平成 28 年度共通教育アンケート(教員対象) 実施報告書
大学教育センター
全学共通教育部門長 大塚 豊
１．共通教育アンケート(教員対象)の実施について
・前回は、平成 25 年度に教員対象の調査を実施している。今回は、前回から 3 年ぶりの教員対象の調査実施となる。設問内容の見直しを行い、前回より設問を精選して設問数をスリム化した上で、調査を実施した。前回調査の回答率は 51.1％であったが、今回の平成 28 年度調査(2017 年 1 ～ 2 月実施)の回答率は 38.8％である。
２．初年次教育科目『教養ゼミ』について・『教養ゼミ』を実施する上で重要と思われる点を選択する設問 (複数回答可) の回答の割
合では、5 つの選択項目のうちで「基礎学力の向上」が 12.2％である他は、「高校生活(学習)から大学生活(学修)へスムーズに移行」，「大学生としての学修スキルの習得」，「学習意欲の向上」，「コミュニケーション能力の向上」がいずれも 20％強という結果になった。一方、初年次学生対象の調査では、『教養ゼミ』を履修して良かった点として、上位から「高校生活(学習)から大学生活(学修)へスムーズに移行できた」25.1％、「大学生としての学修スキルが身についた」11.6％、「コミュニケーション能力が向上した」9.8％等の順になっている。
・『教養ゼミ』は新入生の「高校生活(学習)から大学生活(学修)へスムーズに移行」を主眼とし、各学部・学科の教員が主体となって所属学生の実態に即した初年次教育を推し進めていくことを意図した科目と位置付けられている。
『教養ゼミ』の改善点についての自由記述欄
では、現状認識に基づいた『教養ゼミ』改善の建設的な提案が多く寄せられている。他方、一部では、学部・学科内教員間での『教養ゼミ』への取り組みに対する足並みの不統一を指摘する意見も出されている。これについては、まず学科内でのさらなる意見交換・意思統一が必要かと思われる。
『教養講座』との兼ね合いで、一律に授業時間が短縮される場合の対応については、今後、検討すべき課題である。
３．大学での学びの基礎としての言葉(日本語)の教育について
・言葉(日本語)の教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問の回答の割合では、上位から「論理的思考力」25.8％、「表現力」24.5％、「文法・表現等に関する知識」20.2％
等の順になっている。
・本学では、言葉(日本語)の教育を直接に担う科目として、『日本語表現』(1 年次半期、全学必修)が開講されている。言葉(日本語)の教育の改善点についての自由記述欄でも、教育効果を高めるため、『日本語表現』全授業の「クラスサイズ 20～30 名」以下の少人数クラス実現、授業時間増を求める意見が出されている。新入生の学力多様化を背景として、日本語の語彙，読解力，文章表現力等の不足を指摘する声が多く、これを補い、社会人としての「読む･書く」汎用的な基礎能力を向上させる手段として、何らかの形で「多読」、「読書の習慣化」を推進し、「長い文章を書く機会」を増やすことの必要性を強調する意見が多く寄せられている。
４．情報リテラシー教育について・情報リテラシー教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問の回答の割合では、上位から「倫理や安全に配慮した蓄積・加工・表現･配信」23.0％、「情報セキュリティ対策の知識・技能」21.7％、「ICT を活用するコミュニケーションの知識･技能」19.9％等の順になっている。
・情報リテラシー教育の改善点についての自由記述欄では、デジタル・ネイティブ世代の学生の現状を反映して、「SNS の利便性と危険性について正しく理解させて欲しい」等の「情報操作マナー」教育の必要性を強調する意見が複数出されている。また、ICT 活用については、学生間の能力差が大きいので、それを踏まえた教育体制を模索してはという意見も出されている。
５．英語教育について・英語教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問の回答の割合では、上位から「英語を使って日常会話や簡単な情報交換ができる基礎的・実践的なコミュニケーション能力」29.8％、「聞ける・話せる・読める･書けるというバランスの取れた言語能力」25.1％、「専門分野に必要な英語力」20.0％等の順になっている。
・英語教育の改善点についての自由記述欄では、「学生が日頃から英語に触れ続ける」機会の設定・習慣化のための環境整備、TOEIC 受験の義務化等を求める意見がある一方で、学生の学力格差を念頭に学力差に合わせた学修目標設定、「中学校レベルの英文法」までは何とか理解させて欲しいという要望まで、多様な意見が出されている。また、これらを実現させるためには、少人数教育の実施等を行うために英語教員の増強が必要であるとの指摘もなされている。
６．初修外国語教育について
・初修外国語教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問の回答の割合では、上位から「初修外国語を使って日常会話や簡単な情報交換ができる基礎的・実践的なコミュニケーション能力」30.1％、「聞ける・話せる・読める･書けるというバランスの取れた言語能力」21.4％、「グローバル人材への意識付け」18.0％等の順になっている。
・初修外国語教育の改善点についての自由記述欄では、基礎的・実践的なコミュニケーション能力を身に付けさせる方策として「小グループでネイティブ講師の授業」や留学制度の拡充を望む意見がある一方で、学生の現状を踏まえて「異文化理解」を主眼として「言語を学ぶものではなく、文化を学ぶ形に変えてもよい」のではという意見も出されている。また、スペイン語や韓国語等「多様な言語を選択できるようにしてほしい」との意見も出されている。
７．教養教育について・教養教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問の回答の割合では、上位から「社会人として幅広い教養を身に付ける」33.5％、「一般常識的な知識・教養」29.1％、「知的好奇心を満たす」24.4％等の順になっている。
・教養教育の改善点についての自由記述欄では、教養教育科目 A～F 群の科目数の充実・バランスのよい科目設定を望む意見がある一方で、現状では科目群を「細分化されすぎている」のではとの意見も出されている。その他、教養教育においても、「少人数教育」の必要性、「既得の知識を学び返し」するという観点の必要性を指摘する意見も出されている。
８．大学教育センターの学修支援について・学修支援相談室を学生に勧める機会を持ったかという設問に対して、71.8％の教員が「広く学生に勧めた」あるいは「特定の学生に勧めた」と答えている。「勧めたことがない」と回答した 28.2％の教員に対してその理由を聞いた設問では、そのうち 30.6％が「存在を知らなかった」、8.3％が「場所や時間割が不明」と回答している。開催場所・時間などの情報は大学教育センター運営委員会等を通じて広報を行い、本学 HP 等でも公開されているが、教員へも周知活動のさらなる強化が必要である。
・数学基礎力 UP 講座を学生に勧める機会を持ったかという設問に対して、45.0％の教員が「広く学生に勧めた」あるいは「特定の学生に勧めた」と答えている。
「勧めたことがない」と回答した 55.0％の教員に対してその理由を聞いた設問では、「勧めるべき学生がいない」33.3％の他、20.8％が「存在を知らなかった」、8.3％が「場所や時間割が不明」と回答している。開催場所・時間などの情報は大学教育センター運営委員会等を通じて広報を行い、本学 HP 等でも公開されているが、教員に対しても認知度アップが必要である。
・e ラーニングシステムを学生に勧める機会を持ったかという設問に対して、42.0％の教員が「広く学生に勧めた」あるいは「特定の学生に勧めた」と答えている。
「勧めたことがない」と回答した 58.0％の教員に対してその理由を聞いた設問では、「勧めるべき学生がいない」17.3％の他、17.3％が「存在を知らなかった」、12.0％が「場所や時間割が不明」と回答している。開催場所・時間などの情報は、上記の数学基礎力ＵＰ講座と同様に、大学教育センター運営委員会等を通じて広報を行い、本学 HP 等でも公開されているが、教員に対しても認知度アップが必要である。
９．リメディアル教育について・高校までに履修した科目を復習する科目の必要性を問う設問では、74.0％の教員が「必要である」あるいは「まあまあ必要である」と答えている。必要であると回答した教員に具体的に必要な教科を問う設問に対する回答では、上位から「数学」26.5％、「英語」23.5％、「生物」16.4％等の順になっている。これら教科をリメディアル教育(高校までの復習教育)として、どのようなカリキュラムで実施するべきかという設問に対する回答では、上位から「共通教育」39.2％、「専門基礎教育」21.6％、「カリキュラムとは別」21.6％等の順になっている。
・リメディアル教育を共通教育に設定した場合、授業担当として協力するかという設問に対する回答としては、「積極的に協力する」あるいは「協力する」が合計 46.6％、「あまり協力しない」あるいは「絶対に協力しない」が合計 53.5％である。学部・学科毎に所属学生の状況・必要となるリメディアル教育の質・内容は異なる。したがって、学部・学科内で責任をもって「専門基礎教育」、「カリキュラムとは別」等の形式でリメディアル教育を行うという方式も当然考えられる。しかし、「共通教育」科目としてリメディアル教育系科目を設定する場合、大学教育センターの現有教員数等、マンパワーには限りがあり、現状では学部･学科教員の協力なしに大規模な授業展開は困難と思われる。学部・学科横断的なリメディアル教育実施については、教員の増強も視野に入れた全学的な検討が必須と思われる。
10．今後の改善に向けた取り組み
冒頭に述べたとおり、３年前の前回に比べて、回答率の低下が気になるところである。今回は非常勤教員からもできる限り回答を求めるようにしたが、実施時期、実施期間などを考慮するにしても、回答率を本学教員の共通教育に対する認識のレベルを示すバロメーターと考えれば、真剣に対処すべき課題である。実施最終段階における単なる回答督促だけではなく、各学部所属の教員については、日頃から各専門分野の教育のみならず、共通教育の重要性に対する認識を改善するためのさらなる措置を講じなければならない。
共通教育を構成する各分野については、上記各項目に関する記述の中で、適宜それぞれの改善策を述べているので繰り返さないが、回答者から寄せられた貴重な意見については、共通教育担当部門として、真摯に向き合い、いっそうの質的向上に努めていきたい。