MRJ 互助会通信［２］休業見舞金給付事業（会員が水難救助業務中に災害を受けた場合）互助会事務局より
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互助会会費

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互助会会費は、年額500円です。
なお、年度途中で加入される場合の会費の減額はありませんのでご承知おきください。

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互助会入会及び更新時期

互助会の会期は、当年10月１日から翌年９月30日までとなっております。ご案内のとおり、平成28年度
互助会の入会及び更新につきましては、・加入申込日は、原則として平成28年８月31日までとなっています。
・会費納入日は、原則として平成28年９月30日までとなっています。
※会費納入が遅れた場合、互助会各事業の効力は、会費納入の翌日からとなりますのでご承知おき下さい。

加入者の現状

加 入 者 数 20,813人（平成28年６月30日現在）
救難所員数 52,460人（平成28年３月31現在）
加 入 率39.7％（前年度実績39.2％）

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災害給付事業等の現状

平成27年10月１ 日〜平成28年６月末までの間において、（１）災害給付事業（互助会規約第14条関係）（２）休業見舞金給付事業（互助会規約第14条関係）（３）私物等損害見舞金給付事業（互助会規約第16条関係）（４）遺児等育英奨学金事業（互助会規約第17条関係）（５）災害見舞金給付事業（互助会規約第18条関係）に該当する事案はありませんでした。

互助会会員が負傷し又は疾病にかかり、そのため、療養開始後、従前得ていた業務上の収入を得ることができない場合に、90日を限度として、見舞金を本会が給付する。（互助会規約第15条）
休業見舞金
7,000円／日［３］私物等損害見舞金給付事業（会員が水難救助業務中に災害を受けた場合）⑴

災害給付事業（規約第14条関係）（１）業務遂行のために必要と認められる私物を破損、消失、遺失等した場合、損害額（当該私物と同程度物の購入又は修理に要する経費）の半額又は３万円のうち、いずれか少ない金額を給付する。
ただし、損害額が１万円未満の場合は給付の対象としない。（互助会規約第16条）（事例１）（２）当該業務を遂行中に使用していた船舶の船体・属具を破損等した場合、損害額（当該船体・属具の修理等に要する経費）の半額又は10万円のうち、いずれか少ない金額を給付する。
ただし、損害額が１万円未満の場合は給付の対象としない。（互助会規約第16条の２）（事例２）救難所のみなさんへ！！

500 円 で大きな安心を！！

【最近の補償事例】［４］遺児等育英奨学金事業（互助会規約第17条）
災害を受けた会員の遺児（第14条に規定する災害給付を受けた会員の遺児、重度の後遺症を負った会員の子で、遺児と同等と認められる者を含む。）に対して、育英奨学金を給付及び貸与する。

平成25年度に（特）神奈川県水難救済会横須賀救難所所員が船舶火災消火中に船舶同士に右手中指を挟まれ、圧迫骨折したため、平成25年12月に東京海上日動火災保険㈱から災害給付金として45,000円が給付された。

平成26年10月に岩手県水難救済会久慈救難所員が磯釣り中に転倒し磯場で骨折等した釣り人を救助中に、足を滑らせて磯場に転倒し、右側側頭部から後頭部にかけて裂創等の負傷したため、平成27年４月に東京海上日動火災保険㈱から入院保険金52,000円が給付された。
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私物等損害見舞金給付事業（規約第16条関係）
平成26年８月に北海道漁船海難防止・水難救済セン

ター佐呂間救難所員が操業中に海中転落した乗組員を捜索中、救助漁船が水面下の流木にプロペラを接触し、＜互助会加入案内＞［５］災害見舞金給付事業（互助会規約第18条）

互助会は、互助会の会員及びその家族の相互救済と福利増進を図る観点から災害補償事業、各種見舞金事業、遺児育英事業等、他に類を見ない制度・内容であると確信しております。互助会規約等をご理解の上、より多くの方々の加入をお待ちしております！！

事業の内容［1］災害給付事業（1）会員が水難救助業務中に災害を受けた場合（互助会規約第14条）■東京海上日動火災保険㈱と契約の給付概要
・死亡保険金15,000,000円
・後遺障害保険金額（障害等級に応じて）最大 15,000,000円
・入院保険金（事故の日から180日以内）
4,000円／日・通院保険金（90日を限度）
2,500円／日（2）互助会会員が、第14条の規定する災害により死亡した場合
本会が2万円を限度として、花輪又は生花を遺族に給付する。（互助会規約第14条の2）
39＜留意事項＞
互助会会員が訓練に参加した場合は、日水救第205号（平成23年9月26日付）により「互助会会員が訓練に参加した場合の名簿等の作成について」によりお願いしているところです。

互助会会員が自然災害又は火災等により、会員が所有する住居及び家財又はそれらのいずれかに被害を被った場合は、その会員に対し、損害の程度に応じて、３万円から10万円の範囲内で見舞金を給付する。
ただし、損害の程度の換価価格が10万円未満の場合は給付の対象としない。

ブロペラを曲損させたことから平成26年11月に本会から修理費用として29,970円を給付した。
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災害見舞金給付事業（規約第18条関係）
平成23年３月11日発生した東日本大震災により被災された互助会会員の方々、32救難所1,119人に対して総額4,879万円の災害見舞金を本会から給付した。

［６］消滅時効（互助会規約第19条）
互助会規約第14条から第18条に規定する給付を請求する権利は、発生した日から３年間行わないときは、時効によって消滅する。

この提出された名簿に基づき、本会が保険会社に報告しております。
保険会社に名簿等の報告がなされていない場合には、上記事項に該当したとしても、保険金を受け取ることができない場合がありますので、訓練に参加した場合には、必ず、名簿等を作成して、互助会事務局に提出するようにご協力をお願いします。

互助会に関する問い合わせ［７］互助会誌発行事業（互助会規約第20条）
年２回発行するマリンレスキュージャーナルに
MRJ互助会通信欄を設けて、互助会の事業成果、決算報告等を会員に周知しております。

互助会に関する、疑問、質問等の問い合わせは事務局（経理部）森又は中山が承ります。

電 話 番 号：03−3222−8066
F A X 番 号：03−3222−8067
Email：gojyokai@mrj.or.jp
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MRJ フォーラム〔連絡会議参加者〕

本年4月に「地方水難救済会の運営基盤及び運営体制に関する連絡会議」を開催
公益社団法人日本水難救済会は、本会と各地方水難救済会の実務責任者等が相互の理解と意思疎通の増進（１） 40地方水難救済会のうち22地方水難救済会（公社）北海道海難防止・水難救済センター、（公社）福岡県水難救済会、（公社）琉球水難救済会、（特）長崎
県水難救済会、青森県漁船海難防止・水難救済会、岩手県、福島県（18日のみ）、茨城県（19日のみ）、千葉県、静岡地区（18日のみ）、愛知県、三重県、広島県、愛媛県、佐賀県、京都府、島根県、新潟県、石川県西部、徳島県、宮崎県、鹿児島県 各水難救済会を図るとともに、それぞれが抱えている諸問題を共有し、その改善策を図っていくために忌憚のない意見交換等を行うことが重要であると考え、本年４月18日午後から19日午前の２日間にわたり、地方水難救済会の運営に精通されている責任者を東京（海事センタービル）に招聘し、次のとおり連絡会議を開催いたしました。

（２）（公社）日本水難救済会
理事長、常務理事及び各部長（３） 海上保安庁警備救難部
救難課救難課長、海浜事故対策官（以上、オブザーバー）〔連絡会議の目標及び議題と主な内容〕（１） 会議の目標①課題解決のための情報共有②地域での協力を引き出す策の共有③地域での連携を強化するための策を共有（２） 会議の概要○平成28年４月18日（第１日目）
向田昌幸理事長の挨拶ののち、上岡宣隆常務理事の議事進行により次の２つの議題について、各地方水難救済会から提出された現状や問題点に対する改善案等を踏まえて論点を絞り、それぞれについて取り組みの状況、意見、要望、改善策などを発言していただき、「地域での連携を強化するための策について」等の共通認識を得るとともに、情報の共有を図った。

会議に参加した地方水難救済会等の皆様（4月19日撮影）（公社）日本水難救済会の通常理事会、定時社員総会など開催（公社）
日本水難救済会では、本年３月中旬から６月末にかけ、通常理事会、定時社員総会及び青い羽根募金運営協議会並びに中央洋上救急支援協議会の総会が開催され、平成28年度事業計画（案）と収支予算（案）のほか平成27年度事業報告（案）と収支決算（案）などが審議されました。

○平成28年４月19日（第２日目）
本会への要望・提案事項等について資料をもとに、各地方水難救済会から発言をしていただき、これについて本会各部長等から回答・説明を加えるなど、互いに意思疎通を図った。

■平成27年度 第３回通常理事会（公社）
日本水難救済会向田理事長の挨拶〔２つの議題〕
議題１：地方水難救済会の抱える運営基盤に関する諸問題と対策について・地方組織のNPO等法人化について・海上保安庁、自治体からの事務局運営等への支援について
・地方水難救済会の助成金・補助金について
・青い羽根募金の拡大について
議題２：地方水難救済会の抱える運営体制に関する諸問題と対策について・支援者の拡大について
・海難救助訓練にかかる研修・訓練のあり方及び救難所員のモチベーションや参加意欲の問題について
・広報その他について連絡会議の模様41

平成28年３月18日、東京・麹町の本会が入居している海事センタービル８階会議室において、平成27年度第３回通常理事会が開催されました。
理事会の開催にあたり、議長である日本水難救済会相原会長の挨拶とご臨席の海上保安庁秋本茂雄警備救難部長からご挨拶をいただいたのち、議案審議となりました。議案は第１号議案「平成28年度事業計画（案）について」
第２号議案「平成28年度収支予算（案）について」
第３号議案「定時社員総会の開催等について」

平成27年度第３回通常理事会の模様について審議されましたが、それぞれ異議なく承認されました。議案審議の後、（１） 東日本大震災にて被災した救難所等の復興状況について（２） 地方水難救済会との連絡会議開催について（３） 青い羽根募金ポスターについての報告がなされ、その後、質疑応答に入りましたが、特に質疑等もなく、理事会は終了しました。
秋本茂雄警備救難部長（当時）のご挨拶をいただきました。

説明中の相原会長

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■平成28年度 第１回通常理事会■第124回 定時社員総会等

平成28年５月13日、東京・麹町の本会が入居している海事センタービル８階会議室において、平成28年度第１回通常理事会が開催されました。
理事会の開催にあたり、議長である日本水難救済会相原会長の挨拶とご臨席の海上保安庁秋本警備救難部長からご挨拶をいただいたのち、議案審議となりました。議案は、第１号議案「平成27年度事業報告（案）について」
第２号議案「平成27年度収支決算（案）について」
第３号議案「平成28年度事業計画及び収支予算の一部変更について」
第４号議案「役員の選任（案）について」
について審議され、それぞれ異議なく承認されました。
議案審議の後、（１） 平成28年熊本地震による地方水難救済会の被災状況等について（２） 平成28年度名誉総裁表彰受章者について（３） 地方水難救済会の運営基盤及び運営体制に関する連絡会議の開催結果について（４） 平成28年度青い羽根募金ポスターについての報告がなされ、その後、質疑応答に入りましたが、特に質疑等もなく、理事会は終了しました。
なお、第１号及び第２号並びに第４号議案は第124回定時社員総会の議案として諮られることとなりました。

平成28年６月１日、東京・平河町の海運ビルにおいて、日本水難救済会第124回定時社員総会が開催されました。
総会の開催にあたり、議長である日本水難救済会相原会長の挨拶ののち、議案審議となりました。議
案は、第１号議案「平成27年度事業報告（案）について」
第２号議案「平成27年度収支決算（案）について」
第３号議案「役員の選任について」
について審議され、それぞれ異議なく承認されました。
第３号議案の「役員の選任について」は、本会の理事20名のうち大森敏弘氏及び尾身茂 氏の２名が第124回定時社員総会終結時（平成28年６月１日）をもって任期満了となること。また、業務執行理事（常務理事）の上岡宣隆 氏（任期：平成27年６月５日〜第125回定時社員総会終結時まで）から第124回定時社員総会終結時 （平成28年６月１日）をもって辞任したい旨届け出があったことから平成28年５月13日開催の平成28年度第１回通常理事会において、
大森敏弘 氏については、引き続き本会理事として、また、尾身茂 氏及び上岡宣隆 氏の後任理事として石井正三氏及び菊井大蔵 氏を新たに本会理事として推薦があったものであり、今回の総会により、新たに石井正三氏及び菊井大蔵氏が後任の理事として選任されました。
なお、定時社員総会終了後に開催された「平成28年度臨時理事会」において、菊井 大蔵氏が業務執行理事（常務理事）として選任されました。

平成28年度第１回通常理事会の模様■平成28年度 青い羽根募金
運営協議会
平成28年５月23日、東京・麹町の本会が入居している海事センタービル７階会議室において、平成28年度青い羽根募金運営協議会が開催されました。
委員である外部の有識者５名が参加した運営協議会においては、平成27年度の青い羽根募金活動の状況、募金の実績及び募金の使用実績が報告された
ほか、平成28年度の青い羽根募金活動計画が審議され、７月、８月を「青い羽根募金強調運動期間」として全国的に募金活動を展開すること及び活動を展開するに当たっての具体的推進策等が承認されました。

来賓の佐藤雄二海上保安庁長官（当時）（右）及び水産庁長官代理の水谷正和漁政部長（当時）（左）からご挨拶をいただきました。

定時社員総会の模様（公社）
日本水難救済会の常務理事が交替いたしました。
＜ご挨拶＞
本年６月１日に業務執行理事（常務理事）に選任していただいた菊井でございます。
伝統ある本会で、全国約５万３千人のボランティア救助員を支援して、海の犠牲者ゼロを目指して、皆様と共に努力して参りますので、前任者

青い羽根募金運営協議会の様子と変わらぬご支援・ご指導を宜しくお願い申し上げます。
常務理事

菊井 大蔵氏

私は若い頃に海上保安庁のヘリコプターのパイロットとして、洋上救急に従事した経験があり、医師、看護師が現場で治療に当たることが、救助される側はもちろんのこと、救助する側にも、安心感を与えることを体験しました。関係機関と協力して、本制度の益々の充実に尽力して参ります。
本会の事業は現場主体であるため、地方水難救済会の皆様方が仕事し易い環境作りに努力したいと思いますので、ご協力を宜しくお願い申し上げます。

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■中央洋上救急支援協議会第31回通常総会
平成28年６月23日、東京・平河町の海運ビルにおいて、中央洋上救急支援協議会第31回通常総会が開催されました。
開催にあたり、（公社）日本水難救済会相原会長の挨拶ののち、中央洋上救急支援協議会 重 義行会長の挨拶があり、議案の審議となりました。議案は、第１号議案「平成27年度事業報告について」
第２号議案「平成27年度収支決算について」
第３号議案「平成28年度事業計画について」
第４号議案「平成28年度収支予算について」をテーマに審議され、それぞれ異議なく承認されました。

日本水難救済会会員募集

議案審議ののち、（１） 平成29年度以降の日本財団への助成事業申請等について（２） 洋上救急の実績について（３） 洋上救急制度創設30周年記念事業等について（４） 幹事・顧問の交替について（５） 表彰実績について報告がなされ、報告後引き続き、日本水難救済会会長から洋上救急功労者の表彰が行われました。
そして、その後、来賓の中島 敏海上保安庁長官からご挨拶を賜り、通常総会を終えました。

日本水難救済会では、会員（２号正会員または賛助会員）となって本会の事業を支援していただける方々を募集しています。
２号正会員資格は、本会の事業目的に賛同して、年会費１口１万円（１口以上）を納付された方で、会員になりますと、総会に出席することにより当会事業に参画できます。
賛助会員は、金品を寄付することにより本会の事業に貢献いただくもので、寄付された方は、法人税・所得税の控除を受けられる特典があります。
希望される方は、当会にご連絡いただければ、入会申込書をお送りいたしますので、必要事項を記入してお申し込み下さい。

公益社団法人 日本水難救済会

中央洋上救急支援協議会
重 義行会長の挨拶

来賓の中島 敏海上保安庁長官からご挨拶をいただきました。

〒102‑0083 東京都千代田区麹町４丁目５番地
海事センタービル７階
電話：03‑3222‑8066 FAX：03‑3222‑8067
http://www.mrj.or.jp/index.html

中央洋上救急支援協議会の模様「洋上救急功労」で日本水難救済会会長表彰を受けた方々
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編 集 後 記金色有功表彰（個人表彰）☆初めてマリンレスキュージャーナルの編集に当たりました。総務部長が中心になって各事業部長と議論しながら、徐々に原稿が出来上がっていきます。
その過程で一番苦労するのが、できるだけ少ない枚数で現場での訓練・出動・行事等の様子を伝えることができる写真を探すことです。
それぞれの担当は、現場の頑張りをジャーナルで全国に紹介することを中心に原稿を作成していますので、地方水難救済会の担当者の皆さんも、是非「現場の撮っておきの１枚」を意識して写真を撮影して、本会に送って頂くようにお願いします。

○日本医科大学付属病院
・医師松居亮平 氏

出動件数４件（平成22年７月〜27年12月）
・医師

横堀

將司 氏

出動件数３件（平成16年８月〜27年11月）
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永年勤続（20年）○中央洋上救急支援協議会医療幹事
・武蔵野赤十字病院

医師須崎

日本医科大学付属病院 医師 松居亮平氏及び横堀將司氏の代理で表彰状を受領（左から向田理事長、重中央洋上救急支援協議会会長、横田裕行氏、河瀬千夏氏、相原日本水難救済会会長、菊井常務理事）

紳一郎 氏☆マリンレスキュージャーナルは、皆様の活躍を全国に伝えるための機関誌です。
地方水難救済会を紹介するページも皆さんの協力で、充実してきました。ご承知のとおり、あいうえお順で進んでいきますので、順番が来ていない会は、暫くお待ち下さい。

※平成８年４月から20年間にわたり救急医療に☆本号は、名誉総裁表彰式典を中心にお伝えしましたが、現場の救助員の活躍がこのような形で評価されるのは、大変名誉なことです。現場で苦労されたことは、確実に表彰に繋げていきたいので、引き続き情報の提供をお願いします。

関する高度専門的な観点から、本会の洋上救急事業の効率的かつ円滑な運営に多大な貢献（常務理事

洋上救急バージョン菊井大蔵）

マスコットキャラクター

「きゅうすけクン」（洋上救急制度創設30周年記念として平成27年１月制定）

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表彰状を受領した武蔵野赤十字病院

医師

須崎紳一郎氏制作・印刷 株式会社第一印刷所

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