教育システム情報学会第 31 回全国大会
JSiSE2008（2008.9.3～9.5）「日本型大学モデル（改良版）」を用いたｅラーニング運営組織体制の検証
Verification of the e-Learning Administrative Organization SystemUsing "Japanese University Model (improved version)"
宮原俊之*1, *2
阪井和男*1
鈴木克明*2*1,*2*1
Kazuo SAKAI Katsuaki SUZUKI*2
Toshiyuki MIYAHARA*1 明治大学*2 熊本大学大学院*1Meiji University *2Graduate School, Kumamoto University
あらまし：2007 年度、高等教育機関におけるｅラーニングを活用した教育活動（教育改革）を効果的に実施するモデル組織として「日本型大学モデル」を提案した。そして、国内事例研究と明治大学ユビキタスカレッジにて実施した実証実験（試行運用）を通して改良し、「改良版日本型大学モデル」を策定した。本論文では、試行時と改良版にて本年度から実施した本運用における状況を比較しつつ、組織体制のあり方について報告する。
キーワード：ｅラーニング、教育支援、組織設計、高等教育、インストラクショナルデザイン

1 はじめに高等教育に求められている「教育（活動）の多様化」に対応するためには「教育改善（見直し）」が必要であり、そのためには教育活動を構造化し役割分担を確実に行う必要がある。これは、ｅラーニングを活用した教育活動を効果的に実施する場合も同じである。本報告では、昨年度提案した「日本型大学モデル[1]」の試行運用による評価結果から｢改良版日本型大学モデル｣策定を行った内容と、改良版の本運用を通して、その点を明らかにする。

2 日本型大学モデル
日本型大学モデルは、「高等教育機関の構造問題」と「ｅラーニング特有の問題」からも、ｅラーニングを活用した教育活動（教育改革）を効果的に実施するためには、教育活動を構造化し役割分担（専門家の配置）する必要があることを把握し、青山学院大学が発表した「ｅラーニング専門家 5 職種[2]」をベースに次の５点：(1)規模の拡大に対応するスケーラビリティの確保、(2)ｅラーニ
ング専門家に過重負荷をかけず、専門家が専門分野を確実に機能させることを可能とする仕組みを構築、(3)学生・教員へのワンストップサービスの実現、(4)コミュニケーションループの確保、(5) 教員の 権威的地位に負けない組織作り――を考慮して策定した。

図 1 初期版日本型大学モデル

3 実証実験による評価
3.1 評価方法
評価は、表 2 に示す項目[3]を実施した。この評価項目は、インストラクショナルデザインを強く意識しつつも、教育におけるプロセスを評価する形で設定されており、今回の指標としては最適と判断した。具体的な評価のための情報収集方法は、アンケートを中心に情報流通状況の視覚化などであり、アンケートの必須項目としては「究極の質問[4]」を利用した。これは、「顧客ロイヤルティ」を知るために活用されているものであり、満足度を調査するために最適であり、かつ、必須項目を絞ることによる回答率アップを考慮した判断による。
表 2 評価方法

3.2 明治大学ユビキタスカレッジ
明治大学ユビキタスカレッジ[5]では、現在、次の２点：(1)多様な学習に対して多様な高品位の学習教育環境を創造し提供すること、(2)継続的な教育改革・教育改善を行っていくこ――を実現するために、様々な学内外の機構と連携し、ｅラーニングを活用した新しい教育方法を積極的に取り入れることを進めている。現在は、教える側と学ぶ側双方の視点から運営体制を確立し、「インストラクショナルデザインに基づく授業設計」と「万全な支援体制」を重点ポイントに置き、取り組んでいる。

5 今後の課題
3.3 試行運用による評価
日本型大学モデルの試行実証実験として、2007 年度の明治大学ユビキタスカレッジ運営に適用した。対象学生の範囲は小さくしたが、専門家スタッフは機能別にすべて配置する形で実施した。表 3 および図 4 は、学生に関係する評価をまとめたものの一部である。
「究極の質問」の結果は低い
表 3 究極の質問の回答状況
評価ではあっ
履修学生 タイプ
単位取得率
たが、その理
1-2 点
16.7%
批判者
96.6%
由は「対面授3-5 点
37.5%
業と比べると6-8 点45.8%
中立者
大変だったか9-10 点 0.0%
推奨者ら」というものであり、その批判者においても「この科目で学びたかったことを学ぶことができた」など、学習全般としては評価しており、最後まで粘り強く受講した。その結果、単位取得率も 95%を超えた。専門家による支援については、「授業を進めるにあたって助かった」という意見が目立ったほか、「よい意味でプレッシャーになった」な
どモチベーシ
ョンにも貢献図 4 アンケート結果（学生）できた部分もあった。この部分は、今後しばらく経過を見ながら判断する必要がある。また、教員からの「対面授業に対する好影響」や専門家スタッフからの「情報流通方法の改善」などが、特徴的な結果として挙げられ、情報流通状況の視覚化の結果とともに、改良版日本型大学モデル策定への材料とした。

試行運用における実証実験の課題を考慮して改良版日本型大学モデルを策定した。このモデルに対しての課題は、現在実施中の本運用（2008 年度前期）が終了してからでなければ明確にならないが、試行運用と専門家が変わっていない「機能」部分は、改善が期待できる状況ではあるが、入れ替わった部分については、多少の問題が発生している。これは、専門家としての「機能」を機能させるための教育に対する課題と受け止めることができる。詳細は、評価結果が出た発表当日に報告する。

図 5 改良版日本型大学モデル

6 まとめ
改良を必要とした「初期版日本型大学モデル」における試行運用の実証実験結果からも、組織体制の重要性は明確となり、また「日本型大学モデル」についても一定の成果をあげている。しかしながら、これだけで、ｅラーニングを活用した教育の質を保証したとするには、まだまだ改良の余地がある。現在実施中の本運用による改良版日本型モデルの評価結果も踏まえて、今後は、この体制を常に側面からチェックするための方法や組織体制を確立し、このモデルを柔軟に機能させることで継続的に効果的な教育改革を実現できることを実証していく。

参考文献[1] 宮原俊之、「高等教育機関におけるｅラーニングを活用した

4 改良版日本型大学モデル
試行運用で明らかとなった課題を踏まえて、改良版日本型大学モデルを策定した（図 5 参照）。モデル策定にあたり注力をいれた５点の基本方針を維持しつつ、学生への影響、運用の効率化を踏まえて、次の４点：(1)学生とチュータやメンタとのルート改善、(2)制作におけるマネジメントの集約化、(3)教員とチュータとのルート改善、(4)リエゾンとインストラクショナルデザイナとの位置づけの明確化――について修正を施した。評価は、2008
年度前期授業終了後に得られるデータに基づき、試行運用とほぼ同じ項目について実施する予定である。

教育活動の効果的な組織体制とマネジメントに関する研究」、熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システム学専
攻修士論文、2008[2] 玉木欽也監、『e ラーニング専門家のためのインストラクショナルデザイン』、東京電機大学出版局、2006[3] Ｒ．Ｍガニエ･Ｗ．Ｗウェイジャー･Ｋ．Ｃ．ゴラス･Ｊ．Ｍ．
ケラー、『インストラクショナルデザインの原理』、鈴木克
明･岩崎信監訳、北大路書房、pp42-45、pp.397-398、2007[4] フレッド・ライクヘルド、『顧客ロイヤルティを知る「究極の質問」』、堀新太郎監訳、ランダムハウス講談社、2006.9.27[5] 明治大学ユビキタスカレッジホームページ、
http://www.meiji.ac.jp/ubiq/、2008

教育システム情報学会第 31 回全国大会
JSiSE2008（2008.9.3～9.5）