ティー・ロウ・プライス
米国成長株式ファンド

お客さま向け資料
2023年8月

愛称：アメリカン・ロイヤルロード

2023年4-6月期の運用状況と今後の見通し
平素は、「ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）」（以下、当ファンド）をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。今回は、当ファンドの2023年4-6月期の運用状況についてご報告いたします。
引き続き、当ファンドをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

当レポートの要旨
 2023年4-6月期の米国株式市場は、AI（人工知能）の利用拡大への期待や、インフレ鈍化および緩やかな景気後退への期待の高まりなどから上昇。
 当ファンドの基準価額は23.8%上昇。特に、生成AIにお いて重要な役割を果たす半導体関連銘柄や、ソフトウエア関連銘柄などがプラスに寄与。
運用責任者

 足もとの市場環境は、想定されるシナリオが多岐にわたるため、様々な環境に備えてバーベル型のポジション＊を取るとともに、底堅い利益成長が見込まれる企業に注目。

ジョゼフ・ファス＊ バーベル型のポジション：ポートフォリオ構築の際に、性質の異なる銘柄を組み合わせたポジションを取ることを指しまJoseph Fath

す。当ファンドでは、持続成⻑・循環成⻑などの長期的な成長が期待できる銘柄のなかでも、業績のディフェンシブ性があると考える成長銘柄を増やすことで、ポートフォリオ全体の安定性を高めています（2023年6月末時点）。

運用実績

2023年4-6月期の当ファンドの基準価額は23.8%上昇

設定来の基準価額と純資産総額の推移（円）
22,00018,0002023年6月末（億円）

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

10,0008,000

14,000

6,000

10,000

4,000

6,000

2,000

2,000
2019/12/27

0

2020/12/27

2021/12/27

2022/12/27 （年/月/日）

基準価額

16,287円

純資産総額

3,791億円

期間別騰落率
期間騰落率

3ヵ月

23.8%

6ヵ月42.7%

1年29.9%3年55.6%

設定来62.9%

2023年6月30日時点• 期間：2019年12月27日（設定日）～2023年6月30日• 基準価額は1万口当たり、信託報酬等（後記の「ファンドの費用」参照）控除後のものです。表示期間において分配金のお支払いはありません。
• 上記は過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。
1ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）
2023年4-6月期の運用状況と今後の見通し
お客さま向け資料

2023年4-6月期の市場動向
米国株式市場
2023年4-6月期の米国株式市場＊

AIの利用拡大への期待などから大きく上昇

9.0% 上昇2023年4-6月期の米国株式市場は、上昇しました。
当期間中、4月は、1-3月期の底堅い米企業決算などが好感され上昇しました。5月は、AIの利用拡大への期待から半導体関連銘柄を中心に上昇したものの、米国の債務上限問題を巡る与野党の対立が上値を抑えました。
6月は、①AIの利用拡大への期待が継続したこと、②米連邦準備制度理事会（FRB）が実施したストレステストに主要米銀全てが合格したことなどを受けて金融不安が和らいだこと、③インフレ鈍化や景気の底堅さを示す経済指標の発表などを受けて景気後退に対する懸念が幾分和らいだことなどから大きく上昇しました。

為替市場
2023年4-6月期の日米為替相場

米国株式市場*の推移
115
1101051002023年3月30日＝100として指数化
95
3/30

4/30

5/31

* 米国株式市場はS&P500指数（トータルリターン、米ドルベース）を基準価額の算出基準となる前営業日の値で表示。
期間：2023年3月30日～2023年6月29日
出所：ファクトセット

日米金融政策の方向性の違いなどから、円安・ドル高が大幅進行

8.6%円安・ドル高

2023年4-6月期の日米為替相場は、ほぼ一貫して円安・ドル高が進みました。
当期は、日米の金融政策の方向性の違いが改めて示され、円安・ドル高の主要因となりました。米国では5月に0.25%の利上げが行われ、6月の連邦公開市場委員会（FOMC）では多くの委員が今後0.5%の追加利上げを見込んでいることが判明しました。一方、日本では4月・6月の金融政策決定会合で金融緩和政策の据え置きが決定されました。
その他、米国では、底堅い米国経済や金融不安に対する警戒が和らいだことが米ドルの下支え要因となりました。日
本では、経済活動の活発化やインバウンド需要の増加などを反映して株式相場が大きく上昇したことが、リスク回避
通貨の特性の強い円の下落につながりました。

（円）

米ドル（対円）の推移

146
円安
ドル高

142
138

円高
ドル安

134
130
3/31

4/30

5/31

6/30

期間：2023年3月31日～2023年6月30日
出所：ファクトセット• 上記は過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。

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2023年4-6月期の運用状況と今後の見通し
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ティー・ロウ・プライス 米国成長株式マザーファンドの運用状況
パフォーマンス寄与度

AI関連銘柄（半導体やソフトウエア）などがプラスに寄与
マイナス寄与

プラス寄与
エヌビディア（＋3.04%）

シー（－0.18%）

AIインフラの構築に不可欠な最先端GPU（画像処理やAIサーバー向けに使用される半導体チップ）の需要見通しが改善し上昇。

ゲームやeコマースを取り扱うインターネット関連企業。将来、参入障壁を構築するための投資が先行したため、eコマースにおいて収益性が予想より低下し下落。

アップル（＋2.46%）
堅調なiPhone販売に支えられ、売上高と1株当たり利益（EPS）が市場予想を上回る四半期決算を発表したことなどから上昇。
マイクロソフト（＋2.44%）
急速に拡大するAI分野で優位な地位を確保し続け、AIへの投資が成長の追い風となり始めたことから、投資家の期待が高まり上昇。

エスティ ローダー（－0.09%）
化粧品メーカー。中国経済の想定以上の回復の遅れと在庫問題が嫌気され下落。
ペロトン・インタラクティブ（－0.06%）
家庭用フィットネス機器を製造・販売。フィットネスバイク約220万台のリコールが嫌気され下落。

• 括弧内は寄与度を示し、寄与度は、2023年4-6月期におけるマザーファンドの騰落率に占める個別銘柄の寄与度を示しています。
• 各銘柄の保有比率および株価を基に為替変動などを考慮して計算した概算値であり、実際の取引価格やファンドが負担するコスト（売買手数料や信託報酬など）などは考慮されていません。

投資行動

業績回復が期待されるメガテックなどを組み入れ

購入・組入比率引き上げ

売却・組入比率引き下げ

メタ・プラットフォームズ

フェラーリ

コスト管理への継続的な取り組みと、短編動画におけるエンゲージメント率＊および収益率の改善を評価し追加投資。

高級スポーツカーの製造・販売。株価が堅調に上昇したことを受け一部利益確定。同社のブランド力・競争力を引き続き評価。

アマゾン・ドット・コム

マイクロソフト

北米のeコマース事業の収益性改善や、クラウド・コンピューティング・サービスの需要が懸念されていたほど悪化しないとみて追加投資。

株価上昇を受け一部利益確定。「Microsoft365」などクラウド・コンピューティング・サービスの成功と、長期的に収益の大きな原動力となり得るAIへの取り組みを引き続き評価。

TモバイルUS
優秀な経営陣、ネットワーク容量とカバレッジへの計画的な投資、未開拓の郊外や地方への販路拡大などを評価し、株価が割安な時期に追加投資。

ASMLホールディング
半導体製造装置メーカー。堅調な株価動向を受け一部利益確定。半導体微細化に不可欠な同社の独自技術を引き続き評価。

＊ ある広告に対してどれくらいの反応（いいね、シェアなど）があったかを計る指標• 引用した個別銘柄等につき、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、上記は過去の保有状況を示しており、将来の組み入れまたは売却を示唆・保証するものではありません。
• 上記は過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。

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2023年4-6月期の運用状況と今後の見通し
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今後の見通しと当ファンドの運用方針
運用方針

底堅い利益成長が見込まれる企業に注目

米国経済は、穏やかな景気後退への期待が高まる
米国経済は、堅調な労働市場と底堅い個人消費により、FRBが深刻な景気後退を招くことなくインフレ抑制に成功する、緩やかな景気後退への期待が以前より高まっています。

政策ミスを引き起こす可能性も懸念されています。

一方、⾦融引き締めの影響が時間をおいて現れる可能性や、粘着性の高いインフレが、FRBの金融政策に水を差し、想定シナリオの実現可能性がより明確になるまで、インフレに対する懸念と経済成長に関する期待が交互に生じ、市場心理がリスクオンとリスクオフの間で揺れ動く不安定な市場環境になる可能性があります。

様々な市場環境に備えてバーベル型のポジションを取るとともに、底堅い利益成長が見込まれる企業に注目
当ファンドの運⽤にあたっては、持続成⻑・循環成⻑・特殊な成⻑という3つの視点から長期的な成長が期待できる銘柄の発掘を目指しつつ、様々な環境に備えて引き続き性質の異なる銘柄を組み合わせたバーベル型のポジションを採⽤しています。具体的には、情報技術や一般消費財・サービスといった伝統的なグロースセクターだけでなく、金融、資本財・サービス、ヘルスケアなどのセクターにおいても選別的に投資機会を見出しています。

格な基準を維持しています。
さらに、年内の利益予想の上振れ余地が乏しくなると市場予想が示唆するようになれば、底堅い利益成長が見込まれる企業がより注目される可能性が高いと見ています。有望な利益成長ストーリーが見込まれるAI関連銘柄や、経済環境に左右されない利益成長が期待できる銘柄などに着目しています（下図参照）。
今後とも、グローバルな調査体制を基に企業を巡る変化をいち早く⾒極め、中⻑期で2桁以上の利益成⻑が⾒込まれる企業を選別し、適正な水準で投資する⽅針です。

また、高金利と不透明な経済環境を背景に、バリュエーションの重要性は近年で最も高まっていると考えており、厳底堅い利益成長が見込まれる銘柄例

1

成長の初期段階にあり、有望な利益成長ストーリーが見込まれる銘柄

エヌビディア（循環成長）、アドバンスト・マイクロ・デバイシズ（循環成長）
AI関連銘柄の中でも、特に最先端の半導体製造に携わる企業に注目。

2

堅調な利益成長が見込まれ、株価水準もリーズナブルな銘柄

TモバイルUS（持続成長）
強力な経営陣、ネットワーク容量とカバレッジへの計画的な投資、未開拓の地域への販路拡大などを評価。

3

経済環境に左右されない利益成長が期待できる銘柄

イーライリリー・アンド・カンパニー（持続成長）
強力な開発パイプラインを抱え、ブロックバスター＊となり得る医薬品を開発。

画期的な薬効を持つ新薬で、その対応疾患領域で発売されている他製品と比較して圧倒的な売り上げを上げる製品のことを指します。
• 引用した個別銘柄等は情報提供を目的として記載したものであり、特定の国・地域、業種、個別銘柄を推奨するものではありません。また、当社ファンドでの保有・非保有および将来の組み入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
• 上記は過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。
＊4ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）
2023年4-6月期の運用状況と今後の見通し
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当ファンドの組入銘柄のご紹介
循環成長

Chubb（チャブ）

株価推移
（米ドル）

高金利局面において優位性を発揮

240

世界54の国と地域で事業を行う世界最大級の損害保険会社。損害保険、生命保険、医療保険、住宅保険など多岐にわたるサービスを展開。

200

同社は、大規模な投資ポートフォリオを有し、高金利局面において優位性を発揮しています。また、再保険＊1のリスク引受において卓越した実績を持つとともに、近年の自然災害の増加による再保険の引き受け手減少に伴い、再保険料の設定において価格支配力を有しています。

80
2019/12/31

2023年に入り、米国株式市場ではインフレ率の低下に伴いグロース株に資金が集まったため、金融セクターに属する同社の株式はやや軟調に推移しています。しかし、財務が極めて健全でバリュエーションも割安であるため、当銘柄の組み入れによりポートフォリオの安定性を高めることができると考えています。
＊1 保険会社が引き受けた保険契約のリスクを分散するために結ぶ保険契約

特殊な成長Linde（リンデ）業界再編の恩恵を受ける産業ガスメーカー
世界最大級の産業ガスメーカー。2018年にドイツの旧リンデAG社と米国の同業大手のプラクスエア社が合併し発足。

産業ガス業界は、近年の業界再編を経て、資本配分の規律や価格支配力が改善し、総資本利益率（ROA）や投下資本利益率（ROIC）が向上しています。中でも同社は、最も規律があり、業界構造が変化した恩恵を受けていると考えています。
同社のビジネスモデルの魅力として、景気回復から恩恵を受けると同時に、買い手が契約量の一部を引き取らない場合でも契約量の全額相当の代金支払いが義務付けられているため、未払いリスクが低い点が挙げられます。
また、世界的な脱炭素化の流れが事業を後押しするなか、ブルー水素やグリーン水素＊2に関して重要なソリューションを提供しています。

1601202021/6/30

期間：2019年12月31日～2023年6月30日

2022/12/31（年/月/日）売上高推移（億米ドル）
600
500
400
300
200
1000
2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
期間：2020年12月期～2025年12月期
2023年12月期以降はファクトセットが集計した2023年8月4日時点のアナリスト予想値

株価推移
（米ドル）
400
300
200
100
2019/12/31

2021/6/30

期間：2019年12月31日～2023年6月30日

2022/12/31（年/月/日）売上高推移（億米ドル）
400
300
2001000

2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
期間：2020年12月期～2025年12月期
2023年12月期以降はファクトセットが集計した2023年8月4日時点のアナリスト予想値＊2 ブルー水素やグリーン水素：製造過程において二酸化炭素排出に配慮した（ブルー水素）もしくは全く排出しない（グリーン水素）、環境負荷の低い水素。
出所：各社ホームページ、ファクトセットより取得可能な情報を基にティー・ロウ・プライスが作成。
• 引用した個別銘柄等は情報提供を目的として記載したものであり、特定の国・地域、業種、個別銘柄を推奨するものではありません。また、記載時点における保有状況であり、当社ファンドでの保有・非保有および将来の組み入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

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ティー・ロウ・プライス米国成長株式マザーファンドの状況
国・地域別配分の変化

オランダ

1.6%
2.6%

ドイツ

1.0%
1.6%

イタリア

0.9%
1.6%コミュニケーション･サービス

16.6%
12.8%

一般消費財・サービス

16.2%
17.6%

2.0%
4.2%

現金他

0.8%
0.8%

13.9%
14.4%

ヘルスケア
金融

0.6%
0.3%

その他の国

37.4%
37.4%

情報技術

93.2%
89.0%

米国

カナダ

セクター別配分の変化

資本財・サービス

2023年6月末
2023年3月末

9.0%
9.8%
3.8%
4.5%

生活必需品

1.7%
2.0%

素材

0.7%
0.8%

現金他

0.8%
0.8%

（ご参考）

2023年6月末
2023年3月末（ご参考）

組入上位10銘柄の変化
銘柄名

セクター

国・地域

構成比

（ご参考）

2023年6月

2023年3月

1

アップル

情報技術

米国

8.9%

8.9%

2

マイクロソフト

情報技術

米国

8.8%

8.9%

3

アルファベット（注）コミュニケーション･サービス

米国

7.5%

6.0%

4

アマゾン・ドット・コム一般消費財・サービス

米国

7.5%

5.6%

5

エヌビディア

情報技術

米国

6.4%

4.7%

6

メタ・プラットフォームズ

コミュニケーション･サービス

米国

3.9%

1.7%

7

ビザ

金融

米国

3.2%

3.5%

8

ユナイテッドヘルス・グループ

ヘルスケア

米国

3.0%

3.6%

9

イーライリリー・アンド・カンパニー

ヘルスケア

米国

2.6%

1.9%

10

マスターカード

金融

米国

2.6%

2.9%

• (注) 当該銘柄は、同一企業の発行する種類の異なる株式を合算しています。
• 構成比はすべて「ティー・ロウ・プライス 米国成長株式マザーファンド」の対純資産総額の比率です。
• 国はMSCI、セクターは世界産業分類基準（GICS）の分類によります。ティー・ロウ・プライスは、将来の報告についてGICSの更新があればそれに従います。
GICSの情報は後記の「世界産業分類基準（GICS）について」をご確認ください。
• 現金他には、キャッシュのほか未収・未払金等を含んでおり、マイナスとなる場合もあります。
• 当該銘柄の売買を推奨するものではありません。また、記載時点における保有状況であり、当社ファンドでの保有・非保有および将来の組み入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
• 上記は過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。

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 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

当資料で使用している指数・データについて

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世界産業分類基準（「GICS」）は、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（「MSCI」）およびマグロウヒル・カンパニーズ傘下のスタンダード＆プアーズ（「S&P」）が開発した独占的財産およびサービスマークであり、ティー・ロウ・プライスにライセンス供与されています。MSCI、S&PまたはGICSの作成、編集もしくはGICS分類に関与する第三者はいずれも、当該基準や分類（またはその利用から得られた結果）について明示的にも暗示的にもいかなる保証や表明もしません。また、すべての関係当事者は、当該基準や分類のいずれについても、その独創性、正確性、網羅性、商品性または特定の目的適合性について、いかなる保証からも明示的に免責されます。前述の内容を制限することなく、MSCI、S&P、その関連会社またはGICSの作成、編集もしくはGICS分類に関与する第三者はいずれの場合も、直接的、間接的、特別、懲罰的、結果的またはその他のいかなる損害（逸失利益を含む）について、その発生可能性が通知されていたとしても、いかなる責任も負いません。

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一般社団法 一般社団法
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融商品取引顧問業協会 取引業協会
業協会

商号等

みずほ証券株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第94号〇

株式会社みずほ銀⾏〇

設定・運用は202308-3069405

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第６号

〇

〇

〇

〇〇

※○印は加入を意味します。

ティー･ロウ･プライス・ジャパン株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第3043号
加⼊協会︓⼀般社団法⼈ ⽇本投資顧問業協会
⼀般社団法⼈ 投資信託協会
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