風況と波浪の時系列

台風経路図

T0225
11/24

ピーク波高 2.91m
11/23

平成 14 年 11 月 24 日～11 月 26 日

9/16

9/15

T0711

9/14
9/13
9/12

ピーク波高 2.91m

平成 19 年 9 月 15 日～9 月 17 日

5/12

T0802

5/11

ピーク波高 2.91m

平成 20 年 5 月 10 日～5 月 12 日
（凡例）■：風況の時系列（那覇（アメダス））■：波浪の時系列（那覇（ナウファス））（凡例）○：9 時の台風の位置●：21 時の台風の位置

注：台風経路図は気象庁の台風の位置表から図化

図－ 6.7.2.20(10) 台風の年最大波高発生時の風況・波浪の時系列と台風経路図

6.7-131

風況と波浪の時系列

台風経路図

7/14

T0604
7/13
7/12

ピーク波高 2.88m

7/11

7/10

平成 18 年 7 月 12 日～7 月 14 日

8/11

8/9

T0908

8/8
8/5

8/7

8/6
8/4
8/3

ピーク波高 2.86m

平成 21 年 8 月 7 日～8 月 9 日
7/4

7/3

T0407

7/2

7/1

ピーク波高 2.84m

6/30

6/29
6/28
6/27

平成 16 年 7 月 3 日～7 月 5 日（凡例）■：風況の時系列（那覇（アメダス））■：波浪の時系列（那覇（ナウファス））（凡例）○：9 時の台風の位置●：21 時の台風の位置

注：台風経路図は気象庁の台風の位置表から図化

図－ 6.7.2.20(11) 台風の年最大波高発生時の風況・波浪の時系列と台風経路図

6.7-132

風況と波浪の時系列

台風経路図
7/10

7/9

T0603
7/8
7/7
7/6

ピーク波高 2.84m

7/5
7/4

平成 18 年 7 月 8 日～7 月 10 日

10/9

T0422

10/8
10/7
10/6

ピーク波高 2.81m
10/5
10/4

平成 16 年 10 月 8 日～10 月 10 日

9/19
9/18

9/17

9/16
9/15
9/14
9/13

T0813

9/12

ピーク波高 2.78m

9/11
9/10
9/9

平成 20 年 9 月 16 日～9 月 18 日
（凡例）■：風況の時系列（那覇（アメダス））■：波浪の時系列（那覇（ナウファス））（凡例）○：9 時の台風の位置●：21 時の台風の位置

注：台風経路図は気象庁の台風の位置表から図化

図－ 6.7.2.20(12) 台風の年最大波高発生時の風況・波浪の時系列と台風経路図

6.7-133

風況と波浪の時系列

台風経路図

7/19

T0505

7/18
7/17
7/16

7/15

ピーク波高 2.64m

平成 17 年 7 月 17 日～7 月 19 日

8/21

8/20

8/19

T0111

8/18

ピーク波高 2.60m

平成 13 年 8 月 19 日～8 月 21 日

8/25

T0417

8/24
8/23

8/22

ピーク波高 2.54m
8/21

平成 16 年 8 月 23 日～8 月 25 日
（凡例）■：風況の時系列（那覇（アメダス））■：波浪の時系列（那覇（ナウファス））（凡例）○：9 時の台風の位置●：21 時の台風の位置

注：台風経路図は気象庁の台風の位置表から図化

図－ 6.7.2.20(13) 台風の年最大波高発生時の風況・波浪の時系列と台風経路図

6.7-134

風況と波浪の時系列

台風経路図
6/18

6/17

T0306

ピーク波高 2.51m

6/16

6/15

平成 15 年 6 月 17 日～6 月 19 日

10/27

T0720
10/26

ピーク波高 2.51m

平成 19 年 10 月 26 日～10 月 28 日
（凡例）■：風況の時系列（那覇（アメダス））■：波浪の時系列（那覇（ナウファス））（凡例）○：9 時の台風の位置●：21 時の台風の位置

注：台風経路図は気象庁の台風の位置表から図化

図－ 6.7.2.20(14) 台風の年最大波高発生時の風況・波浪の時系列と台風経路図

6.7-135

(イ) 潮流
潮流の予測手順は、図－ 6.7.2.21 に示すとおりである。
予測にあたっては、計算値と観測値を比較することによりモデルの妥当性を検証した上で、事業計画に基づき将来の計算条件を設定し、埋立地及び飛行場の存在に伴う流れの変化を予測した。

＜流動予測モデル＞
事業計画

NO・ 将来地形・ 淡水流入量計算条件の設定

・・・「イ）計算条件」(a)計算範囲及び計算格子～(e)計算パラメータ

現況再現計算・・・「ウ）現況再現」(a)現況再現性の考え方

再現性の検討YES
将来予測条件の設定

将来予測計算・・・「ウ）現況再現」(b)現況再現結果～(c)平均大潮期の検証
・・・「イ）計算条件」(f)予測条件（イ）潮流・・・「4）予測結果」

埋立地及び飛行場存在 ・・・「4）予測結果」（イ）潮流
時の流動場(予測結果)
注：図の右側は、次ページ以降に対応する見出しを示す。

図－ 6.7.2.21 潮流の予測手順

6.7-136ア) モデルの概要(a) 予測モデルの考え方
a) 当該海域の海底地形の特徴

那覇空港の周辺海域は、海岸線から 1～3km に礁池が形成され、潮汐の変動とともに干出と水没を繰り返す水深の浅いリーフが多数存在する。また、その沖合で急激に落ち込む海底地形となっている。

b) 流れの特徴

一般に海域の流れは、大別すると表－ 6.7.2.16 のように分類され、b)～e)は総称して恒流(平均流)と呼ばれている。那覇空港周辺海域における流れのメカニズムは、潮汐によって駆動される流れや淡水流入等による密度流、吹送流は常時発生しているが、特にリーフエッジでの砕波によって生じる海浜流が重要と考えられる。また、リーフ上のように水深の浅い場所では風による吹送流とリーフエッジで発生した海浜流が作用し、複雑な流れを形成していると考えられる。
以上より、海域の流れを予測するモデルは、干満による浅海域（リーフ）の干出と水没を考慮でき、内湾域で一般的に考慮される潮汐流、潮汐残差流、密度流、吹送流に加えて、波浪によって引き起こされる流れ(海浜流)の効果を取り込んだ多層レベルモデルとした。

表－ 6.7.2.16 海域の流れを構成する要素
海域の流れ

流れの駆動力
潮汐

流れの分類
a)潮汐流
b)潮汐残差流

淡水流入
海面と大気の熱収支
風
波浪

c)密度流
d)吹送流
e)海浜流

(b) 基礎式
流動モデルの基本方程式は、以下のような連続の式、運動方程式、状態方程式、水温・塩分の拡散方程式からなる。

＜連続の式＞∂u ∂v ∂w++=0
∂x ∂y ∂z6.7-137

＜運動方程式＞

∂u
∂u
∂u
∂u
1 ∂p ∂ ∂u +u+v+ w − fv = −+  KM + Fx + Rx − Fbwx
∂t
∂x
∂y
∂z
ρ ∂x ∂z 
∂z 

∂v
∂v
∂v
∂v
1 ∂p ∂ ∂v + u + v + w + fu = −+  KM + Fy + R y − Fbwy∂x∂y∂zρ ∂y ∂z ∂z ∂tρg = −∂p∂z＜状態方程式＞

ρ( S , T ) =ρw + (b0 + b1T + b2T 2 + b3T 3 + b4T 4 ) S + (c0 + c1T + c 2T 2 ) S 3 / 2 + d 0 S 2＜水温・塩分の拡散方程式＞

∂T
∂T
∂T
∂T ∂ 
∂T 
+u
+v
+w
= KH
 + FT∂t∂x∂y∂z ∂z 
∂z 
∂S
∂ 
∂S 
∂S
∂S
∂S
+w
= KH
+v
+u
 + FS∂y∂z ∂z ∂z ∂x∂t
運動方程式及び水温・塩分の拡散方程式の右辺の F は平均的な流れとは別に短時間の流れの強弱、方向の変化によって海水が混合され、運動量や水温・塩分が一様化される効果で、以下の式で表される。

Fx =

∂ 
∂u 
∂u  ∂ +  AM
AM


∂y 
∂x 
∂x  ∂y 

Fy =

∂ 
∂v  ∂  ∂v AM  +  AM ∂y  ∂y  ∂x  ∂x 

FT ,S =∂  ∂ (T , S ) ∂  ∂ (T , S )+  AH
AH

∂y 
∂x 
∂x  ∂y 

運動方程式の右辺の R は波の変形（主に砕波）による加速度、Fb は波と流れの相互作用による海底摩擦力である。
ここに、x, y, z

:右手系の直交座標系、上向きを正u, v, w

: x, y, z 方向の流速成分

p

:圧力

T

:水温

S

:塩分

6.7-138f:コリオリ係数

ρ

:密度

KM

:鉛直渦動粘性係数

KH:鉛直渦動拡散係数

AM:水平渦動粘性係数

AH:水平渦動拡散係数g:重力加速度

t

:時間

Rx､Ry

:波浪の変形に伴う加速度

Fbwx､Fbwy:波と流れの相互作用に伴う海底摩擦力

状態方程式は計算で得られた水温と塩分から密度を算出するものであり、式中の係数は UNESCO(1981)出典に準拠して以下のとおりとした。

ρw=a0+a1T+a2T2+a3T3+a4T4+a5T5
a0:999.842594

a1 :6.793952×10-2

a2:-9.095290×10-3

a3:1.001685×10-4

a4:-1.120083×10-6

a5:6.536332×10-9

b0:8.24493×10-1

b1:-4.0899×10-3

b2:7.6438×10-5b3:-8.2467×10-7

b4:5.3875×10-9

c0:-5.72466×10-3

c1 :1.0227×10-4

d0:4.8314×10-4

c2 :-1.6546×10-6

出 典 ： UNESCO(1981),Background papers and supporting data on the International
Equation of State of Seawater 1980,UNESCO Technical papers in marine
science No. 38.

海面における大気との間の熱のやりとりは、水温の拡散方程式で、海面と大気の間の熱フラックスとして表現されている。この熱フラックスは、海水を暖める向きを正としたとき以下のように定義される。

Qsuf = Qs − (Qb + Qc + Qe )(cal/cm2/s)

ここに、
QS ：太陽からの短波放射
Qb ：海洋からの長波放射
Qc ：海水と大気の接触面における対流や伝導による顕熱輸送
Qe ：海水の蒸発による潜熱輸送

6.7-139

(c) 境界条件
海表面における境界条件は次式で定義される。

 ∂u ∂v ,  = (τ sx , τ sy ) ∂z ∂z ρK M 

 ∂T ∂S ,  = (Q suf / C v ,0) ∂z ∂z ρK H 
w=

∂η
∂η
∂η
+u
+v
∂t
∂x
∂y

ここに、
τsx,τsy: x, y 方向の風応力

Qsuf:海表面を通じての熱フラックス

Cv

:比熱

w

:鉛直流速

η

:水位

海面摩擦は、海面における風と海水との摩擦によって風の持つ運動量が海水に移動する効果を表し、以下に示すとおり風速の 2 乗に比例する形で表現される。

C CCτ s = (τ sx ,τ sy ) = ρ a C a W W
CC
W = (W x , W y ), W = W x2 + W y2
ここに、
Ca

:海面摩擦係数

ρa

:大気密度

Wx,Wy

:x, y 方向の風速

海底面における境界条件は次式で定義される。

 ∂u ∂v ,  = (τ bx , τ by )
 ∂z ∂z  ∂T ∂S 
ρK H  ,  = (0,0)
 ∂z ∂z 
∂h
∂h
− vb
wb = −u b∂x∂yρK M  τ b = (τ bx ,τ by ) = ρ D Vb Vb
Vb = (u b , vb ), Vb = u b2 + vb2


τb

Vb

：底面せん断応力h：水深

u b , vb

：x, y 方向の底面流速：海底での水平流速ベクトル

6.7-140

海浜流を考慮するまでの海底摩擦(底面せん断応力)は、海底近傍での流速分布をカルマン定数と粗度高さを用いた対数分布則を仮定して算出した(添え字 b は底面に接する格子の値であることを意味している)。
なお、底面の摩擦係数（CD）は、以下の式から求めた。

 1 h + zb 
C D =  ln

z0 
κ
zb

−2

：底面に接する格子点（流速定義点）の鉛直座標値(海面を 0 とし、鉛直下向きに負の値)

z0：粗度高さ（＝1.0cm）

κ：カルマン定数（＝0.4）

なお、海浜流を考慮した時の波と流れの相互作用による海底摩擦は、次項に詳述する。

(d) 波浪条件
当海域では、恒流(平均流)の形成に波浪によって駆動される海浜流が重要と考えられる。そこで、別途、波浪変形計算を行い、得られた波浪分布を流動モデルに組み込むこととした。波浪変形計算のモデル概要や計算条件は前述のとおりである。
波浪変形計算結果を流動モデルに組み込む考え方は、以下に示すとおりである。
波の変形により生じる加速度 R は、浅水変形や砕波等により波浪に空間分布が生じる
ことにより発生し、次式で定義される。

Rx = ∂S xx ∂S xy 1+ρ (h + h )  ∂x
∂y 

Ry =

 ∂S yx ∂S yy 1+ρ (h + h )  ∂x
∂y 

ここに、
ρ

:密度

η

:潮位

h

:基準面から鉛直下向きにとった水深

Sxx, Sxy, Syx, Syy は波の存在によって発生するラディエーションストレスと呼ばれる応力であり、次式で定義される。

1
S xx = E n 1 + cos 2 α − 21S xy = E ⋅ n ⋅ ⋅ sin 2α
2

1
S yx = E ⋅ n ⋅ ⋅ sin 2α21S yy = E n 1 + sin 2 α − 21
E = ρgH 2
8

n=

(

E
g
H
α

)

(

Cg
C

：波のエネルギー：重力加速度：波高：波向線と x 軸のなす角度

6.7-141

=

)

1
2kh 
1 +

2  sinh(2kh) CgCk：波の群速度：波速：波数

波と流れの相互作用による海底面摩擦力 Fb は次式で定義される。

{()}
Fb = F {v(1 + sin α ) + u ⋅ sin α ⋅ cos α }Fbwx = F u 1 + cos 2 α + v ⋅ sin α ⋅ cos α
2

wy

F=

fw ⋅ HT (h + h ) ⋅ sinh(kh)u,v：x, y 方向の最下層流速α:波向線と x 軸のなす角度

H

:波高

T

:波の周期

fw

:海底摩擦係数h:基準面から鉛直下向きにとった水深k:波数（＝２π/L）

L:波長

海底摩擦係数 f w は、次式に示す Swart（1974）が示した Jonsson(1963,1966)の摩擦係数の近似式出典 1,2 により算定した。
− 0.194  am 

f w = exp− 5.977 + 5.213 ks 



am =

H
1
2 sinh(kh)am :微小振幅波理論による底面水粒子移動振幅

k s :相当粗度（底質の状態を表す指標、＝1.0cm）

k

:波数

h :水深
出典 1：本間仁監修・堀川清司編（1985）：海岸環境工学、（財）東京大学出版会、pp.65.
2：椹木亨・出口一郎著（1996）：新編 海岸工学、共立出版（株）、pp.63.

6.7-142イ) 計算条件(a) 計算範囲及び計算格子
計算範囲とその水深分布は、図－ 6.7.2.22 に示すとおりである。検討領域は将来の埋立地及び飛行場の規模や周辺に存在する河川の位置等を勘案して約 11km×約 7.5kmの範囲とし、領域内は計算格子を 50m とした。
なお、検討範囲の周辺に緩衝領域を設定し、その領域内は計算格子を 450m 及び 150mとした（計算範囲は約 29km×約 23km）。また、通水路部付近においては、連絡誘導路の通水路部周辺をさらに細かくした（50/3m≒16.7m）格子を設定した。
計算範囲は検討領域と緩衝領域を含む図－ 6.7.2.23 に示す範囲とした。
水深分布は下記の資料を基に作成しており、深浅測量結果はリーフ等浅海域のデータも含まれているため、サンゴ礁海域の複雑な地形を最大限表現できていると考える。
・ 海底地形図 6508-3 中城湾
・ 海底地形図 6505-5 慶良間列島
・ 平成 12 年度深浅測量結果
・ 平成 19 年度深浅測量結果
・ 平成 20 年度汀線測量結果

6.7-143注：水深値は下向きを正として示しており、負の値は基準面よりも高いことを示す

図－ 6.7.2.22 計算範囲とその水深（単位：m、DL 基準）

6.7-144

緩衝領域（450m 格子）

緩衝領域（150m 格子）
検討領域（50m 格子）

検討領域（16.7m 格子）

図－ 6.7.2.23 計算範囲の格子分割（検討領域及び緩衝領域）

6.7-145

(b) 層数
計算範囲にはリーフが存在しているため複雑な地形の影響を受けると考えられ、また、沖合の水深が深いところは、鉛直方向の流れや水塊構造が異なると考えられる。そのため、鉛直方向に細分化し、鉛直多層で表現する必要がある。
以上を勘案して、リーフ内を多層で表現できるように水深 10m 以浅までは 5 層、10m
以深を 5 層の全 10 層に分割した。なお、潮位変化は 1 層目の層厚が変化することにより表現される。各層の水深分割は、表－ 6.7.2.17 に示すとおりである。
表－ 6.7.2.17 鉛直層の設定（平均水面下の水深）
第 1 層：0.0～1.5m
第 2 層：1.5～3.0m
第 3 層：3.0～5.0m
第 4 層：5.0～7.0m
第 5 層：7.0～10.0m

第 6 層：10.0～15.0m
第 7 層：15.0～20.0m
第 8 層：20.0～30.0m
第 9 層：30.0～40.0m
第 10 層：40.0m 以深(c) 境界条件a) 潮位

表－ 6.7.2.18 に那覇港における潮汐調和定数を示す。この海域では M２分潮及び S２
分潮（いずれも半日周期）が卓越している。年間を通じての平均的な大潮期は M２+S２、
平均的な小潮期は M２-S２として表現され、平均潮は M２分潮で表現される。
潮流の現況再現性の検証は平均潮（M２分潮）を対象とし、図－ 6.7.2.24 に示す計算
範囲の開境界において M２分潮の振幅・遅角を与えた。境界に与えた振幅及び遅角は日本周辺海洋潮汐モデル出典を参考に潮汐流の再現性を十分に検討して、当該海域の潮汐流の特徴が表現できる妥当性のある境界条件を設定した。
また、大潮期及び小潮期の予測で設定した境界条件は、大潮期は M2 分潮と S2 分潮の振幅の和（M2＋S2）、小潮期は M2 分潮と S2 分潮の振幅の差（M2-S2）とし、位相差は M2
分潮と同じ条件とした。図－ 6.7.2.24 に示す開境界の端点で設定した振幅及び位相は
表－ 6.7.2.19 に示すとおりである。
表－ 6.7.2.18 那覇港における潮汐調和定数（主要 4 分潮）
分潮
O1
K1
M2
S2

振 幅(cm)
15.8
20.8
57.7
24.0

遅 角(°)
190.3
210.2
197.8
221.6

出典： Matsumoto, K., T. Takanezawa, and M. Ooe:Ocean Tide Models Developed by Assimilating
TOPEX/POSEIDON Altimeter Data into Hydrodynamical Model: A Global Model and a
Regional Model Around Japan, Journal of Oceanography, 56, 567-581, 2000.

6.7-146

Ｂ

Ｃ

Ａ

Ｄ

図－ 6.7.2.24 開境界の設定位置

表－ 6.7.2.19 境界条件
地点

平均潮(M2 分潮)

大潮(M2+S2 分潮)

小潮(M2-S2 分潮)振 幅(cm)

遅 角(°)

振 幅(cm)

遅 角(°)

振 幅(cm)

遅 角(°)

Ａ

56.6

0.0

80.6

0.0

32.6

0.0

Ｂ

56.8

1.0

80.9

1.0

32.7

1.0

Ｃ

57.5

5.5

81.6

5.5

33.4

5.5

Ｄ

57.9

7.0

82.0

7.0

33.8

7.0

注：遅角は地点 A を基準とする相対値で設定した。

6.7-147b) 淡水流入量

計算範囲に流入する河川等の淡水流入の位置は、図－ 6.7.2.25 に示すとおりである。
表－ 6.7.2.20 に示すとおり、淡水流入条件は、平成 23 年に実施された流入量と水温、塩分の現地調査結果を用いて設定した。

④具志排水路

②糸満西崎
排水路

⑥保栄茂川

③報得川

⑤伊良波排水路

⑦糸満浄化
センター

⑧那覇浄化
センター
①国場川

⑪小湾川

6.7-148

⑩安謝川

⑨安里川

図－ 6.7.2.25 淡水流入の位置

表－ 6.7.2.20 淡水流入量及び流入水温、塩分
流入量(m3/s)
5.30

夏季
水温
(℃)
32.2

流入量
(m3/s)
7.50

冬季
水温
(℃)
20.4

塩分
(PSU)
0

塩分
(PSU)
0

②糸満西崎排水路

1.10

30.5

0

0.20

20.6

0

③報得川

3.86

30.5

0

1.83

20.8

0

④具志排水路

0.07

30.7

0

0.09

21.6

0

⑤伊良波排水路

0.73

30.9

0

1.05

21.2

0

⑥保栄茂川

0.30

30.0

0

0.03

20.0

0

⑦糸満市浄化センター

0.13

27.6

0

0.13

27.6

0

⑧那覇浄化センター

1.58

26.5

0

1.58

26.5

0

⑨安里川

0.10

32.2

0

0.19

20.4

0

⑩安謝川

0.29

32.2

0

0.13

20.4

0

⑪小湾川

0.04

32.2

0

0.04

20.4

0

名称
①国場川（饒波川含む）

注 1：①に含まれる饒波川の夏季、③報得川及び⑤伊良波排水路の夏季及び冬季については、現地調査結果の流量と河川・排水路の流域面積と季節平均の降水量から求められる淡水量を比べて差異が大きかったため、国場川の比流量を用いることとした。なお、③報得川については、海域の塩分の再現性を検証した結果、流量の多寡が影響していると判断し、塩分の再現性を踏まえて淡水流入量を決定した。
2：⑨～⑪の河川は以下に示す既往資料から流量を設定した。流入水温の条件については国場川の値を用いた。
出典：①～⑥：現地調査結果を基に設定（夏季は平成 23 年 8 月 16 日、冬季は平成 23 年 2 月 7 日⑦：糸満市提供資料⑧：平成 22 年度下水道維持管理年報（沖縄県下水道管理事務所）⑨～⑪：那覇港（浦添ふ頭地区）公有水面埋立事業に係る環境影響評価書（平成 20 年 9 月、浦添市土地開発公社）
 注 1 に示した淡水流入量の計算過程の例
伊良波排水路の夏季の流量調査結果は 8.6m3/s であった。一方、流域面積と夏季の日平均降水量から求められる流量は、式ａより 0.5m3/s であり、両者の差が大きかった。そのため、国場川の比流量から設定することとした。国場川の比流量は式ｂより求めた。
式ａ：流域面積(504ha)×2011 年 8 月の日平均降水量(14.1mm)×平均流出係数(0.59)≒0.5m3/s
式ｂ：国場川の夏季の実測流量：4.1m3/s×伊良波排水路の流域面積(504ha)／国場川の流域面積(2814ha)=0.73m3/s

6.7-149c) 水温及び塩分の初期値及び境界値

図－ 6.7.2.24 に示す境界位置に設定する水温及び塩分の境界値は平成 23 年に実施された現地調査結果を基に設定し、初期値については計算範囲の全域に境界値と同じ値を設定した。
水温及び塩分の初期値及び境界値は、表－ 6.7.2.21 に示すとおりである。

表－ 6.7.2.21 水温・塩分の初期値・境界値
季

節

夏季

冬季

層

水温(℃)

塩分(PSU)

水温(℃)

塩分(PSU)

第1層

25.93

34.40

20.68

34.66

第2層

25.83

34.40

20.69

34.67

第3層

25.79

34.41

20.69

34.67

第4層

25.75

34.42

20.69

34.67

第5層

25.68

34.42

20.69

34.67

第6層

25.65

34.42

20.70

34.67

第7層

25.64

34.42

20.70

34.67

第8層

25.64

34.42

20.70

34.67

第9層

25.64

34.42

20.70

34.67

第 10 層

25.64

34.42

20.70

34.67

注：夏季は平成 23 年 8 月 16 日、冬季は平成 23 年 2 月 7 日の水質調査より、河川からの負荷の影響を受けにくい沖合の地点 St.8 における鉛直観測結果に基づいて設定した。

d) 気象条件

潮流調査期間を含む近年 5 か年度の気象と平年値の比較は、図－ 6.7.2.26 に示すとおりである。
風応力の計算に用いた風向・風速は、那覇における季節平均値を設定した。夏季については平成 20 年 6 月～平成 20 年 8 月、冬季については平成 20 年 12 月～平成 21 年 2 月の風向及び風速をベクトル平均した。

また、大気と海洋の間の熱収支を解くための気象要素については、図－ 6.7.2.26 に示すように、5 か年度の気象の状況に特異な年はみられないが、項目によっては年度ごとにややばらつきがみられていた。そこで、夏季及び冬季の代表値として計算に用いる
気象条件は、那覇における平年値を設定した。気象条件の設定値は、表－ 6.7.2.22 に示すとおりである。

(d) 波浪条件
現況再現計算に用いた波浪条件は、表－ 6.7.2.24 に示す流況観測の解析期間における那覇（ナウファス）の平均波を設定した波浪変形計算により得られた波浪分布を流動モデルの計算条件として用いた。

6.7-150

スカラー平均風速(m/s)
6.0
5.0
4.0
3.0
2.0
1.0
0.0
平成19年度

平成20年度

平成21年度

平成22年度

平成23年度

平年値

平成18年度

平成19年度

夏季

平成20年度

平成21年度

平成22年度

平年値

平成22年度

平年値

平成22年度

平年値

平成22年度

平年値

平成22年度

平年値

冬季

気温(℃)
30.0
25.0
20.0
15.0
10.0
平成19年度

平成20年度

平成21年度

平成22年度

平成23年度

平年値

平成18年度

平成19年度

夏季

平成20年度

平成21年度

冬季

相対湿度（％）
90.0
80.0
70.0
60.0
50.0
平成19年度

平成20年度

平成21年度

平成22年度

平成23年度

平年値

平成18年度

平成19年度

夏季

平成20年度

平成21年度

冬季

全天日射量(MJ/m 2)
25.0
20.0
15.0
10.0
5.0
0.0
平成19年度

平成20年度

平成21年度

平成22年度

平成23年度

平年値

平成18年度

平成19年度

夏季

平成20年度

平成21年度

冬季

雲量（0～1）
1.0
0.8
0.6
0.4
0.2
0.0
平成19年度

平成20年度

平成21年度

平成22年度

平成23年度

平年値

平成18年度

平成19年度

夏季

平成20年度

平成21年度冬季

図－ 6.7.2.26 潮流調査期間を含む近年 5 か年度の気象と平年値の比較

表－ 6.7.2.22 気象条件
夏季

冬季

備考

ベクトル平均風向(16 方位)
平均風速(m/s)

S
2.1

NNE
2.7

風応力の算定に使用

スカラー平均風速(m/s)
気 温(℃)
相対湿度（％）
全天日射量(MJ/m2)

5.3
28.1
79.7
19.2

5.3
17.6
67.7
9.3

雲

0.70

0.75

量（0～1）

熱フラックスの算定に使用

注：ベクトル平均の風向及び風速は、夏季は平成 20 年 6 月～平成 20 年 8 月、冬季は平成 20 年
12 月～平成 21 年 2 月の風向及び風速をベクトル平均した。

6.7-151(e) 計算パラメータ
流れの計算に使用したパラメータ等は、表－ 6.7.2.23 に示すとおりである。
表－ 6.7.2.23 流れの計算に使用したパラメータ等
タイムステップ

計算時間

海面摩擦係数海底摩擦係数
水平渦動粘性係数
水平渦拡散係数

鉛直渦動粘性係数
鉛直渦拡散係数450m 格子：6 秒、150m 格子：3 秒、50m 格子：1 秒、16.7m 格子：0.5 秒
夏季と冬季の平均的な流動場を求めるため、12 時間周期の潮汐と風や波浪等の期間平均値を計算条件として、計算領域内の流動場が安定するまでを計算時間とし、120 時間の計算を行った。
本計算では計算開始から 72 時間は潮汐のみを与え、72～120 時間までは
潮汐と風、波浪条件を与えた。計算結果の解析は最終の 12 時間の結果を解析した。
一般的に海面摩擦係数は室内実験等によって得られた経験式により求められる。経験式の多くは風速が弱い時には海面摩擦係数は 0.0013 前後の値をとり、風速の増加とともに海面摩擦係数は減少する。本モデルでは風速
条件から 0.0013 を用いた。
前述の海底面の境界条件で示したとおりである。
Smagorinsky(1963) 出典 1 による経験式を用いた。

 1  ∂v ∂u  2  ∂u  2  ∂v  2 AM , H = C M , H (∆x × ∆y )   +  +   +   
 2  ∂x ∂y   ∂x   ∂y  

1/ 2

この経験式の中で用いられる比例係数 CM,CH は、夏季及び冬季とも 0.1とした。また、水平渦動粘性(渦拡散)係数の最小値は 104(cm2/s)とした。
一般的に水平渦動粘性(渦拡散)係数の値は 104～107cm2/s、内湾域では 104～106cm2/s と考えられている。流れの現地調査結果から算定した水平渦拡散係数は 103～106cm2/s の範囲となっており、モデルで求められる値（104～105cm2/s）と同じオーダーとなっている。
Pacanowski and Philander(1981)出典 2 による成層化関数を用いた。
鉛 直 渦 動 粘 性 ( 渦 拡 散 ) 係 数 の 最 小 値 は 1.0(cm2/s) 、 最 大 値 は100.0(cm2/s)とした。
一般的に鉛直渦動粘性(渦拡散)係数の値は 0.1～10cm2/s と考えられているが、モデルでは 1～50cm2/s となっている。当該海域ではリーフエッジでの砕波による海浜流などで海水運動が大きな場所もあることを考慮し、最小値と最大値を設定した。
KM0
Ｋ ＭＢ ：バックグラウンドの鉛直渦動粘性
KM =+ K MBn係数(=1.0 cm2/s)(1 + αRi )Ｋ ＨＢ ：バックグラウンドの鉛直渦拡散係
KM数(=1.0 cm2/s)
KH =+ K HBn(1 + αRi )ＫＭ０：パラメータ(=50.0 cm2/s)
α：パラメータ（α＝5）
g  ∂ρ −  n：パラメータ（n＝2）ρ  ∂z Ri =z：基準面からの鉛直座標値
2
 ∂U 
U：水平流速(cm/s) ∂z 

海面での熱フラックスに係るパラメータ

海面のアルベード(反射率)＝0.10
黒体放射と太陽放射の比＝0.95
ステファンボルツマンの定数＝0.8218×10-10 cal/cm2/min･℃4
顕熱フラックス係数＝1.1×10-3
潜熱フラックス係数＝1.1×10-3
注：各パラメータは一般的な値を基に設定した。
出典 1：J.Smagorinsky(1963)：General Circulation Experiments with the Primitive Equations
Ⅰ. The Basic Experiment, Monthly Weather Review, 91, 99-164.
2：R. C. Pacanowski and S. G. H. Philander(1981):Parameterization of Vertical Mixing
in Numerical Models of Tropical Oceans. J. Phys. Oceanogr.,11,1443-1451.

6.7-152

(f) 予測条件a) 地形

将来（存在時）の予測にあたっては、計算に用いる水深条件を将来の埋立地及び飛行場が存在する条件として計算を行った。将来（存在時）の水深は図－ 6.7.2.27 に示すとおりである。

注： 水深値は下向きを正として示しており、負の値は基準面よりも高いことを示す。

図－ 6.7.2.27 計算範囲とその水深（単位：m、DL 基準）b) 通水路部の表現方法

本検討では、連絡誘導路の通水路部の計算格子幅が 16.7m としていることから、通水路部の幅が計算格子幅よりも狭いケースについては、縮小断面法出典を用いた。具体的な通水路部の計算方法を以下に示す。
出典：堀江 毅(1980)：沿岸海域の水の流れと物質の拡散に関する水理学的研究,港湾技研
資料,No.360,運輸省港湾技術研究所



通水路部の計算方法
通水路部 10m の場合は、図－ 6.7.2.28 に示すように計算を行う水平格子幅 16.7m に対して通水路部が 10m であり、海底面から基礎捨石でマウンドを造成し、高さ 6m の通水路を設置する計画（第 6 章 6.1 予測の前提）であることから、図－ 6.7.2.29 に示すように計算を行う鉛直層設定に対して第 3～5 層で通水する条件とした。通水路部の各層の計算格子に適用する縮小断面率は、第 1 層目及び第 2 層目に 0（水を通さない条件）、第 3～5 層目に 0.6（≒10m/16.7m）とした。

6.7-153

16.7m

通水路部のスケールは図中に示したように 1 格子に満たない構造物となっている。このような問題への対応として、縮16.7m

小断面法を採用した。

通水路部の幅 10m

縮小断面法とは、計算格子の通過する流体の通水断面を縮小するもので、計算格
子幅と構造物の断面の比で表される。

図－ 6.7.2.28 縮小断面法の概要（平面図）

連絡誘導路（海側からの断面）

DL

平均海面
DL+1.18m

計算の鉛直層設定

DL+1.18m

第 1 層（厚さ 1.5m）

0m

高さ 6m
通水路部 10m

DL0m

第 2 層（厚さ 1.5m）

DL -1.70m
DL -1.82m

第 3 層（厚さ 2.0m）

第 2 層目の通水路部分の厚さが 0.12m と薄いことから、通水路部は第 3～5 層とした。

第 4 層（厚さ 2.0m）
第 5 層（海底まで）

DL -7.7m

DL -7 .7m

図－ 6.7.2.29 縮小断面法の概要（断面図）



縮小断面法の妥当性の検証
予測に用いた縮小断面法の妥当性を検証するため、予測に用いた 16.7m 格子の通水路部をさらに詳細な格子分割を行った際に、通水路部を通過する流量を比較した。妥当性の検証では、通水路部 16.7m 格子に対して、16.7m→5.56m→1.85m と段階的に分割した計算領域を設定し、通水路部を 1.85m 格子で表現した場合の通過流量を評価した。この時、通水路部の 10m を 1.85m 格子×6 格子＝11.1m で表現し、縮小断面率は 10m/11.1m≒0.9 を適用した。検証した計算格子の分割図を図－ 6.7.2.30 に示す。
通水路部を 16.7m 格子で表現した場合と 1.85m 格子で表現した場合の一潮汐間の断面
通過流量の散布図を図－ 6.7.2.31 に示す。この結果をみると、通水路部の計算格子の分割が異なっていても、通水路部を通過する流量は概ね等しい結果が得られており、縮小断面法を適用して得られた結果は妥当であると評価した。

6.7-15450m 格子16.7m 格子通水路部を通
過する流量の比較断面

50m 格子16.7m 格子5.56m 格子1.85m 格子20101.85m格子における通過流量(m3/s)

1.85m格子における通過流量(m3/s)

図－ 6.7.2.30 縮小断面法の妥当性の検証に用いた計算格子の分割

断面(夏季)
y = 0.9853x - 1.5011
R² = 0.9608

0
-10
-20
-20

-10

0

10

20

16.7m格子における通過流量(m3/s)

20

断面(冬季)
y = 1.0001x - 1.6612
R² = 0.9539

10
0
-10
-20
-20

-10

0

10

注：図－ 6.7.2.30 に示した通水路部の通過流量を比較した。

図－ 6.7.2.31 計算格子の表現の違いによる通水路部の流量比較

6.7-15520

16.7m格子における通過流量(m3/s)

c) 波浪条件

将来予測に用いる条件（波浪条件）は、表－ 6.7.2.10 に示す平均波を設定した波浪
変形計算により得られた波浪分布を流動モデルに組み込んだ。

d) その他の条件

その他の計算条件は、現況再現計算と同じ条件とした。

e) 予測ケース

将来（存在時）の潮流の変化は、
・ 平均大潮期・ 平均潮・ 平均小潮期の各ケースの夏季及び冬季について、それぞれ予測を行った。

6.7-156ウ) 現況再現
(a) 現況再現性の考え方
再現性の検討では潮汐流、海浜流、吹送流等の様々な要因を考慮し、観測値を再現することを目標とした。再現性の検証は、以下の 3 つの要素に着目し、現地調査にみられた流れの地形的・季節的な特徴の再現性を総合的に判断した。

潮汐流：潮汐によって引き起こされる周期的な流れ

恒流(平均流)：濁り等の物質輸送に大きな役割を果たす流れ
水温・塩分 ：淡水流入や海面熱収支の結果生じる海域の密度分布

現況再現の検証には、夏季（平成 20 年 7～8 月、平成 23 年 8 月）及び冬季（平成 20
年 12 月、平成 23 年 2～3 月）に実施した潮流調査結果を用いた。解析期間は表－
6.7.2.24 に、潮流調査地点の位置は図－ 6.7.2.32 に示すとおりである。水温・塩分については、図－ 6.7.2.33 に示す地点で、表－ 6.7.2.25 に示す調査日（連続調査の場
合は調査期間）で得られた結果を用いた。

a) 潮汐流

潮汐流については、図－ 6.7.2.32 に示した地点で実施した平成 20 年及び平成 23 年の現地調査結果より、潮流調和定数（M2 分潮）から得られる潮流楕円を潮汐流の再現目標とした。

b) 恒流(平均流)

海浜流や吹送流を含めた恒流（平均流）の比較では、表－ 6.7.2.24 に示した 15 昼
夜の解析期間における恒流（平均流）の空間分布を再現目標とした。

c) 水温・塩分

水温・塩分は、図－ 6.7.2.33 に示した各地点で、平成 23 年の水質調査時の下げ潮と上げ潮の 2 回観測した採水調査結果及び連続調査結果を再現目標とした。

6.7-157

表－ 6.7.2.24 潮流の観測期間（解析期間）季
夏季

節
平成 20 年
平成 23 年
平成 20 年

冬季

平成 23 年

解析期間
平成 20 年 7 月 26 日～ 8 月 25 日 (St.F,St.G のみ 30 昼夜連続観測)
平成 20 年 8 月 2 日～ 8 月 17 日 (St.F,St.G 以外 15 昼夜連続観測)
平成 23 年 8 月 12 日～ 8 月 27 日 (すべて 15 昼夜連続観測)
平成 20 年 12 月 3 日～12 月 18 日 (すべて 15 昼夜連続観測)
平成 23 年 2 月 24 日～ 3 月 10 日 (T1,T2)
平成 23 年 3 月 1 日～ 3 月 15 日 (T4,T5) (すべて 15 昼夜連続観測)

凡 例：潮流調査地点◎ ：多層観測；4 地点(St.F,St.G,T4,T5)● ：表層観測；7 地点(St.A～E,T1,T2)● ：表層観測（海草藻場分布域で実施）；2 地点(St.ア、St.イ)
注：図中に示す水深の凡例は、D.L.基準面から下向きに正の値で表示した。

図－ 6.7.2.32 潮流調査の位置

6.7-158

表－ 6.7.2.25(1) 水質調査日（上げ潮・下げ潮各一回調査）
季 節
夏 季
冬 季

調査日
平成 23 年 8 月 16 日（上げ潮時=5:50～7:10、下げ潮時=8:50～11:00）
平成 23 年 2 月 7 日（上げ潮時=7:00～8:50、下げ潮時=10:55～12:50）
表－ 6.7.2.25(2) 水質調査期間（連続調査）

季 節
平成 20 年夏季
平成 20 年冬季
平成 23 年夏季
平成 23 年冬季

調査日
平成 20 年 8 月 2 日～8 月 17 日
平成 20 年 12 月 3 日～12 月 18 日
平成 23 年 8 月 12 日～8 月 27 日
（St.あ地点は平成 23 年 6 月 1 日～8 月 31 日）
平成 23 年 3 月 1 日～3 月 15 日
（St.あ地点は平成 23 年 3 月 7 日～3 月 22 日）●：上げ潮・下げ潮各一回調査（St.1～9）■：連続調査（上記以外）
赤：平成 20 年調査（St.A～E,St.ア,St.イ）
青：平成 23 年調査（上記以外）
注：図中に示す水深の凡例は、D.L.基準面から下向きに正の値で表示した。

図－ 6.7.2.33 水質調査の位置

6.7-159

(b) 現況再現結果a) 潮汐流の再現性

潮流調和定数（M2 分潮）を潮汐流の再現目標とし、潮流楕円を比較することにより潮汐流の再現性を検討した。図－ 6.7.2.34 及び図－ 6.7.2.36 に夏季、図－ 6.7.2.35
及び図－ 6.7.2.37 に冬季の M2 分潮の潮流楕円の計算値と観測値の比較を示す。
観測値でみられた潮流楕円の特徴としては、浅海域（リーフ内）では、季節を問わず、観測値の潮流楕円は沖合に比べて小さく、陸岸に沿った南北方向の往復流の傾向が認められる。一方、T4 地点を含む沖合では、夏季及び冬季ともに潮流楕円は浅海域と比べて大きく、特に St.F で潮流振幅が大きい傾向となっている。全体的には、各地点の潮流楕円の長軸の向きは、海岸線やリーフエッジの地形に沿う方向の往復流となっている。
上記に示した観測値の傾向が計算値で表現されているかについて検証した結果、計算
値の潮流楕円の長軸方向や楕円の大きさは、観測値の潮流楕円と同様の傾向を示している。埋立区域によって影響を受けると考えられる浅海域では、一部の地点で楕円の大きさが観測値よりも計算値の方がやや小さい場合もみられるが、沖合の地点も含めた全体的な再現性をみると、夏季及び冬季の観測値の特徴を概ね表現していると評価した。

6.7-160

夏季
表層

St.A

St.B

St.C

St.D

St.F

St.G

St.ア

St.イ

St.E

計算値
観測値
T1

T4

T2

T5

図－ 6.7.2.34(1) 潮流楕円の比較(夏季、計算値：第 1 層・第 2 層／観測値：上層)

夏季
中層

St.F

St.G

T4

T5

夏季
底層

St.F

St.G

T4

T5

計算値
観測値

図－ 6.7.2.34(2) 潮流楕円の比較(夏季、計算値：第 5 層／観測値：中層、
計算値：第 6 層・第 7 層／観測値：底層)6.7-161

夏季
表層

St.A

St.B

St.C

St.D

St.F

St.G

St.ア

St.イ

St.E

計算値
観測値
T1

T4

T2

T5

図－ 6.7.2.35(1) 潮流楕円の比較(冬季、計算値：第 1 層・第 2 層／観測値：上層)

夏季
中層

St.F

St.G

T4

T5

夏季
底層

St.F

St.G

T4

T5

計算値
観測値

図－ 6.7.2.35 (2) 潮流楕円の比較(冬季、計算値：第 5 層／観測値：中層、
計算値：第 6 層・第 7 層／観測値：底層)6.7-162

注：□は浅海域（リーフ内）の地点を示す。

図－ 6.7.2.36(1) 潮流楕円の比較(夏季、計算値：第 1 層／観測値：上層)

6.7-163

注：□は浅海域（リーフ内）の地点を示す。

図－ 6.7.2.36(2) 潮流楕円の比較(夏季、計算値：第 2 層／観測値：上層)

図－ 6.7.2.36(3) 潮流楕円の比較(夏季、計算値：第 5 層／観測値：中層)6.7-164

図－ 6.7.2.36(4) 潮流楕円の比較(夏季、計算値：第 6 層／観測値：下層)

図－ 6.7.2.36(5) 潮流楕円の比較(夏季、計算値：第 7 層／観測値：下層)

6.7-165

注：□は浅海域（リーフ内）の地点を示す。

図－ 6.7.2.37(1) 潮流楕円の比較(冬季、計算値：第 1 層／観測値：上層)

6.7-166

注：□は浅海域（リーフ内）の地点を示す。

図－ 6.7.2.37(2) 潮流楕円の比較(冬季、計算値：第 2 層／観測値：上層)

図－ 6.7.2.37(3) 潮流楕円の比較(冬季、計算値：第 5 層／観測値：中層)6.7-167

図－ 6.7.2.37(4) 潮流楕円の比較(冬季、計算値：第 6 層／観測値：下層)

図－ 6.7.2.37(5) 潮流楕円の比較(冬季、計算値：第 7 層／観測値：下層)

6.7-168b) 恒流(平均流)の再現性

恒流(平均流)の再現性の検討は、図－ 6.7.2.38 に示す調査地点における観測値の恒流（平均流）と計算値の恒流（平均流）の比較により行った。図－ 6.7.2.39 に調査結果の概要を示す。図－ 6.7.2.40 に夏季、図－ 6.7.2.41 に冬季の計算範囲における比較を示す。
観測値の恒流（平均流）は調和解析により得られた値で、この観測期間には風の影響（吹送流）や波浪の影響（海浜流）、河川水の影響（密度流）等が含まれる。一方、計算値の恒流（平均流）はそれぞれの条件を夏季と冬季の平均的な条件で与えて計算し、一潮汐間の平均を求めたものである。
観測値の平均流をみると、沖合の地点は季節を問わず平均流の向きが概ね同じであり、流速は大きい傾向がある。一方で、浅海域（リーフ内）の平均流は、沖合と比べて流速は小さく、流向は季節によって変化している。夏季は概ね北向きに流れ、冬季は概ね南向きに流れる傾向がみられた。これは、季節的な風や波浪の影響によるものと考えられる。
上記の観測値の傾向は計算値でも概ね表現されている。リーフ内では夏季は概ね北向きに流れ、冬季は概ね南向きに流れる季節的な特徴や沖合において季節を問わず St.G
で北流傾向、St.F で南流傾向である特徴が計算値で再現されている。このように、上記で示した当該海域の特徴は、計算値においても表現されており、良好な再現性が得られていると評価した。

凡 例：潮流調査地点◎ ：ADCP による多層観測；4 地点(St.F,St.G,T4,T5)● ：電磁流速計による表層観測；7 地点(St.A～E,T1,T2)● ：電磁流速計による表層観測、海草藻場分布域で実施）；2 地点(St.ア、St.イ)
注：図中に示す水深の凡例は、D.L.基準面から下向きに正の値で表示した。

図－ 6.7.2.38 潮流調査の位置

6.7-169

２． St.F、St.Gでは比較的強い平均流がみられる

１． T4をふくむ沖合では季節を問
わず、平均流の向きが概ね同じ

【表層】

St.G
St.F
St.ア
St.C

Ｔ5

St.A

St.D
St.B

St.E

Ｔ１

St.イ
Ｔ2

Ｔ4

３．浅海域（リーフ内）では季節により流向が変化し、夏季は概ね北に流れる傾向

４．解析期間中に吹送流や海浜流とみられる大きな擾乱は含まれていない

凡例
平成20年調査（8/2～8/17、
ただしSt.F・Gは7/26～8/25）
平成23年調査（8/12～8/27）

図－ 6.7.2.39(1) 潮流の調査結果概要（夏季、恒流（平均流）、表層）

２． St.F、St.Gでは比較的強い平均流がみられる

１． T4をふくむ沖合では季節を問
わず、平均流の向きが概ね同じ

【表層】

St.G
St.F
St.ア
St.C

Ｔ5

St.A

St.D
St.B

St.E

Ｔ１

St.イ
Ｔ2

４．浅海域（リーフ内）のうち平成20年調査地点では解析期間
中に吹送流や海浜流とみられる擾乱が含まれていた

Ｔ4

３．浅海域（リーフ内）では季節により流向が変化し、冬季は概ね南に流れる傾向

凡例
平成20年調査（12/3～12/18）
平成23年調査（3/1～3/15）

図－ 6.7.2.39 (2) 潮流の調査結果概要（冬季、恒流（平均流）、表層）

6.7-170

6.7-171
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.40(1) 恒流（平均流）ベクトルの比較（夏季、計算値：第 1 層／観測値：上層）

6.7-172
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。
図－ 6.7.2.40(2) 恒流（平均流）ベクトルの比較（夏季、計算値：第 2 層／観測値：上層）

6.7-173
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.40(3) 恒流（平均流）ベクトルの比較（夏季、計算値：第 5 層／観測値：中層）6.7-174
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.40(4) 恒流（平均流）ベクトルの比較（夏季、計算値：第 6 層／観測値：下層）

6.7-175
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.40(5) 恒流（平均流）ベクトルの比較（夏季、計算値：第 7 層／観測値：下層）

6.7-176
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年冬季観測結果、青:平成 23 年冬季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.41(1) 恒流（平均流）ベクトルの比較（冬季、計算値：第 1 層／観測値：上層）

6.7-177
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年冬季観測結果、青:平成 23 年冬季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.41(2) 恒流（平均流）ベクトルの比較（冬季、計算値：第 2 層／観測値：上層）

6.7-178
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年冬季観測結果、青:平成 23 年冬季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.41(3) 恒流（平均流）ベクトルの比較（冬季、計算値：第 5 層／観測値：中層）6.7-179
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年冬季観測結果、青:平成 23 年冬季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.41(4) 恒流（平均流）ベクトルの比較（冬季、計算値：第 6 層／観測値：下層）

6.7-180
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年冬季観測結果、青:平成 23 年冬季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.41(5) 恒流（平均流）ベクトルの比較（冬季、計算値：第 7 層／観測値：下層）c) 水温・塩分の再現性

水温・塩分の再現性の検討は、図－ 6.7.2.42 に示す地点で表－ 6.7.2.26(1)に示す調査日の上げ潮時及び下げ潮時の各 1 回ずつ観測した結果（調査水深：海面下0.5m）及び表－ 6.7.2.26(2)に示す連続観測した結果（調査水深：海面下 0.5m）と計算の最終一潮汐平均の計算結果（第 1 層）との比較により行った。水温の観測値と計算値の比較は図－ 6.7.2.43 に、塩分の観測値と計算値の比較は図－ 6.7.2.44に示すとおりである。
水温は、上げ潮・下げ潮各一回調査結果と比較すると、夏季は St.4 で計算値が観測値よりもやや高い傾向にあるものの、全体的には観測値の変動幅に計算値は含まれている。冬季の結果をみると、計算値は観測値の変動幅の中に含まれている。また、
連続調査結果と比較すると、夏季に St.D、St.E 及び St.イで計算値が観測結果の幅よりもやや低い傾向となっている。冬季の結果をみると、St.D で観測結果の幅よりもやや低い傾向となっている。以上の比較結果より水温の再現性は、採水調査や連続調査結果でみられるような空間的な水温の分布傾向を概ね表現していると考えられる。
塩分は、上げ潮・下げ潮各一回調査結果と比較すると、夏季及び冬季の St.6 で計算値がやや低い傾向となっているものの、観測値は空間的に塩分の変動が少ない地点
が多く、計算値の塩分は当該海域の塩分値を表現しているものと考えられる。また、St.あ地点における連続調査結果と比較すると、夏季及び冬季ともに計算値は観測結果の変動幅に含まれている。
以上の結果、計算値の水温及び塩分の再現性は、観測値で把握した特徴を表現していると評価した。

6.7-181●：上げ潮・下げ潮各一回調査（St.1～9）■：連続調査（上記以外）
赤：平成 20 年調査（St.A～E,St.ア,St.イ）
青：平成 23 年調査（上記以外）
注：図中に示す水深の凡例は、D.L.基準面から下向きに正の値で表示した。

図－ 6.7.2.42

表－ 6.7.2.26(1)
季 節
夏 季
冬 季

水質調査地点

水質調査日（上げ潮・下げ潮各一回調査）

調査日
平成 23 年 8 月 16 日（上げ潮時=5:50～7:10、下げ潮時=8:50～11:00）
平成 23 年 2 月 7 日（上げ潮時=7:00～8:50、下げ潮時=10:55～12:50）
表－ 6.7.2.26(2)

季 節
平成 20 年夏季
平成 20 年冬季
平成 23 年夏季
平成 23 年冬季

水質調査日（連続調査）

調査日
平成 20 年 8 月 2 日～8 月 17 日
平成 20 年 12 月 3 日～12 月 18 日
平成 23 年 8 月 12 日～8 月 27 日
（St.あ地点は平成 23 年 6 月 1 日～8 月 31 日）
平成 23 年 3 月 1 日～3 月 15 日
（St.あ地点は平成 23 年 3 月 7 日～3 月 22 日）

6.7-182

40.0

30.0

35.0

35.0

25.0

25.0

30.0

30.0

20.0

20.0

25.0

25.0

15.0

15.0

20.0

20.0

10.0

10.0

40.0

水温（夏季）

図－ 6.7.2.43(1)30.0

水温（冬季）

観測値と計算値との比較（水温[℃]、上げ潮・下げ潮各一回調査結果）
40.0

30.0

35.0

35.0

25.0

25.0

30.0

30.0

20.0

20.0

25.0

15.0

20.0

10.0

40.0

水温（夏季）

25.0

平成20年
調査結果

20.0

図－ 6.7.2.43(2)
36.0

平成23年
調査結果

30.0

水温（冬季）

平成20年
調査結果

平成 23年
調査結果

15.0
10.0

観測値と計算値との比較（水温[℃]、連続調査結果）
36.0

36.0

35.0

35.0

35.0

35.0

34.0

34.0

34.0

34.0

33.0

33.0

33.0

33.0

32.0

32.0

32.0

32.0

塩分（夏季）

図－ 6.7.2.44(1)
36.0

36.0

塩分（冬季）

観測値と計算値との比較（塩分[-]、上げ潮・下げ潮各一回調査結果）

塩分（夏季）

35.0
34.0
平成23年
調査結果

33.0

21.5

20.0
32.0

図－ 6.7.2.44(2)

36.0

36.0

36.0

35.0

35.0

35.0

34.0

34.0

34.0

33.0

33.0

20.0
32.0

32.0

塩分（冬季）

平成23年
調査結果

観測値と計算値との比較（塩分[-]、連続調査結果）

6.7-18333.0
32.0d) 再現性のまとめ

再現性の検証は、潮汐流、恒流（平均流）及び水温・塩分について、現地調査でみられた地形的・季節的な特徴の再現性を検証した。特に、埋立地及び飛行場の存在の影響を予測する上で重要と考えられる浅海域（リーフ）の特徴は、計算値においても十分に表現されていると考えられることから、良好な再現結果が得られていると評価した。

6.7-184

(c) 平均大潮期の検証
将来（存在時）の潮流の変化は、潮位変化が大きい平均大潮期のケースで顕著に現れると考えられるため、潮流にかかる環境変化の予測・評価は主に平均大潮期を対象とすることから、予測に先立って平均大潮期流況のホドグラフと下げ潮時及び上げ潮時の流動ベクトルについて観測値との比較により検証を行った。
検証については以下に示すとおりであり、予測モデルの結果は平均大潮期の流況を概ね表現できていると考えられた。

a) 平均大潮期流況のホドグラフの比較

平均大潮期流況とは、年間に現れる多くの大潮期の平均的な状態を表しており、平均大潮期の潮流の推算は、調和分解結果から得られた調和定数を用いて、次式より推算を行った。
Vt＝C＋（M 2＋S2）cos｛ σ３０t－（K m2－Kr）｝
Vt ：時間 t における流速（cm/s）

C：平均流（cm/s）

M２ ：M２分潮の流速（cm/s）

S２：S２分潮の流速（cm/s）

σ30：30°（°/h[=360°/12hour]） t：0～12（hour）

Km2 ：M２潮の遅角（°）
Kr ：標準港（那覇）の潮汐 M２潮の遅角（=198.31°）
上記に示した平均大潮期流況の推算結果より作成したホドグラフと大潮期の計算結果から得られるホドグラフを比較することにより大潮期（M2 分潮＋S2 分潮）の潮流の検証を行った。
夏 季 の 平 均 大 潮 期 流 況 の ホ ド グ ラ フ の 比 較 は 図 － 6.7.2.45 に 、 冬 季 は 図 －6.7.2.46 に示すとおりである。ホドグラフの長軸の向きやホドグラフの大きさに着目して検証した結果は、平均潮(M 2 潮)の潮流楕円の再現状況と同様であり、浅海域（リーフ内）では、季節を問わず、観測値の潮流楕円は沖合に比べて小さく、陸岸に沿った南北方向の往復流の傾向が認められる。一方、T4 地点を含む沖合では、夏季及び冬季ともに潮流楕円は浅海域と比べて大きく、特に St.F で潮流振幅が大きい傾向となっている。全体的には、各地点の潮流楕円の長軸の向きは、海岸線やリーフ
エッジの地形に沿う方向の往復流となっている状況が再現されている。

6.7-185

注：□は浅海域（リーフ内）の地点を示す。

図－ 6.7.2.45 (1)平均大潮期流況のホドグラフの比較(夏季、計算値：第 1 層／観測値：上層)

6.7-186

注：□は浅海域（リーフ内）の地点を示す。

図－ 6.7.2.45(2)平均大潮期流況のホドグラフの比較(夏季、計算値：第 2 層／観測値：上層)

図－ 6.7.2.45(3)平均大潮期流況のホドグラフの比較(夏季、計算値：第 5 層／観測値：中層)6.7-187

図－ 6.7.2.45(4)平均大潮期流況のホドグラフの比較(夏季、計算値：第 6 層／観測値：下層)

図－ 6.7.2.45(5)平均大潮期流況のホドグラフの比較(夏季、計算値：第 7 層／観測値：下層)

6.7-188注：□は浅海域（リーフ内）の地点を示す。

図－ 6.7.2.46(1)平均大潮期流況のホドグラフの比較(冬季、計算値：第 1 層／観測値：上層)

6.7-189

注：□は浅海域（リーフ内）の地点を示す。

図－ 6.7.2.46(2)平均大潮期流況のホドグラフの比較(冬季、計算値：第 2 層／観測値：上層)

図－ 6.7.2.46(3)平均大潮期流況のホドグラフの比較(冬季、計算値：第 5 層／観測値：中層)6.7-190

図－ 6.7.2.46(4)平均大潮期流況のホドグラフの比較(冬季、計算値：第 6 層／観測値：下層)

図－ 6.7.2.46(5)平均大潮期流況のホドグラフの比較(冬季、計算値：第 7 層／観測値：下層)

6.7-191b) 大潮期の下げ潮時及び上げ潮時の流動ベクトルの比較

図－ 6.7.2.47 に示す調査地点における観測結果から得られた平均大潮期流況と大潮期の計算結果について、下げ潮時及び上げ潮時の流速ベクトルを比較した。
図－ 6.7.2.48 に夏季の下げ潮時、図－ 6.7.2.49 に夏季の上げ潮時、また、図－6.7.2.50 に冬季の下げ潮時、図－ 6.7.2.51 に冬季の上げ潮時の流速ベクトル分布の比較を示す。
下げ潮時及び上げ潮時の観測結果をみると、事業実施区域周辺の浅海域の流れは、下げ潮時に南流、上げ潮時に北流傾向で、夏季及び冬季に共通しており、特に埋立地
及び飛行場の存在の影響を予測する上で重要と考えられる浅海域（リーフ）の流れの特徴は、計算結果でも十分に表現されている。
以上のことから、年間に現れる多くの大潮期の平均的な状態の計算値の再現性は、良好な結果が得られていると評価した。

凡 例：潮流調査地点◎ ：多層観測；4 地点(St.F,St.G,T4,T5)● ：表層観測；7 地点(St.A～E,T1,T2)● ：表層観測、海草藻場分布域で実施）；2 地点(St.ア、St.イ)

注：図中に示す水深の凡例は、D.L.基準面から下向きに正の値で表示した。

図－ 6.7.2.47

潮流調査の位置6.7-192

6.7-193
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.48(1)平均大潮期流況の比較（夏季・下げ潮時、計算値：第 1 層／観測値：上層）

6.7-194
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.48(2)平均大潮期流況の比較（夏季・下げ潮時、計算値：第 2 層／観測値：上層）

6.7-195
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.48(3)平均大潮期流況の比較（夏季・下げ潮時、計算値：第 5 層／観測値：中層）6.7-196
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.48(4)平均大潮期流況の比較（夏季・下げ潮時、計算値：第 6 層／観測値：下層）

6.7-197
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.48(5)平均大潮期流況の比較（夏季・下げ潮時、計算値：第 7 層／観測値：下層）

6.7-198
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.49(1)平均大潮期流況の比較（夏季・上げ潮時、計算値：第 1 層／観測値：上層）

6.7-199
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.49(2)平均大潮期流況の比較（夏季・上げ潮時、計算値：第 2 層／観測値：上層）

6.7-200
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.49(3)平均大潮期流況の比較（夏季・上げ潮時、計算値：第 5 層／観測値：中層）6.7-201
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.49(4)平均大潮期流況の比較（夏季・上げ潮時、計算値：第 6 層／観測値：下層）

6.7-202
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.49(5)平均大潮期流況の比較（夏季・上げ潮時、計算値：第 7 層／観測値：下層）

6.7-203
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.50(1)平均大潮期流況の比較（冬季・下げ潮時、計算値：第 1 層／観測値：上層）

6.7-204
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.50(2)平均大潮期流況の比較（冬季・下げ潮時、計算値：第 2 層／観測値：上層）

6.7-205
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.50(3)平均大潮期流況の比較（冬季・下げ潮時、計算値：第 5 層／観測値：中層）6.7-206
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.50(4)平均大潮期流況の比較（冬季・下げ潮時、計算値：第 6 層／観測値：下層）

6.7-207
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.50(5)平均大潮期流況の比較（冬季・下げ潮時、計算値：第 7 層／観測値：下層）

6.7-208
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.51(1)平均大潮期流況の比較（冬季・上げ潮時、計算値：第 1 層／観測値：上層）

6.7-209
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.51 (2)平均大潮期流況の比較（冬季・上げ潮時、計算値：第 2 層／観測値：上層）

6.7-210
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.51 (3)平均大潮期流況の比較（冬季・上げ潮時、計算値：第 5 層／観測値：中層）6.7-211
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.51 (4)平均大潮期流況の比較（冬季・上げ潮時、計算値：第 6 層／観測値：下層）

6.7-212
注：黒：計算結果、赤：平成 20 年夏季観測結果、青:平成 23 年夏季観測結果。計算結果は 2 格子ごとに間引いて表示。

図－ 6.7.2.51 (5)平均大潮期流況の比較（冬季・上げ潮時、計算値：第 7 層／観測値：下層）4) 予測結果(ア) 波浪ア) 平常時の予測結果
計画なし（現況地形）及び計画あり（空港埋立地形）について、平常時の予測条件（表－ 6.7.2.10）で波浪の予測を実施した。図－ 6.7.2.52 及び図－ 6.7.2.53 に、夏季及び冬季における平均大潮潮の平均高潮位(HWL)、平均潮位(MSL)及び平均低潮位(LWL)時の計算結果を示す。なお、図－ 6.7.2.52 及び図－ 6.7.2.53 には、計画なし及び計画ありの波高の差値をあわせて示した。
埋立区域東側では、埋立地による波の遮蔽により、波高の減少域（最大 0.4m 程度の波高減少）がみられた。一方、埋立区域西側では、波の反射により、冬季に埋立区域北側で最大 0.1m 程度の波高増加域がみられるものの、ほとんど波高の変化はみられなかった。

6.7-213

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.52(1) 波高分布（夏季、平常時、平均大潮潮、平均高潮位(HWL)）（沖波条件

波高：0.64m、周期：6.2s、波向：WSW）

6.7-214

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.52(2) 波高分布（夏季、平常時、平均大潮潮、平均潮位(MSL)）（沖波条件

波高：0.64m、周期：6.2s、波向：WSW）

6.7-215

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.52(3) 波高分布（夏季、平常時、平均大潮潮、平均低潮位(LWL)）（沖波条件

波高：0.64m、周期：6.2s、波向：WSW）

6.7-216

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.53(1) 波高分布（冬季、平常時、平均大潮潮、平均高潮位(HWL)）（沖波条件

波高：1.41m、周期：7.0s、波向：NNW）

6.7-217

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.53(2) 波高分布（冬季、平常時、平均大潮潮、平均潮位(MSL)）（沖波条件

波高：1.41m、周期：7.0s、波向：NNW）

6.7-218

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.53(3) 波高分布（冬季、平常時、平均大潮潮、平均低潮位(LWL)）（沖波条件

波高：1.41m、周期：7.0s、波向：NNW）

6.7-219イ) 高波浪時の予測結果
計画なし（現況地形）及び計画あり（空港埋立地形）について、高波浪時の予測条件で波浪の予測を実施した。図－ 6.7.2.54 及び図－ 6.7.2.55 に、夏季及び冬季における平均大潮潮の平均高潮位(HWL)、平均潮位(MSL)及び平均低潮位(LWL)時の計算結果を示す。
なお、図－ 6.7.2.54 及び図－ 6.7.2.55 には、計画なし及び計画ありの波高の差値をあわせて示した。
夏季においては、主に埋立区域東側で埋立地による波の遮蔽により、波高の減少域（最大 0.5m 程度の波高減少）がみられ、埋立区域西側では、波の反射により、波高の増加域（0.1～0.2m）がみられた。一方、冬季においては、主に埋立区域東側の閉鎖性海域で埋立地による波の遮蔽により、波高の減少域（最大 0.5m 程度の波高減少）がみられ、埋立区域西側、埋立区域北側及び連絡誘導路北側では、波の反射により、波高の増加域（0.1～0.2m）がみられた。

6.7-220

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.54(1) 波高分布（夏季、高波浪時、平均大潮潮、平均高潮位(HWL)）（沖波条件

波高：2.50m、周期：9.0s、波向：WSW）

6.7-221

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.54(2) 波高分布（夏季、高波浪時、平均大潮潮、平均潮位(MSL)）（沖波条件

波高：2.50m、周期：9.0s、波向：WSW）

6.7-222

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.54(3) 波高分布（夏季、高波浪時、平均大潮潮、平均低潮位(LWL)）（沖波条件

波高：2.50m、周期：9.0s、波向：WSW）

6.7-223

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.55(1) 波高分布（冬季、高波浪時、平均大潮潮、平均高潮位(HWL)）（沖波条件

波高：4.00m、周期：11.0s、波向：NNW）

6.7-224

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.55(2) 波高分布（冬季、高波浪時、平均大潮潮、平均潮位(MSL)）（沖波条件

波高：4.00m、周期：11.0s、波向：NNW）

6.7-225

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.55(3) 波高分布（冬季、高波浪時、平均大潮潮、平均低潮位(LWL)）（沖波条件

波高：4.00m、周期：11.0s、波向：NNW）

6.7-226ウ) 台風時の予測結果
計画なし（現況地形）及び計画あり（空港埋立地形）について、台風時の予測条件で波浪の予測を実施した。図－ 6.7.2.56 及び図－ 6.7.2.57 に、南からの波浪及び北からの波浪における平均大潮期の平均高潮位(HWL)、平均潮位(MSL)及び平均低潮位(LWL)時の計算結果を示す。なお、図－ 6.7.2.56 及び図－ 6.7.2.57 には、計画なし及び計画ありの波高の差値をあわせて示した。
南からの波浪においては、主に埋立区域東側で埋立地による波の遮蔽により、波高の減少域（最大 0.5m 程度の波高減少）がみられ、埋立区域西側では、波の反射により、波高の増加域（0.1～0.2m）がみられた。一方、北からの波浪においては、主に埋立区域東側の閉鎖性海域で埋立地による波の遮蔽により、波高の減少域（最大 0.5m 程度の波高減少）がみられ、埋立区域西側、埋立区域北側及び連絡誘導路北側では、波の反射により、波高の増加域（0.1～0.2m）がみられた。

6.7-227

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.56(1) 波高分布（台風時、南からの波浪、平均大潮潮、平均高潮位(HWL)）（沖波条件

波高：5.6m、周期：9.2s、波向：WSW）

6.7-228

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.56 (2) 波高分布（台風時、南からの波浪、平均大潮潮、平均潮位(MSL)）（沖波条件

波高：5.6m、周期：9.2s、波向：WSW）

6.7-229

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.56 (3) 波高分布（台風時、南からの波浪、平均大潮潮、平均低潮位(LWL)）（沖波条件

波高：5.6m、周期：9.2s、波向：WSW）

6.7-230

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.57(1) 波高分布（台風時、北からの波浪、平均大潮潮、平均高潮位(HWL)）（沖波条件

波高：5.6m、周期：9.2s、波向：NNW）

6.7-231

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.57 (2) 波高分布（台風時、北からの波浪、平均大潮潮、平均潮位(MSL)）（沖波条件

波高：5.6m、周期：9.2s、波向：NNW）

6.7-232

計画なし
波高分布

計画あり
波高分布

正：波高増加負：波高減少波高差値(計画あり－計画なし)

注：矢印は波向を意味する

図－ 6.7.2.57 (3) 波高分布（台風時、北からの波浪、平均大潮潮、平均低潮位(LWL)）（沖波条件

波高：5.6m、周期：9.2s、波向：NNW）

6.7-233

(イ) 潮流ア) 平均大潮期（M2 分潮＋S2 分潮）(a) 流速の変化
潮流シミュレーションの将来予測結果の第 1 層(0.0～1.5m)において、「将来計画なし」と「将来計画あり」の流速ベクトルの重ね描き、「将来計画あり－なし」の流速変化
値の分布及び「将来計画なし」と「将来計画あり」の流速値の分布を夏季の下げ潮時、上げ潮時及び平均流ついて図－ 6.7.2.58～図－ 6.7.2.60、同様に冬季について図－6.7.2.61～図－ 6.7.2.63 にそれぞれ示す。
埋立によって生じる流れの変化は、埋立区域周辺で±1cm/s 以上の流速変化がみられる。
大潮期の第 1 層の流速の変化の概要は、表－ 6.7.2.27 に示すとおりである。
物質の移流・拡散に大きく関わる平均流の変化をみると、夏季と冬季に共通して埋立区域周辺に流速の増加域はみられるものの、全体的には流速の減少域が支配的となっている。
夏季においては、南側からの波浪により生じる海浜流、冬季においては北側からの波浪により生じる海浜流に変化が生じ、夏季では埋立区域の南側、冬季では埋立区域の北側で流速の変化が大きい傾向となっている。
瀬長島から大嶺崎の沿岸と埋立区域で挟まれた閉鎖的な海域について、平均流の流速変化をみると、夏季においては、瀬長島と埋立区域の間の開口部で流速増加域がみられ、冬季においては、瀬長島周辺で流速の増加域がみられるものの、瀬長島と埋立区域の間の開口部や大嶺崎周辺の流速は、夏季及び冬季ともに流速の減少域が広く分布する傾向となっている。一方で、下げ潮時や上げ潮時の流速変化をみると、瀬長島と埋立区域の間の海域
で流速が増加している。
以上の結果より、一潮汐間での水平方向の移流による交換量は、現況地形の流況と比べれば相対的に大きくなるものの、閉鎖性海域北側（閉鎖性海域の奥側）における水塊の交換は妨げられるようになると考えられる。

6.7-234

表－ 6.7.2.27 流速の変化の概要（大潮期）
潮
時
下
げ
潮
時

上
げ
潮
時

平
均
流

夏季

冬季

・ 瀬長島と埋立地間の開口部周辺で流速増加がみられ、変化が最大となっている。
・ 大嶺崎南側周辺の沿岸部で流速増加となっている。
・ 連 絡 誘 導 路の 南 北両 側で 流 速 減 少となっている。
・ 埋立区域西側海域では、南側に流速の減少域が広く分布し、増加域もみられる。
・ 埋立区域北側海域では流速の減少域となっている。
・ 瀬長島と埋立地間の開口部周辺で流速増加がみられ、変化が最大となっている。
・ 大嶺崎南側周辺の沿岸部で流速増加となっている。
・ 連 絡 誘 導 路の 南 北両 側で 流 速 減 少となっている。
・ 埋立区域西側海域では、南側に流速の減少域が増加域よりも広く分布し、北側では、埋立地近傍で流速の増加域がみられるものの、沖合では流速の減少
域も広く分布している。
・ 瀬長島と埋立地間の開口部周辺で流速の増加域はみられるが、減少域が広く分布している。

・ 瀬長島と埋立地間の開口部周辺で流速増加がみられ、変化が最大となっている。
・ 大嶺崎南側周辺の沿岸部で流速減少となっている。
・ 連 絡 誘 導 路の 南 北両 側で 流 速 減 少となっている。
・ 埋立区域西側海域では、埋立地近傍で概ね流速の減少域となっている。
・ 埋立区域北側海域では、流速の減少域となっている。

・ 大嶺崎周辺の沿岸部の南側で流速減少となっている。
・ 連 絡 誘 導 路の 南 北両 側で 流 速 減 少となっている。
・ 埋立区域西側海域では、南側と北側に流速の減少域が広く分布し、埋立地近傍で増加域も分布している。

・ 瀬長島と埋立地間の開口部周辺で流速増加がみられ、変化が最大となっている。
・ 大嶺崎南側周辺の沿岸部で流速増加となっている。
・ 連 絡 誘 導 路の 南 北両 側で 流 速 減 少となっている。
・ 埋立区域西側海域では、概ね流速の減少域となっており、北側で流速の減少
域が広く分布している。

・ 瀬長島と埋立地間の開口部周辺で流速減少、閉鎖的な海域で流速が増加（流向をみると、時計回りの循環）となっている。
・ 大嶺崎周辺の沿岸部で流速減少となっている。
・ 連 絡 誘 導 路の 南 北両 側で 流 速 減 少となっている。
・ 埋立区域西側海域では、南側で流速の増加域、北側では流速の減少域が広く分布している。

6.7-235