成長戦略

経理担当役員からのメッセージ

売上・利益ともに過去最高を達成しました。
当社グループは中期経営計画「Yokohama Transformation2023 (YX2023)」の目標達成に向け、着実に事業を推進しています。
経営管理本部長 兼 経理部担当 兼 CSR本部長 兼 IT企画本部担当 兼
ヨコハマゴム・ファイナンス株式会社代表取締役社長 兼 株式会社プロギア担当

取締役常務執行役員

松尾 剛太

当社グループにおける2021年12月期の売上収益は、ハマタイト事業※を除いた継続事業ベースで6,708億9百万円（前期比21.7%増）、利益面では、事業利益は621億62百万円（同73.3％増）、本社ビルの譲渡益計上などにより、営業利益は836億36百万円（同132.4％増）、また、親会社の所有者に帰属する当期利益は655億円（同148.9％増）となり、いずれも過去最高となりました。主力のタイヤ事業において原材料価格や物流費の高騰、国際物流網の混乱、新型コロナウイルス感染症などの影響を受けましたが、北米を中心とした値上げの浸透及び為替が円安に推移したことにより、売上と利益を伸ばしました。
※2021年４月28日にスイスに本社を置くSika AGとの間でハマタイト事業の譲渡に係る契約を締結したことに伴い、ハマタイト事業を「非継続事業」に分類し、前年同期についても遡及して組み替えを行っています。ハマタイト事業の譲渡は上記契約に基づいて同年11月１日に完了しています。

財務・非財務ハイライト

財務ハイライト
売上収益

事業利益

670,809

事業利益率

62,162百万円

事業利益
（百万円）

事業利益率
（%）

90,000646,272

650,239

650,462

600,000

551,090

670,80960,00015

58,2659.0

30,000300,0002017年12月期

2018年12月期

2019年12月期

2020年12月期

2021年12月期

売上収益は、タイヤ事業において北米を中心に値上げが浸透したことや為替が円安に推移したことにより、前期比21.7%増の670,809百万円となりました。

34％

（百万円）

900,000

09.3百万円

THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

Integrated Report 2022

059,257
9.1

50,12936,7996.5
7.7

62,162
9.3

2017年12月期 2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期

1050

事業利益は海外のタイヤ販売が伸びたことに加え、本社ビル譲渡益の計上などにより、前期比68.9%増の62,162百万円となりました。事業利益率は、前期比2.8ポイント増の9.3％となっています。

価値創造ストーリー

成長戦略

親会社の所有者に帰属する当期利益

財務・非財務ハイライト

ROE65,500（親会社所有者帰属持分当期利益率）※1

13.9

百万円

親会社の所有者に帰属する当期利益％

39,975

13.9

10.6

9.5

60,00041,971

35,62365,5006.2

30,0001510525,9450

2017年12月期 2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期

0※1 ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）＝親会社の所有者に帰属する当期利益/親会社所有者帰属持分（前期・当期の平均）×100

親会社の所有者に帰属する当期利益は、前期比148.9％増の65,500百万円となりました。
（親会社所有者帰属持分当期利益率）は、前期比7.7ポイント増の13.9％となっています。

資産合計

ROA

984,988
資産合計

7.1

百万円

0

連結配当性向※2

276.40 65.00 23.5

920,776 855,812

1株当たり当期利益

907,560

4.0

1株当たり配当金300

249.32222.12

860,372

4.8

39.0

2000
※2984,988

15（％）

276.404530

164.09

23.5

24.9

27.9

24.5

62.00

62.00

64.00

64.00

65.00

2017年12月期

2018年12月期

2019年12月期

2020年12月期

2021年12月期

100％

連結配当性向261.61150

連結配当性向=1株当たり配当金/1株当たり当期利益

1株当たり当期利益は、前期比112.31円増の276.40円となりました。1株当たり配当金は、前期比1円増配の65.0円、連結配当性向は、前期比15.5ポイント減の23.5%となっています。

（注）2021年12月期の1株当たり当期利益と連結配当性向は、本社とハマタイト事業の売却という特殊要因を除いた金額で算出しています。

親会社所有者
帰属持分比率※453.3

百万円

親会社所有者帰属持分

7.1
4.4円

（円）

ROA（総資産利益率）

800,000※3

1株当たり配当金525,312％（%）

400,000

1株当たり当期利益

親会社所有者帰属持分（総資産利益率）※3（百万円）

1,200,000

データセクション

ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）
（%）

11.1

コーポレートガバナンス円（百万円）

90,000サステナビリティへの取り組み

親会社所有者帰属持分比率（百万円）

600,000

400,000

5200,000

379,778 374,027

418,893 415,547

（％）

53.3

48.3

46.2

43.7

41.2
10％

60525,312

40

202.9

2017年12月期 2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期

00

ROA（総資産利益率）＝親会社の所有者に帰属する当期利益/資産合計（前期・当期の平均）×100※40

2017年12月期 2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期

親会社所有者帰属持分比率＝親会社所有者帰属持分/資産合計×100

資産合計は棚卸資産の増加により、前期末比124,616百万円増の984,988百万円となりました。ROA（総資産利益率）は、前期比4.2ポイント増の7.1％となっています。

親 会 社 所 有 者 帰 属 持 分 は 、そ の 他 資 本 の 構 成 要 素 の 増 加 に よ り 、前 期 末 比
109,765百万円増の525,312百万円となりました。親会社所有者帰属持分比率は、前期比5.0ポイント増の53.3％となっています。

有利子負債

営業活動によるキャッシュ・フローD/Eレシオ

177,234
有利子負債（負債資本倍率）※50.34

百万円

百万円

営業活動によるキャッシュ・フロー

D/Eレシオ（負債資本倍率）

（百万円）

（倍）

（百万円）

1.5

90,000150,0000※5315,554

60,000260,387

0.83

239,870

0.70

207,8250.57

1.0

177,234

0.50

フリー・キャッシュ・フロー※668,303 △4,479 63,824

倍450,000

300,000

投資活動によるキャッシュ・フロー

0.34

2017年12月期 2018年12月期 2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期

60,466

百万円

投資活動によるキャッシュ・フロー

82,82175,374

39,68730,72030,000百万円

フリー・キャッシュ・フロー

68,30363,82450,42978,29431,73600.5

0D/Eレシオ（負債資本倍率）= 有利子負債/親会社所有者帰属する持分

当社グループの総資産に占める有利子負債の割合は、18.0％（2021年12月31日現在）となりました。D/Eレシオ（負債資本倍率）は、0.16ポイント減の0.34倍となっています。

△30,000△60,000

4,479△

29,746△2017年12月期

43,134

43,638△△2018年12月期

2019年12月期

27,865△2020年12月期

2021年12月期※6 フリー・キャッシュ・フロー＝営業活動によるキャッシュ・フロー - 投資活動によるキャッシュ・フロー

営業活動によるキャッシュ・フローは、主に税引前利益の増加により68,303百万円のプラス。投資活動によるキャッシュ・フローは、主に有形固定資産の取得による支出により4,479 百万円のマイナス。フリー・キャッシュ・フローは、63,824百万円のプラスとなりました。

THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

Integrated Report 202235