情報提供資料
2022年12月

HSBC ワールド・セレクション【愛称 : ゆめラップ】（安定コース）／（安定成長コース）／（成長コース）／（インカムコース）

インフレと景気減速局面で耐性を発揮するインカムコース
景気減速が懸念される環境下で、インカムコースは相対的に堅調
期間別の騰落率（2022年11月末現在）（円）

設定来の基準価額と分配金*（2018年4月11日～2022年11月末）（円）
150

13,000安定コース
安定成長コース
成長コース
インカムコース

過去3ヶ月

過去1年

設定来

-2.2%
-2.0%
-1.9%
0.0%

-11.5%-10.5%-10.0%
-5.0%

0.4%
11.7%
29.3%
13.8%

累積分配金

基準価額

120

11,000
9,000
7,000

分配金合計

分配金（右軸）90

1,169円

60
30

5,000
当初設定日：2015年9月25日（インカムコースは2018年4月11日）※騰落率は、分配金再投資基準価額（信託報酬控除後の基準価額に税引前分配金を全額再投資したものとして計算）で算出。

3,000
2018年4月

0
2019年4月

2020年4月

2021年4月

2022年4月

Point インカム重視の幅広い資産分散と魅力的な利回り
インカムコースの組入資産（2022年10月末現在）

当ファンドの参考利回り**

キャッシュ
不動産・その他
インフラABS

資産クラス別の利回り（2022年10月末現在）

世界配当
株式

10.0%

新興国債券

7.4%

5.6%

3.9%
世界社債

4.0％
3.6%

3.6%

不動産

インフラ

世界国債
先進国
配当株式

ハイ・イールド債券

世界社債 ハイ・イールド債券① 景気の影響を受けにくい「配当株式」
世界配当株式は安定した配当を出す銘柄を中心に組入れています。

新興国債券

過去1年の騰落率（2022年11月末現在、米ドル建て）

4.9%

配当は利益から支払うため、継続的に配当を出せる企業は財務内容が健全で、業績が景気に左右されにくい傾向があります。
景気減速が懸念される中でも堅調なパフォーマンスを維持しています。

② インフレ局面に強い「インフラ」-10.4%
先進国配当株式

先進国株式

過去1年の騰落率（2022年11月末現在、米ドル建て）

インフラファンドは空港や道路、再生可能エネルギー施設等のインフラ設備や事業に投資し、そこから得られる賃貸料や使用料などを基に分配金を支払います。
実物資産であるインフラは、物価上昇とともに価値や賃料収入が上昇する傾向があり、足もとのインフレ局面では良好なパフォーマンスとなっています。

8.8%

インフラ

-11.2%
世界株式

上記は、過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。
* 基準価額は信託報酬控除後、分配金は一万口当たり、税引前** 投資先ファンドの分配金利回りを保有割合で加重平均した値であり、実際のファンドの利回りとは異なります。また、作成基準日時点で知りうる直近のデータを表示しています。
※各資産の配当利回りおよび騰落率の算出に使用した指数は後述をご参照ください。
※将来の分配金は、運用状況によって変化します。分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。
出所：リフィニティブ当ファンドの主なリスク
投資信託は元本保証のない金融商品です。また、投資信託は預貯金とは異なることにご注意ください。
当ファンドは、主に値動きのある外国の有価証券を実質的な投資対象としますので、組入有価証券の価格変動あるいは外国為替の相場変動次第では、当ファンドの基準価額が下落し、投資者の皆さまの投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
【基準価額の主な変動要因】「株価変動リスク」、「金利変動リスク」、「信用リスク」、「為替変動リスク」、「流動性リスク」、「カントリーリスク」、「その他資産のリスク」※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※上記のリスクをご理解いただき、投資の判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

当ファンドの費用 （詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。）
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料

購入時にご負担いただきます。購入金額に、1.65％（税抜1.50％）を上限として、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）ファンドの日々の純資産総額に対して、年1.243％（税抜年1.13％）毎計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払われます。
実質的な負担：年1.303％（税抜年1.19％）程度

そ の 他 費 用 ・料

有価証券売買委託手数料、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率等を記載することができません。

手数
留意事項

ファンドの費用の総額については、投資者のファンドの保有期間に応じて異なるため、表記できません。
【当資料で使用している指数について】 先進国株式：MSCIワールド・インデックス、世界株式：MSCI ACワールド・インデックス、先進国配当株式：MSCIワールド高配当インデックス、世界国債：FTSE世界国債インデックス、世界社債：ブルームバーグ・グローバル総合社債指数、ハイ・イールド債券：ブルームバーグ・グローバル・ハイ・イー
ルド指数、新興国債券：JPモルガンGBI EMグローバル・ダイバーシファイド指数（現地通貨建て）、インフラ：S&Pグローバルインフラストラクチャー・インデックス、不動産：FTSE米国REITインデックス（株式は配当込）。指数に関する知的財産権その他一切の権利は各指数の公表企業などに属します。また、指数公表企業などは指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
【収益分配金に関する留意事項】 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
【投資信託に関する留意事項】 ●投資信託は預金・貯金ではありません。 ●日本郵便株式会社は、株式会社ゆうちょ銀行から委託を受けて、投資信託の申し込みの媒介（金融商品仲介行為）を行います。日本郵便株式会社は金融商品仲介行為に関して、株式会社ゆうちょ銀行の代理権を有していないとともに、お客さまから金銭もしくは有価証券をお預かりしません。 ●当資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。投資信託取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。 ●投資信託説明書（交付目論見書）はゆうちょ銀行各店または投資信託取扱郵便局の投資信託窓口にて用意しております。ただし、インターネット専用ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）はインターネットによる電子交付となります。
【当資料に関する留意事項】 ●当資料はHSBCアセットマネジメント株式会社が作成した資料です。当資料は信頼に足ると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。 ●当資料の記載内容等は作成時点のものであり、今後変更されることがあります。また、データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当社は、当資料に含まれている情報について更新する義務、情報の根拠となるデータなどについて公開する義務を一切負いません。●投資信託は預金または保険契約ではなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入の投資信託は投資者保護基金の保護の対象ではありません。当ファンドの購入のお申込みに関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（クーリング・オフ）の適用はありません。 ●当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。購入の申込みにあたっては、「投資信託説明書(交付目論見書）」および「契約締結前交付書面（目論見書保管書面等）」を販売会社からお受け取りの上、十分にその内容をご確認頂き、ご自身でご判断下さい。

委託会社：
投資顧問会社（運用委託先）：
受託会社：

ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社
HSBCグローバル・アセット・マネジメント（UK）リミテッド
三菱UFJ信託銀行株式会社

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設定・運用は日本郵便株式会社
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