目指す姿の実現に向けた戦略

タイヤ事業

タイヤ生産財

市場変化を取り込み、事業をさらに強化

タイヤ生産財では「CASE」「MaaS」といった市場変化の取り込みとして、「コスト」「サービス」「デジタル・」「商品ラインアップの拡充」の4つのテーマに取り組みます。OHT（オフハイウェイ
トランスフォーメーション（DX）タイヤ）事業は M&A の機会を模索、TBR（トラック・バス用タイヤ）事業は収益を伴った成長を目指します。

OHT 事業YX2026成長戦略

YX2023総括
2020年当時、タイヤの世界市場はタイヤ消費財とタイヤ生産当社シェアと成長戦略

財の売上比率が1：1でしたが、当社は3：2の割合でした。それをOHT タイヤの市場規模は約 4 兆円、市場成長率はタイヤ消

2023年度に Trelleborg Wheel Systems Holding AB（TWS）を買費財の年 2％に比べ約 6％と、高い成長率が予測されています。

収したことで1：1となり、市場と同じ割合となりました。さらにタ

その需要の40％は農業・林業機械車両用タイヤで、当社は No.1イヤ生産財では、市場の構成比は TBR（トラック・バス用タイヤ）のシェアを占めています。 Tier ごとに持つ生・販・技の強みをと OHT（オフハイウェイタイヤ）が2：1であるのに対し、当社は収活かした「マルチブランド戦略」で、さらに市場地位を強化し益性の高い OHT 比率が2、TBR が1とし、タイヤ事業構造の変革ていきます。

を達成することができました。OHT 事業では、YOHT（Yokohama

市場の 4 分の 1を占める産業・港湾車両用タイヤでは、当社

Off-Highway Tires）のオーガニックな成長に加え、TWS の買収は市場 2 位の地位で、専門スタッフによるタイヤメンテナンスにより、生産能力・売上収益ともに飛躍的に拡大したことから、サービス「 Interfit 」のサービス強化で、現状の 21 カ国から、業界トップクラスの商品ラインアップがそろいました。

2026年には27カ国、104拠点へと、サービス網を拡大・強化する

OHT 事業売上収益推移

ことで、収益を伴った成長を目指します。

（億円）

また、当社がわずかなシェアに留まっている建設・鉱山車両用

2,359

2,500
2,000

タイヤ、そして OHT 事業全体で「Hockey Stick Growth」を目指

1,558

1,500

し、継続的に M&A を検討・実行する「Programmatic M&A」を

1,082

1,000678708

653

2018

2019

2020

500
0

検討し、さらなる成長を目指します。

2021

2022

2023

OHT 事業 成長戦略
オフハイウェイ・タイヤの世界需要構成比

４兆円

市場規模 約

※当社推定

世界シェア

サービス強化

世界シェア

※

※

25％ No.2

No.1

産業・港湾車両

世界シェア※

OHT No.3

27カ国

21カ国

※

マルチブランド戦略

40％

農業・林業用車両

市場成長率

104

CAGR 6％※

拠点（乗用車市場2％）
建設用車両

83

86

2022

2023

拠点

15％

鉱山用車両

拠点20％
2026

「Programmatic M&A」
34

THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

（各々 生産・技術・販売）

「深化×探索」を支える原動力

目指す姿の実現に向けた戦略

経営のレジリエンスの強化

データ

作業効率の向上とオペレーターの安全性を確保する、建機 /主要市場をカバーするグローバルネットワーク

Y-TWS（Yokohama TWS）は、欧州（イタリア、チェコ：3拠点、港湾車両向けの Tire Pressure Management System（ TPMS ）ラトビア、セルビア、スロベニア）、北米（米国：2拠点）、南米（ブを開発しました。当社も同様に空気圧やタイヤ内温度の遠隔ラジル）、アジア（中国：2拠点、スリランカ：2拠点）の9カ国、14監視システムを開発してきました

拠点で生産を行っており、販売においては同社売上の約60% をが、両社の DX に関する知見を融合欧州が占めています。当社グループが強みを持つ日本、北米、することで、利便性と効率性を高めアジアに、Y-TWS が得意とする欧州が加わることで、世界 6 大たサービスの提供を推進していき陸、120カ国超での事業展開が実現し、OHT 事業に携わる従業ます。

TPMS：建機港湾車両向けデジタルツール

員は15,000人超に及びます。このグローバルネットワーク構築により、さらなる成長が期待できる事業となりました。

2024年度の重点施策

サービス体制としては、フィールドサービス管理アプリなどを

2023 年後半から全世界で OHT 新車装着用タイヤ需要の低使ったカスタマーサービスプラットフォームを有し、専門チーム迷が顕著になるなど、2024 年は OHT 事業にとって厳しい環境が、世界21カ国、82拠点でタイヤサービスを展開しています。

下にあります。補修用タイヤ市場で強みを持つ「 ALLIANCE 」「GALAXY」「PRIMEX」ブランドの Y-ATG を中心に、補修用タイヤのマーケットシェアの向上や、従来手薄であった市場への取りDX の活用
Y-TWS は、荷重、圧力、温度などの作業条件をリアルタイムに組み強化による販売量拡大など、OHT 事業全体で成長を目指検知し、常に最適なトラクターの車して取り組んでいます。また、2023 年 5 月に買収した T WS（現両設定を提案することで、農業の生Yokohama T WS ）とのシナジー創出に向けた取り組みを横浜

産性の向上を実現するAdaptive Tire

ゴムグループ全体で本格化するとともに、YX2026において OHTManagement System（ATMS）、常時空気圧と温度をモニタリングし、ATMS：データによるトラクターの最適パフォーマンスを実現

事業の成長戦略として掲げた「Programmatic M&A」を通じた成長についても具体的な検討を進めています。

OHT 事業に関する指標・実績・目標
実績

指標（KPI）

VF（Very High Flexion）規格および PFO（Pressure Field Operation）規格※に適合したタイヤサイズ数

2021年度

2022年度

2023年度

129

176

252

目標

2026年度：合計384サイズ※ 農作物の根への影響を最小限に抑える低圧走行可能なタイヤの規格「深化×探索」の実践例

VF および PFO 規格適合タイヤによる田畑へのダメージの軽減と生産性の向上
従来のラジアルタイヤの40% 減の空気圧で同じ荷重を支えることができる VF タイヤは、低圧走行を可能とすることから、土壌圧縮のダメージと戦う農家にとって欠かせないツールとなっています。土壌圧縮は、空気や水の流れが妨げられるため、収穫量の減少をもたらすという研究もあり、これを低減することで生産性の向上というメリットもあり、作業効率や燃費の改善にもつながります。
当社は、VF タイヤの低速走行時の荷重負荷能力を強化する PFO 規格適合タイヤのラインアップも増やしています。PFO テクノロ
ジーを搭載したタイヤは、さらなる低圧走行を可能とし、土壌の圧縮をより一層低減することができます。

VF タイヤに加えて PFO 規格適合タイヤを供給できるメーカーは、当社を含め世界に数社しかありません。
横浜ゴムグループは、あらゆるニーズに対応する豊富なラインアップを保有し、ユーザーに信頼される高品質タイヤと充実したアフターサービスを提供することで、農家の生産性向上の支援をしていきます。

Integrated Report 202435

目指す姿の実現に向けた戦略

タイヤ事業 ＞
＞ タイヤ生産財

TBR 事業YX2023 総括

こうした状況を受け、YX2026では定量目標を示しており、2023

TBR 事業では YX2023で目標としていた米国ミシシッピ工場

年度の売上収益1,036億円、事業利益41億円、事業利益率4.0％の生産計画を達成し、2023 年度には単独黒字化を実現しましから、2026年度にはそれぞれ1,319億円、148億円、11.2％を目た。しかしながら、販売本数については 2023 年度の欧米での指しています。

厳しい市場環境の影響を受け、2018 年比 98％に留まりました。

T.M.S（タイヤマネジメントシステム）

米国ミシシッピ工場生産計画と実績

T.M.S は、タイヤを安全かつ効率的に使用するためのサービス（千本）

で、2003年の運用開始以降、導入台数は4万台を超えています。

850

T.M.S では、タイヤ点検やタイヤに装着されたセンサ類からの768

750

情報・データをクラウドデータベース内で処理、お客さまのタイ

722
741

ヤの状態に適した安全で効率的かつ経済性に優れたタイヤの運701

650

用方法やリトレッド等の提案を行います。
情報・データ入力は今後社会実装されるであろう新しいデジ

563

550

2021年

● YX2023 計画

タルデバイスに対応するだけでなく、従来のアナログ手法のタ

2023年

2022年

イヤ点検データの取り込みも可能としており、冗長性に優れた● YX2023 実績ものとなっています。
これまで T.M.S を使った新 ICT 技術の実証実験をカーシェアリ

YX2026成長戦略

ング事業者やタクシー事業者と行ってきましたが、2023年3月に市況と成長戦略

は EV バスでも始めました。今後も、お客さまの困りごとを最新TBR 事業においては、中国タイヤメーカーがタイヤ消費財以上に生産量を拡大しており、全世界の生産本数のほぼ半分を中国タイヤメーカーが占め、その半分が輸出されています。これに対し、欧米政府はアンチダンピングや相殺関税で、米国は最のデジタル技術で解決するソリューションサービスのさらなる拡充を目指します。
（タイヤマネジメントシステム）

大88.03％、EU は51.00％といった厳しい保護政策を実施しており（当社調べ）、需要の隙間が生まれています。当社は適正な価格が維持された国や地域での販売強化を図り、収益を伴った成長を目指していきます。
全世界 TBR・LTR 生産本数推移（当社推定）

中国生産比率 46％
うち輸出比率 47％
2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023

■ 中国（輸出 ) ■ 中国
■ ロシア ■ ROW

36■ インド ■ NAFTA ■ 欧州

THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

■ 日本

■ アジア

導入台数

41,711台※2023年12月時点

安全性
効率化
経済性

「深化×探索」を支える原動力

持続可能な輸送をサポートする商品・サービスの強化目指す姿の実現に向けた戦略

経営のレジリエンスの強化

データ

2024年度の重点施策

横浜ゴムは、「収益と脱炭素・循環型社会貢献の両立」を目指

運輸・運送業界はいわゆる「2024年問題」で深刻な人手不足しており、それをサポートする商品・サービスを提供しています。に直面しており、これらの問題についてタイヤメーカーとしてで例えば、横浜ゴムの既存の実績のあるタイヤパターンとコンパきる貢献策を積極的に提案していきます。

ウンドを採用したリトレッドタイヤを、豊富なラインアップでそろ横浜ゴムは、人の手で行う必要のある「タイヤ点検」という作えています。リトレッドタイヤは、摩耗したトレッドゴムを新しく業を簡易・自動化するためのデジタル点検ツールの技術開発

貼り替え、タイヤの機能を復元して再使用するタイヤを指し、を行っており、早期の社会実装を目指します。新しいデジタル循環型社会に貢献しています。

技術は、お客さまの現場のニーズに応える形で、T.M.S と連携また、トラックに装着される複輪（ 2 本 1 組）を単輪（ 1 本）に置していきます。

き換えられる「ウルトラワイドベースタイヤ」は、省メンテナンス

一方で近年グローバルに増えている BEV バスの求める性能だけでなく、1軸当たりの軽量化により、積載量増加が可能です。に適合した商品に「 E+ 」マークを付与し、国内外の市場に投入

近年増加している BtoC の配送、輸送需要の拡大に対応した、していきます。

燃費性能と摩耗性能に優れたライトトラックタイヤや、小径大荷「E+」タイヤは、バッテリー搭載に伴う高荷重やモーターの高重タイヤの増産投トルク出力に対応した商品群で、バリアフリー縁石に対応する耐資と商品開発にも久性や耐摩耗性能を向上積極的に取り組んさせたほか、リトレッド（更でいます。

生）性を高め、脱炭素だけでなく循環型社会への貢献も進めていきます。
リトレッドタイヤ「E+ ( イー・プラス )」タイヤを装着した環境車の例

ウルトラワイドベースタイヤ

TBR 事業に関する指標・実績・目標
実績指標（KPI）

2021年度

2022年度目標

2023年度DX を活用したタイヤのマネジメント / メンテナンスサービス（T.M.S）の利用数

2026年度：

車両登録台数 ( 累計 )25,20135,936

41,7115万台

タイヤ点検本数

279,244

330,605361,239

年間45万本

「深化×探索」の実践例

スペイン 大手旅客輸送会社の EV バスにタイヤ供給を開始
電動車の普及を強化しているスペインの大手旅客輸送会社「Transports Metropolitans de Barcelona（以下 TMB）」の EV バ
スに、当社の路線バスに特化したオールポジションタイヤ「120U」が採用され、供給を開始することとなりました。公共入札を通じて要求された厳しい条件を満たすことに成功した「120U」は、EV 特有のニーズである加速度の向上、車両重量の増加などにも耐えうる性能を備えています。
「120U」
は、TMB の専門家とともに長年にわたる研究開発が行われ、路面との接地感、耐摩耗性、ウェット・雪上でのトラクション性能、またケーシングを大幅に改良したことによる安全性能の向上を実現することができました。今後も多様な物流のニーズと輸送業者の環境経営に貢献していきます。

Integrated Report 202437