平成28年6月1日
福山大学における共通教育（平成28年改訂）
福山大学長期ビジョン委員会
教育改革部会
目次
Ⅰ
ⅡⅢ

共通教育実施の趣旨--------------------------------- １
履修科目------------------------------------------- ２
初年次教育科目：教養ゼミ--------------------------- ２
教養ゼミ実施案------------------------------------- ２
Ⅳ 共通教育科目：リテラシー教育----------------------- ４
Ⅳ－１日本語表現の授業の目標と方法------------------- ４
Ⅳ－２情報リテラシー教育の目標と方法および教育組織 ----- ５
Ⅳ－３英語の授業の目標と方法------------------------- ６
Ⅳ－４初修外国語------------------------------------- ７
Ⅴ 教養教育科目--------------------------------------- ８
Ⅵ キャリア教育科目・インターンシップ----------------- ９
教養教育プログラム--------------------------------- １０
Ⅶ 卒業用件：取得単位数------------------------------- １２
Ⅷ 共通教育実施の組織と役割--------------------------- １２

Ⅰ共通教育実施の趣旨
福山大学改革推進委員会教育改革部会は平成20年9月に、本学建学の精神である「人格陶冶を目指す全人教育」の更なる充実を目指して、「福山大学独自の特色ある全学的教育システム」を構築した。その中では、「変動を続ける社会の問題を自ら発見し、それを探求し、解決して、社会の発展に貢献する人材や、そのために必要な新しい知識を自ら学習し続ける人材を育成すること」が本学の教育目標と定められた。こうした「福山大学教育システム」の構築に伴い、同システムを構成する重要な要素である共通教育の在り方についても検討され、「福山大学における共通教育」（平成20年12月）が公表された。しかし、数年来の実践の中で、大学を取り巻く社会の変化や本学の新たなミッションが加わったことにより、「福山大学教育システム」の見直しが図られたのを受けて、このたび「福山大学における共通教育」（以下、「平成20年版」と略記）についても改訂することとなった。
「平成20年版」には、学士課程教育に関して、「基礎的な知識の獲得と知識の活用力（創造的活用力、課題探求力、学習力）の育成がなによりも重要である」とされ、このような教育目標を達成するためには、以下の知識・技能・態度を養うことが必要と記された。
① 人文・社会・自然科学など広い範囲での基礎的な知識、② 汎用的技能としての読み書き話す能力、数量的な情報処理の能力、ICTを使用した情報
処理と情報リテラシーの活用力、論理的思考力、③ 自己管理力、リーダーシップ能力、社会参加のための能力など態度・志向性
また、これらの知識・技能・態度を養う「全学共通教育システム」に含まれるべき要素
して挙げられたのは、以下の３点である。
①高校生活から大学教育（生活）へのスムースな移行を支援し、大学生としての学習スキルを育成し、課題探求力、学習力を高める「初年次教育」。
②本学学生全員に求められる最低限のリテラシー能力取得のためのシステム。

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③幅広い物の見方を育てる教養教育システム。
「平成20年版」にはさらに続けて、「ここで述べた全学共通教育、特に教養教育は歴史
的に人間文化学部が中心となって実施してきたが、上記全学的目標を達成するため、全学部・学科が協力する新たな体制つくり、学生の基礎学力の低下、勉学への意欲の希薄さ、また好奇心、追求心、および創造性の欠如を嘆いてみても何ら解決にはならない。学科・学部の壁を越え、全学の教職員が協力して学生を支援し、勉学への意欲、集中力、創造力、
自主性、計画性の向上を図り、将来の進むべき道への希望を生み出したいとの理念で、全学共通教育を進める。」と記されている。これらの共通教育実施の趣旨、目標、構成要素
や理念をはじめ、「平成20年版」の内容のうち現時点でも妥当性をもつ事柄については、
基本的に踏襲しつつ、本学における全学共通教育の在り方について検討していくこととする。

Ⅱ 履修科目
1 全学共通教育科目：初年次教育科目、共通基礎科目、教養教育科目、キャリア教育
2 専門教育科目：専門基礎科目、専門科目
Ⅲ 初年次教育科目：教養ゼミ
本学では開学以来「建学の理念である師弟同行、少人数による対話教導の場」として教養ゼミを開設し、「知行一体」の教育を推進し、高校から大学へのスムースな接続を支援する「初年次教育」として大きな役割を果たしてきた。教育改革以前の教養ゼミは教員の裁量に委ねられその実が充分にあがっているとは言い難い時期もあったが、ここ数年の取り組みにより改善されつつある。多様な学生が入学している今日、初年次教育の充実がますます重要となってきているとの認識に立ち、全学で「初年次教育」としての教養ゼミに対する共通の目的意識を持って実施する。
教養ゼミで目指す成果は①学生と教員の緊密なコミュニケーションを図り、大学教育へのスムースな移行、学習意
欲の向上を目指す。
②学生同士のコミュニケーションの充実。
③学習スキル（ノートの取り方、問題検索の手法、レポートの書き方、プレゼンテーショ
ンの基礎等）に関する導入教育。
④ 専門分野への導入教育⑤ 大学祭参加などの実体験を通した協調性と自主性の涵養。
⑥挨拶、マナー、礼儀等の醸成。
教養ゼミ実施案を下記に示す。
教養ゼミ実施案
1年次生に対し少数クラスを編成し、初年次教育とともにコミュニケーション、ディスカッション、プレゼンテーションなどにより社会性を養う。レポートなどの文章作成は日本
語表現と、PCを使ったプレゼンテーションは情報処理との連携が必要である。また，学科横断的な専門分野への導入教育も取り入れることが考えられよう。

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（1）クラス編成
教員や学生との直接の接触のためには、少人数クラスが必須で1クラス10名以下が望ましい
が、各学科において検討する。また、開講期間は1年次前期または1年次通年のいずれかとし、学科学部において検討する。
（2）授業内容
以下の内容を含むことが望ましいが、各学部・学科において実施し易いように修正し、また独自の教育内容も検討する。いずれも少数対話形式でディスカッションを行っていく。
1. 自己紹介（名前、出身校、高校時代、特技・趣味、長所・短所、大学でしたいこと、将来等）
例：項目を示し、紹介内容を考える時間をとる。紹介後、その内容についてまとめ自己PR書を作文する。
2. 単位、時間割、履修方法シラバスなどについて（オリエンテーションでの履修指導の補
足と確認）
3. 大学生活について（オリエンテーションでの大学生活の補足と確認）
大学内外での生活の指導、風紀、悪徳商法への注意、バイト、保健管理センターの利用、
健康診断、奨学金等。
4. ゼミ室、教員室、事務室などへの訪問でのマナー等
入室前・中・後にて：用件を頭の中で整理、筆記用具の用意、言葉遣い、文言等。
5. 図書館の利用
蔵書の位置の確認、検索方法、貸し出し方法等。（レポート作成等の文献調査に組込む）
6. 受講の心得、ノートの取り方
教科書を読んでおき、理解が困難な点をピックアップしておく。
板書および聞き取ったことをノートに書く。
受講後ノートをわかりやすく修正するか、別のページにまとめる。
参考資料などをファイルに整理する。
不明な点は講義中質問するか、オフィスアワーを利用する。
実際の講義のノートチェックをする。
7. レポートの作成と発表
・レポート作成：課題の決定、調査（図書館、インターネット等）、構成の検討、文章作
成、引用文献等・発表：発表内容の検討、スライドの作成（グラフ、図の作成、レイアウト）、発表原稿の作成、時間配分、プレゼンテーションの方法（ポインター、発音、声の大きさ等）、質疑応答とグループディスカッション等
8.夏休みの宿題
読書感想文、またはレポートの作成（その2）等。
9.大学祭への参加
展示内容、調査、デザイン、作成、展示の説明等。
グループでの活動：ディスカッションと目的意識の一致、役割分担、準備・発表・片付けでの協調性等。
10. 教養講座への参加
1975年の本学創設から一貫して続いており、年5回実施される各界の錚々たる方々による講演の視聴を通じて、大学で学ぶ意味を考える。
（3）成績評価
文章力、レポート、発表、ディスカッション等のほか、協調性、自主性、コミュニケーシ
ョン力等で総合的に評価する。全学部において2単位必須科目とする。

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Ⅳ 共通基礎科目：リテラシー教育
この度提案された「福山大学教育システム」では、汎用的技能（読み・書き・話す能力、数的な情報処理の能力、ICTを使用した情報処理と情報リテラシーの活用力、論理的思考・
応用力・総合力・評価力の育成）が教育目標に示す資質を身に付けるための重要な要素となっている。そのため、本部会では①日本語表現（2単位）②情報リテラシー（2単位以上）③英語（6単位）④初修外国語（2単位）を全学共通基礎教育として充実させるべきとの認識で一致した。
しかし、ここに提案する授業だけで、学習成果が得られるものではなく、いずれの科目も導入教育とされるべきもので、専門教育科目においても卒業までにわたって汎用的技能養成のための教育プログラムを作り、実践することが望まれる。

Ⅳ－１ 日本語表現の授業の目標と方法
１．
「日本語表現法」の目標「日本語表現法」は、初年次共通教育として、今後の学修に必要となる言語運用能力の基礎を固め、これを向上させることを目指す。具体的には、①日本語表現の基礎力を身につけ、②日本語の総合的な能力の基礎を固め、③様々な表現活動において適切な文章表現をすることができようになることを目指すのである。
③に向かうために、①は必要な基礎力である。とは言え、①を整備しようとしても掴み所がないのも事実である。やみくもに漢字学習に走っても効果的ではない。そこで、要素に分解された「日本語の総合的な能力」のそれぞれを攻略することが有効となる。そこに学習の見通しが生まれてくる。これが②への取り組みである。平成 27 年度より「日本語検定」を導入した所以である。しかしながら、②の積み上げが①のすべてではない。③のレッスンとともに①は整備されていくのであり、②がすべてではない。繰り返しになるが、「日
本語表現法」は、今後の学修に必要となる言語運用能力の基礎を固め、これを向上させ、本学の学士力の一つの基底を成す。
「日本語検定」では、日本語の総合的能力として、敬語・文法・語彙・言葉の意味・表記・漢字の 6 領域を抽出して重点的に取り組む。
「日本語検定」単独で見れば、検定合格を目指す。しかしながら、それが「日本語表現法」という授業の到達目標なのではない。
「日本語表現法」の中で「日本語検定」に取り組むことの意義を、このように確認することができる。時間配分としては、前半（8 時間）では「日本語検定」に特化して、検定対
応テキストを用い、問題演習を進めていく。後半（7 時間）では③を目指して、日本語の円滑な表現能力を身につけるために様々な表現活動のレッスン行なうこととなる。
２．日本語表現の具体的な目標
様々な表現活動において、適切な文章表現が要求される。たとえば、他者に対しては、自分の感想と意見を、説得力をもって表現することである。そのためには、主語・述語の整った正しい文章が書けるとともに、論理的な構成とすることが目標となる。礼状などの手紙を書くには、相手を意識し、適切な敬語を使って書くことが必要である。語彙についての知識を増やし、漢字熟語・時事用語・故事ことわざを用い、適宜効果的な表現が要求される。
文章を要約し、意見文を書き、通信文を書き、敬語の場面を想像し、効果的なコミュニ
ケーションを考察するなど、様々な表現活動のレッスン行なうこととなる。

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３．
「日本語表現法」の授業の方法
授業後半の展開においては、いくつかの表現活動のレッスンとなる。そのためには、担当者が適切な素材を持ち寄ったテキスト（素材集）を作成し、授業内容の共有化と質の保証を図る。
提出された文章を教員は添削する。その過程は、教員が学生の自己表現に接し、その人間性を理解する過程でもあり、同時に教員が学生に返すコメントは、学生にとって教員の人間性に触れる過程となる。つまり、この作業によって、教員と学生の、ある程度深さを持ったコミュニケーションが成立する契機となる。
最終のレポートでは、その後の専門を視野に入れながら、その専門の導入的なテーマを取り上げて書かせることを心がける。「日本語表現法」の次には、アカデミック・ライテ
ィングの初級に移行する。このように、「日本語表現法」を専門教育の一環として定位することも忘れてはならない。
ところで、このコンピュータの時代にあって、「書く」ことが、まさに「書く」作業となっている。パソコンを用いてこれを作成させるということが当然考えられるが、現時点では、罫線用紙あるいは原稿用紙を使用しての手書きである。学生とのコミュニケーショ
ンという意味では、手書きのよさもある。
なお、添削にあてるエネルギーは並大抵ではない。授業の人数は、一クラス30人程度が適正規模であろう。
４．初年次共通教育の次なる課題「日本語表現法」は初年次共通教育としてあるのだが、これを専門教育の一環として構想する視点についてはすでに述べた。
しかしながら、その、基礎編から専門への導入は、二年次以降の各学科の専門教育の中でなされる必要があるであろう。アカデミック・ライティングのあり方は、専門教育の中で考慮される必要がある。

Ⅳ－２ 情報リテラシー教育の目標と方法および教育組織
基礎的な情報教育は全学一括して実施することが望ましく、科目の見直しや統廃合を進めてきている。現在、Cerezoが運用開始されるなど、教育環境にICT利用が推進されている
現状を踏まえ、今後、情報リテラシー教育がさらに重要となっている。そのために、大学
教育センターと共同利用センターICTサービス部門の連携の強化が必要であり、これらの組織を充実させることで、次のことが期待できる。
1. 教育の質を全学的に保証する。
2. 全学の情報関係機器を有効に活用する。
3. 教育内容としてWord、Excel、PowerPointなどの技術的なものだけでなく、情報倫理など
社会で必要とされている情報関連の知識を身につけることができる。
4. 学生のレベルにあわせた幾つかのレベルの授業科目を用意することが可能である。
5. 各学部学科が特別に要求する特殊な内容は、特別授業などとして別途開講する事が可能である。

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Ⅳ－３ 英語の授業の目標と方法
1. 英語学習の目標
本学の英語学習の主な目標は、以下のとおりである。
①高等学校における英語学習と大学における英語学習への円滑な移行を図ることを目的とし、さらに将来専門分野で必要となる英語の基礎力を養うことを目標とする。
②受動的な英語授業から能動的な英語授業への移行、さらに学生が主体となるアクティブ
ラーニング型の授業への移行を図るために、多種多様な言語活動を取り入れながら、的確に理解し、適切に伝える能力を養うことを目標とする。
③英語が苦手な学生に対しては、音声を中心とした指導、言語活動を取り入れた学習を中心に行い、英語を使うことの楽しさや成功体験を実感させることを目標とする。
④英語学習に意欲的な学生に対しては、さらなる英語力を習得させ、またこれまでの知識を実際に使える実力へと伸ばすことをも目標とする。また将来自律した学習者を目指し、英語の学習方法、学習方略をも教えていく。
2．英語授業のあり方

上記 1．の目標を達成するため、以下のような授業を実践する。
①文法や語彙などの定着を図るため繰り返し練習し、学んだ表現や文法の内在化をはかりかつ使用できるようにする。
②様々なレベルの学習者に応じた言語活動を展開し、学習者参加型の授業を展開する。
③ICT を効果的に使い、本物に近い（authentic）教材を活用し、学習者の動機付けを高める。
④英語学習を通じて、協働学習能力、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、
批判的思考能力の育成を目指した授業を実践する。
⑤ インプットで終わるのではなく、アウトプットにつなげるような授業展開を行う。
⑥ 基礎となる英語力を所有し、かつモチベーションの高い学習者に対して、アドバンスト
コースの英語授業を設定し、より高度な英語力の習得を目指す。
＊平成 27 年度現在は、中級英語、上級英語、TOEIC の授業が開講されているが、平成 28
年度カリキュラムの改定により Academic Skills (Receptive, Productive)、TOEIC,TOEFL/IELTS と変更となる。
3. 学習成果評価方法
各授業担当者が、学習者の日常の活動の評価、学期末テストを実施し、学習成果を測っている。また学生からの授業アンケートを取り、学生からの意見を反映し担当者自身の授業のフィードバックをおこない、相互作用の学習成果評価方法をとっている。
１年生に対しては毎年４月と１月に外部試験のプレイスメントテストを実施し、学習効果を確認している。今後２年生以上に対しては、TOEIC、TOEFL、英検などの外部試験も推奨すると同時に、学内での英語共通テストならびに英語能力の指標（たとえば Can-do-list,
ルーブリック評価表）、ポートフォーリオの開発も進めていきたい。
4. 現在の英語授業と新英語教育システムの導入に向けて
現在は 1 年生を対象とした英語Ⅰ・Ⅱ、2 年生を対象とした英語発展Ⅰ・Ⅱもしくは英会
話を開講しており、習熟度別クラス編成を取っている（一部の学部を除く）。さらに英語に興味のある学生には中級英語、上級英語、TOEIC の授業を続けて受講することができるようになっている。
平成 28 年度からはレベル・ナンバリングによるクラス編成を導入する。クラス編成は以下の通りである。
・英語Ⅰ（100）：1 年次前期で履修
・英語Ⅱ（150）：1 年次後期で履修
・英語Ⅲ（200）：2 年次前期で履修
・英語Ⅳ（250）：2 年次後期で履修→この後「専門英語（300）」の授業が各学部で行われる。

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レベル・ナンバリングは原則として下位科目（例：英語Ⅰ（100））に合格しなければ上位科目（例：英語Ⅱ（150））を履修することができない。ただし、英語Ⅰ（100）と英語
Ⅱ（150）に限り再履修クラスを設ける。
英語Ⅳ（250）は各学部の専門英語（300）の橋渡しとなる授業である。英語Ⅳ（250）と専門英語（300）の授業は共通教育と専門教育の英語担当者による連携のもとに実施する。
なお、現在の中級英語、上級英語は Academic skills(Receptive もしくは Productive)(300 お
よび 350)となり、TOEIC は TOEIC(300, 350)となる。さらに TOEFL(300, 350)の授業も開講される。（詳細は「新英語教育システムに関する申し合わせ」を参照）
今後、新英語教育システム実施に向けて、大学教育センター語学教育研究部の英語教育班が中心となり、共通教育英語担当教員と全学科専門英語担当教員の打ち合わせや協議を重ねていく予定である。
5. 教員組織
上記のような英語教育を実践するためには、教員組織の充実が必要である。そのため、大学教育センター語学教育研究部を設け、英語並びに第二外国語教育の企画、実施を行うこととした。(Ⅶ共通教育の組織と役割参照)
6. 今後の課題
今後の本学の英語授業における主な課題として以下 2 点あげる。
1 点目は、国際的に見ると、外国語教育のクラス・サイズは、授業時間数とともに、そのまま教育に対する熱意のバロメーターと考えられる（大谷，2010）。本学の英語クラス・サイズは学部学科によっては 50 人を超えるクラスもあり、今後少人数クラスの教育の実施が急務である。
2 点目は、平成 28 年度実施の新英語教育システムに向けてようやく外枠が固まってきたので、今後それぞれのレベル・ナンバリングで設定された授業に対して、具体的な共通の到達度目標の設定をしていく必要がある。それが、3. 学習成果評価方法でも述べたように、
今後英語能力の指標（たとえば Can-do-list, ルーブリック評価表）、ポートフォーリオの開発にもつながっていくと考えられる。
3点目は、学生の英語授業に対するモチベーションが必ずしも高くないことへの対策が必要である。国内で働くので英語はあまり必要にならないと感じている学生も多い。また、日本では英語は不要であるかのような発言をする知識人の影響もあるだろうか。日本経済は好むと好まざるに関わらず既にグローバル化していて、学生が将来日本にいても対外的な業務をする可能性は以前より高い。こうした現実を若い卒業生等から聞く機会を増やす
ような努力も必要である。

Ⅳ－４ 初修外国語
本学では外国語教育科目として英語の他に、ドイツ語、フランス語、中国語を選択履修することになっている。これらの言語は第一外国語の英語に対して長らく第二外国語と呼称されてきたが、第一、第二という等級概念を使わず、高校までに学んできた既習外国語である英語と区別し、大学入学後に初めて学ぶという意味で初修外国語と称することにする。今日のグローバル化した社会において英語の重要性は言うまでもないが、異文化・言語に対する理解を広げ、対象の相対化を可能にするものとして、大学教育における初修外
国語の学修の意義は大きい。複眼的に世界を見る目を養うことが期待しうるのである。学生の履修希望には隣国の言語である韓国語への関心なども垣間見られるが、担当教員の配置可能性という客観的条件に照らして、当面はドイツ語Ⅰ・Ⅱ、フランス語Ⅰ・Ⅱ、中国
語Ⅰ・Ⅱを選択必修科目として開設する。しかし、世界的な言語使用の状況と就職時の社

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会的需要に鑑み、また東西文明の一翼を担う言語として、さらに本学は少なからぬネイティブ・スピーカーとしての中国人教員・留学生を擁するという比較優位に着目すれば、初修外国語の既設３言語のうち、中国語の教育をとくに重点強化することは十分な妥当性をもっている。従って、中国語については、１年次の初級に続けて、２年次以降、中級中国
語Ⅰ・Ⅱ、さらに上級中国語やビジネス中国語を開設し、コミュニカティブで真に実用に堪えうる語学力を育成することを目指したい。

Ⅴ 教養教育科目「福山大学の教育システム改革」で求められている教育目標養成のためには、多様な領域に対する学問的関心を喚起すると共に、幅広く深い教養と豊かな人間性を涵養する「教養教育科目」のあり方について再検討した。学部・学科において、教養教育を含めて、学士課程教育プログラムを構築していく必要がある。
本部会では現状を踏まえ、次のように期待する。
①学習意欲を高める講義内容にするために、講義内容を整理し、学生に段階的な学びを期待する目的で、モチベーション1(誘い科目群):入門科目で好奇心、勉学意欲を高める。学生が馴染み易い内容にする。
モチベーション2(展開科目群):モチベーション1を受講し、興味を持った学生の受講を期待する。内容は深まるが、モチベーション1と同様に分かりやすく講義する。
の設定を行っている。
しかしながら、それぞれの科目設定に見合う講義内容になっているかの点検が行われていない。また、学年・学期の設定なども十分に議論されていない。これらの点について、
シラバス等の相互確認など、点検を行う必要があると思われる。
②本学の特色を生かした文理融合型教養科目の設定に関しては、F群の備後地域学など、一部、文理融合型教養科目が設定された。Ｆ群は本学の教育目的の一つとして謳われている「 地域社会の発展への貢献＜社会の幅広い分野で活躍し、豊かな地域づくりに貢献できる人を育成する。＞」に関連して新設された。しかしながら、備後地域に造詣の深い学外者
や行政に講義の半分以上をお願いしている現状から、本学の特色を生かしたとまでは言えない。学部学科のコンテンツを有効に利用した科目設定は、本学学生にとって有用と考えられるので、検討を要する。
③本学の教育目的の一つとして「生命と自然の尊重＜生命を尊重し、自然を敬う人を育成する。＞」と謳われている。これを実現するため、全学生に履修させる「自然、環境、安全」科目の開設が課題とされた。A群、E群およびF群に「自然、環境、安全」関連の科目が開設されている。しかしながら、全学生に必修として履修させているわけではない。④にも関連するが、F群において地域に学ぶ科目の充実を図る努力が行われているが、全学的な波及は不十分である。⑤に関連する科目の見直しも含め、教養科目の充実とそれについての全学的な認知を高める必要があり、また、それが学部学科の専門教育に有機的に結びつ
く仕組みづくりを早急に考える必要がある。
④人間教育に重要である感性を高めるとともに、人との協調性やコミュニケーション能力を養うために、地域に学び、地域と触れあい、あるいは実体験を含む授業の新設が課題とされた。E群およびF群に関連の科目が近年、設置された。実施されたばかりで実績の評価が困難であるが、全学的な協力が得られるならば、科目数や受講生を増やす方策を検討す

8

べきである。特に、F群においては、地域貢献できる人材の育成を行なう目的で、福山大学
独自の認定制度を設置するならば、科目の増設は必須と考える。
⑤現在、A〜F群の６つの科目群に設定されている。これまでに、E群の見直し（実技系科目）とF群の新設（地域学）が行なわれたが、A〜E群については基本的な見直しが行われていな
い。特にF群との整合性や今後の本学の共通教育のあり方を検討する上で、①の検討も含め、科目群の見直しが行われるべきである。

Ⅵ キャリア教育科目・インターンシップ「豊かな人間性を育む全人教育」を教育目標として掲げる本学は、入学時から全学生を対象とした段階的なキャリア教育プログラムと独自のインターンシップを提供しており、「知識」「技能」に加え、生涯を通じて学び生きる「態度」を育むキャリア教育も積極的に推進している。社会や働き方が大きく変化し多様化している現在、キャリア教育を「職業観の育成」としてだけでなく「自分にとって幸せな生き方とは何か？」を考え行動し始めるところまでと捉え、社会環境の変化にも柔軟に力強く対応していくことのできる「生きる力」を育むことを目指す。
目標① 自己理解を促し、将来のありたい姿からキャリア観を形成する② 他者理解を促し、社会生活で求められる自立した関係を構築する力を習得する③ 地域社会への理解を促し、社会のニーズと自身を照らし合わせて存在意義を見出す④ 自己実現とより良い地域社会の実現のために、挑戦し学び続ける姿勢を身につける
開設科目
・キャリアデザインⅠ〜Ⅳ （ 前後期、各 1 単位 ）本学のキャリア教育の柱となる授業であり、福山大学教育プログラムとして定められてい
る「自立」
「対話」
「社会参加」「自己実現」のステップに沿って、社会人基礎力1を育成する
内容とする。選択必修となるキャリアデザインⅡ以降は、全授業で SGD を取り入れ、学生の主体的学びを促すとともに、地域の産業界から最も要望の高いコミュニケーション能力の向上を目指す。
・インターンシップⅠ.Ⅱ （ 集中・後期履修、各 1 単位）
本学では、地域で活躍する人材を数多く輩出し、地域と共に発展してきた本学の強みを活かして、主に備後地域の企業、行政機関を中心とした独自のインターンシップを実施する。
平成 25 年度以降、社会から求められる多様なニーズに合わせた教育効果の高いインターン
シップを提供するため、学内に設置された専門のコーディネート組織「自分未来創造室」
を中核として、更なる充実と拡充を目指している。
・長期学外活動Ⅰ～Ⅲ（集中，1 ヶ月～半期，Ⅰ：2 単位，Ⅱ：4 単位，Ⅲ：6 単位，最大 12 単位）
留学を除いて、国内・海外インターンシップをはじめ、地域における社会実践活動、ボラ
ンティア等の 1 ヶ月間から半年間までの長期にわたる多様な社会体験活動を通して、学生自身のキャリア形成やグローバル人材の育成を目指している。

1 「社会人基礎力」は、職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力として、経済産業省が 2006 年より提唱している。

9

教養教育プログラム【教養教育科目】●教育目標
福山大学の全学的教育目標に示される資質である「社会人としての心構え」「コミュニケーション能力」「協働する能力」「基礎的な科学力」「社会に貢献する能力」「研究能力」「自己研鑽」を身に付けた人を育成する上で、教養教育は多様な領域に対する学問的関心を喚起するとともに学習意欲を高め、広範で基礎的な知識や技能を習得することによって、幅広く深い教養と豊かな人間性を涵養する。
これらの資質を身に付けるための主題として、「自然と科学」、「社会構造と生活」、「歴史と文化」、「思索と創造」、「芸術と健康スポーツ」、「地域学」があり、各主題の学習目標を十分に把握して学習に取り組むことが大切である。
科

目

学習目標

授 業 科 目

１年次

２年次

前

前

後

備

後

考

方を考え、生命を尊重し、自然を畏敬する心を涵養する。
☆

数理科学の世界への誘い

講義

２

基礎数学

講義

２

●

誘い科目群＞は，知的好奇心

物づくり、その道理、工夫、悦び

講義

２

●

や学習意欲を高める学習の動

物理の世界

身近な現象や物質の物理講義

２

物理現象の基礎

基礎物理学

講義

２

講義

２

●
●

基礎数学
暮らしと物つくり

自
然
と
科
学

単位

自然と科学の世界に触れて自然科学的な思考を理解するとともに自然と共生する人類の歩み
数理科学

Ａ
群

授業
方法

テーマ

暮らしとバイオ☆

日常生活と生命科学、バイオテクノ

☆

ロジー

自然と人間

地球の環境・生態系と人間講義

２

人体のしくみ人体の構造と機能講義

２

身近な現象や生活の化学

講義

２

基礎化学

講義

２

実感する化学☆教

化学の基礎
地理情報科学入門※教

国土を管理する情報科学講義

２

自然地理（１）

教

自然環境を中心に世界を視る

講義

２

自然地理（２）

教

気候学を中心に世界を視る

講義

２

インターネット・リテラシ入門

インターネットの活用

講義･演習

２

Webデザイン入門

Webサイトのデザイン

講義･演習

２

●

１．☆印＜モチベーション１，●

機付けのための入門科目であ●る。
２．☆印のない科目群は，各主題において内容をさらに深め●●た＜モチベーション２，展開
科目群＞である。

●●●

３．注① ｢アメリカ文化史｣(４単位)の単位は，姉妹大学UCR●●に留学し，American Cultureを学習し，履修証明書と成績●証明書が授与された者で，かつ，本学教授会で承認された

学習目標
教
養
教
育
科
目

社会の仕組みを理解し、社会との繋がりを考えるとともに、様々な社会課題を解決するための市民生活と法
Ｂ
群
社
会
構
造
と
生
活

者に４単位として認定する。

知識や社会生活で必要な知識を習得し、社会貢献の精神を醸成する。
市民生活における法の本質（裁判員

☆

制度）

講義

２

●

４．教は教員免許取得のために必要な科目である。取得希望

憲法

教

日本国憲法

講義

２

●

法学概論（１）

教

現代法入門（１）講義

２●

法学概論（２）

教

現代法入門（２）講義２●

現代社会と経済☆

●

免許に応じて必要な科目を履修すること。

社会生活と経済の仕組み

講義

２

●

５．教職希望者は体育（１）,

社会学

教

人間と社会

講義

２

●

体育（２）又は体育理論を履

教育原理

教

社会と教育

講義

２

教育制度論

教

世界の中の日本の教育

講義

２

●

修すること。
●
６．注② 平成28年度の後期は、学習目標

人類が歩んできた道のりと培ってきた数多くの諸文化に触れて理解を深めるとともに、物事

不開講である。

に対して様々な角度からの見方や考え方ができる能力を伸ばす。
文明環境論

文明と環境の変化講義

２●

日本史（１）☆
教

日本古代・中世史の現代的課題

講義

２

●

日本史（２）

教

日本近世・近代史の現代的課題

講義

２

世界史（１）

教

農耕社会と遊牧社会の交流と衝突講義

２

世界史（２）

教

植民地支配崩壊とコスモポリタニズム

講義

２

Ｃ
群

人文地理（１）

教

文化地理

講義

２

人文地理（２）

教

工業と都市

講義

２

●

歴
史
と
文
化

地誌

教

地誌学の成立とアジア地誌

講義

２

●
●

●
●

☆

文学紹介

講義

２

注①

アメリカ文化演習

４

イスラム文化イスラムの歴史と文化講義

２

メディア文化論

メディア発達史

講義

２

●

日本の民俗

講義

２

●

教

英雄の条件と伝記文学の成立

講義

２

●

歴史と人間（２）

教

世界史上の英雄たち講義

２

中国文化が日本文化に与えた影響を知る

講義

２

10

●
●

A～F群の中から3つ以上の群にまたがり選択。ただし、E群を●歴史と人間（１）※

８．教養教育科目については、●

アメリカ文化史

中国文化史の科目を示す。
●

文学との出会い

日本民俗論

７．※印は，平成28年度不開講

必ず含む。

科

目

学習目標
Ｄ
群
思
索
と
創
造
学習目標

授 業 科 目

養
教
育
科
目

２年次
前

哲学（１）

教

思考の論理、論理学への誘い

講義

２

哲学（２）

教

哲学入門、根源からの問い

講義

２

心と健康

☆教

人間の心理特性と行動

講義

２

考

発達心理学

教

精神発達と学習講義２

倫理学（１）

教

倫理学の基礎講義２

倫理学（２）

教

倫理学の基礎講義

２●

男女の思いこみを科学する

講義

２

●

ジェンダーの心理学●●●●

豊かな人間性とより良い生活を送るために、感性を育む創造的な芸術や健全で逞しい心身を培うスポーツに慣れ親しむとともに、健康維持・増進の知識を習得する。
書技法

講義･実技

１

絵画

教

絵画技法

講義･実技

２

陶芸

陶芸技法

講義･実技

１

●

●

音楽

音楽を楽しむ

講義･実技

１

●

●

●

柔道（１）

教

柔道

講義･実技

１

●

柔道

講義･実技

１

教

剣道

講義･実技

１

剣道（２）

教

剣道

講義･実技

１

芸
術
と
健
康
ス
ポ
ー
ツ

体育（１）

教

一般体育

講義･実技

１

体育（２）

教

一般体育

講義･実技

１

体育理論

☆教

スポーツ科学と基礎理論と実際

講義

２

☆

健康と栄養（調理実習）

講義･実習

１

●
●

食と健康

注②

水泳（１）

教

水泳

講義･実技

１

水泳（２）

教

水泳

講義･実技

１

ダンス

ダンス

講義･実技

１

セルフメディケーション(1)☆

自分の健康は自分で守る

講義･演習

１

セルフメディケーション(2)地域で取り組む健康増進

講義･演習

１

楽しみながら論理的思考力・集中力や囲碁から学ぶ人間学（１）
人生観を養う講義･演習

1

楽しみながら論理的思考力・集中力や囲碁から学ぶ人間学（２）
人生観を養う

講義･演習

1

●
●

教

●
●
●
●
●
●
●
●
●
●
●
●

備後地域の風土、歴史、文化、芸術、社会、経済および産業を学んで地域をよりよく理解し、地域を育み、地域に貢献する精神を涵養する。
備後地域学

目

備

後

●

剣道（１）

地
域
学

後

性と不屈の精神を養い、道理を実践する力を伸ばす。

柔道（２）

Ｆ
群

キ
ャ
リ
ア
教
育
科
目

１年次
前

Ｅ
群

学習目標

科

単位

心と思考の仕組みを理解し、人として生きる意味と人間性を培う意義を深く捉えて豊かな品

書道

教

授業
方法

テーマ

講義

２

備後に学ぶ地域の課題

地域の課題を知り、考える

講義･演習

１

松永に学ぶ産業と文化

地域を育み地域に貢献する態度を身に付ける 講義･演習

２

地域防災基礎自然災害と防災の基礎について知る

講義

２

地域防災応用

防災・減災への備えと対策について知る

講義

２

授業方法

単位

キャリアデザインⅠ

演習①

キャリアデザインⅡ

演習

１

キャリアデザインⅢ

演習

１

キャリアデザインⅣ

演習

１

インターンシップⅠ

実習

１

授 業 科 目☆

自然と共生する地域へ

テーマ

インターンシップⅡ

●
●
●
●
●

１年次

２年次

３年次

４年次

前

前

後

前

前

●

●

後

後

●
●
●
●

実習

１

長期学外活動Ⅰ

実習･演習

２

●

●

長期学外活動Ⅱ

実習･演習

４

●

●

長期学外活動Ⅲ

実習･演習

６

●

●

11

後

●

備考

Ⅶ 卒業要件：取得単位数
教養ゼミ：2単位
共通基礎科目：日本語表現一2単位、情報リテラシー-2単位以上、英語一6単位、初修外国語2単位
教養教育：10単位（A-F群の中から三つ以上の群にまたがり）
総計：25単位以上が望ましい。
※本学の掲げる「全人教育」実現には共通教育の活性化が必須である事から、卒業要件において教養教育取得単位数として10単位を超えて認めたい。また、共通教育科目もしくは専門教育科目から選択的に履修しうる単位数を各学部の状況に応じて設け、とくに本学の特色となる科目を中心に学生が履修するよう勧めることとしたい。

Ⅷ 共通教育実施の組織と役割
全学共通教育を実施するために、「20 年版」では主務組織として「共通教育センター」が設置され、共通教育全般の PDCA（計画・実践・評価・改善）サイクルを稼働させると共に、専門教育との緊密な連携が図られてきた。本センターには専任の教職員及び共通教育を担当する兼任教員を配置すると共に、各学科から選任された委員（学科長）をもって構成する運営委員会を置き、全学的な連携を図っている。更に、大学教育センターには次の部門等を置き、共通教育と共に学生支援の充実を図っている。
１． 語学教育研究部①英語教育班、②独仏語教育班、③中国語教育班、④国語教育班、⑤留学生日本語教
育班がそれぞれ担当する語学教育の改善についての研究を行う体制
２． 学習支援室
リメディアル教育、サプリメンタル・インストラクション、学修相談等の実施、研究体制
３． 自分未来創造室
キャリア教育、インターンシップ、資格取得教育について実施、研究を行う体制
福山大学教育システムおよび福山大学における共通教育の点検評価と改訂に係るWG
松浦史登、大塚豊、坂口勝次、早川達二、平伸二、香川直己、鶴田泰人、山本覚、田村豊、
満谷淳、内垣戸貴之、鶴崎健一、徳永充孝、池本大作

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