京都教育大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 教育学部
２． 教育学研究科
３． 連合教職実践研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1

京都教育大学

京都教育大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

教育学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

連合教職実践研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

京都教育大学

教育 0-2

京都教育大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4教育 1-1

京都教育大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度に学部と大学院の６年間を見通した教育を行う６年制教員養成高度化コースを設置し、コース運営委員会の下で、教育学部と教育学研究科が連携してコースを運営している。

○

平成 22 年度に大阪教育大学及び奈良教育大学との間で京阪奈三教育大学連携推進協議会を設置し、教養教育の充実、教員就職対策、学生主体の合同セミナー支援、ファカルティ・ディベロップメント（FD）等の連携協力に取り組んでいる。

○

平成 22 年度から学内の教員養成カリキュラム専門委員会や教学支援室で、厳正な成績評価や多様な評価方法導入の促進及びカリキュラム点検と分析を行い、教育プログラムの質保証・質向上に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 25 年度の間、附属学校園と協働し教育実習スーパースクール化構想プロジェクトに取り組み、教員養成高度化に対応する教育実習の研究を進めており、ウェブサイト公開及び教育実習生のための自己分析ツールの開発等を行っている。

○

平成 26 年度に設置した６年制教員養成高度化コースでは、「６年制コースゼミ」等の科目を設けるなどコース独自の教育課程を編成している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における標準修業年限内の卒業率は 81.8％から90.0％の間を推移している。

教育 1-2

京都教育大学 教育学部○

平成 27 年度の卒業生等を対象としたアンケートの結果では、肯定的回答の割
合は、在学中に身に付けた学力や能力については 85.7％、教育に対する満足度については 95.1％、学生生活に対する満足度については 96.9％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における大学院への進学者及び保育士等への就職者を除いた教員就職率は、64.1％から 78.7％の間を推移している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

京都教育大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度に学部と大学院の６年間を見通した教育を行う６年制教員養成高度化コース及びグローバル人材育成プログラム開発プロジェクトを設置し、教員養成の高度化を進めるとともに、京都府教育委員会及び京都市教育委員会と包括協定を結び、学部生の実践的指導力養成に取り組んでいる。

○

京阪奈三教育大学連携推進協議会を設置し、教養教育の充実に取り組むとともに、教員養成カリキュラム専門委員会や教学支援室で、厳正な成績評価や多様な評価方法導入の促進、教育プログラムの質保証・質向上に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に実施した卒業生等アンケートの結果では、在学中に身に付けた学力や能力について卒業生の 85％以上が肯定的な回答をしている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

京都教育大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

京都教育大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学校教育に対する深い理解と教育実践力を備えた教員を養成するために、平成 26 年度に学部と大学院の６年間を見通した教育を行う６年制教員養成高度化コースを設置している。

○

初任期の現職教員を支援するため「京のせんせいポートフォリオ」を構築
し、京都府内及び京都市内の初任期教員に自己研修の場を提供するとともに、
京 都 府 教 育 委 員 会 及 び京 都 市 教 育 委 員 会 と 連携 し 、 「 学 校 経 営 に 関す る 講座」、「特別支援教育に関する講座」等を開講している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度に教育学研究科と連合教職実践研究科の理念を踏まえて、カリキュラム・ポリシー及びディプロマ・ポリシーを策定している。

○

学生のニーズや実践的指導力を養うための授業形態等の改善方策についてアンケートを行い、授業の夜間開講を実施するなど、現職教員大学院生が履修しやすい工夫を行っている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度に修了生を対象に実施したアンケートの結果では、肯定的回答の割合は、身に付けた学力や能力については 88.7％、教育の満足度については98.4％となっている。

○

学位論文の審査基準を授業案内等で周知するとともに、著作権の許諾が得られた修士論文についてはリポジトリで公開し、研究成果を社会に還元している。

教育 2-2

京都教育大学 教育学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における教員就職率（現職教員、進学者及び保育士等への就職者を除く）は 61.5％から 74.5％の間を推移している。

○就職・キャリア支援部門を設置し、就職指導教員と教育支援センター教員が協働することにより、学生の就職相談に関する情報共有を行っている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

京都教育大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学校教育に対する深い理解と教育実践力を備えた教員を養成するために、平成 26 年度に学部と大学院の６年間を見通した教育を行う６年制教員養成高度化コースを設置し、教員養成の高度化に取り組んでいる。

○

京都府内及び京都市内の初任期教員に自己研修の場を提供するとともに、京都府教育委員会及び京都市教育委員会と連携し、「学校経営に関する講座」、「特別支援教育に関する講座」等を開講している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に修了生を対象に実施したアンケートの結果では、「貴方が身に付けた学力や能力は、入学前の期待に応えるものでしたか」の設問に対する肯定的回答の割合は 88.7％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

京都教育大学 連合教職実践研究科

連合教職実践研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

京都教育大学 連合教職実践研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育委員会からの派遣教員や退職した管理職経験者等の実務家教員の在任期間を最長５年とすることにより、教育現場の課題を研究科での指導に反映できる体制としている。必修科目の大半で研究者教員と実務家教員とのティームティーチングを行い、それぞれの教員の専門性を活かした授業の実施体制を整備している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）活動については、授業アンケー
ト、フィールドワークアンケート、修了論文アンケート、研究科アンケートの４種類のアンケートを実施し、教育課程や授業の改善に取り組んでいる。

○

大学院生と教員との間で率直な意見交換及び情報交換を行うことを目的に院生・教員連絡協議会を設置し、大学院生の実態、意識等を把握し、教育課程や授業の成果、課題について検討している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

共通必修科目に基礎理論科目と実践演習科目を設け、基礎、実地、実践演習の順に系統的に学ぶ教育課程を整備している。

○

現職教員大学院生には、学校の実態や教育実践の分析、その現状、課題及び改善策等に関するレポートを課し、それを基に審査を行い、教職専門実習の履修とみなす措置を講じるなど、現職経験を授業での学びに活かしながら修了論文作成の研究につなげ、短期履修にも対応可能な教育課程としている。

以上の状況等及び連合教職実践研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

京都教育大学 連合教職実践研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度から平成 26 年度における修了生は全員が専修免許状を取得している。

○

平成 27 年度に学生を対象に実施したアンケートの結果では、「京都教育大学大学院連合教職実践研究科で学んだことは、自分のためになったと思いますか。」という設問について、肯定的回答の割合は 99.1％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における学部新卒大学院修了生の教員就職率は90％以上で推移している。

以上の状況等及び連合教職実践研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

京都教育大学 連合教職実践研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

院生・教員連絡協議会を開催し、学生と教員が意見交換、情報交換を行っている。また、院生・教員交流集会を年２回開催し、学生と教職員が意見交換を行う機会を設けている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における教員就職率は 91％から 96％、正規教員採用率は 68％から 75％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4