や弁護士に弁護士

近時の医療判例（28）Ⅰ 事案の概要
１ Ａ（昭和25年生まれの男性）は、平成25年７月
18日、胸部に違和感を覚え、同月21日、呼吸困難感及び動悸を訴えて近医を受診し治療を受けたものの、胸の重苦しさなどが続いたため、同月22日、被告病院を受診し、検査の結果、亜急性心筋梗塞の疑いと診断され、同日午後、被告病院に入院した。
Ａは、左冠動脈の三枝病変（狭窄病変）（判決文ママ）が認められたことから、経皮的冠動脈形成術（以下「本件手術」）が実施された。本件手術においては、大動脈内バルーンパンピングが装着され、左前下行枝及び左回旋枝のバルーンカテーテルによる拡張、左前下行枝と左主幹部間のステントカテーテルの留置等によって、良好な血管の拡張が得られた。
Ａは、本件手術後、経過観察のためにICUに入室した。
同月23日、心エコーにより心機能の回復が確認されたことなどから、Ａの大動脈内のバルーンパンピングが抜去され、同月24日までの間に、Ａの心拡大、胸水貯蓄、肺うっ血等について改善が見られたことから、同日、ＡはICUから一般病棟に移った。なお、心電図上、心室性期外収縮の散発が認められていたため、モニター監視の指示は継続されていた。
同月25日、Ａのバイタルは安定しており、トイレへの歩行等も問題なく行うことができていた。また、
心電図上は、同日午前10時から午後10時までの間に心室性期外収縮が14回発生していたものの、それ以外は正常洞調律であった。
２ 同日午後10時45分10秒頃、Ａの心電図モニターの電位波高が突然落ち、同分14秒頃以降さざ波のような波高に変わり、同日午後11時頃にはリードエ
ラーとなり波形が消失した。
同日午後11時頃、Ａと同じ病棟の他の入院患者の容態が悪化し（当時の入院患者は43名で、うちモニター装着患者は15名）、同日午後11時30分頃当該患者の死亡が確認され、準夜勤の看護師３名のうち２名が死後処置を行い、これが同月26日午前０時頃に終了した。
同日午前０時30分頃、深夜勤の看護師が担当する患者の心電図モニターを印刷した際、２名の患者についてリードエラーで波形が出ていないことに気付いたものの、準夜勤の看護師からの申送りが開始されたため、リードエラーとなっている患者の様子を確認することなどはなかった。
同日午前１時50分頃、深夜勤の看護師がリードエラーとなっている患者がいたことを思い出し、Ａの北海道医報第1247号て つお

ほ ん やなぎ ひ ろみ

様子を確認したところ、Ａの身体は冷たくなって硬直しており、無呼吸状態であった。同看護師は直ちに心臓マッサージを開始し、同日午前１時54分頃に到着した当直医によって気管内挿管等の処置が行われたものの、同日午前２時40分、Ａの死亡が確認された。
３ Ａの相続人が原告となり、被告病院の看護師らが心電図モニターの監視を継続し、適切な治療をすべき注意義務を怠ったなどと主張して、損害賠償請求訴訟を提起した。

＜松山地方裁判所令和３年10月28日判決＞（医療判例解説第98号73頁）

令和4年8月1日

ぶ き

矢吹 徹雄
二本柳宏美

Ⅱ１

争点に対する判断
監視義務違反の有無
当初、Ａに存在していた左冠動脈の狭窄病変については同月22日の本件手術によって良好な血管の拡張が得られ、同月23日には、心エコーにて心機能の回復が確認され、同月24日には心拡大等に改善が認められ、同月25日においてもバイタルが安定していたことなどからすれば、同日までにＡの心機能は良好に回復していたことが認められる。しかし、同日までのＡの心電図において心室性期外収縮の散発が認められていたほか、Ａには左冠動脈主幹部及び分岐部以外にも高度狭窄が残存していたことなどを踏まえると、本件手術後３日しか経過していない同月25日におけるＡの心機能は未だ不安定なものであったといえる。
したがって、被告病院においては、Ａの心電図モニターを定期的に監視するなどして、Ａの心機能に異常がないか否かを確認する義務があったと認めるのが相当である。
そして、Ａの心電図波形は、同日午後10時45分10秒以降洞調律を刻まなくなり、同日午後11時頃にはリードエラーとなっていたにもかかわらず、被告病院の看護師は同月26日午前０時30分頃にＡのリードエラーに気付くまでＡの心電図モニターを十分に確認しておらず、さらに、その後も、同日午前１時50分頃までＡの容態を確認していないことからすれば、被告病院の看護師らは、Ａの心電図モニターを定期的に監視するなどして、Ａの心機能に異常がないか確認する義務を怠ったものと認められる。
なお、被告病院循環器病棟においては、心電図モニターのアラーム音量が10％に設定されていたとこ
ろ、アラーム音は患者の療養を妨げ、聴覚障害、睡眠障害、不安症状、不整脈を生じさせるストレス要因となる可能性があるほか、アラーム音に対する医療者の感覚が麻痺する問題点があることが認められ、患者43名（うちモニター装着患者15名）を準夜勤及び深夜勤の看護師各３名が受け持っていたとい
う被告病院の循環器病棟における当時の看護態勢等を踏まえると、心電図モニターのアラーム音量を10％に設定したことが直ちに監視義務に違反するとまでは認められない。

22

Ⅲ 解説
１ 本件は、心電図モニターの監視がなされなかったことについて、医療機関の過失が認められた事案です。
同種事案の裁判では、医療機関に課される注意義務について、患者の容態や用いられた医療機器（医療機器を用いる必要性）等を考慮して、事案に応じた判断がなされています。
本件は、医療機関には、心機能が未だ不安定であった患者の心機能に異常がないか否かを確認する義務があり、その手段として、心電図モニターを定期的に監視することなどが求められたものと理解することができます。
２ 本件では、25日午後10時45分10秒以降の心電図波形は、電極の解離や接触不良等によって正常なモニタリングができなくなったことによるものである
可能性が高く、同日午後10時45分頃に心停止に至ったとは認められておらず、患者の心停止の時点は明確には認定されていません。
判決では、看護師が26日午前０時30分頃のリードエラーに気付くまで心電図モニターを十分に確認していなかったことが指摘されています。リードエラーとなった25日午後10時45分10秒から26日午前０時30分までの間に、心電図モニターを定期的に監視することができたし、そうすべきであった、と考えられたものと思われます。
３ 本件では、監視義務違反と死亡との因果関係が否定された（前記Ⅱ２）ものの、心停止後５分以内に適切な処置が行われていれば救命の可能性があったとして、200万円の慰謝料が認容されました。
しかし、注意義務違反と死亡との因果関係を肯定して、医療機関に多額の損害賠償を命じた裁判例もあります（下の表参照）。
人的資源の問題はあると思いますが、医療機器の監視の懈怠が重大な結果を生じさせうることからすれば、今一度、モニタリング基準の確認・見直し、アラーム鳴動時の対応手順の確認など、事故防止のための取り組みを行っていただきたいと思います。

２

監視義務違反とＡの死亡との間の因果関係鑑定結果によれば、Ａには急激な血行動態の悪化が生じ、突然、死亡するに至ったと考えられ、また、左冠動脈主幹部閉塞以外の病変の場合において、心停止が生じてから５分以内に除細動や心臓マッサー
ジ等の心肺蘇生術を行った場合の救命可能性は20％ないし30％程度であったことが認められ、これらの事情を総合考慮すると、被告病院において、Ａに対する監視義務を怠っていなければＡを救命することができたことについて高度の蓋然性があったとは認めることができない。
したがって、上記監視義務違反とＡの死亡との間に相当因果関係があったとは認められない。
３ 相当程度の可能性の有無について
鑑定結果によれば、Ａの心停止後５分以内に適切な処置が行われていれば、左冠動脈主幹部閉塞以外の病変の場合には、20％ないし30％程度の救命可能性があったと認められる。また、Ａが無呼吸状態であるところを発見した看護師は直ちに心臓マッサー
ジを開始し、その５分以内に当直医によって気管内挿管等の処置が行われたことが認められる。これらの諸事情を考慮すると、被告病院における当時の人員態勢、Ａの身体状況、院内心停止の救命率の低さ等の被告らが指摘する事情を踏まえても、被告病院の看護師等がＡの心電図モニターを定期的に監視するなどして、Ａの心機能に異常がないかを確認していれば、Ａの心機能の異常に気付き、Ａの心停止後速やかに適切な処置や治療等が行われ、Ａが死亡した時点においてなお生存していた相当程度の可能性があったと認められる。
以上によれば、被告病院の看護師らは、Ａの心電図モニターを定期的に監視するなどして、Ａの心機能に異常がないか確認する義務を怠ったことによって、Ａが死亡の時点においてなお生存していた相当程度の可能性を侵害したものであるから、被告は、Ａの被った損害を賠償する義務を負う。
Ａが上記可能性を侵害され、その結果被った精神的苦痛に対する慰謝料については、200万円をもって相当と認める。

東京地方裁判所 右視床出血による左不 呼吸状態が再び悪化した場合に備えて 入院患者の処置のために各部屋を
平成17年11月22 全片麻痺で呼吸状態が 患者に対する監視体制を強化し、酸素 巡回している時間帯で、看護師が日判決
不安定となっており患 飽和度の低下があった場合には直ちに ナースステーションを不在にして（死亡との因果 者監視モニターが装着 気管内挿管等の措置をとることができ おり、アラームに気付かなかった関係肯定）されていた患者るような体制を施すべき注意義務
神戸地方裁判所 気管切開が実施されカ アラームが鳴った場合には、直ちにモニ アラーム鳴動当時、おむつ交換や平成23年９月27 ニューレ及び心電図等 ターを確認し、単なる一時的な異常でな そのためのナースコールへの対応
日判決のモニターが装着され い場合には、当該患者の病室を訪問して を優先させていた（死亡との因果 ていた患者異常の原因を除去したり医師に異常を関係肯定）伝える等の措置をとるべき注意義務名古屋地方裁判 慢性呼吸不全のために 人工呼吸器の回路接続部の脱落防止策 アラーム音量30％。他患者の無断離所平成27年12月 人工呼吸管理を受けて を講じ、脱落が生じた場合には、人工 院があり捜索及び連れ戻しのために２日判決
いた患者
呼吸器のアラームや心電図モニターの 看護師や看護助手がナースステー（死亡との因果アラームが鳴動するよう管理し、これ ションにおらず、ナーステーション関係否定）
らの機器が鳴動したときには、医師又 にいた医師２名は他の患者の回診やは看護師において直ちに訪室して対応 カルテ記載等に追われていたためアできるよう、機器の管理及び人員の配 ラームに気付かなかった
置をするべき注意義務23

令和4年8月1日

北海道医報第1247号