2022 年度 建設コンサルタンツ協会 学生懸賞論文
テーマ 1「あなたが市長なら，どのような“まちづくり”をしたいですか？」神戸市長田区・空き家のクリエイティブ拠点化計画

京都工芸繊維大学 工芸科学部
デザイン・建築学課程
松村大地

1．はじめに人口減少に伴う空き家問題が叫ばれ続けて久しい。空き家が増えることで，見た目は変わらずに地域の居住者が減るスポンジ化が加速している。それは，地方のみならず比較的都市部に近い地域においても増加し続けている。住み手を失った放置空き家には，経年劣化によって倒壊の危険が危惧されるものも存在する。空き家を使い続けることは，そういった危険を回避する意味も持っている。人口が減少し続けるかぎり，「居住者を増やす」ことを目的とした施策には必ず限界がある。自治体は溢れかえっている空き家問題とどのように向かい合っていけばよいのだろうか。
本稿では，いわゆるベッドタウンと称される都市部郊外において，地域の資源や特性を見つけ出すだけでなく作り出しながら，文化芸術を通したコミュニティ生成の拠点づくりと行政のシステム形成を図ることによって，空き家の積極的に活用することを目的とする。
なお，本稿の計画に関する 4 つの主体(4-2 参照)である行政・民間団体・住民・クリエイターのうち，筆者はクリエイター(美術作家)として，対象地域で開催されている地方芸術祭である下町芸術祭 2021 に招聘参加した。計画にあたっては，主体性を帯びた客体的立場として，各種資料とともに実践や実地でのフィールドワークも生かして考えていきたい。
2．文化芸術を通した町づくりの全国的な動向
2000 年代以降，とりわけ 10 年代は，「芸術祭の時代」と称されるほど，日本各地で大小さまざまな芸術祭が勃興した。その背景には，越後妻有トリエンナーレや瀬戸内芸術祭などの大規模芸術祭が，結果的に多くの来場者を動員し，それぞれ限界集落や島嶼部の町おこし的役割を担ったことで，「地域とアート」が全国的波及を見せた経緯がある。また，町おこしや地域おこし，観光と組み合わされる形で自治体による予算投入が行われた影響も大きいだろう。しかしながら，追随するように乱立した芸術祭は，継続性に乏しく，定着せずに短期間で終了してしまった例も少なくない。その傾向は，昨今のコロナ禍を経てさらに加速している。現在主流となっている芸術祭のスタイルは，宿泊業や観光業を伴うため，日帰り滞在が容易な都市部近郊においては根本的に成立しづらいのではないか。つまり，アートツーリズムのオルタナティブを検討すべきだと言える。
さらに芸術祭は定まった期間に開催されるという性質上，一部の例を除くと，関係者以外の住民にとっては，数年に一度の一過的なイベントとして認識される傾向がある。まちづくりの観点から見れば，今後はより一層持続可能なモデルの模索が求められている。ポストコロナ時代の新たな文化政策としては，拠点を含んだコミュニティという,より日常に溶け込めるような形態を検討すべきなのではないだろうか。
東京・神田を中心にアートプロジェクトを多数手がけた中村政人は，芸術文化を通して，持続的な地域創『自然，文化，芸術，施設，歴史，食物，人材，技術など様々なカテゴリーの造を成功させるためには，なかで有形無形に存在して』(中村，2021 より引用)いる地域因子を手掛かりに計画・実行を行うことが重要だと指摘している。
次章では，対象となる長田区の現状を分析し，課題解決に有用な地域因子や文化資本を明らかにする。
3．対象地域：神戸市長田区の現状と課題
3-1 長田区の概要

本計画の対象地である長田区は神戸市の西部に位置する。9区で最も面積の小さく，人口は 93,948 人(2022 年 9 月 1 日時点)の同市で最大の人口密度である。地理的には，神戸市の中心部・三宮から 6km ほどの距離で，南北に長い区域の中部には市街地が広がり，北部に高取山，南部は大阪湾に面する漁港など，街・山・海の揃った豊かな環境的地域因子を持つ。しかし，長田区は，東にハーバーランドやメリケンパークなどを持つ神戸市中心部，西に須磨海浜公園のある須磨区に挟まれているうえ，同市内には日本有数の温泉地である有馬温泉もあり，非居住者にとっては観光などでの滞在場所としての印象

図 1 長田区周辺地図(国土地理院地図 VECTORにて作成)は薄い(図 1)。一方で，JR 線，神戸市営地下鉄，神戸高速鉄道，山陽電鉄の 4 つの鉄道が区内を走っており，市営バスも含めて都市部特有の強力な交通インフラが整備されている。
山・街・海を公共交通機関で行き来できる魅力を持つ。
また，関西有数のコリアンタウンとしても知られ，外国人住民数は 7,478 人(2022 年 8 月末時点)であり，韓国・朝鮮，ベトナム，中国をはじめとするアジア系の住民が多く住む多文化が混交する町だ(図 2)。住民の多様性も長田区を代表する地域因子の一つと言えるだろう。

図 2 商店街にある韓国食品店(筆者撮影)

3-2 長田区における空き家問題
人口密度が大きい反面，平成 30 年度の神戸市の住宅・土地統計調査によると，長田区は 18.3％と市内で最大の空家率となっている。これは同年度の空家率の全国平均 13.6%と比較しても，高い水準であることが分かる。人口減少のみならず，自治体による空き家対策事業が浸透していないこともその原因として推察される。具体的には，神戸市の空き家・空き地地域利用バンク(通称「空き家バンク」)制度の実態からそのことを指摘することができる。空き家バンクは，国土交通省によって立ち上げられた制度で，空き家の情報を収集し発信することで，住民の交流や定住の促進を目的としている。しかしながら，令和元年度の空き家バンクを通じた活用件数は，神戸市全体で 2 件にとどまっており，問合わせを活用に結び付けられていない(表 1)。また，「神戸市の空き家等の状況とこれまでの取り組み」によると，神戸市の空家等活用相談窓口の主な相談内容のうち，「売却・処分・寄付」が 39％を占める
一方，「地域活用」は 6％，「空家を買いたい，借りたい」は 3％に留まるなど，新たな活用を待つ空き家が使用者とマッチングできていないことが考えられる。これらより，区内外の人々が気軽に利用できる空き家活用の現場が必要だと考える。
本計画では，空き家が多い状況をひとつの地域因子として肯表 1 空き家バンクの活用状況(「神戸市の空き家等の状況とこれまでの取り組み」より引用。)

定的に読み替えたい。そして，それが持続可能な地域資本であり続けるためには，空き家自身の価値のみならず，そこで生まれる活動の価値を考えていかねばならないのではないだろうか。単なる住居利用促進以外でも，積極的に空き家を開いていくことが望ましい。
一方で，阪神淡路大震災で倒壊した建物の跡地である空き地を，野菜を育てる多文化共生ガーデンとして活用する試みが，南部の新長田・駒ヶ林地区ですでに行われている。多文化共生ガーデンでは，ベトナム系の住民らがパクチーやレモングラスなどのベトナム料理に用いられる野菜が栽培されている。固定資産税は，神戸市の空き家・空き地対策の助成金によって補助されているため，土地の所有者の負担が少ない状態だ。
小さいながらも，菜園という拠点が存在することで，そこで行われる活動としての畑仕事だけでなく，地域住民のあいだの交流やコミュニケーションが生まれる場としても機能しているのだ。
国土交通省による令和元年空き家所有者実態調査によると，「空き家にしておく理由」として，47％の所有者が「解体費用をかけたくない」と回答している。空き家を更地に戻すことは，多額の費用が掛かってしまうため，所有者から忌避されていると推察できる。したがって，空き家を取り壊すことなく，多文化共生ガーデンのようなクリエイティブな場やコミュニケーションの場として再生することが求められている。
3-3 文化芸術が集積しつつある近年の動向
長田区では，近年「アートのまち」としての PR が行われている。同区にかかわりのある個人及び団体を顕彰する神戸長田文化賞の制度があるほか，複数の独自性のあるアート関係の民間団体が拠点を置いている。2000 年以降に長田区に拠点を構え始めた団体も少なくない。個人が自邸を利用して運営する神戸わたくし美術館が 2000 年に開館，コンテンポラリーダンスを通じて，小劇場を運営する NPO 法人
DANCUBOX が 2009 年に新長田に拠点を移した。両者とも，区との共同事業も行っている。
また，2015 年からは，2 年に一度のビエンナーレ形式で，民間団体の運営によって，下町芸術祭という地域芸術祭が開催されている。下町芸術祭は，2 章で触れたような大規模芸術祭と異なり，全国的には行政政策と密接な形で立ち上げられることも少なくない中，民間初の芸術祭である。地方芸術祭の火付け役となった，越後妻有トリエンナーレや瀬戸内国際芸術祭の総合ディレクターを務める北川フラムは，芸術祭には地域を開く力がある，と指摘する。これには，地域を外に向かって開くだけでなく，作品展示のために，それまで使用されていなかった場所が開かれるというアクチュアルな効果も含まれている。筆者が 2021 年に参加した下町芸術祭 2021 も，一般的な芸術祭と同様に，一部のパフォーマンスアートや滞在制作による作品を除いて，主に地域の空き家や店舗などが展示会場に使われ周遊性は高いが，地域住民にとっては一過性のイベントとしての性質が強い。
加えて，長田区特有の「多文化共生」という課題は，その場所固有の文化だけでなく，さまざまな文化を交差させることが求められる。このような状況から，長田区がアーティストや文化芸術の実践の場として利用しやすい環境であるうえ，住民にも徐々に受け入れられてきているということがある。アートは長田区の重要な地域因子のひとつと言えるだろう。
4．長田・空き家のクリエイティブ拠点化計画
本章では，「空き家をアトリエとして開く」，「4 つの主体による制度構築」，「文化芸術の作品を通じて長田区を長田区外へ開く」の 3 つのプロセスを軸として，本計画の具体的な内容を説明する。
4-1 空き家をアトリエとして開く。
市内に点在する空き家をクリエイティブな活動が行われる空間，つまりアトリエにリノベーションする。本計画における，クリエイターとは創造的な活動を行うすべての人々を指す。
具体的には，クリエイターに提供されるレンタルアトリエや誰でも気軽に使えるシェアアトリエ，ワークショップや教室が開催可能なカルチャーアトリエ，大人数で料理ができる食のアトリエ，オフィスワー

クのできる仕事のアトリエなど多様なスペースを用意する。例えば，食のアトリエでは，多文化共生ガー
デンで栽培した野菜などの調理ができる共同キッチンを提供する。ハコモノとは違い，面積も立地もそれぞれ異なる空間であることは空き家活用の魅力と言える。部屋単位やフロア単位，一軒貸しなど様々な面積で，あるいは 1 時間単位から年単位までのレンタルを可能にすることを想定している。
アトリエとしてリノベーションする場合，居住用と比べて費用が抑えられることも一つの魅力だ。改修等の初期費用は，神戸市の空き家地域利用応援制度(リノベーション補助)と長田区の地域づくり活動助成を利用する。なお，前者は要件として空き家バンクへの登録が求められているが，地域利用のために無償で貸し出される場合には維持経費(固定資産税や都市計画税，家屋の維持費用)が補助される。自治体の助成金を活用することで所有者の経済的負担を減らすことが可能だ。
まず初めに，同区内で空き家活用が最も進んでいる新長田・駒ヶ林地区から事業を始めていき，海岸側の市街地周辺から山側へ拡大していく。アトリエを町のなかに点在させつつ，その周辺の神社などの歴史とも交錯していくことを目指す。北部を走る神戸電鉄でも，神戸市と連携して沿線のリノベーションを支援する「モヨウガエプロジェクト」が 2020 年より進められており，本計画を通して長田区ともコラボレーションも期待できる。
4-2 4 つの主体による制度構築
レンタルアトリエの入居者は公募で募り，選定には３-３で触れた民間団体だけでなく地域住民にも参加していただくことが特徴だ。もちろん，地域住民にも開かれている。
本計画では，従来的な官民連携という二項対立的な主体の設定ではなく，自治体・民間団体・住民・利用者(主にクリエイター)の４者すべてが主体的に関わることを基礎としている(図 3)。自治体と民間団体のみが主導するプロジェクトは，住民発の試みとはなりにくいことがあるが，本案のようなクリエイティブな活動を媒体としたまちづくりは，住民参加を促しやすい。また，地域因子として空き家を活用するう
えでは，地域コミュニティの強化も求められるた
め，コミュニケーションが生成の場としても機能することが望ましい。自治体によるトップダウン方式のハコモノ行政ではなく，アトリエを中心に 4つの主体がそれぞれの持つ地域因子や文化的資本を交差させていくことが肝要である。

図 4 本計画の 4 主体の関係図 (筆者作成)

4-3 文化芸術の作品を通じて，長田区を長田区以外に開く
初期段階での利用者は，神戸や大阪の都市部に住むクリエイターが，制作場所として長田区のアトリエを使用することを想定している。アート作品はさまざまな場所で発表可能なため，長田区外へも伝播していくだろう。長田区で創作活動を行うこと自体が，移住のきっかけとなる可能性も十分に考えられる。
また 3-3 で触れた地元の NPO に協力してもらう形で，長田区内で生み出された文化芸術を発信する機会を設ける。集積型の文化行政から，創造・発信型への転換と考えている。

ところで，家賃が高い都市部において，制作場所の確保は多くのクリエイターにとっての懸念点となっている。文部科学省の学校基本調査(令和 3 年度)によると，大学の系統別入学者数のうち「美術」と「デザイン」の 2 項目だけでも 8000 人を超える数値となっている。これらのうちの多くの学生が卒業と同時に制作場所を失う問題が指摘されており，制作場所を提供することは，若手クリエイターの支援にもつながると考えられる。また，制作のためのアトリエだけでなく，近年，都市部ではコワーキングスペースと呼ばれるシェアオフェスの需要が急増しており，大きな需要が見込めるだろう。アーティストをはじめとした，クリエイターたちのアトリエと，シェアオフィスを混在させることで，文化芸術以外の業界との協働などが起こりやすい環境づくりも整備していく。
助成金以外の資金源には，長田で生み出されたアート作品をふるさと納税の返礼品として活用する。すでに他の自治体の事例もあるが，アトリエを通して，クリエイターの活動を可視化することで，より広い応援を受けることができるだろう。アーティストには，対価が支払われるほか，作品発信の場にもなり，長田区外に「長田区の応援者」を増やすことができることは長期的なメリットと言える。
5．本計画による効果とその展開性本計画は，単に文化芸術の場を増やすことだけを目的としているのではなく，空き家の新たな活用法，つまり居住や店舗利用ではない開き方のオルタナティブの一例を考えることが根幹である。アトリエを通して，新しい小さなコミュニティが街中に作り出される。住民にとっては，気軽に参加可能なプロジェクトや開かれたアトリエが提供されることで，日常的に新たな交流の機会を得続けることができるだろう。 一方，現状の制度では，一部の空き家補助制度が無償貸し出しに限定されている。より柔軟な活用を可能にするためには，制度設計の改変も検討されるべきだ。
ところで同じ兵庫県内の豊岡市では，舞台芸術を中心としたアーティスト・イン・レジデンの拠点である城崎国際アートセンターが 2014 年に開設された。本計画案と同様，公募で選ばれたアーティストに対して，滞在型制作施設が無料で貸し出されている。世界中からアーティストが集まり，数多くのパフォーマンス作品が制作され，それらが世界中で上演されている。この拠点提供型の文化芸術政策も，中長期的な課題解決に根差しており，結果として，同市に芸術文化観光専門職大学が設立されるに至っており，まちに若者を増やすことにも成功しているのだ。本計画案でも，長田区で制作された作品が他の場所に広がっていくことが大いに想定される。
また兵庫県には，県内各地域の芸術祭やアートプロジェクトの連携を図ることで，情報発信力向上や交流人口の増加を目指す「アート de 元気ネットワークひょうご推進会議」が組織されている。このような組織は全国的にも例が少ない。新長田に拠点を置く団体も構成団体の一つであり，アートプロジェクトの横のつながりによる新たな交流も期待できると考えられる。
6．結びに
本稿では，長田区の人口構成と空間構成ならびに現在的な状況を起点に，周囲の観光地や文化的集積地との関係性とのあいだで，都市部に近い郊外の空き家問題を通じた課題解決を考えてきた。きわめて局所的な提案であるが，人口減少に伴う空き家問題は，地方特有の問題ではなく，すでに都市部近郊までその影を伸ばしている。一発逆転の発想ではなく地道かつ長期的な視点で地域での暮らしの希薄さを改善することが，文化芸術を巡るシステムや拠点を作り出すことに今後期待できるのではないだろうか。
まだまだ未熟な提案だが，これまで自分が関わってきた地域に対して，行政という広い視点から再考する機会を与えてくださった建設コンサルタンツ協会さまにこの場をお借りして感謝いたします。

7．参考文献
・中村政人『アートプロジェクト文化資本論』，晶文社，2021 年
・藤田直哉『地域アート 美学/制度/日本』，堀之内出版，2016 年
・北川フラム『ひらく美術』，ちくま新書，2015 年
・橋本誠，影山裕樹『危機の時代を生き延びるアートプロジェクト』，合同会社千十一編集室，2021 年
・神戸市空家等対策計画（2021～2025 年），
https://www.city.kobe.lg.jp/documents/8796/koubeshiakiyatoutaisakukeikaku_2021_2025.pdf (2022 年 9月 29 日最終閲覧)
・神戸市の空き家等の状況とこれまでの取り組み，
https://www.city.kobe.lg.jp/documents/8796/koremadenotorikumi.pdf (2022 年 9 月 29 日最終閲覧)・神戸市，平成 30 年住宅・土地統計調査，
https://www.city.kobe.lg.jp/a47946/shise/toke/toukei/juutakutochi/2018juutakutochi.html(2022 年 9 月 29日最終閲覧)
・長田区ホームページ，長田区地域づくり活動助成，(2022 年 9https://www.city.kobe.lg.jp/h53961/kuyakusho/nagataku/machizukuri/chiikizukurikatsudo.html
月 29 日最終閲覧)
・朝日新聞デジタル，2022 年 4 月 10 日
https://www.asahi.com/articles/ASQ496WGCQ3TPIHB012.html(2022 年 9 月 28 日最終閲覧)

・文部科学省，令和 3 年度学校基本調査
https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/kekka/k_detail/1419591_00005.htm(2022 年 9月 29 日最終閲覧)
・国土交通省，令和元年度空き家所有者実態調査，https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/R1_akiya_syoyuusya_jittaityousa.html (2022 年 9 月 29 日最終閲覧)
・下町芸術祭ホームページ https://shitamachi-art.com/ (2022 年 9 月 28 日最終閲覧)
・DANCEBOX ホームページ，https://dancebox.studio.site/ (2022 年 9 月 28 日最終閲覧)