報告

保護者から見た大学での「英語による授業」のニーズ
Parents' Needs for University Classes in English

吉村 毅

YOSHIMURA Takeshi

デジタルハリウッド大学大学院 教授
Digital Hollywood University, Graduate School, Professor

2019 年 9 月、未就学児と小中高校生の保護者に対し、子供の英語教育に対する意識調査を実施した。このアンケートの質問の主意は「保護者が将来、どのような大学に子供を進学させたいか？」で、「保護者は自分の子供をグローバル社会でサバイバルし活躍できる人材に育てるため、グローバルな教育ができる大学を選択するのではないか？」と「英語講義のみならず、すべての通常講義までも英語で展開される疑似留学が可能な大学が選ばれるのではないか？」という仮説を検証するのを目的とした。この検証の中で見えてきた課題も含めて報告をする。
キーワード：英語教育、英語による授業、留学、保護者、グローバル

1. 背景と課題意識

2. 調査の実施

ビジネス の グ ロ ー バ ル 化 が 急 速 に 進 み、 英 語 が 世 界 の 共 通 語

このような筆者の考えと、様々なデータとの印象のギャップの理（Universal Language）となっていき、 他 の 先 進 諸 国 や 新 興 国 に由を知ることが、日本の大学のグローバル教育のヒントになるので比較して、日本の英語教育の遅れによる今後の世界での競争力の低はないかという考えから、今回の調査を実施することにした。

下が懸念される中、それを克服しようとする日本の教育改革が始ま2019 年 9 月、未就学児から小中高校生までの子供を持つ 20 歳りつつある。また、人材をグローバルビジネスに対応できるように代から 50 歳代の女性に対し、アンケート調査を実施した。CCC マー育成する企業努力にも拍車がかかり始めている。多くの業界が、国ケティング株式会社の協力により T ポイントの会員（T 会員）に対して内市場を中心としたマーケティングから世界市場へとシフトし、企調査を行い、806 人から回答を得た。調査期間は 2019 年 9 月 11

業の生き残りをかけた主戦場は日本から世界へと移ってきている。

〜 17 日で、調査対象は東京・千葉・神奈川・埼玉在住の子供のいここにきて、新型コロナウィルスの影響がビジネスでのさらなるオる女性で、子供の学齢割合は図 1 の通りであった。

ンライン活用を促し、世界がますます小さく一つに感じられるようになってきた。そこでは人材も、これからのグローバルビジネスの子供の学齢割合中で活躍できることが必須になっていく。
この大きく速い流れの中で、一般的な日本の大学での教育が、大・時期：2019年9月11～17日
・対象：
T会員
東京・千葉・神奈川・埼玉 在住
20歳代～50歳代の女性
子供の学齢割合

学での英語教育という意味ではなく、教養科目を含むほとんどの講義や授業が日本語で行われている現状は、これからの世界で活躍し日本を牽引できる人材を育成することの障害にならないかという問
題意識が生じた。
これまでは、一部の大学において、英語のみで教える授業を設けること、さらには英語による授業で卒業に必要な単位も取得できること

未就学児（0～6歳）
26.2

中学生
24.6

小学生
25.1

（N＝806）が行われてきた。これは、少子化などの学生数減少環境の中で、海外からの留学生を獲得しやすくする施策（日本語習得という高い入学図 1：調査対象の子供の学齢割合ハードルを外せる）の一つであると考える向きも少なからずあった。
しかし、そのような大学のビジネスとしての次元のニーズではな

このアンケートの質問の主意は「保護者が将来、どのような大学く、日本の学生たち自身が自らの未来を考えた時、英語という世界に子供を進学させたいか？」であった。

共通語で大学教育を受けたいと考えているはずであると筆者は考え

また、検証したい仮説は、「保護者は自分の子供をグローバル社た。そして、子供の未来を考える保護者は、このような日本の大学の教育環境に不安を持っているのではないか？

高校生
24.2

会でサバイバルし活躍できる人材に育てるため、グローバルな教育という考えを持つができる大学を選択するのではないか？」と「英語講義のみならず、に至った。

すべての通常講義までも英語で展開される疑似留学が可能な大学がしかし、一方で、文部科学省による“「『外国人留学生在籍状況調査』選ばれるのではないか？」であった。

及び『日本人の海外留学者数』等について」の調査”[1] に表れている
ように、日本から海外に留学する学生数は、減少傾向にあるのも事

3. 調査結果

実で、これは、ともすると、学生本人ならびに保護者がグローバル

調査結果の一部をここに示す。

化の流れに背を向けているかのようにも見える。

（1）まず、日本の 2020 年度の教育改革については約 70％が認知しており、子供に求めたいこと、それを実現するために学校教育に求©︎2020 Digital Hollywood University124

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めたいこととして、次のように「今後の社会で活躍していくために、そして「グローバルな大学とは何ですか」という切り口では、自分から物事に主体的に取り組めるようになることが必要である」

・海外からの留学生の学力レベルが高いという意識が強く見受けられた。

・教員・講師の外国人比率が 7 割以上

・社会に出て働くには教科書の内容を勉強する座学だけでは生き残・専攻している学科の専門科目について海外留学で学べる制度があるれないを「とてもグローバルだと思う」「ややグローバルだと思う」という声・実際の社会で必要なのは自分で考えて行動できることが多かった（図 4）。

・考察や判断、言語による表現など様々な力が必要になるため、それらを身につけられるような学習が今後必要であると考える
・もっと自分で考え意見を発する授業は、今後の社会で生きていくためには必須だと思うという個別のコメントも得られた。
（2）「日本での大学進学で不安なこと・不満に思っていることは何ですか」に対して最も多かったのは、「学費が高い」という経済的な理由を除けば、・あまり勉強しなくても単位が取得できてしまうであり、それに次ぐのが、・卒業しても専門性が身につかない・卒業しても就職に有利にならない学科が多い

図 4：グローバルな大学とは何ですかであった（図 2）。
従来からある日本の大学と日本社会との関係性のイメージが残っ

4. 考察ていることを示しており、それがこれからの社会にはマッチしてい保護者（母親）が大学に求めることについては、筆者の仮説が支ないという認識なのであろうと考えられる。

持される結果となった。日本の大学で「疑似留学」体験ができることは望まれている。保護者のニーズ（おそらくは学生自身も）は、的確に今の世界と、世界の中に置かれた日本、そして個人個人に対する人材市場のニーズを反映していると感じる。それは、保護者自身が現代社会で活動する中での切実な実感ではないかと感じる。そのことは、大学で何を学ぶかという本質よりも、疑似留学環境に不安解決を期待してしまっているとも見え、今後の課題として認識したい。
すでに大学にグローバル教育に適した環境を求めており、「そんな時代が来る」のではなく、すでに「そのような時代の中に大学はあるのである」という認識の中で、このアンケートの結果すべてをそのまま実施すべきという意味ではないが、日本に拠点を持つ大学が学生や保護者のニーズを満たせる環境を整備する必要性を感じる。
しかし、一方で、子供に求める英語のレベルとして、中級レベルとする回答が最も多く（図 5）、それは、英語での講義を理解するに

図 2：日本での大学進学で不安なこと・不満に思っていることは何ですかは難しい英語能力である。
（3）「日本の大学の魅力的だと思う制度は何ですか」については、・英語で講義が実施されるクラスが全体の 7 割以上が、最も積極的に「とても魅力を感じる」とされ、次いで、・専門科目を含めて、すべての講義を英語で教えているが、「とても魅力を感じる」という結果となった（図 3）。
「とても魅力を感じる」の割合では「提携している海外の大学のレベル・質が高い」（26.9％）「専攻している学科の専門科目について海外留学で学べる制度がある」（24.8%）「教員・講師の外国人比率が7 割以上」
（24.3%）に次いで 5 位です（24.2％）。

図 5: 子供に求める英語のレベルはどのくらいですか
また、求める英語レベルに到達してほしい年齢（時期）について
は、「 高 校 生 のうち に 」が 25.8 ％、「 高 専 生・ 専 門 学 校 生・ 短 大生・大学生・大学院生・その他学生のうちに」が 36.3％と、合計で 62.1％を占め（図 6）、これもまた、大学での英語による講義を望むニーズの高さと不整合とも見える。

図 3：日本の大学の魅力的だと思う制度は何ですか©︎2020 Digital Hollywood University

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図 6：いつまでに英語を習得してほしいですか
これらのことから、保護者の意識としては、子供をグローバル人材として育成しやすい環境に入れたいと考えてはいるが、そのために重要と認識している英語教育の仕方については、まだ暗中模索であると推察できる。日本における、幼年期から小中高校生での英語教育への逡巡を、まさに反映していると感じた。
大学が時代のニーズに応じた教育体制、環境整備をする必要があると同時に、大学入学以前の子供たちを、保護者がイメージする理想的なグローバル環境で大学教育を受けることができるレベルに育てるための具体的なプランを、大学側から積極的に発信していくことも重要となるだろう。
最後に、この調査と報告は、英語はあくまでも必要ツールであり、デジタルテクノロジー同様、それらを「世界を幸せにするために」活用できる人材を育成する視点が最も重要であることを前提としていることを書き添えさせていただく。

参考文献[1] 文部科学省：“『外国人留学生在籍状況調査』及び『日本人の海外留学者数』等について”https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/
ryugaku/1412692.htm（参照 2020 年 7 月 19 日）．

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