【研究ノート】

IPR（太平洋問題調査会）とアメリカの日本研究
南総合研究大学院大学

要

直子

文化科学研究科

国際日本研究専攻

旨

本稿は、太平洋問題調査会（Institute of Pacific Relations, 略称IPR）の調査・研究機関としての側面に注目し、アメリカにおける日本研究の発展に果たした役割について考察するものである。

IPRは、1925年にハワイで設立され、1961年までその活動を続けた民間の学術団体である。「太平洋諸國民ノ相互關係改善ノ為メ其事情ヲ研究スルコト」を目的として発足、アメリカに本部を、日本を含む各国に支部を置き、2 〜 3年に一度、「太平洋会議」とよばれる会議を開催したほか、定期的に太平洋地域の調査・研究をおこなっていた。1995年に出版された資料によれば、IPRの出版物は、機関誌を含め約1,600冊に上る。そのような出版規模をもつ団体であるにもかかわらず、アメリカのマッカーシズムによって解散を余儀なくされたため、研究が避けられていた時代もあった。1990年代以降、研究が進んできたものの、太平洋会議を中心に、国際関係論や外交史の視点からその活動を論じた先行研究がほとんどである。しかしながら、IPRでは会議と同様、太平洋地域の調査・研究にも力を入れていた。
アメリカで広く「日本研究」がおこなわれるようになった直接の契機となったのが、太平洋戦争であり、戦後、地域研究の一側面として発展してきたことは知られている。そのような日本研究がまだ盛んでなかった1920年代から、IPRはすでに日本をその研究対象としていた。1930年前後には、2度にわたり、日本研究をアメリカで拡大させるための調査をおこない、具体的なプログラムも実施していた。戦後、外国人による日本論として広く読まれた、E・ハーバート・ノーマン『日本における近代国家の成立』や、ジョージ・B・
サンソム『西欧世界と日本』の成立にも、IPRが関係している。

IPRは、①学術的日本研究をおこなった先駆的な機関であり、②全米の大学・機関における日本研究の動向を、初めて調査した機関でもあった。民間団体として調査・研究をおこなうというIPRの当初の目的は、時代とともに変化せざるを得なかった。だが、様々な日本関係書をのこしたその活動は、アメリカの日本研究において、先駆的な存在であったといえるだろう。
キーワード：IPR、Pacific Affairs, 地域研究、ノーマン、サンソム、高木八尺

総研大文化科学研究 第13号（2017） 257

はじめに

全米の大学における日本研究調査

調査・研究機関としてのIPR

調査（Inquiry）シリーズ

IPRの日本関係書

日本研究の発展とIPRの解散

Pacific Affairs

結びにかえてはじめにだが、太平洋会議の分析だけでは、IPRが果日本研究（ジャパニーズ・スタディーズ）のたした役割を明らかにしているとはいえないだ

歴史については、日本学（ジャパノロジー）とろう。IPRの設立目的は、先の規約の一文に集呼ばれていた戦前の学問は別として、メインの約される以前の段階についての資料では、より潮流は第二次世界大戦ののち、アメリカではじ詳しい。「本会ハ太平洋ニ臨ム諸国民間ノ相互諒

1）

まったとされている 。そのなかで、太平洋問題

解並ビニ相互関係ノ改善ヲ圖ルタメ右諸國内及調査会（Institute of Pacific Relations, 略称IPR）

諸國間ニ於ケル重要ナル諸問題ヲ調査研究シ隔は、すでに1920年代から、調査に基づいた研究

年開催ノ大会ニ於テ隔意ナキ討議ヲナスコトヲ

をおこなっていた。

目的トス。調査範囲ハ政治、経済、外交、宗教、IPRは、終戦の1945年までに、130冊近くの日

教育、一般文化ノ諸方面ニ亘リ豫ネテ慎重ニ組本関係書を出版していた。戦後「『菊と刀』と並織的、根本的調査ニ基ヅク研究材料ヲ蒐集シ置

2）

んで日本学の礎石」 とされた、E. ハーバート・

クコトニヨリテ異人種間ノ交渉及ビ異文明ノ接ノーマン『日本における近代国家の成立』（19405）
觸ニヨル諸問題ノ基礎的解決ニ貢献セントス」

年）や、ジョージ・B・サンソム『西欧世界とと明記されている。調査会の仕事は二つに大別

日本』（1950年）および『世界史における日本』

され、第一の仕事として会議があり、第二の仕（1951年）などの成立にも、IPRが深く関わって事はリサーチ・ウォルクと云って調査研究の仕いる。

事であるとされていることからも明らかなよう

IPRの活動は多岐にわたるが、本稿は、IPRの調査・研究機関としての側面に着目し、アメリカにおける日本研究の発展に果たした役割を明らかにすることを目的としている。

に6）、調査・研究は、IPRの活動のなかで重要な位置を占めていた。
各国に支部を置き、国際組織であることを目指したIPRであったが、基盤となる財政等の多くをアメリカに依存していたことから、その活調査・研究機関としての IPR

動史は、米国の情勢とは切り離せないものであっ

IPRは「太平洋諸國民ノ相互關係改善ノ為メ

た。アメリカの日本研究を総括した報告書、「米

3）

其事情ヲ研究スルコト」 を目的として、1925年

国における日本研究―歴史と現状―」（国際交流に設立された。本部をアメリカに置き、1961年

基金、1989年）では、IPRに関する事柄として、までの約35年間、「太平洋会議」とよばれる会議

設立（1925年）、
機関誌『パシフィック・アフェアー

を2 〜 3年に一度開催していた。IPRが再考されズ』（1929年）、『極東研究』（Far   Eastern Survey）

るようになってから20年以上が経つが、その研（1933年）、および『アメレジア』（Amerasia）の究の多くは、民間団体としての側面に焦点を当創刊（1937年）、解散（1961年）などに言及されて、外交史や国際関係論の立場から、太平洋会ている7）。アメリカ主導で、調査・研究をおこなっ

議を中心に考察したものである4）。

ていたIPRは、米国における一研究団体である

258 総研大文化科学研究 第13号（2017）

南と位置づけることが可能であろう8）。

表 1 IPR の出版総数
対象国名

IPR（太平洋問題調査会）とアメリカの日本研究

冊数

IPR の日本関係書

Far East and Pacific Area: General

189

South East Asia: General

35

Australia

67

Britain and the Pacific24および、 The Research Program: 1936–49

Burma

8

げられている著作物を国別に表にした（表1）9）。

Canada55

国によってばらつきがあるものの、30もの国

Ceylon2と地域が研究対象となっている。とりわけ多い

China

261

の が 中 国 研 究 の261冊 で あ り、 太 平 洋 全 体

Formosa

3（General）を別にすると、日本研究はそれに次France and the Pacific

6

ぐ多さである。アメリカでは戦前、日本研究に

Hawaii19

比べて中国研究が圧倒的に進んでいたことは知Hong Kong2

られているが10）、それと同様の結果である。

India

65

次の表は、これらの日本関係書を、日本人にIndo-China

23

よる研究と外国人による研究とに分類したもの

Indonesia

41

である。

Japan

170

Korea

19

Malaya20

Manchuria

28

Mongolia

4

New Zealand

35

Pacific Islands

37

Pakistan

10

Philippines

56

Thailand

7

USSR

24

United States

56

United States and the Pacific75

Miscellaneous

56

Institute of the Pacific Relations

24

IPR Inquiry Series
Proceeding of the International Conference 各国にAmerican IPR Studies of the Pacific

含まれる

American IPR Pamphlet Series
計①

1421

1953–60年②

189

①＋②

1610

ここで、IPRの日本関係論文について整理する。

IPRの出版物一覧である、 IPR

Publication
で挙

日本人

表2
出版時期

冊数

1925–30

37

1931–35

20

1936–40

18

1941–45

7

1946–50

12

1951, 52

0

計

94

外国人

表3
出版時期

冊数

1925–305

1931–352

1936–40

11

1941–45

28

1946–50

19

1951, 52

11

計

76

総研大文化科学研究 第13号（2017） 259

IPRの日本研究では、日本人によるものとア
メリカ（欧米）人による研究は相半ばしている
11）

全米の大学における日本研究調査
IPRの日本関係書には、学術的な研究書や論ことが、この数字から読み取れる 。外国人に考に加え、データに基づく報告書も含まれていよる日本研究だけをみれば、1940年代にかけて、る。調査に力を入れていたことを示す例として、数が倍増している。この結果だけで結論は出せ

IPRが全米の大学に対しておこなった、日本研

ないが、戦争中の日本研究の進展を裏付ける一究の動向に関する調査がある。それらは、E. C.

例ともいえるだろう。 IPR Publication

では、Carter ed., China and Japan in Our University

Pacific Affairs、Far Eastern SurveyといったIPRのCurricula (1929)と、Yasaka Takagi（高木八尺）, A

機関誌は、表題1つにつき1冊と数えられている

Survey of Japanese Studies in the University andにすぎない。数多くの日本関係論文が、機関誌

Colleges of the United States (1935)である。

Pacific

Affairsに含まれていることは、これまでの研究では明らかにされてこなかった。

1929年の研究は、1930 〜 40年代半ばまでIPRの事務総長を務めた、エドワード・カーターによるものである。米国IPRの事務局長に就任したカーターが、アメリカの546の高等教育機関に

Pacific Affairs
Pacific Affairsは、前身のNews Bulletin（1926年）

対して調査票を送り、各機関の極東への関心、を改名し、1928年5月を第1号として創刊された

1928 〜 29年における中国や日本を対象とした授学術機関誌である。月刊から隔月刊、そして業、または極東諸国とアメリカとの関係を扱っ

1934年以降は季刊へと変化したが、1961年のIPR

た授業の名称、内容、聴講学生等について問い

解散後、版元をブリティッシュ・コロンビア大合わせた結果が示されている。英文で185頁から学に移し、今も出版は続けられている。

なるこの研究書では、そのほかにも教授数、授Pacific Affairsには、一巻に平均8本の論文が掲

業内容などが詳しく分析されている。

載されている。そこから、IPRとして活動して1935年の研究は、学術的アメリカ研究の先駆いた時期の日本関係論文を抽出すると、200本を者であり、東京大学名誉教授であった高木八尺超える。書評に関しても、当時の日本研究に関によるものである。高木は、IPR日本支部の会する著作を見るうえで参考になると思われたが員として研究や実務を担い、戦前の太平洋会議

12）

数には含めていない 。宮本は前掲書のなかで、に多く参加していた。1933年の第5回太平洋会議「これに対し早くからある雑誌、たとえばPacific（バンフ）の際、カーターから依頼されておこな

Affairs（太平洋問題）や、Pacific Historical Review

われた本調査は、カーターの調査を引き継いだ（太平洋歴史雑誌）などには、主として日本史、ものであった14）。英文で51頁からなるこの調査

13）
とくに日本近代史の論文が載せられている」

は、「アメリカにおける日本研究の質と影響力とと述べているが、実際は歴史関係以外の論文もを改善するには何をなせばよいかを明らかにす多いことが分かる。IPRの調査領域が、政治・

15）
ること」
を目的として実施された。ボートン

経済・社会・文化と広範囲に及んでいたのと同の前掲書でも、本調査に言及しているが、カー様に、論文のテーマについても、歴史、国際関係、ターの調査とあわせて考察することで、日本研

人種・人口、国内事象というように、かなり多究の6年間の変化を読み取ることができる。本研

岐にわたっている。初期に関していえば、IPR

究のもととなった資料は、「米国における日本研設立のきっかけとなった排日移民法に言及して究についての調査（高木八尺による）」ファイル

いるものも多くみられ、人種・人口問題の論文として、『高木文庫』（東京大学大学院総合文化が目立つ。

研究科アメリカ太平洋地域研究センター附属）260 総研大文化科学研究 第13号（2017）

南に保管されている。稿を改めて検討したい。

IPR（太平洋問題調査会）とアメリカの日本研究本に関する専門教育をうけた研究家たちである、とされるその5人は、ライシャワー兄弟、ヒュー・調査（Inquiry）シリーズ

ボートン、ゴールド・ボールズ、チャールズ・

1937年、日中戦争の原因を学問的に検討するファーズである20）。当時の数少ない日本研究の目的で、調査（Inquiry）シリーズの刊行が始まっ

担い手たちが、IPRとのかかわりをもち、学術た。ノーマンの『日本における近代国家の成立』的な研究をおこなっていたのであった。

は、このシリーズの一環として出版されたものである18）。調査（Inquiry）シリーズは、アメリ

日本研究の発展と IPR の解散

カ以外のIPRからも、現状分析を中心とする成太平洋戦争後のIPRの活動および日本に与え果が寄せられた結果、28冊に上った。「極東」とた影響については、油井の前掲書に詳しい。「地いう枠組み以外で「日本」を扱ったものは5冊で域研究」の対象として日本研究が拡大する一方あり、そのうち3冊は、近代日本に関するものでで、早くから日本研究に携わり、何人もの研究19）あった 。ノーマン以外では、ヒュー・ボート

者を輩出してきたIPRは衰退していく。その理

ン『1931年以来の日本―その政治的社会的発展』

由について、フーパー（Paul. Hooper）は、「東（Hugh Borton, Japan Since 1931: Its Political and

アジア研究におけるIPRのフロンティア的指導

Social Development, NY: IPR, 1940）、チャールズ・

的役割は戦争とともに終わり、アメリカのあち

ファーズ『日本における政府―その範囲と作用にこちにできた新しい研究機関にとってかわられ

おける最近の傾向』（Charles B. Fars, Government

21）てしまった」という見方をしている。出版物

in Japan, Recent Trends in Scope and Operations,も減少し、1961年、IPRはその活動の歴史を終

NY: IPR, 1940）がそれにあたる。

えた。

このボートンの著作は、満州事変（1931年）
以降の変化を明らかにするため、明治時代の政結びにかえて府、政党の役割、関東大震災、および恐慌が国戦前の日本研究に携わっていた研究者たちの内に与えた影響などについて考察したものであ多くがIPRとの関わりをもち、カーターや高木る。1930年代に出版された書物が多く使用され、の報告書の存在から、IPRが全米の大学・機関『朝日新聞』、『東京日日新聞』、『大阪毎日新聞』、に対して、日本研究の動向を調査していたこと『ジャパンタイムズ』、および『中央公論』等のがわかった。日本研究の発展を、数値的に明ら定期刊行物に加え、『パシフィック・アフェアー

かにした報告書が多くはないなかで、二度にわズ』の論考が参考文献として用いられている。

たり、日本研究の全体像を明らかにしようとしファーズの著作は、世界恐慌、満州事変など、たことの意味は大きい。IPRは、①調査・研究

その当時の問題に対して、日本国内でどのように基づく学術的日本研究をおこなった先駆的なな対応がおこなわれたのかについて考察したも機関であり、②アメリカの日本研究全体の動向のである。こちらでは、新聞、『官報』に加え、を初めて調査した機関であった、ともいえるだ

米国IPRの出版物『ファー・イースターン・サー

ろう。

ヴェイ』の論考が多く用いられている。

本論ではアメリカにおける日本研究に言及し1934年に日本語をある程度理解し、自らの研たが、数値を挙げるにとどまってしまった内容

究に日本語の原書を利用できるアメリカ人は13については、さらなる考察が必要である。IPR

人しかおらず、しかもそのうちの5人は、まだ学の研究対象は日本だけではなくアジア全体にわ生であったという。アメリカ人として初めて日たり、なかでも、日本研究に比べて圧倒的にそ

総研大文化科学研究 第13号（2017） 261

の数が多かった中国研究にも言及することが求められよう。Pacific   Affairsには、日本人・外国人の双方の手による日本関係論文が収録され、中国と関連するものも多い。日本側では、高木八尺、高柳賢三といった人物が「研究部」を設立し、出版にも携わっていた。日本人、外国人の双方によるIPRの著作が、日本研究のなかでどのように位置づけられるのか、今後も考察を続けていきたい。

注1）猪木武徳他編『新・日本学誕生 国際日本文化研究センターの25年』（角川学芸出版、2012年）
256頁。
2）『世界の日本人観・日本学総解説』（自由国民社、
1979年）172頁。なお、ノーマンはカナダ人であるが、「カナダ人であったことは初期アメリカの日本学の状況を示唆している」（ベッドフォード・
雪子「アメリカのエアリア・スタディにおける日本近代化研究の軌跡」『外国人による日本地域研究の軌跡』古今書院、1985年、280頁）といわれる。その他、「アメリカにおける日本史または日本学を考える場合、この人も抜きにすることはできない」（宮本又次『アメリカの日本研究』
東洋経済新報社、1970年、15頁）とされており、本稿でもそのように扱う。
3）「太平洋問題調査會の規約及び活動方針」（井上
準之助編『太平洋問題』、日本評論社、1927年）
62頁。
4）IPRは、マッカーシズムによって解散を余儀なくされた。そのため、顧みられることもなく、むしろ研究することを避けようとしていた時代があった。IPRが再考されるようになったのは、
1993年8月、IPRに関するひとつの会議が開催され、翌年、その会議の内容をまとめた一冊の論文集が出版されたことによる。Paul. F. Hooper,
Rediscovering the IPR: Proceedings of the FirstInternational Conference on the Institute of the Pacific
Relations (University of Hawaii, 1994)という表題
通り、IPRを「再発見」する初の試みであった。
IPRに関する最初の研究、John N. Thomas, The
Institute of the Pacific Relations: Asian Scholars andAmerican Politics (University of Washington Press)
が1974年に出版されてから、20年以上が経っていた。以後、IPRを対象とした研究は急速に進み、262 総研大文化科学研究 第13号（2017）

Paul. F. Hooper, Remembering the Institute of Pacific
Relations: The Memoires of William Holland (Tokyo,
1995)、山岡道男『「太平洋問題調査会」研究』（龍
渓書舎、1997年）が相次いで出された。英文で600ページに上るフーパーの研究書には、それまで明らかにされなかったIPRに関する様々な情報、回想録、出版総目録（著者、題名、出版年、出版地）などが含まれている。本稿で扱う出版総数なども、この研究書に負うところが大きい。
その後、片桐庸夫『太平洋問題調査会の研究―
戦間期日本IPRの研究を中心として』（慶應義塾大学出版会、2003年）、山岡道男編『太平洋問題調査会とその時代1925 〜 1961』（春風社、2010年）、山岡道男編『太平洋問題調査会とその群像』（早稲田大学、2016年）等が出されている。片桐の論考は、日本IPRを「外交史やINGOの視点からとらえた」ものであり（前掲、ⅳ頁）、山岡はプロジェクトの研究目的および著書において「戦前・戦間期の国際関係を、太平洋問題調査会の研究を通して研究する」ことを基本姿勢としている（山岡、2003年、293頁）。
5）出典は、東京大学総合文化研究所アメリカ太平
洋地域研究センター所蔵『高木文庫』19-3-3。
6）「一九二九年京都会議」（新渡戸稲造編『太平洋問題』丸善、1930年）335頁。
7）国際交流基金「米国における日本研究―歴史と現状―」（1989年）164–174頁。
8）アメリカの日本研究におけるIPRの存在については、宮本又次『アメリカの日本研究』（東洋経済新報社、1970年）、新堀通也『知日家の誕生』（東信堂、1986年）、ベットフォード・雪子「アメリカのエアリア・スタディにおける日本近代化研究の軌跡」（石田寛編『外国人による日本地域研
究の軌跡』古今書院、1985年）などで部分的に言及されているが、IPRを研究対象としたものではない。IPRの先行研究のなかには、数は少ない
ものの、調査・研究機関としての側面を考察したものが存在する。原覚天『現代アジア研究成立史論―満鉄調査部、東亜研究書、IPRの研究』（勁
草書房、1984年）は、IPRの出版物を、アジア研
究という枠組みのなかで提示したものであるが、出版総数などが明らかにされていなかった時代の研究であり、日本研究に関しても十数冊の提示にとどまっている。また、油井大三郎『未完の占領改革―アメリカ知識人と捨てられた日本
民主化構想〈新しい世界史⑪〉』（東京大学出版会、
1989年）は、IPRを対日占領構想とその影響でとらえた試みであり、占領期の人物関係などを詳南細に描いているが、1920年代から30年代にかけて、どのような研究がおこなわれていたかについての言及はない。
9）Hooper, Remembering, p. 477–612を参考に作成。
10）宮本、前掲、3–6頁、および、ヒュー・ボートン（斎藤真訳）「日本研究の開拓者たち」（細谷千博・斎藤真編『ワシントン体制と日米関係』
東京大学出版会、1978年）550–551頁。中国研究と日本研究との比較については、IPRによる後述の調査も参照。
11）原によれば、「IPRの中国研究や東南アジア研
究の場合は、ほとんどが欧米の学者たちで占められており、それぞれの本国の学者による業績は少ない」（前掲、212頁）。
12）例えば、1939年6月号では、30本近くの書評のうち、日本関係の著作は7本であった。太平洋会
議ごとにデータ・ペーパーも掲載されているが、そ れ ら も 含 め て い な い。 ヒ ュ ー・ ボ ー ト ン はPacific Affairsの書評について、「IPRの季刊誌で、太平洋問題についての学術論文やしっかりした
書評をのせている」と言及している（前掲、553

IPR（太平洋問題調査会）とアメリカの日本研究頁）。
13）宮本、前掲、15頁。
14）Yasaka Takagi（高木八尺）, A Survey of JapaneseStudies in the University and Colleges of the UnitedStates (1935), p. ⅳ. なお、国際交流基金の前掲書
では、これまで公にされた、米国における日本研究に関する報告書のなかで、調査データをふまえたものとして、5冊を挙げている。そのうち最も古いものとして言及されているのが、1935
年の高木の報告書である（ⅰ頁）。
15）Ibid., p. 287.
16）Hooper, Remembering, pp. 81–82.
17）ボートン、前掲、573頁。
18）ノーマンと調査（Inquiry）シリーズとの関係については、ノーマンの著作を訳した、大窪愿
二による、「解題」『ハーバート・ノーマン全集第4巻』（岩波書店、1978年）に詳しい。
19）Hooper, Remembering, p. 22.
20）新堀通也『知日家の誕生』（東信堂、1986年）
105頁。
21）Hooper, Remembering, p. 132.

総研大文化科学研究 第13号（2017） 263

The Role of the IPR in the Developmentof Japanese Studies
MINAMI Naoko
Department of Japanese Studies,
School of Cultural and Social Studies,
SOKENDAI (The Graduate University for Advanced Studies)

Summary
The Institute of Pacific Relations (IPR) was founded as a non-governmental academic organization in
Honolulu in 1925. Attempting to improve relations among the countries in the Pacific Rim, it heldinternational conferences every two or three years. It published numerous reports concerning diverse issues
such as immigration, religion, and politics. In 1961, the institute was forced into dissolution under the strong
influence of McCarthyism, and little attention was paid to it thereafter.
In 1993, the first international conference was held to reexamine and reevaluate the IPR. Consequently,
many scholars became interested and involved, and began investigating issues related to the IPR. The
majority of them, however, tended to focus mainly on the IPR conferences restricting the significanceapportioned to the IPR to the fields of foreign policy and international relations.
This paper contends that the IPR had another key area of significance as well, arguing that even in the
1920s, the IPR played an indispensable role as a research institute. At the time, Japanese Studies was not a
popular field of study in North America, and this state of affairs lasted until the outbreak of the Pacific War
when, in order to understand their enemy nation, the US government began encouraging study of the subject.
Prior to the war, the IPR had already published many books on Japan, and these amounted to 130 by the endof the war. Naturally, much of the research already conducted by the IPR was utilized when the US-led GHQ
occupied a defeated Japan.
It should be noted, however, that the IPR was already engaged in promoting Japanese Studies well before
the war, and thus contributing to the development of the discipline. For example, the organization was alreadyconducting research on Japan at various universities, colleges, and other institutions in the late 1920s.
Scholars of Japanese Studies such as E. H. Norman and G. B. Sansom were involved in this research, and it isworth remembering that influential books of theirs, such as Norman’s Japan’s Emergence as a Modern Stateand Sansom’s The Western World and Japan, were first published by the IPR. This paper outlines the wide
activities conducted by the IPR in the fields of publication and academic engagement as well as conferences.
Key words: IPR, the Pacific War, E. H. Norman, G. B. Sansom, books on Japan

264 総研大文化科学研究 第13号（2017）