海に関する国民意識―2011 年調査から―

掲載誌・掲載年月：日本海事新聞 1108
日本海事センター企画研究部
研究員 野村摂雄
公益財団法人日本海事センターは、毎年「海の月間」に合わせて「海に関する国民意識調査」を行っており、今年で 4 回目となる。調査結果は既に当センターホームページ（http://www.jpmac.or.jp/）で公表し、本紙でも紹介して頂いた（7 月 15 日付 3 面）。
ここでは、過去 3 回の調査結果と比較しつつ傾向を見ながら紹介する。
海に対する好意度は低下傾向
本調査の冒頭の設問は、「あなたは海が好きですか」で、あえて漠然と海に対する好意度をたずねるものである。
「好き」、「嫌い」、「どちらとも言えない」、の三者択一で答えてもらう。
今年の回答（図参照）は、全体で「好き」が 64.7%、「嫌い」が 6.1%、「どちらとも言えない」が 29.2%。男女別では、男性の「好き」は 69.6%、女性の「好き」は 59.8%と約 10 ポイントの開きがある。年代別で「好き」の割合を見ると、10 代が 60.3%で最も低く、20 代は 65.6%と比較的高いものの 50 代まで 60％台にとどまり、60 代だけが70%を超えている。
【図：「あなたは海が好きですか」の回答】

全体
男性

64.7

6.1

69.6

5.2

29.2
25.2

女性

59.8

7

10代

60.3

13.2

26.5

33.2

20代

65.6

8

26.4

30代

62.6

8.7

28.6

40代

63.7

6.1

30.2

50代

62.2

60代

2.6

71.3
好き35.22.7

嫌い1

どちらとも言えない26.1

過去の調査と比べてみると、海に対する好意度は低下傾向にある。すなわち、回答者
全体で「好き」の割合は、2008 年 73.5%、2009 年 73%、2010 年 70.3%、今年が 64.7%と一貫して低下している。
今年の回答を 2008 年のそれと比べてみると、年代別で言えば 40 代回答者の変化（2008 年と比べた 2011 年の「好き」という回答の減少分。以下同じ。
）がマイナス 15.2ポイントと最も大きい（最も小さいのは 60 代のマイナス 1.0 ポイント）。男女別では女性（マイナス 11.5 ポイント）が男性（マイナス 6.1 ポイント）より大きい。
海が「嫌い」か「どちらとも言えない」と答えた者が理由（自由記述）として最も多く挙げたのは、「日焼け、紫外線」（45 件）であり、過去調査と同じである。ところで今回の調査では別途、今年 3 月の東日本大震災を以て海に対する意識・印象が変わったかどうかをたずねた（自由記述）。そこでは、「怖い／恐怖を感じた」（452 件）を筆頭にほとんどが意識・印象の変化があったと答え、「変わらない」という回答は 187 件にとどまった。全体として海に対する好意度が昨年度から 6 ポイント弱も低下したことには、東日本大震災による津波が示した「海」の脅威的側面が影響している可能性も否定できない。
海の行事の認知度も低下傾向「海の日」や「海の月間」に催される海にちなんだ行事について、選択肢を示した上で、知っているもの、参加してみたいものをきいた（複数回答可）。
トップは例年と同じく「花火大会」（57.3%）で、以下、「ビーチバレー大会」（31.8%）、「クルーズ」（21.1%）、「ヨットレース」（20.7%）、「コンサート」（20.0%）、「海洋施設や船の見学会」（18.1%）、「マリンスポーツ体験イベント」（17.6%）、「体験乗船」（13.1%）、「海洋教室」（12.2%）、「海の絵画コンクール・フォトコンテスト」（9.2%）、「その他」（0.6%）となっている。
それぞれの認知度が高いか低いかについてはいろいろな見方がありうるが、過去の調査結果と比べて認知度が向上していないのは気になる（表参照）。すなわち、例えば「花火大会」は 2009 年 63.5%、2010 年 58.4%、そして今年が 57.3%であって、2009 年調査と比べて 6.2 ポイント低下。
「ビーチバレー大会」は 2009 年 34.0%、2010 年 30.7%、今年 31.8%であって、2010 年からはわずかに上昇しているものの、2009 年からは 2.2ポイント低下しているなど、海の行事の認知度は 2009 年と比べて軒並み下がっている。

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【表：海の行事の認知度（2009 年との比較）】
行事名2009 年

2011 年

2011 年-2009 年

花火大会

63.5

57.3

-6.2

ビーチバレー大会

34.0

31.8

-2.2

クルーズ

21.6

21.1

-0.5

ヨットレース

21.6

20.7

-0.9

コンサート

23.7

20.0

-3.7

海洋施設や船の見学会

19.7

18.1

-1.6

マリンスポーツ体験イベント

18.8

17.6

-1.2

体験乗船

15.8

13.1

-2.7

海洋教室

13.7

12.2

-1.5

海の絵画コンクール・フォトコンテスト

12.0

9.2

-2.8

その他

0.7

0.6

-0.1

どれも知らない

27.9

31.3

3.4

周知のとおり「海の日」は 1996 年に国民の祝日とされ、他方、「海の月間」は、2003年に「海の日」が第 3 日曜日に固定され三連休が出現したのをきっかけに、かつての「海の旬間」を拡充したもので、そこでは、官民一体となって日本にとっての海の重要性を知らせる活動が実施されてきている。加えて、2007 年に施行された海洋基本法では、海洋について国民の理解・関心を深めるために国が必要な措置を講ずることが明記され（第 28 条）、「海の日」や「海の月間」に開催される海にちなんだ行事への期待は大きくなっている。にもかかわらず、上記調査結果は、それら行事に関して国民に対する広報が未だ十分効果的とはなっていないことを示している。
では、上記のような海の行事があるとして（本調査への参加により初めて知ったとして）、それら行事への参加意欲をみてみると、「花火大会」（54.1%）は別格として、第 2位は「海洋施設や船の見学会」（24.0%）、第 3 位は「体験乗船」（23.4%）。以下、コンサート」（21.1%）、「クルーズ」（22.7%）、「ビーチバレー大会」（4.1%）であった。
「海洋施設や船の見学会」及び「体験乗船」が他のイベントよりも高い値であることは、海の行事、とりわけ海事を知るきっかけになる行事に対する国民の興味の高さを示すものである。同時に、こうした行事に関する広報の重要性を改めて教えてくれてもいる。とすれば行事を主催する側は、企画段階において、行事の内容のみならず、「行事があることを知っていれば参加したのに」という声をなくしていくことも念頭に置くべきであろう。なお、海の行事を知っていた回答者がそれを知ったのは、テレビ（47.3%）、新聞（42.5%）、インターネット（36.8%）の 3 つが媒体として突出しており、次いでポスター（19.2%）、自治体のお知らせ（15.0%）、雑誌（11.1%）であった。

3海事知識については改善なし
海事に関する意識を見るため、海運の重要性についてたずねると、「とても重要」（63.0%）と「まあ重要」（28.4%）とを合わせて「重要」という回答は 91.4%に上り、2009 年（89.6%）、2010 年（85.9%）と同様、高い値であった。一般的に海運の重要性は広く認識されていると言える。
年代別にみれば、「とても重要」という回答は、10 代（30.9%）が最も低く、60 代（77.7%）
が最も高い。年代が上がるにつれ、海運の重要度に対する意識が上がるのは過去の調査結果と共通している。また、男性の 70.0%が「とても重要」とする一方で、女性は 56.0%にとどまるなど、男女差があることも同様である。
海運を重要と考える理由を答えてもらったところ（自由記述）、「島国だから」、「日本は輸出入依存度が高いから」など日本の特性を挙げたものが 587 件、「大量輸送が可能だから」、「低コスト」、「大きい、重い物が運べるから」など海運の特徴を挙げたものが167 件であった。この点、日本という国にとって海事が格別な意義を有することの基礎的な理解は普及していると言えよう。
むろん、海事に関する具体的な知識を問うてみると、依然、海事に関する教育や海事思想の普及ということが大きな課題となって見えてくる。例えば、日本の貿易量（総重量）の何%程度を船が担っているかについて、「1 桁%台」から 10%刻みで「ほぼ 100%」まで選択肢を示してきいたところ、正答率は 3.1%。これは 2009 年（3.4%）、2010 年（3.1%）と変わらない。そして、「70%台」（21.9%）、「80%台」（17.9%）、「60%台」（16.1%）など、他の選択肢も満遍なく選ばれていることもこれまでと同様である。
日本商船隊で働く日本人船員の数をたずねたところ（7 つの選択肢による選択式）、正答率は 5.5%。最も多かった回答は、「約 10,000 人」（34.7%）、次いで「約 30,000 人」（33.6%）であった。
日本籍船の隻数については（6 つの選択肢による選択式）、正答率は 12.6%。最も多かった回答は、「約 1,000 隻」（34.6%）、次いで「約 200 隻」（33.2%）であった。
これら海事に関する知識を問う 3 つの設問に対する回答は、いずれも年代・性別による明確な差はなく、また、この数年で顕著な違いも見られない。したがって、国民一般に海事に関する知識は十分でなく、かつ、改善されている状況にもないとみることができよう。
ちなみに、当センターが海事関係の学生を対象に行った調査（日本海事新聞 2010 年
12 月 28 日付け 5 面で概要紹介）において同様の質問を行ったところ、貿易に占める海上貿易の割合についての正答率は 44.4%、日本人船員数については 26.4%、日本籍船の隻数については 30.9%であった。
海事教育を推進する前提
ここで改めて、冒頭で紹介した「海に対する好意度」についての調査結果のうち、「好き」でも「嫌い」でもなく、「どちらとも言えない」という回答状況に着目したい。
「どちらとも言えない」という回答は、29.2%を占めており、しかも 2008 年 22.0%、20094

年 19.9%、2010 年 23.2%と増加傾向にある。
そしてその理由が、例えば「好きな面もあるが嫌いな面もあるから決められない」というように、いわば「好き」と「嫌い」とが相殺しあっているものばかりでなく、回答者の 18.5%が「何となく」や「特に理由はない」とし、海に対するまったくの無関心を示している。また、11.3%は「海に行かないから」や「身近に感じないから」と、海に対する物理的ないし心理的な距離の遠さを挙げており、これも同じく、そうした距離を克服しようとする積極的な姿勢をもたらすほどの関心がないことがみてとれる。
かのレオナルド・ダ・ヴィンチが「食欲なくして食べることが健康に害あるがごとく、欲望を伴わぬ勉強は記憶をそこない、記憶したことを保存しない。
」（『レオナルド・ダ・ヴィンチの手記』（岩波文庫、杉浦明平訳、1984 年）より）と言うとおり、教育を受けてその効果があるとすれば、それは本人の学習意欲が存することが前提であって、その中核は興味・関心である。これがないところにいかに教育を施そうとも、効果は見込めない（その最たる例として、読者諸賢におかれては、日本海事新聞「記者の視点：航海実習―ムダと言わせない制度改革を」（2011 年 7 月 27 日付け 4 面）で紹介された学生感想文を想起されるであろう。
）。
海事立国の実現に向けた海事教育の推進にあっては、そもそも海事に対する興味関心を惹起する取り組みもまた行う必要があることを肝に銘じたい。

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