数理解析研究所講究録
1509 巻 2006 年 113-127113

高余次元境界値理論における$\mathcal{E}$加群に対する割り算定理
東大数理 Dl
杉木雄
Abstract

係数が相対マイクロ関数もしくは相対双マイクロ関数の場合の$\mathcal{E}$加群に対する割り算定理を代数的な方法で証明する。 そして方程式系の超関数解の拡張に応用する。

1$D$

潮脚に対する割り算定理

この節では $D$ 加群に対する割り算定理について述べる。次節以降で本題の$\mathcal{E}$加群の場合を議論するが、 $D$ 加群との差異を知る意味や記号の準備を兼ねて、 この節は置かれて
いる。
$M$
$M$

を

$n$

次元実解析的多様体、 $N$ を余次元$d$の部分多様体、 $X$ および$\mathrm{Y}$をそれぞれおよび $N$ の複素化とする。
$Narrow f_{N}M$11$\mathrm{Y}arrow^{J}X$

これらはすべて自然な埋め込み写像であり、 さらに以下の可換図式が誘導される。

$T_{N}^{*}\mathrm{Y}\downarrowarrow {}^{t}f_{N}’$$T_{N}^{*}X\downarrow$$=T_{N}^{*}X\downarrow$$T’ \mathrm{Y}arrow\ell f’\mathrm{Y}\cross_{X}T^{*}Xarrow f_{\pi}T^{*}X$$X$

上の正則関数の層を Ox、有限階微分作用素のなす隔月をを$D_{Yarrow X}:=\mathcal{O}_{\mathrm{Y}}\otimes_{f^{-1}O_{X}}f^{-1}D_{X}$で定義する。 これは $(D_{Y}, f^{-1}D_{X})$ 加群の構造をもつ。

$\prime D_{X}$で表す。また層$\mathcal{D}_{Yarrow \mathrm{x}}$114

そしてマイクロ関数および相対マイクロ関数の層をそれぞれ$C_{N}$

および $C_{N|X}$ で表す。

正確には、
$C_{N}:=H^{n-d}(\mu_{N}(O_{Y}))\otimes \mathrm{o}\mathrm{r}_{N|\mathrm{Y}}$$C_{N|X}:=H^{n}(\mu_{N}(O_{X}))\otimes \mathrm{o}\mathrm{r}_{N|X}$である。
$\mathcal{M}$を連接な$D_{X}$加群の層とする。 さらに$f$は況に関して非特性であると仮定しよう。 すなわち、$T_{Y}^{*}X\cap\varpi^{-1}(\mathrm{c}\mathrm{h}\mathrm{a}\mathrm{r}(\mathcal{M}))\subset \mathrm{Y}\cross_{X}T_{X}^{*}X$なる評価が成り立つと仮定する。 ここで char$(\mathcal{M})$は$\mathcal{M}$の特性多様体である。

$\mathcal{M}$の $f$による逆像を$\underline{f}^{-1}\mathcal{M}:=D_{\mathrm{Y}arrow \mathrm{x}\otimes_{J^{-1}’ x}^{L}}$とおく。 これは非特性条件により$0$$f^{-1}\mathcal{M}$

次に集中する連接な$D_{\mathrm{Y}}$加群になる。

このとき、柏原-河合 [6] による次の定理が成り立つ。

定理 11( $D$ 加群に対する割り算定理). 以上の仮定のもとで、$R^{t}f_{N*}’R\mathcal{H}om_{D_{X}}(\mathcal{M},C_{N|X})[d]arrow R\mathcal{H}om_{D_{Y}},(\underline{f}^{-1}\mathcal{M},C_{N})$は擬同型である。

この定理は代数的な手段によって非常に見通しよく証明できるので、簡単に紹介しておこう。証明には次の二つの結果がキーとなる。それらは古典的な Cauchy-Kowalevski の定理のシステムへの拡張であり、伝播に関するものと、 Cauchy 問題に関するものである。
定理 1.2 (伝播に関する Cauchy-Kowalevski の定理).
$SS(R\mathcal{H}om_{D_{X}}(\mathcal{M}, O_{X}))=\mathrm{c}\mathrm{h}\mathrm{a}\mathrm{r}(\mathcal{M})$定理 1.3 (Cauchy 問題に関する Cauchy-Kowalevski の定理). $f$ が$\mathcal{M}$に関して非特性ならば、次の自然な射$f^{-1}R\mathcal{H}om_{\mathcal{D}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})arrow R\mathcal{H}om_{D_{Y}}(\underline{f}^{-1}\mathcal{M}, O_{\mathrm{Y}})$は擬同型である。

定理 1.2 の証明については柏原-Schapira [9] を、定理 1.3 については柏原 [5] 参照してもらうことにする。 この 2 つから割り算定理は次のように証明できる。 まず、$F:=R\mathcal{H}om_{\mathcal{D}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})$115

とおく。非特性条件と定理 12 から$T_{Y}^{*}X\cap\varpi^{-1}(SS(F))\subset \mathrm{Y}\cross_{X}T_{X}^{*}X$である。 したがって、 [9] の Theorem 6.7.1 が適用でき、 擬同型$R^{t}f_{N*}’(\mu_{N}(F))\Leftrightarrow\mu_{N}(\omega_{Y|X}\otimes f^{-1}F)$を得る。 左辺は、$\mu_{N}(F)$$=$$\simeq$$\mu_{N}(R\mathcal{H}om_{D_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})$$R\mathcal{H}om_{\mathcal{D}_{X}}(\mathcal{M}, \mu_{N}(O_{X})$となり、 定理 13 から右辺は、$\mu_{N}(f^{-1}F)$

となる。

2

$\omega_{Y|X}$

擬微分作用素の環層$\mathcal{E}_{X}$$\mu_{N}(R\mathcal{H}om_{D_{Y}}(\underline{f}^{-1}\mathcal{M}, O_{Y})$$\simeq$$R\mathcal{H}om_{D_{Y}}(\underline{f}^{-1}\mathcal{M}, \mu_{N}(\mathcal{O}_{Y}))$は $2d$ 次に集中することに注意すれば求める結果を得る。

擬微分作用素を連接な$arrow$$\mathcal{E}$$\mathcal{E}$の正則関数$\mathcal{O}$への作用の場合について考えよう。

$\mathcal{E}$加群に対する割り算定理とは、$\mathcal{M}$加群とするとき、射$R^{t}f_{N*}’R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M},C_{N|X})[d]arrow R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{Y}}(\underline{f}^{-1}\mathcal{M}, C_{N})$が適当な条件のもとで擬同型になるものである。 この定理は [6] で議論されている。そこ

では量子化接触変換の理論を用いて相対マイクロ関数を正則パラメータつきマイクロ関数に変形するという方法を用いていた。 しかし、 もっと別のアプローチで 加群の割り算定理が証明できないだろうか。つまり、 前の節で $D$ 加群の場合の証明と同じ方法で$\mathcal{E}$$\mathcal{E}$加群の場合も証明しようと考えるのは自然である。つまり$\mu_{N}(R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X}))\simeq R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, \mu_{N}(O_{X}))$のような変形を行い、定理 12 や 13 のような二つのキーが$\mathcal{E}$加群についても考えられればよいわけである。 ところが上の式を見てもらえばわかるように、左辺に現れるはのような降等体は普通の意味では定義できない。 なぜならに作用しないからである。 この節では、石村 [4] に従ってこれらの正当化を実行する。 な$R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})$$\mathcal{E}_{X}$$\mathit{0}_{x}$116

お、 本質的な部分はすでに柏原-Schapira [8] や [10] でも議論されていた。 基本的なアイ

デアは、は $T^{*}X$ 上の層であり、$\mathcal{E}_{X}$$\mathcal{O}_{X}$の住んでいる空間と異なるので、 まず、$\mathcal{E}_{X}$の代用となる環 $E_{X}(G, D)$ を定義する。 そのためにいくつかの言葉を準備する必要がある。

これからの議論は局所的なので、多様体$X,\mathrm{Y},N$

を、それぞれ$\mathbb{C}^{n},$$\mathbb{C}^{n-d},$$\mathbb{R}^{n-d}$の開集合としよう。以後、座標不変でない議論を行うため、座標は固定する。
を閉凸錐とする。 このとき、 $X$ 上の開集合 $U$ が $(U+G)\cap X=U$ を満たすと$G\subset \mathbb{C}^{n}$

き、

$U$

は $G$ -open と呼ばれる。 $G$ -open な集合全体は開集合系の公理を満たすので、 それによる新しい位相を $G$ -topology と呼ぶ。 $X$ に $G$ -topology をいれたものを
また、 $X$ から$X_{G}$

への恒等写像を$\varphi c$で表す。

$\varphi c$$x_{c}$

で表す。

は定義により連続である。

点 $p\in \mathrm{Y}\cross xT^{*}X$ を固定し、 さらに、
$p_{X}:=f_{\pi}(p),$$p_{\mathrm{Y}}:={}^{t}f’(p)$とおく。いま座標は固定されているので、$p=(x, \xi)\in \mathrm{Y}\cross \mathbb{C}^{n}\simeq \mathrm{Y}\cross_{X}T^{*}X$と書ける。

$G\subset \mathbb{C}^{n}\simeq T_{x}X$を$G\subset\{\xi\}^{0a}:=\{v\in \mathbb{C}^{n}\simeq T_{x}X : <v, \xi>\leqq 0\}$を満たす固有閉凸錐とする。 $D\subset X$ を点$x$を含む $G$ -round な開集合とする。ただし、 $D$

が $G$ -round な開集合であるとは、 $(D+G)\cap(D+G^{a})=D$ を満たす $X$ 内の開集合のことである。

定義 21.
$E_{X}(G, D):=H_{A}^{n}(D\cross D;O_{X\mathrm{x}X}^{(0,n)})$ただし、 $A:=\{(x_{1}, x_{2})\in X\cross X:x_{2}-x_{1}\in G\}$ である。
$E_{X}(G, D)$が$\epsilon_{x}$は [8] により、単位元つき環の構造をもつことが証明されている。 $E_{X}(G, D)$の代わりを果たすという根拠は、 環としての同型(1)$( \mathcal{E}_{X}^{\mathbb{R}})_{p_{X}}\simeq E_{X}(\frac{1\mathrm{i}_{\mathrm{I}}\mathrm{p}}{G,D^{r}}G, D)$が成り立つからである。
次に$\epsilon_{x}$の$\mathit{0}_{x}$への作用を考えるが、今定義した $E_{X}(G, D)$ は残念ながらしない。 したがって二つの$\mathrm{G}$$\mathit{0}_{x}$-open な集合$\mathit{0}_{x}$に作用に関しても代用物を用意しなければならない。
$\Omega,$を満たすようにしておく。

$\Omega_{0}\subset X$

をうまく選び、$S:=\Omega\backslash \Omega_{0}$とおいて、 $x\in IntS\mathrm{C}\subset D$

117

定義 22. $X$ 上の層複体 $O_{X}(G, S)$ を次のように定義する。
$O_{X}(G, S):=\varphi_{G}^{-1}\mathrm{R}\Gamma_{S}R\varphi_{G*}\mathcal{O}_{X}$[4] の定義とは、シフトが異なることに注意しておく。 $O_{X}(G, S)$ は [8] により $E_{X}(G, D)$
加群の構造をもち、 さらに $px$ の近傍 $U$ が存在して、上で$\mathrm{D}^{\mathrm{b}}(X;U)$(2)$O_{X}(G, S)arrow O_{X}$は同型になる。 以上により$\mathcal{E}_{X}$の $O_{X}$ への作用を $E_{X}(G, D)$ の$\mathcal{O}_{X}(G, S)$への作用として実現することができた。
最後に、層複体$R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, \mathcal{O}_{X})$の層とする。 すると$\mathcal{M}$を定義しよう。

$\mathcal{M}$を $px$ の近傍で連接な$\mathcal{E}_{X}$加群

は $px$ の近傍で有限自由分解$0arrow \mathcal{E}_{X}^{N_{r}}arrow\cdotsarrow \mathcal{E}_{X}^{N_{1}}arrow \mathcal{E}_{X}^{N_{0}}arrow \mathcal{M}arrow 0$をもつ。式 (1) により、 $G$ や $D$ を必要に応じて取り直すことによって、 複体$0arrow E_{X}(G, D)^{N_{r}}arrow\cdotsarrow E_{X}(G, D)^{N_{1}}arrow E_{X}(G, D)^{N_{0}}arrow 0$(3)が誘導される。 この献体を $M(G, D)$ で表す。
定義 23. 層複体$\mathrm{R}\mathrm{H}\mathrm{o}\mathrm{m}_{E_{X}(G,D)}(M(G, D),$を$\mathrm{D}^{\mathrm{b}}(X;px)$$O_{X}(G, S))$で考えた対象を$R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathrm{A}4, \mathcal{O}_{X})_{p\mathrm{x}}$と書く。

この定義が well-defind 、つまり $G,$ $D,$はよらないことは [4] で証明されている。

(a)$RHm_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{\chi})_{PX}$(b) 完全列は$\mathcal{M}$$S$の取り方および$R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\lambda 4, O_{X})_{P\mathrm{x}}$$\mathcal{M}$の自由分解の選び方にの性質を列挙しておく。

に関して functorial である。

$0arrow \mathcal{M}^{l}arrow \mathcal{M}arrow \mathcal{M}’’arrow 0$から、$\mathrm{D}^{\mathrm{b}}(X;px)$上の三角図式$R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}’, \mathcal{O}_{X})_{px}arrow R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})_{\mathrm{P}x}arrow R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}^{ll}, \mathcal{O}_{X})_{p\mathrm{x}}arrow+1$

が作れる。

118

(C)

$p_{X}\in T_{N}^{*}X$上の同型射$\mu_{N}(R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})_{p\mathrm{x}})_{px}\simeq R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, \mu_{N}(O_{X}))_{\mathrm{P}X}$が存在する。

(a) と (b) の証明は [4] に書かれているので、残りの (C) を示そう。 $M(G, D)$ の定義 (3)と式 (2) により、$\mu_{N}(R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})_{\mathrm{P}X})_{p\mathrm{x}}$$=$$\mu_{N}(\mathrm{R}\mathrm{H}\mathrm{o}\mathrm{m}_{E_{X}(G,D)}(M(G, D),$

$O_{X}(G, S)))_{\mathrm{P}\mathrm{x}}$$\mu_{N}(O_{X}(G, S)))_{p\mathrm{x}}$$\simeq$$\mathrm{R}\mathrm{H}\mathrm{o}\mathrm{m}_{E_{X}(G,D)}(M(G, D),$$\Rightarrow$$R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, \mu_{N}(O_{X}))_{p\mathrm{x}}$となり、証明が完成する。

3$\mathcal{E}$加群に対する Cauchy-Kowalevski の定理

この節では、 引続き [4] に従って$\mathcal{E}$晶群に対する Cauchy-Kowalevski の定理を定式化する。 また、 それを用いて係数が相対マイクロ関数の場合の$\mathcal{E}$加群に対する割り算定理の別証明を与える。

まず、定理 12 の定理 31.

$p_{X}$$\mathcal{E}$加群バージョンについて述べる。

の近傍 $U$ で連接な$\mathcal{E}_{X}$加群$\mathcal{M}$に対し$SS(R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})_{\mathrm{P}x})\cap U\subset \mathrm{s}\mathrm{u}\mathrm{p}\mathrm{p}(\mathcal{M})\cap U$が成立する。
この定理は [10] の Theorem 10.4.2 で述べられている。非常に重要な定理なので、簡単に証明を紹介しておく。

$\psi$

を $X$ 上の実数値$C^{1}$

級の関数で $\psi(x)=0,$ $d\psi(x)=\xi$ となるものをとり、 $B:=\{\psi\geq 0\}$ とおけば$\mathrm{R}\Gamma_{B}(O_{X})_{x}\simeq \mathrm{R}\Gamma_{B}(\varphi_{G}^{-1}\mathrm{R}\Gamma_{S}R\varphi_{G*}O_{X})_{x}=\mathrm{R}\Gamma_{B}(O_{X}(G, S))_{x}$が成立し、 したがって左辺は$(\mathcal{E}_{X}^{\mathbb{R}})_{p_{X}}$加群の構造をもつことがわかる。すると$\mathrm{R}\Gamma_{B}(R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})_{p\mathrm{x}})_{x}$$=$$\mathrm{R}\Gamma_{B}(\mathrm{R}\mathrm{H}\mathrm{o}\mathrm{m}_{E_{X}(G,D)}(M(G, D),$$\simeq$

RHom$O_{X}(G, S))_{x}$$(\mathcal{E}_{X}^{\mathrm{R}})_{p_{X}}((\mathcal{E}_{X}^{\mathbb{R}})_{\mathrm{P}X}\otimes_{E_{X}(G,D)}M(G, D),$ $\mathrm{R}\Gamma_{B}(O_{X}))_{x}$119と変形できるので、 この事実から $SS$ の評価がいえる。
次は、 定理 13 の必要とする。 まず、$\mathrm{D}_{f}^{\mathrm{b}}(X;p_{X}):=${$\mathcal{E}$加群に相当するものを述べるが、 そのためにはいくつかの準備を$\mathrm{D}^{\mathrm{b}}(X;p_{X})$の部分圏$F\in \mathrm{D}^{\mathrm{b}}(X;p_{X})_{i}p_{X}$$\mathrm{D}_{j}^{\mathrm{b}}(X;p_{X})$をのある近傍 $U\text{で^{}t}f^{\prime-1}(p_{Y})\cap f_{\pi}^{-1}(SS(F)\cap U)\subset\{p\}$ }で定める。 このとき [9] の Propositon 6.1.9 によって microlocal inverse image$f_{p}^{-1}$が次のように定義される。
うことができる。すなわち:$\mathrm{D}_{f}^{\mathrm{b}}(X;p_{X})arrow \mathrm{D}^{\mathrm{b}}(\mathrm{Y};p_{Y})$に対して、 refind microlocal cut-off を行$F\in \mathrm{O}\mathrm{b}(\mathrm{D}_{f}^{\mathrm{b}}(X;p_{X}))$$\mathrm{D}^{\mathrm{b}}(X;px)$

上の擬向型 $F’arrow F$ で(4)${}^{t}f^{\prime-1}(p_{Y})\cap f_{\pi}^{-1}(SS(F’))\subset\{p\}$を満たすものをとることができる。 そして、 $f_{p}^{-1}F:=f^{-1}F’$ とおくものである。
もう –つ連接層に関する議論が必要である。
加群とする。そして $f$ は$\mathcal{M}$

に関して点

$p$

$\mathcal{M}$を $px$ の近傍で定義された連接なで非特性と仮定する。つまり$p$$\mathcal{E}_{X}$のある近傍 $U$で(5)${}^{t}f^{\prime-1}(p_{Y})\cap f_{\pi}^{-1}(\mathrm{s}\mathrm{u}\mathrm{p}\mathrm{p}(\mathcal{M})\cap U)\subset\{p\}$を満たすとする。 このとき、$\mathcal{M}$の $f$ による逆像を$\underline{f}_{\mathrm{p}}^{-1}\mathcal{M}:=R^{1}f’.(\mathcal{E}_{Yarrow \mathrm{x}\otimes_{f_{\pi}^{-1}\mathcal{E}_{X}}^{L}}f_{\pi}^{-1}\mathcal{M}|U)$で定義する。非特性条件から [11] によりな$\mathcal{E}_{\mathrm{Y}}$$\underline{f}_{p}^{-1}\mathcal{M}$は$0$次に集中する$p_{Y}$のある近傍で連接加平である。以上で準備は整った。

定理 3.2. 上の仮定のもとで、$\mathrm{D}^{\mathrm{b}}(\mathrm{Y};p_{Y})$上の擬同型$f_{p}^{-1}(R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})_{\mathrm{P}\mathrm{x}})\simeq R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{Y}}(\underline{f}_{p}^{-1}\mathcal{M}, O_{Y})_{\mathrm{P}Y}$(6)が存在する。

この定理は [4] による結果であるが、定理 31 と同じく証明を簡単に紹介しておく。 まず、$\mathcal{M}$の非特性条件 (5) と定理 31 により$R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})_{p\mathrm{x}}$は$\mathrm{D}_{f}^{\mathrm{b}}(X;px)$の対象であることに注意する。方針はまず、 (6) の左辺を計算するわけであるが refind microlocal

cut-off を使っているので細かい注意が必要である。 この点については杉木-竹内 [13] に書かれている。
ここでは簡単のため$\mathcal{M}$は単独の形$\mathcal{E}_{X}/\mathcal{E}_{X}P$として説明する。 $O_{X}(G, D)$ は $G,$ $D$ を取り直して 1 次に集中するようにできることが分かっている。すると、式 (6) の左辺は$\mathrm{O}arrow H^{1}(O_{X}(G, D))arrow H^{1}(O_{X}(G, D))Parrow \mathrm{O}$120の形の複体に擬同型になることが証明できる。ここで Bony-Schapira [2] の結果を用いれば$\mathrm{k}\mathrm{e}\mathrm{r}P\simeq H^{1}(O_{Y}(\overline{G},\tilde{S}))$となり$\mathrm{c}\mathrm{o}\mathrm{k}\mathrm{e}\mathrm{r}P$

のほうは

$0$

になる。以上から式 (6) の右辺とも擬同型になることが示される。

最後に、 これらの応用として係数が相対マイクロ関数の場合の$\mathcal{E}$加群に対する割り算

定理を [6] とは異なる代数的な方法による別証明を与えよう。

定理 3.3.

$\mathcal{M}$を $px$ の近傍で連接な$\mathcal{E}x$

加群とし、

$f$

は

$\mathcal{M}$

に対して点

$P$

で非特性とする。 このとき、擬同型$R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M},C_{N\}X})[d]_{px}\simeq R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{Y}}(\underline{f}_{p}^{-1}\mathcal{M}, C_{N})_{PY}$が成り立つ。

証明であるが、 まず$F:=R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\lambda 4, O_{X})_{px}$とおく。非特性条件 (5) を課しているから、 定理 32 と同様にして $F$ は象になる$\circ$$\mathrm{D}_{f}^{\mathrm{b}}(X;p_{x})$の対

そして、 $F$ の refind microlocal cut-off を行い、 $F’arrow F$ とおけば、式 (4) の評価が成立する。 したがって [9] の Theorem 6.7.1 を適用して$R^{t}f_{N*}’(\mu_{N}(F’))\lrcorner*\mu_{N}(\omega_{Y|X}\otimes f^{-1}F’)$なる擬同型を得る。

$\mathrm{s}\mathrm{u}\mathrm{p}\mathrm{p}(\mu_{N}(F’))\subset SS(F$‘$(R^{t}f_{N*}’\mu_{N}(F’))_{p_{Y}}$$\simeq$$\mathrm{R}\Gamma_{\mathrm{c}}(^{t}f_{N^{-1}}’(p_{Y});\mu_{N}(F’))$$\simeq$$\mu_{N}(F’)_{p\mathrm{x}}$$\simeq$$\mu_{N}(F)_{p\chi}$$\simeq$$R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M},\mu_{N}(O_{X}))_{\mathrm{P}X}$$)$に注意すれば、左辺の方は、となる。右辺の方は定理 32 より$\mu_{N}(f^{-1}F’)_{\mathrm{P}Y}$$=$$\simeq$$\simeq$となる。以上で証明が完成する。

$\mu(f_{p}^{-1}F))_{p\gamma}$$\mu_{N}(R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{\mathrm{Y}}}(\underline{f}_{\mathrm{p}}^{-1}\mathcal{M}, O_{Y})_{p\gamma}))_{\mathrm{P}\mathrm{Y}}$$R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{Y}}(\underline{f}_{p}^{-1}\mathcal{M}, \mu_{N}(O_{Y}))_{\mathrm{P}Y}$

121

4

$\mathcal{E}$

魚群に対する割り算定理

双マイクロ関数 1 の理論は片岡-戸瀬 [7] により始まり、 schapira-竹内 [12] によって代数的に構成された。 この節では、 係数が相対双マイクロ関数の場合の$\mathcal{E}$加群に対する

割り算定理を述べる。 その他、係数が相対マイクロ関数以外の場合の割り算定理として、
係数が第 2 マイクロ関数で余次元が 1 の場合の戸瀬 [18] などがある。双マイクロ関数の場合、 [6] のように量子化接触変換の理論が使えない。前節で紹介した$\mathcal{E}$加群に対する

Cauchy-Kowalevski の定理を使って証明する。
まず、 双マイクロ関数の定義を述べる。 $M”$ を実多様体、 $X”$ をその複素化とし、 次の可換図式を満たすとする。
$Narrow f_{N}Marrow^{\mathit{9}M}\Lambda f’’$

1

1

1

$\mathrm{Y}arrow fXarrow^{\mathit{9}}X’’$$f_{N},$ $f$

は埋め込み、$g_{M},$ $g$

はサブマーションとする。 さらに、 $h_{N}:=g_{M}\circ f_{N},$ $h:=g$ 。$f$ とおき、これらもすべてサブマーションであると仮定しよう。$L:=g^{-1}(M’’),$ $H:=h^{-1}(M’’)$とおけば、 多様体の埋め込み列$N\subset L\subset X,$$N\subset H\subset \mathrm{Y}$ができる。 さらに次の可換図式を得る。
$T_{N}^{l}H\cross_{H}T_{H}^{*}\mathrm{Y}arrow {}^{t}f_{NL}’T_{N}^{*}L\cross_{L}T_{L}^{*}X=T_{N}^{*}L\cross_{L}T_{L}^{\mathrm{s}}X$$\downarrow\pi_{H}$$\downarrow\pi_{L}$$N\mathrm{x}_{H}\text{丁_{}H}^{*}Y$1$arrow$$N\mathrm{x}_{L}T_{L}^{*}X$1$arrow^{{}^{t}f’}$$T^{*}\mathrm{Y}$$\mathrm{Y}\cross_{X}T^{*}X$$\downarrow$$=$$N\cross_{L}T_{L}^{*}X$$\downarrow$$arrow f_{\pi}$

定義 4.1. 双マイクロ関数の層 $C_{NH}$ および相対双マイクロ関数$C_{NH}$$:=$$H^{n-d}(\mu_{NH}(O_{Y}))\otimes \mathrm{o}\mathrm{r}_{N}$$C_{NL}$$:=$$H^{n}(\mu_{NL}(O_{X}))\otimes \mathrm{o}\mathrm{r}_{N}$$T^{*}X$$C_{NL}$の層をで定義する。

bimicrolocalization functor$\mu_{NH}(*)$

等の構成についての説明は省略する。詳細は例えば

竹内 [14] を参照してもらうことにする。
$1_{/\downarrow\backslash }$さい第 2 マイクロ関数のことである。 bimicrofunction とも呼ばれる。

122

次に、 Bony [1] によるマイクロ非特性の定義を述べる。

はサブマーションであるか$g$

ら、相対余接バンドル $T^{*}(X/X’’)$ が次の完全列で定義できる。
$\mathrm{O}arrow V:=X\cross_{X’’}T^{*}X’’arrow T^{*}Xarrow T^{*}(X/X’’)arrow 0$

さらに Hamilton 同型を用いて、次の埋め込みや同–視(7)$\dot{T}_{Y}^{*}X\cross_{X}Varrow T^{*}(X/X’’)\cross_{X}V\simeq T_{V}(T^{*}X)$および射影$\dot{\pi}_{Y}$:$\dot{T}_{Y}^{*}Xarrow V$を得る。

定義 42. $p\in V$ とする。 $px$ の近傍で連接な$P$$\mathcal{E}_{X}$加群$\mathcal{M}$が、 $Y$ に対して $V$ に沿って点でマイクロ非特性であるとは、$\dot{\pi}_{Y}^{-1}(p)\cap C_{V}(supp(\mathcal{M}))=\emptyset$が成り立つときをいう。ただし、 図式 (7) による自然な同–視を行う。
以上の準備をもとに、 係数が相対双マイクロ関数の場合のを述べる。 $P\in N\cross_{L}T_{L}^{*}X$ とする。

合と見なせば、特に$N\mathrm{x}_{L}T_{L}^{*}X$$N\cross_{L}T_{L}^{*}X\subset \mathrm{Y}\cross_{X’’}V$と$Y\cross x\prime\prime V$$\mathcal{E}$加群に対する割り算定理

を共に $Y\mathrm{x}_{X}T^{*}X$ の部分集なる関係を満たしていることがわかる。 したがって、 $px\in V,$ $p_{Y}\in N\mathrm{x}_{H}T_{H}^{*}Y$ である。

定理 43.

$\mathcal{M}$

に沿って点

$P$

を $px$ の近傍で定義された連接な$\mathcal{E}_{X}$加群の層とし、でマイクロ非特性であると仮定する。 このとき、$\mathcal{M}$が$\pi_{H}^{-1}(p_{Y})$$\mathrm{Y}$に対して $V$

上の擬同型$R^{t}f_{NL!}’R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\lambda 4,C_{NL})[d]\simeq R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{Y}}(\underline{f}_{\mathrm{p}}^{-1}\mathcal{A}4,C_{NH})$

が成り立つ。

この定理の証明は、 定理 3.3 の証明と同じように$\mathcal{E}$加群に対する Cauchy-Kowalevskiの定理を用いるが、 さらに bimicrolocalization functor に関するいくつかの公式も必要とするので、 それらを紹介しておく。

次の命題は船越 [3] と竹内-小清水 [17] による結果である。
命題 4.4. $F\in D^{b}(X)$ とする。 このとき、 次の評価が成り立つ。
$\mathrm{s}\mathrm{u}\mathrm{p}\mathrm{p}(\mu_{ML}(F))\subset T_{(M\mathrm{x}_{L}T_{L}X)}^{*}.(T_{L}^{*}X)\cap C_{T_{\dot{L}}X}(SS(F))$

ただし、次の自然な同–視や埋め込みを行う。
$T_{M}^{*}L\cross_{L}T_{L}^{*}X\simeq T_{(Mx_{L}T_{L}^{*}X)}^{*}(T_{L}^{*}X)$$\subset T^{*}(T_{L}^{*}X)\simeq T_{(\text{究}x)}(T^{*}X)$123

もう -つ竹内 [16] による結果を述べる。 これは [9] の Theorem 6.7.1 の双マイクロバー

ジョンと呼べるものである。
命題 45. $X$ 上の層複体 $F$ が次の条件を満たすと仮定する。
$px$$W_{1}$

を含む $V$ 内の開集合$W_{0}$

および、$\{x\}\mathrm{x}_{X}\dot{T}_{L}^{*}X$を含む $T^{*}X$ 内の開錐が存在して、 $(W_{0}+W_{1})\cap SS(F)=\emptyset$

このとき、$R^{t}f_{NL!}’\mu_{NL}(F)arrow\mu_{NH}(\omega_{Y|X}\otimes f^{-1}F)$は$\pi_{H}^{-1}(p_{Y})$上の擬同型である。

定理 43 の証明を簡単に述べる。
$F:=R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})_{p\mathrm{x}}$とおく。マイクロ非特性の条件から、を含む $T^{*}X$ 内の開錐

$W_{1}$$p_{X}$が存在して、を含む $V$ 内の開集合$W_{0}$

および、$(W_{0}+W_{1})\cap \mathrm{s}\mathrm{u}\mathrm{p}\mathrm{p}(\mathcal{M})=\emptyset$$\{x\}\cross_{X}\dot{T}_{L}^{*}X$となる。 $F$ の refind

microlocal cut-off $F’arrow F$ ををとると、 命題 4.4 と命題 4.5 が適用できて$\pi_{H}^{-1}(p_{Y})$上の擬同型$R^{t}f_{NL!}’\mu_{NL}(F’)arrow\mu_{NH}(\omega_{Y|X}\otimes f^{-1}F’)$を得る。 この両辺は定理 31 と定理 32 を適用して計算すれば求める結果を得るが、そのときに次の公式を用いることに注意しておく。
命題 46.

$\pi_{L}^{-1}(p_{X})$上の同型射$\mu_{NL}(R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})_{px})\simeq R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, \mu_{NL}(O_{X}))$が存在する。

この公式の証明は命題 44 を用いれば、次のようにして示される。
$\mu_{NL}(R\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, O_{X})_{\mathrm{P}X})$$=$$\simeq$$\lrcorner*$以上で証明が完成する。

$\mu_{NL}(\mathrm{R}\mathrm{H}\mathrm{o}\mathrm{m}_{E_{X}(G,D)}(M(G, D),$

$O_{X}(G, S)))$

RHom $E_{X}(G,D)(M(G, D),$ $\mu_{NL}(O_{X}(G, S)))$$R’\mathcal{H}om_{\mathcal{E}_{X}}(\mathcal{M}, \mu_{NL}(O_{X}))$

124

5

応用
前節の割り算定理 43 を利用して、方程式系の超関数解の拡張に応用する。

上で連接な$D_{X}$$\mathcal{M}$を $X$加群とする。 At に十分条件を課すことによって、次のコホモロジーの消滅を示す。
$H^{j}(\mu_{N}R\mathcal{H}om_{D_{X}}(\mathcal{M}, B_{M}))\simeq \mathrm{O}$

ただし $i<d$(8)

特にこのタイプのコモホロジーの消滅から超関数に関する局所 Bochner タイプの拡張定理が証明できることはよく知られている。 その他、 解が実解析的な場合として、 内田 [19]などがある。

式 (8) のコホモロジーの消滅として知られている結果を –つあげておく。次は [16] によるものである。
定理 51.

(i)
(ii)

$f$

$\mathcal{M}$Cよ$\mathcal{M}$$\mathcal{M}$はが次の条件を満たすとする。
に関して非特性である。

$N\mathrm{x}_{L}\dot{T}_{L}^{*}X$

で $V$ に沿って部分楕円型(iii)$T_{M}^{*}X\cap \mathrm{c}\mathrm{h}\mathrm{a}\mathrm{r}(\mathcal{M})\subset T_{L}^{*}X$(iv)$\mathcal{M}$は$N\cross_{L}\dot{T}_{L}^{*}X$

で $V$ に沿って$\mathrm{Y}$に対してマイクロ非特性

このとき、式 (8) が成り立つ。
部分楕円型の定義はあとで述べる。 この節では、 この定理を精密化を行う。特に、非特性条件を取り除いてもよいことを示す。

まず、竹内 [15] による層 $C_{NM}$ とそれに関する三角図式を紹介しておく。
定義 52.

$T_{N}^{*}M\cross_{M}T_{M}^{*}X$上の層 $C_{NM}$ を次のように定義する。
$C_{NM}:=H^{n}(\mu_{NM}(O_{X}))\otimes \mathrm{o}\mathrm{r}_{N}$

命題 5.3. 次のような$T_{N}^{*}M$上の三角図式が存在する。

$R\theta_{!}R\mathcal{H}om_{\mathcal{D}_{X}}(\mathcal{M}, C_{N|X})arrow\mu_{N}R\mathcal{H}om_{D_{X}}(\mathcal{M}, B_{M})arrow R\dot{\pi}_{M*}R\mathcal{H}om_{D_{X}}(\mathcal{M},C_{NM})arrow+1$

ただし、$\theta$:$T_{N}^{*}Xarrow T_{N}^{*}M_{\text{、}}\dot{\pi}_{M}$:$T_{N}^{*}M\cross M\dot{T}_{M}^{*}Xarrow \text{丁_{}N}^{*}M$である。

これにより、真ん中のコホモロジーの消滅を両側に分解して示すことができる。
次に [2] による部分楕円型の定義を述べる。相対余接バンドル $T^{*}(M/M’’)$ が次の完全列で定義できる。
$0arrow\Lambda:=M\cross_{M’’}T_{M}^{*}$,, $X”arrow T_{M}^{*}Xarrow T^{*}(M/M’’)arrow 0$125$\mathrm{A}\simeq M\cross_{L}T_{L}^{*}X$および $V=X\cross_{X’’}T^{*}X’’\subset T^{*}X$ に注意しておこう。 そして、 次の埋め込み写像
$T^{*}(M/M’’)\cross_{M}\Lambdaarrow T^{*}(X/X’’)\cross_{X}V\simeq T_{V}(T^{*}X)$と射影$\dot{\pi}_{\Lambda}$:$\dot{T}^{*}(M/M’’)\cross_{M}\Lambdaarrow\Lambda$

定義 54. 点$q\in\Lambda$とする。連接なを得る。
$D_{X}$

加撃$\mathcal{M}$

が $V$ に沿って点$q$で部分楕円型であるとは、$\dot{\pi}_{\Lambda}^{-1}(q)\cap C_{V}$(char$\lambda 4$)$=\emptyset$が成り立つときをいう。

さらに、次の自然な写像$T_{N}^{*}L\cross_{L}T_{L}^{*}X- 4\rho T_{N}^{*}M\cross_{L}T_{L}^{l}Xarrow^{l}T_{N}^{*}M\cross_{M}T_{M}^{*}X$を考える。 このとき [1] による次の結果がある。
命題 55.
群$\mathcal{M}$$P\in T_{N}^{*}M\cross_{L}T_{L}^{*}\Lambda f$

が $V$ に沿って点

は

$P$

$p$

の A への射影像を$q$とする。 また、 連接な$D_{X}$

加で部分楕円型であると仮定する。 このとき、$q$$R\mathcal{H}om$

とし、

つX

$(\mathcal{M}_{;}C_{NM})arrow R\iota_{*}R\rho_{0*}R\mathcal{H}om_{D_{X}}$(At,$C_{NL}$)-\llcorner で擬同型である。

これまでの結果を組み合わせて次を得る。
定理 56.

(i)
(ii)

(iii)

$\mathcal{M}$$\mathcal{M}$はが次の条件を満たすとする。

$N\mathrm{x}_{L}\dot{T}_{L}^{*}X$

で $V$ に沿って部分楕円型$T_{M}^{*}X\cap \mathrm{c}\mathrm{h}\mathrm{a}\mathrm{r}(\Lambda 4)\subset T_{L}^{*}X$$\mathcal{M}$は$N\mathrm{x}_{L}\dot{T}_{L}X$

で $V$ に沿って$\mathrm{Y}$に対してマイクロ非特性

このとき、式 (8) が成り立つ。

証明は命題 53 の三角図式を考え、定理 33 定理 43 命題 55 を適用すればよい。
定理 56 が主結果ではあるが、 過去の結果を組み合わせてより -般的な命題も得られる。 次はその–例である。

定義 57. 連接な$D_{X}$

付註$\mathcal{M}$が楕円型であるとは、$\dot{T}_{M}^{*}X\cap \mathrm{c}\mathrm{h}\mathrm{a}\mathrm{r}(\mathcal{M})=\emptyset$が成り立つときをいう。

126

射影 $T_{M}^{*}Xarrow M$ から得られる埋め込み写像$T_{M}^{*}X\cross_{M}T^{*}Marrow T^{*}(\kappa T_{M}^{*}X)\simeq T_{(T_{M}^{\mathrm{r}}X\rangle}(T^{*}X)$を考える。
定義 58. $p\in\dot{T}^{*}M$ とする。連接な$D_{X}$

加群$\mathcal{M}$が$P$方向に双曲型であるとは、$\kappa(T_{M}^{*}X\mathrm{X}_{M}\{p\})\cap C_{(T_{\dot{M}}X)}(\mathrm{c}\mathrm{h}\mathrm{a}\mathrm{r}(\mathcal{M}))=\emptyset$が成り立つときをいう。

定理 59.

を連接な$\mathcal{M}$$v_{x}$加群の層、$P\in\dot{T}_{N}^{*}M$とする。特性多様体 char$(\mathcal{M})$を次のよ

うに既約分解しておく。

char
そして、 各

(a)
(b)
(c)

が次の三つの条件のいずれか–つを必ず満たしているとする。

は定理 5.6 の条件を満たす。

$V_{j}$

は$V_{j}$$f$$V_{j}$$( \mathcal{M})=\bigcup_{j=1}^{r}V_{j}$

{よ

$P$

$\mathcal{M}$方向に双曲型かつ$V_{j}$

に関して非特性かつ$($

ロ $N\cross_{L}T_{L}^{*}X\subset T_{X}^{*}X$$\mathcal{M}$は楕円型

このとき、式 (のが成り立つ。
この定理の条件 (b) は [8] による結果であり、 条件 (c) は [6] によるものである。

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