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田中宏明：理学療法士の救命処置に対する意識の実態調査

研究報 告

理学療法士の救命処置に対する意識の実態調査 *田中宏明 1）・足立 崇 1）・田中由布子 1）・中村優希 1）・森
今村康宏 2）・高木 聖 3）・鈴木重行 4）
【要

紀康 1）

旨】

愛知県内の 26 の病院に勤務する理学療法士 （以下，PT） 284 名を対象とし，救命処置に対するリハビリテー
ション科の取り組みと PT の意識についてアンケート調査を行った． 回答が得られた 23 病院， PT209 名を急性期病院群と回復期リハ病院群の 2 群に分類し比較 ・ 検討した． 急性期病院群では救命処置備品が充実し，心肺蘇生法 （cardiopulmonary resuscitation ： 以下， CPR） や Basic Life Support （以下， BLS） の講習会受講率が高かったが， 回復期リハ病院群では講習会受講率が低く， 救命処置備品の設置も十分とはいえなかった．
また， 臨床上の救命処置の必要性に対する意識についても両群間に相違を認めた． 理由として， 回復期リ
ハ病院群の患者層は比較的病状が安定しており， 救命処置の必要性が低いためと推測された． しかし， リ
ハ治療の対象となる症例は， 高齢でリスク因子を持った症例が少なくないことから， 自動体外式除細動器（automated external defibrillator ： 以下， AED） や人工換気器具を速やかに使用できるよう整備することが必要であり， 病院の特性や臨床上の必要性を問わず， PT は医療従事者として BLS や AED の知識 ・ 技術の習得が必要と考える．

キーワード ： 理学療法士 ・ 救命処置 ・ 実態調査

はじめに
厚生労働省が 2004 年 7 月に発表した 「非医療従事者による自動体外式除細動器 （automated external
defibrillator ： 以下， AED） の使用のあり方検討会報告書」 において， 非医療従事者が AED を使用しても医師法違反にはならないものとする方針を明らかにした 1）． それ以来，空港や駅，スポーツクラブ，
遊園地， 多目的施設など多くの人が集まる公共施
設に AED （図 -1） が設置されるようになり， 愛知万博や泉州マラソン大会で AED によって相次いで救* Condition for Physical Therapist to perform resuscitation
1） 済衆館病院 リハビリテーション科
Department of Rehabilitation， Saishukan Hospital
2） 済衆館病院 Saishukan Hospital3） 髙木プロジェクト Takagi Project4）

名古屋大学医学部保健学科
Nagoya University School of Health Sciences
Hiroaki Tanaka， RPT， Takashi Adachi， RPT，
Yuko Tanaka， RPT， Yuki Nakamura， RPT，
Noriyasu Mori， RPT， Yasuhiro Imamura， MD，Satoshi Takagi， RPT， Shigeyuki Suzuki， RPT， PhD

図 -1：駅構内に設置された AED

命されたことで， 最近のトピックスとなっている．
それに伴い， 非医療従事者を対象にした心肺蘇生法 （cardiopulmonary resuscitation ： 以下， CPR） や
AED の講習会 （図 -2） が各地で行われるようになった． また， 医療従事者を対象にしたアメリカ心臓
協会 （American Heart Association ： 以下， AHA） の
Basic Life Support （以下， BLS） ヘルスケアプロバイ
ダーコース，Advanced Cardiovascular Life Support（以98

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第19 巻

第 2号

2007 年 6 月

処置に対するリハ科の取り組み」 は， ①救命処置備品 （救急カート， モニター付除細動器， 酸素ボンベ，
AED） の設置の有無， ②人工換気器具 （ポケットマ
スク，フェイスシールド，バッグバルブマスクなど）の設置の有無， ③院内における CPR や BLS の講習会開催の有無， ④リハ科の急変患者対応マニュア
ルの有無について調査した． また， 「救命処置に対する PT の意識」 は， ⑤ CPR や BLS の講習会受講修
了の有無， ⑥医療従事者対象の講習会に対する知識の有無， ⑦急変患者遭遇の有無， ⑧ BLS や AEDの知識 ・ 技術の必要性について調査した． 統計は
調査 8 項目について， 急性期病院群と回復期リハ

図 -2：BLS ＋ AED 講習会

病院群との間でχ2 検定を用いて比較 ・ 検討し， 有意水準を 5％以内とした． 2 × 2 表のχ2 検定は， 必

下， ACLS） プロバイダーコース， 日本救急医学会

要に応じて Yates の補正による修正χ2 値で判定し，の Immediate Cardiac Life Support コースなどの講習

期待度数が 5 より少ないセルがある場合は Fisher の会が各地で盛んに行われるようになった． そこで，

直接確率法で判定した．

医療従事者であるわれわれ理学療法士 （以下， PT）
も臨床上軽視できない事項と考え， 救命処置に対結果する各病院のリハビリテーション （以下， リハ） 科

救命処置備品は， 急性期病院群で救急カート 12の取り組みや PT の意識についての実態調査を行っ

施設 （92.3％）， モニター付除細動器 10 施設 （76.9たので， その結果を若干の考察とともに報告する．

％）， 酸素ボンベ 12 施設 （92.3％）， AED6 施設 （46.2％） が設置されていた． 一方， 回復期リハ病院群で対象および方法

は救急カート 7 施設 （70.0％）， モニター付除細動器

無作為に選出した愛知県内の 26 の病院に勤務す

2 施設 （20.0％）， 酸素ボンベ 8 施設 （80.0％）， AED

る PT284 名に対して郵送によるアンケート調査を

2 施設（20.0％）が設置されていた（図 -3実施した． 調査期間は平成 17 年 8 月 5 日から 8 月 31

人工換気器具の設置の有無については， 急性期病日までとした． 調査期間に回答が得られた 23 の病院群で 11 施設 （84.6％）， 回復期リハ病院群で 2 施院に勤務する PT 209 名 （有効回答率 73.6％） を， 主設 （20.0％） が設置されていた （図 -3に急性期リハを行っている病院 （以下， 急性期病院

おける CPR や BLS の講習会開催の有無については，

群） の 13 施設， 114 名とおもに回復期リハビリテー

急性期病院群で 12 施設 （92.3％）， 回復期リハ病院

ションを行っている病院 （以下，回復期リハ病院群）

群で 7 施設 （70.0％） が開催されていた （図 -3の 10 施設， 95 名の 2 群に分類した． 調査項目 （表リハ科の急変患者対応マニュアルの有無について-1） は， 「救命処置に対するリハ科の取り組み」 とは， 急性期病院群で 11 施設 （84.6％）， 回復期リハ「救命処置に対する PT の意識」 に大別した． 「救命病院群で 6 施設 （60.0％） にマニュアルがあった （図
-3

表1

調査項目

救命処置に対するリハ科の取り組み①救命処置備品の有無（救急カート、 モニター付除細動器、 酸素ボンベ、 AED）①‐a ～ d）．

②）． 院内に③）．

④）． CPR や BLS の講習会受講修了の有無については， 急性期病院群で 67 名 （58.8％）， 回復期リ救命処置に対する PT の意識⑤ CPR や BLS の講習会受講修
了の有無②人工換気器具の有無⑥医療従事者対象の講習会に（ポケットマスク、 フェイスシー
対する知識の有無

ハ病院群で 23 名（24.2％）が受講を修了していた（図-4⑤）． 医療従事者対象の講習会に対する知識の有無については， 急性期病院群で 74 名 （64.9％），
回復期リハ病院群で 24 名（25.3％）が知っていた（図-4⑥）． 急変患者遭遇の有無については， 急性期病院群で 41 名 （36.0％）， 回復期リハ病院群で 11 名

ルド、 バッグバルブマスクなど）（11.6％） が急変患者に遭遇していた （図 -4③院内における CPR や BLS の ⑦急変患者遭遇の有無
講習会開催の有無

BLS や AED の知識 ・ 技術の必要性については， 急④リ ハ 科 の 急 変 患 者 対 応 マ ⑧ BLS や AED の知識 ・ 技術のニュアルの有無
必要性

ちらかといえば必要である」 が 27 名 （23.7％）， 回⑦）．

性期病院群で 「必要である」 が 87 名 （76.3％）， 「ど復期リハ病院群で 「必要である」 が 34 名 （35.8％），

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6

4

4

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2

0

**

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急性期病院群

回復期リハ病院群

急性期病院群①-a 救命処置備品の設置（救急カート）②人工換気器具の設置

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14

*

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回復期リハ病院群

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急性期病院群

回復期リハ病院群①-b 救命処置備品の設置（モニター付除細動器）

回復期リハ病院群③院内におけるCPRやBLSの講習会開催
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急性期病院群

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2

2

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急性期病院群

回復期リハ病院群①-c 救命処置備品の設置（酸素ボンベ）

0
急性期病院群

回復期リハ病院群④リハ科の急変患者対応マニュアル

14
12

ある

10

ない

n.s.

8
6

【結果】

4

急性期病院群と比較すると，回復期リハ病院群ではモニター

2付除細動器やAED，人工換気器具の設置が少なかった．

0
急性期病院群

回復期リハ病院群①-d 救命処置備品の設置（AED）
図-3 救命処置に対するリハ科の取り組み

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急性期病院群

急性期病院群

回復期リハ病院群

修了した

ある

修了していない⑤CPRやBLSの講習会受講修了⑦急変患者遭遇

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急性期病院群

知っている

急性期病院群

回復期リハ病院群

知らない

回復期リハ病院群

必要
どちらかといえば必要あまり必要ない
必要ない

無回答⑧BLSやAEDの知識・技術の必要性⑥医療従事者対象の講習会に対する知識【結果】
急性期病院群と比較すると，回復期リハ病院群では急変患者に遭遇したことのあるPTが少なく，救命処置に対する意識が低い
傾向を認めた．

図-4 救命処置に対するPTの意識「どちらかといえば必要である」 が 47 名 （49.5％），

考察⑧）．調査8項目のうち，・救命処置に対するリハ科の取り組みについて
CPR や BLS の講習会開催や急変患者対応マニュ

モニター付除細動器の設置の有無 （p ＜ 0.05）， 人工

アルの作成は両群とも比較的多くの病院で実施さ換気器具の設置の有無 （p ＜ 0.01）， CPR や BLS の講れており， 急変患者の対処方法についての関心の習会受講修了の有無 （p ＜ 0.01）， 医療従事者対象の高さが伺えるが， モニター付除細動器や人工換気講習会に対する知識の有無 （p ＜ 0.01）， 急変患者遭器具の設置については， 回復期リハ病院群でそれ遇の有無 （p ＜ 0.01）， BLS や AED の知識 ・ 技術のぞれ 20％と少なかった． また， AED の設置につい必要性 （p ＜ 0.01） は， 2 群間で有意な差を認めた．

ては両群とも 50％未満で， 特に回復期リハ病院群「あまり必要ない」 が 13 名 （13.7％）， 「必要ない」 が1名（1.1％）であった（図-4では 20％と顕著に少ない結果となった． 回復期リ
ハ病院群において， これらの備品の設置に積極的田中宏明：理学療法士の救命処置に対する意識の実態調査

101

ではなかった理由として， 回復期リハ病院に入院に関するデータから， 同じ人間の起こした同じ種される症例の多くは病状が安定しているために急類の 330 件の災害のうち， 300 件は無傷で， 29 件は変する可能性が低く， PT がこれらの備品を扱う

軽い傷害を伴い， 1 件は報告を要する重い傷害を伴機会が著しく少ないと考えられているからと推測っていることが判明した 5）．」 とするハインリッヒ

された． しかし， 急変患者が心室細動 （ventricularの法則を， 急変患者遭遇に当てはめて解釈すると，

fibrillation ： 以下， VF） や無脈性心室頻拍による心心肺停止症例に 1 例遭遇すれば， 急変する可能性

肺停止状態であった場合， 唯一の治療法である電のある症例が 300 例いるということになる． 以上

気的除細動が 1 分遅延するごとに蘇生成功率が約 7のことを考慮すると， 当院に於ても心肺停止状態

2）～ 10％ずつ低下すること や， 日本救急医療財団となる可能性のある症例が非常に多く存在するこ心肺蘇生法委員会が発表した新しい救急蘇生法のとが推測された． また， 加藤ら 6） や畠山ら 7） はリハ

指針 3） の中で， 「病院内においては， 心停止から除治療中に心疾患にて死亡した症例について報告し細動までの時間を3分以内とすることが目標とされている． そのような医療現場でリハ治療に当たるている． その目標を達成するためには， 患者待合

我々 PT は， 各症例の症状の把握や他職種との情報

室やリハビリテーション部門など， 医師がただち交換を十分に行うことで， 可能な限り急変を回避に対応できないような場所を中心に計画的に AEDできるよう努力する必要がある． また， 急変を回を配備することが望ましい．」 と記されていること

避できなかった場合に備えて迅速で確実な BLS のから， PT が急変患者に対処できるように， リハ室技術の修得が必要と考える．

もしくはその近辺に AED を設置することが必要であると考える． また， ポケットマスクやフェイス・bystander CPR の重要性について
AHA と 国 際 蘇 生 法 連 絡 委 員 会 （International

シールドなどの人工換気器具も AED と同様， PT がLiaison Committee on Resuscitation ： ILCOR） が 2000

扱うことのできる救命処置備品の一つであり， そ

年に発表した心肺蘇生と救急心血管治療のためのれらを使用することで十分な換気と感染防止を可

国際ガイドライン （以下， ガイドライン） 20002） で能にすることから， 人工換気器具を必要時に速やは， 突然の心肺停止に対して 「救命の連鎖 （Chain

かに使用できるよう設置することも必要と考える．

of Survival）」， すなわち 「早期通報」 － 「早期心肺蘇・救命処置に対する PT の意識について
今回の調査結果では， 急性期病院群と比較する生」 － 「早期除細動」 － 「早期高度医療」 の円滑な連と回復期リハ病院群は CPR や BLS の講習会受講率

2005 年 11 月に発表されたガイドライン 2005 におが低く， 医療従事者対象の講習会が開催されていいてもこの概念は変わることはなかった． またそることを知っている PT が少なく， 臨床上 BLS やの中で， 救命の連鎖のうち最初の 3 つは bystander

AED の知識 ・ 技術の必要性を強く意識していないが行うべきものであり， 質の高い bystander によるPT が多い傾向にあった． それらの理由として， 結

CPR があれば心肺停止からの蘇生成功率は 2 ～ 3 倍

果⑦から回復期リハ病院群では急変患者に遭遇すになると報告されている 8） -12）．

動が救命率につながること強調している． そして，ることが少ないためと考えられる． しかし， 今後

そこで， 「救命の連鎖」 の 「早期除細動」 に該当

回復期リハ病院は， 急性期病院の平均在院日数のする AED についての日本国内報告例をみると， 鈴

さらなる短縮に伴い， 病状が不安定なより急性期

木ら 13） は， 院内で看護師が入院患者の VF に対しに近い状態で入院する症例の増加が予想されるこて AED を使用して除細動に成功した症例を報告とや， リハ治療の対象となる症例は高齢者が多く，し， 小山ら 14） は， 職種を問うことなく病院内で開突然死をきたしやすい慢性心不全 4） などのリスク

催した BLS ＋ AED 講習会および ACLS 基礎コース

因子を持った症例が少なくないことなどから， 急を受講した病院職員全員が AED の使用を許可され性期病院， 回復期リハ病院に関係なく， PT は急変たと報告していることから， AED の必要性が認め患者に遭遇する可能性が高い職種になりつつある

られつつあるものと考えられる． また， 山崎ら 15）と考える． 当院は平成 15 年 4 月に療養型病院としは PT の AED を含めた BLS の能力は， 一定のトレーて開院して以来， 平成 18 年 3 月までの 3 年間の死亡

ニングを積んだ後には， 医師 ・ 看護師と比較して退院数は 34 例で， そのうち急性心筋梗塞により心同等であり， BLS プロバイダーとして十分期待で肺停止となり，CPRを施行した症例は3例であった．

きると報告している． 米国ではすでに， AHA によ

全症例が病室での急変であり， PT が目撃者 （以下，り作られた ACLS プロバイダーコースを修了する

bystander） とならなかったので， CPR を施行する

ことは， PT を含めた殆どの有資格医療従事者の就ことはなかった． しかし， 「潜在的有傷災害の頻度

職に必須とされている 16）． 以上のことから， 病院

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内でのリスク管理上， PT は BLS のトレーニングを

2） American Heart Association， Inc ： AHA 心肺

受けるべきであり， 医療現場で急変患者を目撃し蘇生と救急心血管治療のための国際ガイドライ

たときは， 質の高い bystander として CPR を施行でン 2000 日本語版． 岡田和夫， 美濃部嶢 （監修），

きるよう定期的に訓練しておく必要があると考え

第 1 版， 中山書店， 東京， 2004， pp71 ‐ 89．

る． また， 院外心肺停止症例についてではあるが，

3） 日本版救急蘇生ガイドライン策定小委員会 ： 救

bystander CPRの重要性を報告する文献が散見され，急蘇生法の指針 2005 医療従事者用． 日本救急

渡辺

17）

は bystander CPR 施行が予後改善にとって大きく寄与すると報告していること（表 -2）から，我々医療財団心肺蘇生法委員会 （監修）， 第 3 版， へるす出版， 東京， 2007， p29．

PT は病院内外を問わず， bystander となったときに

4） William G.Stevenson， Michael O.Sweeney ：的確な行動をとることが医療従事者として求めら

Arrhythmias and sudden death in heart failure．

れていることも考慮すべきであると考える．

Jpn Circ J 61 ： 727 ‐ 740， 1997．
5） H.W.Heinrich,Dan Petersen, et al ： 産業災害防止

表 2 VF を呈した心原性院外心停止の予後規定因子（参考文献 18 より引用）

論 .（財）総合安全工学研究所（訳），海文堂，東京，
1982， pp59 ‐ 60．

ハザード比

95％信頼区間p値6） 加藤祝也， 巻島宏 ・ 他 ： 理学療法施行中におけ

年齢 （10 歳ごと）

1.138

0.767 ～ 1.689

0.0837

る急変患者の発生と予防対策． 理学療法学 20

男性

1.043

0.262 ～ 4.148

0.9515

bystanderCPR

4.439

1.091 ～ 18.059

0.0374に関わる安全管理の実態． 秋田理学療法 11（1）：

心停止 - 到着時間 （分）0.949

0.821 ～ 1.097

0.477975 ‐ 85， 2003．

現場までの距離 （１ km）

1.004

0.988 ～ 1.021

0.6085（8） ： 509 ‐ 513， 1993．
7） 畠山幸也， 渡部雄樹 ・ 他 ： 秋田県内の理学療法

8） American Heart Association ： 2005 American
Heart Association Guidelines for Cardiopulmonary
Resuscitation and Emergency Cardiovascular

まとめ

Care． Circulation 112 ： 19 ‐ 34， 2005．

（1） 救命処置に対するリハ科の取り組みと PT の意
識についてアンケート調査を行った．
（2） 急性期病院群は， CPRやBLSの講習会受講率が高
く， 救命処置備品が充実している傾向にあった．

9） Larsen MP， Eisenberg MS， et al ： Predicting
survival from out ‐ of ‐ hospital cardiac arrest ：a graphicmodel． Ann Emerg Med

22 ： 1652 ‐

1658， 1993．

（3） 回復期リハ病院群は CPR や BLS の講習会受講率

10） Valenzuela TD， Roe DJ， et al ： Estimatingが低く， 救命処置備品もリスク管理上十分とはeffectiveness of cardiac arrest interventions ： a

いえなかった．

logistic regression survival model． Circulation（4） PT が AED や人工換気器具を速やかに使用できるよう整備することが必要と考える．

96 ： 3308 ‐ 3313， 1997．
11） H o l m b e r g M， H o l m b e r g S， e t a l ： F a c t o r s（5） 病院の特性や臨床上の必要性を問わず， PT はmodifying the effect of bystander cardiopulmonary

医療従事者として BLS や AED の知識 ・ 技術のresuscitation on survival in out ‐ of ‐ hospital

習得が必要と考える．

cardiac arrest patients in Sweden.Eur Heart J
22 ： 511 ‐ 519， 2001．

最後に， 今回のアンケート調査にご協力頂きま12） Holmberg M， Holmberg S， et al ： Survival after

した各病院の理学療法士の先生方に深く感謝いた

cardiac arrest outside hospital in Sweden． Swedish

します．

Cardiac Arrest Registry． Resuscitation

36 （1） ：29 ‐ 36， 1998．
本論文の要旨は， 第 16 回愛知県理学療法学会において発表した．

13） 鈴木昌， 高田舞子 ・ 他 ： 自動体外式除細動器を使用して看護師が除細動を成功させた心室細動患者の 1 例． 日救急医会誌 15 ： 259 ‐ 263，

【引用文献】

2004．

1） 松本孝嗣， 小川武希 ： リハビリテーション医が14） 小山照幸， 武田聡 ・ 他 ： 病院職員に対する心知っておくべき救急医療の動向． 臨床リハ 15

肺 蘇 生 教 育 の 重 要 性． 蘇 生 25 （1） ： 33 ‐ 37，（6) ： 546 ‐ 551， 2006．

2006．

田中宏明：理学療法士の救命処置に対する意識の実態調査
15） 山崎元靖， 堀進悟 ・ 他 ： 理学療法士等に対する
AED トレーニングの効果． 日救急医会関東誌

10317） 渡辺淳 ： 我が国における心臓突然死の実態と原因． 循環器科 58 （5） ： 439 ‐ 445， 2005．

25 ： 176 ‐ 177， 2004．
16） 源河朝広 ： 循環器救急医療における標準的な心肺蘇生法 AHA ／ ACLS について． Heart View
9 （13） ： 75 ‐ 81， 2005．

【文献抄録】

高齢者の転倒リスクと転倒に対する「個別転倒予防プログラム」の効果：
無作為化対照試験
Stephen R. Lord, PhD, et al: The Effect of an Individualized Fall Prevention Program on Fall
Risk and Falls in Older People: A Randomized, Controlled Trial, JAGS53:1296-1304, 2005
高齢者を対象とした， 運動機能， 視覚機能， カウンセリングをふくめた転倒予防プログラムが転倒リスクと実際の転倒を予防できたかどうかを調べるため， 12 ヶ月間の介入による無作為化対照試験（Randomized Controlled Trial） を実施した .
実施機関はオーストラリア， シドニー， ノース ・ ショア病院の転倒クリニックである .
被験者として健康保険会仕会員データベースから年齢 75 歳以上の 620 名が選出され， 介入は， 集中
介入群 （EIG；運動機能，視覚機能，感覚機能に対して個人介入を受けたグループ），最小介入群 （MIG；
簡単なアドヴァイスを受けたグループ）， 対照群 （CG ； 全く介入を受けていないグループ） の 3 群に分けて行なわれた .
各介入群では視覚機能， 姿勢動揺， 協調性， 反応時間， 下肢筋力， 座位一立位 （sit-to-stand） パ
フォーマンス， physiological profile assessment （PPA） 転倒リスク ・ スコアの 7 項目を測定した .
6ヶ月間の追跡調査の結果，対照群よりも集中介入群でPPA転倒リスク・スコアの得点が明らかに低かった . 種々の介入を受けた集中介入群では， 膝関節屈曲筋力は増大し， 座位一立位パフォーマンスに要する時間が短縮し， 視覚の鋭敏さとコントラストに対する感受性の検査においても明らかな向上を示した．
しかし， バランス能力の変化はみられなかった． 転倒率と転倒による受傷率に関しては， 各群間に有意差は認められなかった．
個人介入プログラムにより， 転倒に関するいくつかの危険因子の改善は認められたが， 転倒を防止できるというわけではない． 転倒に対する効果が十分でないということは， 転倒リスク群に対する介入目的の不十分さが反映されているといえる．
（日本医療福祉専門学校 青山満喜）