様式第２号の１－①【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の１－②を用いること。
学校名
設置者名

名古屋学院大学
学校法人名古屋学院大学

１．「実務経験のある教員等による授業科目」の数

学部名

学科名

経済

経済

現代社会

現代社会
商

商
経営情報
法

法

外国語

英米語
国際文化

国際文化
国際協力
スポーツ健康スポーツ健康こどもスポーツ教育
リハビリテーション

理学療法

実務経験のある教員等による夜間･授業科目の単位数
通信学部
制の 全学等
専門
場合 共通
合計
共通 科目
科目
科目
夜・
24
428
通信
夜・
24
2
26
通信
夜・28
28
通信
夜・
28
28
通信
夜・
2626
通信
夜・
28
28
通信
夜・
28
28
通信
夜・
28
28
通信
夜・
25328
通信
夜・
25
328
通信
夜・32
32
通信

省令で定める
基準
単位数

配置困難

13-

13-

13-

13-

13-

13-

13-

13-

13-

13-

13-

（備考）

２．「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
本学ホームページ上（シラバス）で「実務経験のある教員等による授業科目」一覧表のリンクを作成し、公表している。https://www.ngu.jp/faculty/syllabus/zitsumu/

３．要件を満たすことが困難である学部等
学部等名（困難である理由）なし。

様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

名古屋学院大学
学校法人名古屋学院大学

１．理事（役員）名簿の公表方法
https://www.ngu.jp/outline/about_gakkouhoujin/houjinsoshiki2019/

２．学外者である理事の一覧表
前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤

民間技術アドバイザー

2021.8.3～
2024.8.2

組織運営体制のチ
ェック機能

非常勤

元中学・高校校長

2021.8.3～
2024.8.2

組織運営体制のチ
ェック機能

常勤・非常勤の別（備考）

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
名古屋学院大学
学校法人名古屋学院大学

学校名
設置者名

○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
シラバス作成の過程等は以下のとおりである。
・前年度の教授会で、授業担当者や時間割等に関する計画が決定する（11～12 月）
・上記に基づき、科目担当者へシラバス作成の依頼を行う（12 月）
シラバスには、原則として以下の項目を記載している。
①講義概要②学習到達目標③履修上の注意事項④事前事後学習の内容及び必要時間
⑤教材
⑥評価方法
⑦ルーブリック資料（必要に応じて）⑧15 週にわたって行われる講義の、各回のテーマ等

授業計画書の公表方法

3 月中旬より、学生・教員･事務局をつなぐ Web システム
（CCS）で公開しているほか、本学ホームページ上でも公開している（ http://ccs2cal.ngu.ac.jp/Syllabus/WebSite/Portal/Jugyo/SL01001.aspx）。

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
各科目の単位数は、大学設置基準に基づき、授業形態に応じて設定されているとともに、授業時間外に必要な学習等も考慮して設定されている。各教員は、それぞれが担当する各科目の単位認定について、シラバスに明示した「学習到達目標」に即して、「評価方法」に基づいた成績評価を次の評語により行っている。
成績評語
SABC
D

点数
100～90 点
89～80 点
79 点～70 点
69～60 点
59 点以下

合否合 格
合 格
合 格
合 格
不合格

成績評語
P
失格
欠席
R

合否（評語の意味）
合 格
不合格（失格）不合格（試験欠席）
合格（認定）

合格の優劣（S～C）をつけるのが相応しくない科目については合格を「P」で表記し、留学等により単位を認定する科目を「R」で表記している。このほか、試験欠席による不合格の「欠席」、出席不良等による不合格の「失格」を設定している。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
本学は、上記の成績評価を基に GPA を設定しており、各科目の単位数に S 評価を4 点、A 評価を 3 点、B 評価を 2 点、C 評価を 1 点、D・失格・欠席を 0 点換算した点数を乗じ、総履修登録単位数を分母として算出している。
GPA は、従来の単位修得数による学習到達度判定の不十分さを補うもので、どのレベルで単位を修得したかを表す指標となっており、①成績優秀者の表彰基準、②留学派遣者の選定、③奨学金受給者の選定、④教職課程加入者の教育実習への参加基準、⑤演習科目の選考基準等に用いられている。また、全学部全学科、全学年で GPA を導入している。

客観的な指標の算出方法の公表方法

学生に配布する履修要項や、本学ホームページ上で公表している(https://www.ngu.jp/media/rishuyoko_seiseki2021.pdf)。

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
本学は、各学部学科の教育研究上の目的を踏まえて、学科ごとに学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を策定している。各学科のディプロマ・ポリシーについては、大学全体のポリシーに沿って、カリキュラムを履修・学修することにより獲得できる能力（学修成果）を、「知識・技能」、「思考力・判断力・表現力」、「主体性・多様性・協働性」の 3 つの観点から、「～できる」という具体的かつ平易な表現により明示している。
本学は、全ての学科のカリキュラムマップにおいて、各科目とディプロマ・ポリシーの関係性を明示しており、科目の履修・学修による卒業要件単位数の修得により、ディプロマ・ポリシーに明示した学修成果を総合的に達成したと判断し、学位を授与している。

卒業の認定に関する方針の公表方法

学生に配布する履修要項、本学ホームページ上、大学要覧で公表している（https://www.ngu.jp/outline/about/information/）。

様式第２号の４－①【⑷財務・経営情報の公表(大学・短期大学・高等専門学校)】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の４－②を用いること。
学校名
設置者名

名古屋学院大学
学校法人名古屋学院大学

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法

https://www.ngu.jp/outline/operation/finance/

２．事業計画（任意記載事項）
単年度計画（名称：対象年度：）

公表方法：
中長期計画（名称：名古屋学院大学第Ⅱ期中長期計画
公表方法：https://www.ngu.jp/outline/operation/plan/

３．教育活動に係る情報（１）自己点検・評価の結果
公表方法：https://www.ngu.jp/outline/evaluation/（２）認証評価の結果（任意記載事項）
公表方法：https://www.ngu.jp/outline/evaluation/

対象年度：2022～2030 年度）

（３）学校教育法施行規則第 172 条の２第 1 項に掲げる情報の概要①教育研究上の目的、卒業の認定に関する方針、教育課程の編成及び実施に関する方針、入学者の受入れに関する方針の概要
学部等名 経済学部経済学科、現代社会学部現代社会学科、商学部商学科・経営情報学科、法学部法学科、外国語学部英米語学科、国際文化学部国際文化学科・国際協力学科、スポーツ健康学部スポーツ健康学科・こどもスポーツ教育学科、リハビリテーシ
ョン学部理学療法学科
教育研究上の目的（公表方法：https://www.ngu.jp/outline/about/information/）（概要）【経済学科】
経済の理論と実際を学び、社会で起きている様々な現象を読み解く力を涵養し、地域社会やビジネスに貢献できる国際感覚豊かな経済人の育成を教育目標とする。
【現代社会学科】
現代社会が求める幅広い基礎的教養と現代社会がもつ様々な側面を洞察し、的確な判断ができる専門的知識、ならびに現代社会を生き抜くために必要な課題発見・問題解決型能力と積極的な行動力をもった、現代社会に貢献できる人材の育成を教育目標とする。
【商学科】
幅広い教養と商学、経営、情報、会計に関する基礎ならびに専門知識を身につけ、変動やまない国際社会、情報社会のなかで、理論的背景をもち、多様な社会的ニーズに応えうる人材の育成を教育目標とする。
【経営情報学科】
商学、経営学を基礎に、高度情報化及び本格的な国際化の進展に的確に対応できる専門知識を修得し、社会の多様なニーズに応えられる実践的、実務的「実力」を見につけ、「実力派ビジネスパーソン」として活躍する人材の育成を教育目標とする。
【法学科】
法的思考力・法的判断力（リーガル・マインド）、豊かな教養と人間性、コミュニケーション能力を兼ね備え、中部圏をはじめとする会社・経済・文化の持続的発展に貢献できる視野の広い人材を育成する。
【英米語学科】
英米語の実践的なコミュニケーション能力を習得し、その言語が使用されている地域の文化、社会や世界情勢などを学ぶことにより、広い教養を身につけた国際化に対応できる人材の育成を教育目標とする。
【国際文化学科】
現代社会に生起する様々な問題について的確に対応し、地域文化の多様性を理解するとともに文化交流の担い手として活動し、文化のグローバル・多文化共生を背景とした持続可能な社会の形成に必要な思考力・判断力・行動力を身につけた人材の育成を教育目標とする。
【国際協力学科】
グローバルに展開する地域固有の文化・社会・経済・宗教などの現状を理解し、個別地域社会や多文化社会との積極的な交流・協力・支援を通して、地球レベルでの持続的文化発展に貢献する豊な教養と人間性を身につけた人材の育成を教育目標とする。
【スポーツ健康学科】
幼児期から高齢者までを対象とした、生涯スポーツを通しての健康づくりと維持・増進について学び、実践できる人材の養成を教育目標とする。

【こどもスポーツ教育学科】
こどもの成長やスポーツに関する高度な専門知識を基に、心身ともに健やかな幼児期および児童期を保証し、さらにスポーツ習慣の形成による生涯をとおして健康を考え、指導・教育ができ、健やかな社会つくりに貢献できる人材の育成を教育目標とする。
【理学療法学科】
高い倫理観を根底に持ち、人の尊厳を考えて、医療・保健・福祉の分野で活躍できる専門的職業人として理学療法士の養成を目標とする。
卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.ngu.jp/outline/about/information/）（概要）

本学は、各学部学科の教育研究上の目的を踏まえて、学科ごとに学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を策定している。各学科のディプロマ・ポリシーについては、大学全体のポリシーに沿って、カリキュラムを履修・学修することにより獲得できる能力（学修成果）を、「知識・技能」、「思考力・判断力・表現力」、「主体性・多様性・協働性」の 3 つの観点から、「～できる」という具体的かつ平易な表現により明示している。
教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.ngu.jp/outline/about/information/）（概要）

本学は、学科ごとに教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を策定している。各学科のカリキュラム・ポリシーについては、大学全体のポリシーに沿って、「教育内容」、「教育方法」、「学修成果の評価」の観点から策定している。

入学者の受入れに関する方針（公表方法：https://www.ngu.jp/outline/about/information/）（概要）

各学科は、ディプロマ・ポリシーに定める学修成果、カリキュラム・ポリシーに基づく教育内容に沿った学生を受け入れるために、受け入れる学生像や選抜方法を定めたアドミッション・ポリシーを策定している。各学科のアドミッション・ポリシーについては、大学全体のポリシーに沿って、「求める学生像」、「入学時までに身に付けるべき知識、能力等」、「入学者選抜」の 3 つの観点とし、各学科の目的や特色に応じて詳細を明示している。

②教育研究上の基本組織に関すること
公表方法：https://www.ngu.jp/outline/about/information/

③教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
a.教員数（本務者）
学部等の組織の名称

学長・
副学長

－

教授

准教授

講師

助手
その他

助教

計

－

2人

2人

経済学部

－

10 人

11 人

6人

0人

0人

27 人

現代社会学部

－

9人

8人

2人

0人

0人

19 人

商学部

－

22 人

6人

7人

0人

0人

35 人

法学部

－

9人

6人

1人

0人

0人

16 人

外国語学部

－

7人

3人

4人

0人

0人

14 人

国際文化学部

－

9人

9人

1人

0人

0人

19 人

スポーツ健康学部

－

13 人

9人

4人

0人

0人

26 人

リハビリテーション学部

－

9人

4人

2人

0人

0人

15 人

b.教員数（兼務者）
学長・副学長

学長・副学長以外の教員
0人

各教員の有する学位及び業績（教員データベース等）

計
1人1人

公表方法：https://www.ngu-kenkyu-db.jp/c.ＦＤ（ファカルティ・ディベロップメント）の状況（任意記載事項）
本学は、学長を議長とする FD 委員会を設置し、FD 活動を組織的に実施している。FD委員会は、セメスターごとに学生による授業アンケートを実施するほか ICT 研修、新任者向け研修、全体研修等の研修会を企画・開催している。また、FD 委員会の下部組織として各学部に FD 委員会を設置し、工夫を凝らした授業研究や、修学支援・カリキュラム検討のためのコロキウム等、学部独自の必要と特性を反映した FD 活動を行っている。

④入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
a.入学者の数、収容定員、在学する学生の数等
学部等名

入学定員
（a）

入学者数
（b）

b/a

収容定員
（c）

在学生数
（d）

d/c

編入学
定員

編入学者数

経済学部

250 人

322 人128.8％

1,000 人

1,162 人116.2％－人

0人

現代社会学部

150 人

178 人118.7％

600 人

658 人109.7％

－人

0人

商学部

295 人

346 人117.3％

1,180 人1,300 人110.2％

－人

0人

法学部

165 人

200 人121.2％

660 人

750 人113.6％

－人

1人

外国語学部

140 人

141 人100.7％

560 人

551 人 98.4％－人

1人

国際文化学部

150 人

134 人 89.3％

600 人

583 人 97.2％－人

3人

スポーツ健康学部

170 人

174 人102.4％

680 人

691 人101.6％－人

0人

リハビリテーション学部

80 人

85 人106.3％

320 人

322 人100.6％－人

0人

1,400 人1,580 人112.9％

5,600 人6,017 人107.4％

－人

5人

合計
（備考）

b.卒業者数、進学者数、就職者数
学部等名

卒業者数

254 人
（100％）150 人
現代社会学部（100％）
297 人
商学部（100％）
155 人
法学部（100％）
149 人
外国語学部（100％）
142 人
国際文化学部（100％）
150 人
スポーツ健康学部（100％）
75 人
リハビリテーション学部（100％）
1,372 人合計
（100％）（主な進学先・就職先）（任意記載事項）
経済学部

就職者数
（自営業を含む。）
1人
225 人（0.4％）（88.6％）
1人
134 人（0.7％）（89.3％）
1人
265 人（0.3％）（89.2％）
1人
136 人（0.6％）（87.7％）
2人
126 人（1.3％）（84.6％）
3人
114 人（2.1％）（80.3％）
2人
137 人（1.3％）（91.3％）0人
65 人（0％）（86.7％）
11 人
1,202 人
（0.8％）（87.6％）

進学者数

その他
28 人
（11.0％）
15 人（10.0％）
31 人（10.4％）
18 人（11.6％）
21 人（14.1％）
25 人（17.6％）
11 人（7.3％）
10 人（13.3％）
159 人（11.6％）（備考）

c.修業年限期間内に卒業する学生の割合、留年者数、中途退学者数（任意記載事項）
学部等名

合計
（備考）

修業年限期間内卒業者数人
人（100％）（％）
人
人（100％）（％）
人
人（100％）
（％）

入学者数

留年者数
（（（人％）人％）人％）

中途退学者数（（（人％）人％）
人％）

その他（（（人％）人％）人％）

⑤授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること（（概要）

本学は、全ての授業科目について、以下の内容を盛り込んだシラバスを作成している。
①講義概要②学習到達目標③履修上の注意事項④事前事後学習の内容及び必要時間
⑤教材
⑥評価方法
⑦ルーブリック資料（必要に応じて）⑧15 週にわたって行われる講義の、各回のテーマ等⑥学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること（概要）

本学は、各学部学科の教育研究上の目的を踏まえて、学科ごとに学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を策定している。各学科のディプロマ・ポリシーについては、大学全体のポリシーに沿って、カリキュラムを履修・学修することにより獲得できる能力（学修成果）を、「知識・技能」、「思考力・判断力・表現力」、「主体性・多様性・協働性」の 3 つの観点から、「～できる」という具体的かつ平易な表現により明示している。
本学は、全ての学科のカリキュラムマップにおいて、各科目とディプロマ・ポリシーの関係性を明示しており、科目の履修・学修による卒業要件単位数の修得により、ディプロマ・ポリシーに明示した学修成果を総合的に達成したと判断し、学位を授与している。
学部名

学科名

経済

経済

現代社会

現代社会

商
法
外国語
国際文化
スポーツ健康リハビリテーション

卒業に必要となる単位数

ＧＰＡ制度の採用（任意記載事項）
有・無124 単位

124 単位

履修単位の登録上限（任意記載事項）
年間 48 単位
年間 48 単位商

124 単位有・無有・無経営情報

124 単位有・無年間 48 単位法

124 単位有・無年間 48 単位
年間 48 単位

年間 48 単位

英米語

124 単位

有・無国際文化124 単位有・無年間 48 単位

国際協力

124 単位有・無年間 48 単位

スポーツ健康124 単位有・無年間 48 単位

こどもスポーツ教育

136 単位有・無年間 48 単位124 単位有・無年間 48 単位

理学療法

ＧＰＡの活用状況（任意記載事項）

公表方法：
https://www.ngu.jp/media/rishuyoko_seiseki2021.pdf

学生の学修状況に係る参考情報
公表方法：https://www.ngu.jp/career/qualification/（任意記載事項）⑦校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
公表方法：https://www.ngu.jp/outline/campus/
https://www.ngu.jp/outline/about/information/data/
https://www.ngu.jp/education/

⑧授業料、入学金その他の大学等が徴収する費用に関すること
学部名

学科名

経済

経済

現代社会

現代社会

商

商
経営情報

法

法

外国語

英米語
国際文化

国際文化
国際協力

スポーツ健康スポーツ健康入学金

その他

備考（任意記載事項）

2020 年度以降の入学者

680,000 円
2019 年度以前の入学者

660,000 円

2020 年度以降の入学者

400,000 円

830,000 円
2019 年度以前の入学者

施設設備費：300,000 円
休学中の在籍料：100,000 円

790,000 円
280,000 円
2020 年度以降の入学者

810,000 円
2019 年度以前の入学者

こどもスポーツ教育

リハビリテーション

授業料
（年間）

理学療法

790,000 円

2020 年度以降の入学者

2020 年度以降の入学者

870,000 円

770,000 円

2019 年度以前の入学者

2019 年度以前の入学者

850,000 円

施設設備費：
2020 年度以降の入学者 370,000 円

2019 年度以前の入学者 350,000 円
実験実習料：300,000円
750,000 円
休学中の在籍料：100,000 円⑨大学等が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
a.学生の修学に係る支援に関する取組（概要）

学生の修学に係る支援に関する取組として、①教育学習支援、②学生生活支援、③障がい者支援、④奨学金・財政支援、⑤留学支援を行っている。
【各支援の概要】①教育学習支援：ノート PC の全員配付、独自のポータルサイト（CCS）による自習システムの構築や教職員とのコミュニケーションの実施、オフィスアワーの実施、単位修得状況に問題を抱えている学生に対する修学指導の実施、入学予定者に対する準備学習の推進など。
②学生生活支援：クラスアドバイザー制度の整備、ハラスメント防止のための制度の整備、クラブ・サークル活動に対する各種研修会等の実施、留年者・退学者・休学者への指導・及び助言など。
③障がい者支援：車椅子利用者向けの階段に併設したスロープの設置、車椅子対応エレベータ・運搬機の設置、手すりの設置、車椅子利用者用の駐車スペースの設置、点字ブロックやエレベータの点字サインの整備、スペースの広いトイレや手すり付き小便器・緊急時インターホーンの設置など。
④奨学金・財政支援：独立行政法人日本学生支援機構による奨学金（学外制度）のほかに、学内制度として、名古屋学院大学奨学金、緊急援助奨学金、災害時緊急奨学金、社会人学生奨学金、学生緊急短期貸付金、私費外国人留学生授業料減免などを整備。
⑤留学支援：中・長期留学、短期留学等多数のプログラムの設定、留学に行く学生に対する語学力及び国際理解に関する学習支援の実施、留学奨励金の給付など。

b.進路選択に係る支援に関する取組（概要）

進路選択に係る支援に関する取組として、キャリアセンターによる就職活動ガイダン
ス、個人面談、模擬テスト、模擬面接及び履歴書添削、会社説明会、内定者報告会などを実施している。また、資格センターによる多数の資格講座を開設している。
c.学生の心身の健康等に係る支援に関する取組（概要）

学生の心身の健康等に係る支援に関する取組として、保健センターの設置及び看護士の常駐、年 1 回の健康診断の実施、学生相談室の設置及びカウンセラー（臨床心理士・公認心理師）による相談の実施、学生教育研究災害傷害保険への加入などを行っている。

⑩教育研究活動等の状況についての情報の公表の方法
公表方法：https://www.ngu.jp/outline/about/information/

（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コードF123310106611

学校名名古屋学院大学

設置者名

学校法人名古屋学院大学

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内訳

後半期

年間

418人

414人

第Ⅰ区分

241人

250人第Ⅱ区分

109人

109人

第Ⅲ区分

68人

55人

444人

家計急変による支援対象者（年間）13人

合計（年間）

457人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間

前半期

後半期

修業年限で卒業又は修了できないことが確定

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）-

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

20人「警告」の区分に連続して該当

31人

計52人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0人 前半期

年間

後半期（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学0人

３月以上の停学

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間

前半期

修得単位数が標準単位数の６割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

72人

出席率が８割以下その他学修意欲が低い状況

64人

計93人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

後半期