷 その 2－明治以降－、日本建築学会
2013 年度大会(関東)F-2 、2013 年〔その他〕① 渡邉美樹、周胤宏、「歴史と現在をつなぐフレーム」、第 14 回日本建築学会関東支部設計競技、優秀賞受賞、2012 年② 渡邉美樹、佐藤忠志ほか 4 名、
「ハム家具」、
JAPANTEX2011 インテリアデザインコンペ
ティション、奨励賞受賞、2011 年③ 渡邉美樹、「塀のすきまから」、第 12 回メトロ文学館、入選、2011 年
６．研究組織(1)研究代表者

渡邉美樹（WATANABE MIKI）
足利工業大学・工学部建築学科・准教授
研究者番号：9036819