序文（2023 年版）

昭和のはじめ（1920 年代の終わりから 1930 年代のはじめ頃）に産声をあげた
産業看護も、それぞれの時代の諸先輩のご努力により、着実な進歩を遂げ、約 100年の歴史を刻んできた。
結核対策が産業保健の中心課題であった時代には、産業看護職は健康診断、保健指導、健康相談、衛生教育、家庭訪問などを通じて結核の予防に尽力し、多大な成果を上げた。また、じん肺や職業がんなどの職業病の予防とそのための作業環境改善に主眼がおかれていた時代にも、働く人々にとって最も身近な専門職として、産業医、衛生管理者、作業環境測定士とともに、これらの仕事に取り組んできた。
そして、作業関連疾患（心身の負担の大きい仕事をすることによって、また多忙な生活で生活習慣が乱れることによって、その発病が早まったり、もともとあった病気が増悪するような疾患、例として高血圧、糖尿病、虚血性心疾患など）やメンタルヘルスへの対応が重要課題となった現在、産業看護職はその専門性からなくてはならない存在となった。
つまり、これらの課題を解決するために、産業看護職は欠かせない専門職ということになる。その理由は、産業看護職が、看護の基本コンセプトである「人間」「環境」「健康」について幅広く奥深い知識を身につけ、対象者を全人的にとらえ、その自助力に働きかけ、その人の気持ちや生きがいを尊重した、きめこまやかな健康支援活動を専門とすることによる。そのため、産業看護職への期待がいっそう高まっている。
その期待に応えるためには、かなりの実力が求められ、産業看護専門職としての質の保証が必要である。その質の保証のためには、教育の充実が欠かせないが、現在のところ、看護基礎教育（卒前教育）では、一部の教育機関を除いて、はなはだ不十分といわざるを得ない状況である。
そこで、日本産業衛生学会をはじめ、中央労働災害防止協会、健康保険組合連合会、産業保健総合支援センター、日本看護協会など、さまざまな関連機関で卒後教育が行われている。これはとても大切なことではあるが、卒後教育を充実させるためにも、その土台となる看護基礎教育での産業看護学教育の実施が必要と考える。
看護基礎教育で産業看護学を学ぶ意義を整理してみると、大きく 5 つあると考

序文iiiえる。1 つは既述したように、産業看護専門職になるための基礎的知識・技術を身につけられること、2 つ目は看護の視野を広げる、つまり看護専門分野の 1 つとして産業看護学があることを知ること、3 つ目は臨床看護をはじめ、どの看護分野でも対象者の半分以上は働く人であることから、それらの人々へのケアの質向上に欠かせない労働の視点が養えること、4 つ目は自分が対象としている患者やクライエントが働く人であった場合、その人が勤務している事業場の産業看護職と連携がとりやすくなること、最後に、看護専門職も働く人であることから、自分の健康の保持増進を図るうえで必要な知識・技術を身につけられるということである。多くの看護専門職が働く医療機関の労働環境は、物理的化学的生物的有害要因はもとより、対人関係をはじめとした社会的環境も厳しいものがある。それらから身を守り、さらには心身の健康状態の向上を図るために、産業看護学の知識・技術は有用と考える。
これらのことから、本書には、看護専門職を目指すすべての学生に学んでもらいたい産業看護学のエッセンスを盛り込んだつもりである。
また、本書は、看護基礎教育機関で学ぶ学生だけでなく、産業現場で働いている看護職にも活用していただけるようにすることも意図してまとめた。それぞれに役立てていただければ幸いである。
本書の前身である『産業保健指導論』の初版が出版されたのは 1991 年 1 月のことであった。あれから、すでに 31 年が経過したことになる。初版の発行以降、日本看護協会出版会の編集者の方々のご厚意で『産業保健指導論』は何度か改訂を重ねてきた。そして、2008 年 2 月には、念願かなって『産業保健・産業看護論』と書名を変え、産業看護を前面に出したものとなった。さらに、2012 年 12 月には、日本産業看護学会が設立され、その学問体系も整いつつあったことから、書名も『産業看護学』とし、同年同月に出版した。
その後、日本産業看護学会教育研修委員会による産業看護学カリキュラムが示されたことから、この度はそのカリキュラムに則ったものとするために、装いを改め、2019 年 1 1 月に『産業看護学 第 2 版』を出版した。3 年経過した現在、読者の皆様から温かい励ましの言葉やご意見を頂戴した。2023 年版にはそれらを反映させ、合わせて統計データ、安全衛生に関する制度についての記述の更新を行った。まだまだ至らぬ点が多々あるが、これからもよりよいものを目指して精進していきたいと考えている。読者の皆様からのさらなる貴重なコメント、アドバイスを頂戴できれば、望外の喜びである。
最後に本書の出版にあたって、多大なサポートをいただいた日本看護協会出版会の小林友美様に心からのお礼を申し上げる。

2022 年 10 月 河野啓子

iv

序文

第1章

産業保健・
産業看護の理念と歴史

はじめに

産業看護職は、事業者が労働者と協力して産業保健の目的を自主的に達成できるように、さまざまな専門職種から成るチームの一員として、事業者、労働者の双方を支援する。
この章ではまず、チームによって推進される産業保健とは何かを明らかにし、その重要性を述べるとともに、産業保健の歴史の概要についてまとめる。次に、チームの一員として活動する産業看護職の役割・職務について述べ、産業看護の将来を展望するうえで不可欠な産業看護の歴史を概観する。3 つ目に、産業看護独自の概念枠組みならびに産業看護の展開方法について触れる。最後に、産業保健専門職の倫理について述べる。

1 産業保健とは
1 産業保健の目的と産業保健活動の定義
産業保健の目的は、1950 年に ILO（国際労働機関）と WHO（世界保健機関）の合同委員会で採択され、1995 年 4 月の第 12 次の総会で改訂された「産業保健の目標」に示されていることから、そのことにつき、以下に示す。

ILO と WHO による産業保健の目標
あらゆる職業に従事する人々の身体的精神的および社会的福祉を最高度に増進し、かつこれを維持させること。作業条件に基づく疾病を防止すること。健康に不利な諸条件から雇用労働者を保護すること。作業者の生理的心理的特性に対する作業環境にその作業者を配置すること。以上を要約すれば、人間に対し仕事を適合させること、各人をして各自の仕事に対し適応させるようにすること。
産業保健における重要な 3 つの異なる目的：①作業者の健康と労働能力の維持と増進、②安全と健康のための作業環境と作業の改善、③作業中の健康と安全を支援し、積極的な社会的気風（企業風土）と円滑な運営を促進し、企業の生産性を高めることになるような作業組織、労働文化の発展。
ここでいう労働文化の概念は、当該企業で採用される不可欠な価値体系への反映を意味するように意図されている。このような文化は実際には企業の経営体制、人事方針、参加の原則、教育訓練方針および品質管理に反映される。

ここに示されていることを参考に、産業保健の目的をまとめると、①職業に起因する健康障害を予防すること②健康と労働の調和を図ること③健康および労働能力の保持増進を図ること④安全と健康に関して好ましい風土を醸成し、生産性を高めることになるような作業組織、労働文化を発展させることといった 4 つに集約されるといえよう（日本産業衛生学会産業看護部会、2005）。
また、産業保健活動とは、事業者が産業保健の目的を達成するために行う活動への支援活動である。
なお、「産業保健」と「労働衛生」という用語はいずれも、英語でいう “occu-2

第 1 章 ◆ 産業保健・産業看護の理念と歴史

2 産業看護とは急速な技術革新の進展、サービス経済化、高年齢化、国際化、ICT 化など、目まぐるしい職場環境の変化により、働く人々の心身の健康はおかされやすくなっている。このような状況下では、労働と健康の調和を目指した、そしてまた相手を全人的にとらえ、気持ちや生きがいを尊重したきめ細かな心のふれあいのある健康支援活動が特に必要とされる。
これらは、130 年以上の歴史をもち、定義をはじめ教育、実践についても看護の専門分野としての位置づけが確立している欧米での産業看護活動（OccupationalHealth Nursing）の中核ともいえるものである。わが国の産業看護活動は、個々には諸先輩により、早くから欧米に勝るとも劣らない活動が行われてきたが、その活動が産業看護の名のもとにシステマティックに行われるようになったのは、1969
年第 16 回国際産業保健学会（International Congress on Occupational Health;ICOH）が東京で開催されて以降であり、その歴史はまだ浅い。
そのため、この時代には産業看護活動の目指す方向がバラバラであり、実践活動も混沌とした状況が続いてきた。これでは高まりをみせている社会のニーズに応えられないし、よりよい活動も望めない。そこで、1978（昭和 53）年に発足した日
本産業衛生学会産業看護研究会（産業看護部会の前身）で産業看護の本質論が 1985（昭和 60）年から検討され、1991（平成 3）年 10 月に最終的なものが明らかにされた。

産業看護の旧定義
あらゆる職業に従事する人々に対して、産業保健の目的注 1 を達成するために、看護の理念注 2 に基づいて組織的に行う、集団および個人に対する健康支援活動である（1991 年 10 月 1 日）。

注 1：〈産業保健の目的〉①職業に起因する健康障害を防止すること②健康と労働の調和を図ること③健康の保持増進を図ること
注 2：〈看護の理念〉
あらゆる人々に対して、その健康レベルに応じて、健康的にかつ自主的に生きていくことを支援することである。相手を全人的にとらえ、その自助力に働きかけ、気持ちや生きがいを尊重し、対象との人間関係を通じて、生活適応への支援活動をすることを特徴とする。

10

第 1 章 ◆ 産業保健・産業看護の理念と歴史

第6章

主な産業看護活動の実際
（その1）

はじめに

産業看護職は、産業保健チームの一員として事業者が労働者の協力のもとに行う産業保健の目的を達成するための活動を支援するので、労働衛生管理のすべて、すなわち、総括管理、健康管理、作業環境管理、作業管理、労働衛生教育のすべての分野にかかわる。
この章では、その中で特に産業看護職が専門性を発揮し、自らかかわるウエートの大きい業務のうち、産業保健計画、健康診断、健康相談、健康づくり、メンタルヘルスケアについて述べる。

1

産業保健計画の立て方と評価
事業者が労働者の協力を得て、産業保健の目的、すなわち、「①職業に起因する健康障害を予防すること、②働く人々の健康と労働の調和を図ること、③健康および労働能力の保持・増進を図ること、④安全と健康に関して好ましい風土を醸成し、生産性を高めることになるような作業組織、労働文化を発展させること」
を達成するための活動を支援するためには、産業保健計画がきちんと作成されることが必要である。
「保健上の目標を達成するための複数の保健計画とは、WHO の定義に従うと、提案の中から最良の案を選ぼうとする、組織だった意識的で継続的な努力である」ということであるが、保健計画といえば、一般に年間活動計画のイメージが強く、ルーチンワークの暦づくりと誤解している人がある。しかし、これでは真の保健計画とはいえない。

WHO の定義を踏まえると、産業保健計画とは、事業者が労働者の協力を得て産業保健の目的を達成できるように支援するために、限られた資源を上手に活用し、あくまでも問題解決のための方法の具体的展開の手順をつくることであり、スケジュール表づくりはその一部にすぎない。
産業保健計画は、産業保健チームメンバー全員が、①事業者、管理監督者、労働組合、従業員のニーズ②法規制、行政の動向③産業保健活動（総括管理、作業環境管理、作業管理、健康管理、労働衛生教育）の状況④他社（特に同業他社）の産業保健活動状況⑤資源（人、物、時間、予算）などを勘案して、それぞれの視点から現象を分析し、討議することによって立てられなければならない。
以上述べたことを踏まえて、ここでは産業看護職として産業保健計画にどのようにかかわるべきかを述べる。

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第 6 章 ◆ 主な産業看護活動の実際（その 1）