CERI 有 害 性 評 価 書

ニッケル
NickelCAS 登録番号：7440-02-0

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CERI 有害性評価書について
化学物質は、私たちの生活に欠かせないものですが、環境中への排出などに伴い、ヒトの健康のみならず、生態系や地球環境への有害な影響が懸念されています。有害な影響の程度は、有害性及び暴露量を把握することにより知ることができます。暴露量の把握には、実際にモニタリング調査を実施する他に、特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の促進に関する法律 (化学物質排出把握管理促進法) に基づく化学物質の排出量情報の活用などが考えられます。
CERI 有害性評価書は、化学物質評価研究機構 (CERI) の責任において、原版である化学
物質有害性評価書 (http://www.safe.nite.go.jp/data/sougou/pk_list.html?table_name=hyoka_risk)を編集したものです。実際に化学物質を取り扱っている事業者等が、化学物質の有害性について、その全体像を把握する際に利用していただくことを目的としています。
予想することが困難な地球環境問題や新たな問題に対処していくためには、法律による一律の規制を課すだけでは十分な対応が期待できず、事業者自らが率先して化学物質を管理するという考え方が既に国際的に普及しています。こうした考え方の下では、化学物質の取り扱い事業者は、法令の遵守はもとより、法令に規定されていない事項であっても環境影響や健康被害を未然に防止するために必要な措置を自主的に講じることが求められ、自らが取り扱っている化学物質の有害性を正しく認識しておくことが必要になります。このようなときに、CERI 有害性評価書を活用いただければと考えています。
CERI 有害性評価書は、化学物質の有害性の全体像を把握していただく為に編集したものですので、さらに詳細な情報を必要とする場合には、化学物質有害性評価書を読み進まれることをお勧めいたします。また、文献一覧は原版と同じものを用意し、作成時点での重要文献を網羅的に示していますので、独自に調査を進める場合にもお役に立つものと思います。
なお、化学物質有害性評価書は、新エネルギー･産業技術総合開発機構 (NEDO) からの委
託事業である「化学物質総合評価管理プログラム」の中の「化学物質のリスク評価およびリスク評価手法の開発プロジェクト」において作成したものです。

財団法人化学物質評価研究機構
安全性評価技術研究所

ii

目

次

1． 化学物質の同定情報...................................................................................................................... 1
2． 我が国における法規制 .................................................................................................................. 1
3． 物理化学的性状.............................................................................................................................. 1
4． 発生源情報 ..................................................................................................................................... 2
5． 環境中運命 ..................................................................................................................................... 7
5.1 土壌中での動態........................................................................................................................... 8
5.2 大気中での動態........................................................................................................................... 8
5.3 水中での動態............................................................................................................................... 8
5.4 環境中での変換及び分解 ........................................................................................................... 9
5.5 下水処理及び浄水処理による除去 ........................................................................................... 9
5.6 生物濃縮性 ................................................................................................................................ 10
6． 環境中の生物への影響 ................................................................................................................ 10
6.1 水生生物に対する影響 ............................................................................................................. 10
6.1.1 藻類に対する毒性 .............................................................................................................. 10
6.1.2 無脊椎動物に対する毒性 .................................................................................................. 10
6.1.3 魚類に対する毒性 .............................................................................................................. 10
6.2 環境中の生物への影響 (まとめ)............................................................................................. 10
7． ヒト健康への影響........................................................................................................................ 10
7.1 生体内運命 ................................................................................................................................ 107.2 疫学調査及び事例......................................................................................................................11
7.3 実験動物に対する毒性 ..............................................................................................................11
7.3.1 急性毒性...............................................................................................................................11
7.3.2 刺激性及び腐食性 ...............................................................................................................11
7.3.3 感作性 ..................................................................................................................................11
7.3.4 反復投与毒性.......................................................................................................................11
7.3.5 生殖・発生毒性.................................................................................................................. 13
7.3.6 遺伝毒性.............................................................................................................................. 13
7.3.7 発がん性.............................................................................................................................. 13
7.4 ヒト健康への影響 (まとめ) .................................................................................................... 16
文

献 ............................................................................................................................................... 18iii

1．化学物質の同定情報
ニッケルは周期律表 10 族に属する遷移金属であり、1751 年にスウェーデンの科学者クロー
ンステット (F. Cronstedt) が鉱石から単離した。ニッケルという名称はドイツ語の Kupfernickel(悪魔の銅) に由来する (内藤・横手, 2000)。
金属ニッケル及びニッケル化合物は、化学物質排出把握管理促進法では「ニッケル」(政令号
番号 1-231) と「ニッケル化合物」(政令号番号 1-232) に分けて指定されているため、本評価書
では、金属状態のニッケルについて採り上げる。
物質名
化学物質排出把握管理促進法
化学物質審査規制法
CAS登録番号
分子式
分子量

ニッケル
政令号番号 1-231－
7440-02-0
Ni
58.69

2．我が国における法規制
法 律 名
化学物質排出把握管理促進法
労働基準法
労働安全衛生法
船舶安全法
航空法
港則法

項
目
第一種指定化学物質
がん原性化学物質（ニッケルの製錬又は精錬を行う
工程における業務による肺がん又は上気道のがん）
名称等を通知すべき危険物及び有害物 (ニッケル及びその化合物)
自然発火性物質 (ニッケルを含む金属触媒)
自然発火性物質 (ニッケルを含む金属触媒)
自然発火性物質 (ニッケルを含む金属触媒)

3．物理化学的性状
項
目
外
観
結
晶
系
融
点
沸
点
比
重
土壌吸着係数
溶
解
性

換
そ

算

係
の

数
他

特

性

値

銀色固体
面心立方晶系
1,455℃
2,730℃
8.908
データなし
水：不溶
希硝酸、塩酸、硫酸：可溶
濃硝酸：不溶アルカリ性水溶液：不溶
該当せず
モース硬度：3.8、強磁性体

1

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出IPCS,2003
Merck,2001
IPCS,2003
IPCS,2003
Merck,2001

典

IPCS,2003
Merck,2001
理化学辞典：久保ら,1987
理化学辞典：久保ら,1987
Merck,2001

4．発生源情報
この章では金属状態のニッケル (以下「金属ニッケル」という) 及びニッケル化合物の発生
源情報について整理するが、発生源から環境中へ排出されるニッケルの化学形態について不明
である場合がほとんどであり、不明な場合は金属ニッケル及びニッケル化合物の総称として「ニッケル」と記す。

4.1

製造・輸入量等(図 4-1)

ニッケル鉱石 (硫化鉱、酸化鉱) 及びニッケル含有率を 75%程度まで高めたニッケルマット
を全量輸入し、それらを精錬することにより、ニッケル地金やフェロニッケル等の合金中間物、酸化ニッケル、硫酸ニッケル、塩化ニッケル等のニッケル化合物が得られる。

硫化鉱
硫化鉱

酸化鉱
ラテライト鉱
還元・硫化・熔錬

熔錬

ニッケルマット

還元溶解

酸浸出・晶析

硫酸ニッケル

塩素浸出・電解ばい焼

ニッケル地金酸化ニッケルフェロニッケル
フェロニッケル

塩素溶解・晶析

塩化ニッケル

図 4-1

ニッケルの精錬プロセス (金属時評, 2002より一部抜粋)

a. ニッケル鉱石、ニッケルマット(表 4-1)

いずれも、ニッケル純分として推定した値である。1998 年から 2002 年までの 5 年間の輸入量はほぼ一定の水準で推移している。
表 4-1

ニッケル鉱石、ニッケルマットの輸入量 (トン)

年
1998
1999
2000
2001
2002
ニッケル鉱石 1)
73,19469,01981,36876,47473,969ニッケルマット 1)
58,86064,78083,76888,012
76,112
合計
132,054
133,799
165,136
164,486
150,081(金属鉱山会・日本鉱業協会, 2003)
1) ニッケル鉱石中ニッケル含有率 2.5%、ニッケルマット中ニッケル含有率 75%としてニッケル純分に換算した。

2

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b. ニッケル地金、フェロニッケル、酸化ニッケル(表 4-2)

1999 年から 2002 年までの 4 年間の製造・輸入量等はほぼ一定の水準で推移している。
表 4-2

ニッケル地金、フェロニッケル、酸化ニッケルの製造・輸入量等 (トン)

年
1999
2000
2001
2002
製造
33,15435,88730,45834,213ニッケル
輸入64,80762,87034,372
54,107
地金
輸出
1,113
2,115
1,222
1,690
国内供給量
96,84896,64263,60886,630製造
67,20074,80069,10074,700フェロ
輸入
9,400
10,50013,00014,800ニッケル
輸出21,60022,50021,80022,5001)
国内供給量
55,00062,80060,3006,7000製造
33,60047,00049,60049,000
酸化
輸入
1,800
1,200
700
1,100
ニッケル
輸出
7,500
21,90024,20023,1001)
国内供給量
27,90026,30026,10027,000
国内供給量 (合計)179,748
185,742150,008
180,630
ニッケル地金の製造・輸入量等 (金属鉱山会・日本鉱業協会, 2003)
フェロニッケル、酸化ニッケルの製造・輸入量等 (金属時評, 2002; 工業レアメタル, 2003)
1) フェロニッケル、酸化ニッケルの製造・輸入量等はニッケル純分換算値。

c. スクラップメタル(表 4-3)ニッケルを含む使用済みのステンレス鋼、特殊鋼、非鉄合金のスクラップメタルは、ニッケ
ルの重要な供給源の一つである。
表 4-3

スクラップメタルの国内回収量及び輸入量 (トン)
年

1999
自家発生
37,000ステンレス鋼・加工
12,600特殊鋼スクラップ
国内回収 1)
老廃
15,300ニッケル合金スクラップ
6,190
ステンレス鋼・特殊鋼スクラップ
15,6001)
輸入
ニッケル合金スクラップ
3,580
合計
90,270(金属鉱業事業団, 2001)
1) 国内回収スクラップ、輸入スクラップの量はニッケル純分換算値。

4.2

用途情報

(表 4-4)

ニッケル及びニッケル化合物の 9 割以上がステンレス鋼、特殊鋼の製造に用いられる。その他の用途としては、メッキ、電池、非鉄合金、磁性材料、触媒、貨幣、装飾品などがあり、その用途は多岐にわたる。

3

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表 4-4ニッケル、ニッケル化合物の用途別使用量の割合

特殊鋼

19

メッキ
電気ﾒｯｷ、化学ﾒｯｷ

1.8

電池
ﾆｯｹﾙ水素電池
ﾆｶﾄﾞ電池非鉄合金
管球・半導体材料、ｻｰﾐｽﾀ、
形状記憶合金、ﾊﾞﾈ材料
磁性材料
ｱﾙﾆｺ磁石軟質磁性材料
その他

1.5

1.2

0.6

1.9

石油・化学等設備、自動車、厨房器具、家電、建築用材料
LNG ﾀﾝｶｰ、原子力設備、自動車、産業用機械
自動車鋼板、自動車
部材、家電部材、ﾊﾟｿｺﾝ部材、装飾品
携帯電話、ﾊﾟｿｺﾝ、
電動工具
IC ﾘｰﾄﾞﾌﾚｰﾑ、ｼｰﾙﾄﾞ
ﾋﾞｰﾑ電 球 、 携 帯 電
話、通信機器用部品
ﾒｰﾀｰ、時計用ｽﾃｰﾀ、
磁気ｼｰﾙﾄﾞ板、高周
波ｺｲﾙ
触媒、粉末冶金用原料、貨幣、ｶﾞﾗｽ・陶
器の着色料等

○

○

○

○

○

硫
酸
ニ
ッ
ケ
ル
そ
の
他

○

○

○

○

○

○

1)

スクラ ップメタ ル

74

酸化ニッケルステンレス鋼SUS304(Fe-18Cr-8Ni)
SUS316(Fe-18Cr-12Ni-Mo)

最終用途

フェロニッケル割合(%)

ニッケル粉末用途

ニッケル地金原料となるﾆｯｹﾙ、ﾆｯｹﾙ化合物

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

合計
100
(製品評価技術基盤機構, 2004)
1) その他: 塩化ニッケル、硝酸ニッケル、酢酸ニッケル、スルファミン酸ニッケル、水酸化ニッケル等

4.3
4.3.1

排出源情報
化学物質排出把握管理促進法に基づく排出源

化学物質排出把握管理促進法では、「ニッケル」(政令号番号 1-231) と「ニッケル化合物」(政令号番号 1-232) に分けて排出量、移動量の届出あるいは推計を行うことになっている。ここでは「ニッケル」の化学物質排出把握管理促進法に基づく「平成 14 年度届出排出量及び移動量並
びに届出外排出量の集計結果」(経済産業省, 環境省, 2004a) (以下、2002 年度 PRTR データ) を整理する。ここでの「ニッケル」は金属状態のニッケルをいう。金属ニッケルは 1 年間に全国合計で届出事業者から大気へ 1 トン、公共用水域へ 8 トン、土壌へ 6 kg、事業所内の埋立に 12kg 排出され、廃棄物として 931 トン、下水道に 2 トン移動している。また届出外排出量としては対象業種の届出外事業者から 344 トンの排出量が推計されている。非対象業種、家庭、移動
体からの排出量は推計されていない。
4

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a.

届出対象業種からの排出量と移動量(表 4-5)

届出対象業種からの金属ニッケルの排出量のうち、輸送用機械器具製造業、電気機械器具製
造業、プラスチック製品製造業からの水域への排出量が多いが、届出外排出量も合わせると、金属製品製造業からの排出量が最も多い。なお、全体的には排出量よりも廃棄物としての移動
量が多い。
表 4-5

金属ニッケルの届出対象業種別の排出量及び移動量 (2002年度実績)(トン/年)
届出

業種名

届出外

排出量

移動量

届出と届出外の
排出量合計

大気

水域

土壌

廃棄物

下水道

排出量 3)
(推計)

＜0.5

＜0.5

0

77

＜0.5

219

219

63

＜0.5

2

0

41

＜0.5

19

21

6

＜0.5

0

0

27

＜0.5

20

20

6

0

＜0.5

0

1

0

19

19

6

＜0.5

3

0

89

＜0.5

14

17

5

その他の製造業

＜0.5

＜0.5

0

15

＜0.5

16

16

5

鉄鋼業

＜0.5

＜0.5

0

147

0

10

10

3

＜0.5

0

0

5

0

10

10

3

0

2

0

6

0

6

8

2

1

1

＜0.5

522

1

11

13

2

1

8

＜0.5

931

2

344

354

100

金属製品製造業
輸送用機械器具製造業
一般機械器具製
造業
窯業・土石製品製
造業
電気機械器具製
造業

精密機械器具製
造業
プラスチック製品製造業
その他 1)
合計

2)

排出計
2)3)

割合 3)
(%)

(経済産業省, 環境省, 2004a, b)1) 「その他」には、上記以外の届出対象業種の合計排出量を示した。
2) 四捨五入のため、表記上、合計が合っていない場合がある。
3) 埋立による排出量は含まれていない。
0.5 トン未満の排出量及び移動量はすべて「＜0.5」と表記した。

4.3.2

その他の排出源2002 年度 PRTR データにおいて届出及び推計対象としている以外に、以下のようなニッケルの排出源がある。
a. 自然発生源
ニッケルの自然発生源として以下のような報告がある (IPCS, 1991)。
土壌中には、岩盤の風化などにより移行したニッケルが存在し、農業用地の土壌中には、3
5

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～1,000 mg Ni/kg のニッケルが存在する。また、土壌からの巻き上げ、火山活動、植物からの放出、森林火災、海塩粒子の巻き上げなどによりニッケルは大気中に放出され、大気中には 1～3 ng Ni/m3 程度のニッケルが存在する。一方、岩盤の風化や土壌の浸出、大気からの沈降、雨水の作用などにより、岩盤、土壌、大気中のニッケルが水中に移行する。淡水中には 2～10
μg Ni/L、海水中には 0.2～0.7μg Ni/L のニッケルが存在する。
b. 人為発生源
化石燃料の燃焼ニッケルは化石燃料の燃焼に伴い大気中へ排出されると報告されている (ATSDR, 2003;
Environment Canada, Health Canada, 1994; IPCS, 1991)。
原油に含まれるニッケル濃度は原油の産出地により 0.01 ppm 未満～53 ppm 程度と異なり、平均で 9.9 ppm である (石油産業活性化センター, 2001)。火力発電所や各種ボイラー (工業用、商業用、家庭用) における石油製品の燃焼により、ヒュームあるいは飛灰として大気中に排出される (IPCS, 1991)。化石燃料の燃焼によって大気へ排出されるニッケルは、その大部分が硫酸ニッケルであり、少量の酸化ニッケル、ニッケルと他の金属の複合酸化物を含むと報告されている (IPCS, 1991)。
都市ゴミ、下水汚泥の焼却
都市ゴミ焼却場、産業廃棄物焼却場近傍の大気からの沈降ばい塵中に他の重金属成分とともにニッケルが含まれる (久野ら, 2002; 鳥取県衛生研究所, 1988)。
また、生活排水や事業場排水から、主として水溶性ニッケルが下水処理場に流入し、一部が下水汚泥に吸着する (森田ら, 2002)。水分を多く含む下水汚泥は、濃縮、脱水、焼却、一部溶融などのプロセスを経て、40%が最終的に埋立処理されるが、44%は建設材料 (セメント、レンガ) として、14%は肥料、土壌改良材として緑農地利用される。肥料取締法では緑農地利用する汚泥中のニッケル濃度の最大値を 300 mg Ni/kg と定めている (水道産業新聞社, 2002)。下水
汚泥中の成分を分析した報告によると、ニッケル濃度は 135～178 mg Ni/kg であった (千歳市水道局, 2004)。1999 年に緑農地利用された下水汚泥 270,000 トン (水道産業新聞社, 2002) に、測定の最大濃度 178 mg Ni/kg のニッケルが含まれていたと仮定すると、1 年間に約 48 トンのニッ
ケルが土壌へ排出されたと推定される。
下水汚泥の焼却炉からの排出物には硫酸ニッケル、塩化ニッケル、鉄とニッケルのスピネル状複合酸化物などのニッケル化合物が含まれ、ヒュームまたは飛灰として大気中に排出されると報告されている (IPCS, 1991)。
その他
タバコの主流煙中には、1 本あたり 0.005～0.08μg のニッケルが含まれている (ニッケルの形態は不明) (IARC, 1990)。

6

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4.4

環境媒体別排出量の推定(表 4-6)

届出対象業種の届出外事業者からの排出量については、届出データにおける業種ごとの大気、水域、土壌への排出割合を用いて、その環境媒体別の排出量を推定した。
なお、PRTR の推計の対象となっていない自然発生源からの排出、化石燃料や都市ゴミ、下水汚泥の燃焼に伴う排出については、定量的なデータが不足していること、及び主としてニッケル化合物であると考えられることから、ここでは考慮しない。
以上のことから、金属ニッケルは、1 年間に全国で、大気へ 187 トン、公共用水域へ 166 ト
ン、土壌へ 256 kg 排出されると推定した。
表 4-6

ニッケルの環境媒体別排出量 (2002年度実績)(トン/年)

排出区分
大気
公共用水域
土壌
対象業種届出18＜0.5
対象業種届出外 1)
186
158
＜0.5
合計
187
166
＜0.5
(製品評価技術基盤機構, 2005)
1) 大気、水域、土壌の排出量は、業種ごとの届出排出量の排出割合と同じと仮定し、推定した。
0.5 トン未満の排出量はすべて「＜0.5」と表記した。
埋立による排出量は含んでいない。

水域への排出量 166 トンのうち、届出排出量については排水の放流先が河川と届け出られている排出を河川への排出とし、届出外排出量についてはすべて河川への排出と仮定すると、河川への排出量は 164 トンとなり、海域へ直接排出される量は少ない。

4.5

排出シナリオニッケルの環境への発生源として、自然発生源と人為発生源がある。
人為発生源の金属ニッケルの排出経路としては、ニッケルの精錬プロセス、ニッケルを用いた合金製造プロセス、ニッケル粉末を用いる電池製造、粉末冶金製造プロセス等から、大気及び水域への排出が考えられる。

5．環境中運命金属ニッケル及びニッケル化合物は、環境中では種々の形態で存在し、金属ニッケルとニッ
ケル化合物を区別し、記載することは難しいため、本章ではニッケル化合物を含めた金属ニッ
ケルを「ニッケル」と表記し記す。
ニッケルは、自然界に存在する元素で、クラーク数 (地下 16 km までの岩石圏に水圏と気圏を加えた範囲における元素の存在度) は約 0.01%、全元素中 24 番目である (Clarke, 1924)。ニッ
ケルは、5 つの安定な同位元素 58Ni、60Ni、61Ni、62Ni、64Ni の混合物で、通常 Ni (Ⅱ) の酸化状態を示す。ニッケルは玄武岩などの火成岩及び頁岩などの堆積岩中に存在し、地殻の含有量は
約 100 mg Ni/kg である (長橋・和田, 1977)。
7

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自然界及び人為発生源から発生したニッケルは、環境中の土壌、大気、水域、生物を循環し、また生物によって移動する (IPCS, 1991)。

5.1

土壌中での動態

ニッケルは、主に硫化鉱 (ペントランド鉱、パイロタイト鉱)、酸化鉱 (ラテライト鉱) に分布し、風化作用などによって分解され土壌に移行する (Merian et al., 2004)。全地球的な土壌のニッケル含有量は、平均 50 mg Ni /kg である (Aubert and Pinta, 1977)。ただし、蛇紋岩が風化してできた土壌は、ニッケル含有量が高く、1,000 mg Ni /kg 以上である (久馬ら, 1993)。
土壌中のニッケルは、3 つの形態がある。(1) 無機鉱物、(2) イオンとして有機物や粘土鉱物の表面に吸着、(3) 土壌水中のイオン又は、無機配位子 (OH-、SO42-、Cl-、NH3） 及び有機配位子 (フミン酸、フルボ酸) と形成された錯体である (Hutchinson et al., 1981)。ニッケルは土壌の状態によって、土壌内で高い移動性を示す。多くのニッケル化合物は、酸性下では水に溶解するため、酸性雨は、土壌内のニッケルの移動を促進し、その結果、地下水のニッケル濃度が高くなり、生物のニッケル取り込み量が増加する。陸生の植物は、主に根を経由して土壌からニッケルを吸収し、土壌からのニッケルの吸収量は、土壌の種類、pH、湿度、有機物含有量、抽出可能なニッケルの量などの影響を受ける (NAS, 1975)。

5.2

大気中での動態

全地球的なニッケルの大気中への放出量は、自然界 (岩石の風化、火山活動など) からが約
2.8 万トン Ni/年、人為発生源 (化石燃料の燃焼、工業生産など) からが約 9.8 万トン Ni/年で、人為発生源から放出される量のほうが多い (Lantzy and Mackenzie, 1979)。
アメリカにおけるニッケルの大気中濃度は、都市では夏は平均 17 ng Ni/m3、冬は平均 25 ng Ni/
m3 であった。一方、都市以外では季節変動が見られず、年平均 6 ng Ni/m3 であった。都市部におけるニッケル大気中濃度の季節による変動は、暖房で使用される化石燃料に由来するとの報告がある (Tissot and Welte, 1984)。
自然界から大気中に発生したニッケルの化学形態は不明であるが、化石燃料の燃焼によって大気中に発生したニッケルは、硫酸ニッケル及びニッケルと他の金属との複合酸化物である(Hansen and Fisher, 1980)。
自然界及び人為発生源から大気中に発生したニッケル粒子の移動と分布は、その粒子径と気象条件に強く影響を受ける。ニッケル粒子の大きさは、排出源によって異なり、人為発生源から発生した粒子は、土壌などの自然界から発生したものよりも細かく、大気中での滞留時間は5.4～7.9 日との報告がある (Schmidt and Andren, 1980)。また、ニッケル粒子は、細かいものほど大気中での滞留時間が長く、長距離を移動し、0.3～0.5μm 粒子の大気中での半減期は、約30 日である (Schroeder et al., 1987)。

5.3

水中での動態

ニッケルは、大気中の粒子の沈降、地表面の流水、工業生産及び生活に伴う廃棄物、土壌及び岩石の自然浸食により水圏に入る。淡水中のニッケル濃度は、2～10μg Ni/L、海水中ニッケ
8

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ル濃度は、0.2～0.7μg Ni/L との報告がある (IPCS, 1991)。
河川では、ニッケルは主に粒子に吸着して移動し、pH、粒子の濃度などの変化で、吸着物からのニッケルの放出も起こる (Ditoro et al., 1986)。さらに、ニッケルは、鉄、マンガン、アルミニウムの酸化物や水酸化物を含む鉱物に強く吸着されるとの報告がある (Evans, 1989)。
pH 5～9 の天然水中でのニッケルの形態は、緑色のヘキサアクアニッケル (Ⅱ) イオン[Ni(H2O)6]2+が主で、この他に無機配位子 (OH-、SO42-、Cl-、NH3) との錯体が存在する。さらに、一部のニッケルは、河川経由で海へ移動し (IPCS, 1991)、海水中のニッケルは、主に、イオン、塩化物、炭酸塩として存在し、表層では深層より低濃度である (Merian et al., 2004)。

5.4

環境中での変換及び分解

金属ニッケルは、水及びアルカリ性水溶液には不溶であるが、希硝酸、塩酸、硫酸には溶解する (3 章参照)。
ニッケルの生物的メチル化は、メタン生成細菌でのみ認められる。メタン生成細菌のニッケ
ルを含む補酵素 F430 において、メチル基がニッケルと結合することでニッケルの生物的メチル化が起こり、その後ニッケルに結合したメチル基が脱離しメタンが発生するとの報告がある(Thayer, 2002)。
大気中のニッケル粒子は、二酸化硫黄の存在で酸化され、硫酸ニッケルに変化するとの報告がある (Schmidt and Andren, 1980)。
一方、環境水中で沈殿した硫化ニッケルは、硫黄酸化細菌によって酸化され硫酸を生じ、ニッケルが放出されるとの報告がある (Wood, 1987)。
ニッケルは、一般的な植物に広く分布している。アブラナ科の一種であるアリッサムの乾燥試料では、葉体部に 4,000 ppm、種子に 250 ppm のニッケルが検出された (Severne and Brooks,1972)。また、ナタマメの種子中のウレアーゼは、分子量 10,500 で、1 分子中に 2 原子のニッケルを含んでいる (Dixon et al., 1975)。

5.5

下水処理及び浄水処理による除去

ニッケルは、下水処理場で一部は活性汚泥に吸着され、大部分は下水処理場から放出されると考えられる (森田ら, 2002)。
2004 年 4 月～2005 年 3 月までの東京都の代表的な河川である多摩川、荒川、江戸川から取水している小作浄水場 (羽村市)、三園浄水場 (板橋区)、金町浄水場 (葛飾区) におけるニッケル
及びその化合物の濃度は、小作浄水場の入口では定量限界値 (1μg Ni/L) 未満、三園浄水場の入口では 1～3μg Ni/L、金町浄水場の入口では 1～4μg Ni/L であり、小作浄水場の出口では定量限界値未満、三園浄水場の出口では定量限界値未満～5μg Ni/L、金町浄水場の出口では定量
限界値未満～2μg Ni/L であった (東京都水道局, 2005)。
上水道の場合、ニッケルは、通常の浄水方法 (凝集沈殿)、石灰軟化、イオン交換、逆浸透により除去されるとの報告がある (日本環境管理学会, 2004)。
一方、ニッケルを含む工場排水は、アルカリ処理によって水酸化物として沈殿を生成し除去される (合田, 1976)。
9

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5.6

生物濃縮性

調査した範囲内では、金属ニッケルの生物濃縮性に関する報告は得られていないが、硫酸ニ
ッケル七水和物については、化学物質審査規制法に基づくコイを用いた 6 週間の濃縮性試験で、水中濃度が 1 mg Ni/L 及び 0.1 mg Ni/L におけるニッケルとしての濃縮倍率は、それぞれ 3.0 未
満及び 31 未満であり、高濃縮性ではないと判定されている (通商産業省, 1997)。
ニッケルの藻類、魚類などを用いた生物濃縮係数 (BCF) は、水中濃度が 5～50μg Ni/L の範
囲では、平均 106±53 であり、さらに水中濃度がそれ以外の場合も平均 157±135 であったことから、ニッケルの生物濃縮性は低いとの報告がある (McGeer et al., 2003)。

6．環境中の生物への影響
本章では、金属状態のニッケルを、金属ニッケルと表記する。

6.1

水生生物に対する影響

6.1.1

藻類に対する毒性調査した範囲内では、金属ニッケルの藻類及び水生植物に関する試験報告は得られていない。

6.1.2

無脊椎動物に対する毒性調査した範囲内では、金属ニッケルの無脊椎動物に関する試験報告は得られていない。

6.1.3

魚類に対する毒性調査した範囲内では、金属ニッケルの魚類に関する試験報告は得られていない。

6.2

環境中の生物への影響 (まとめ)金属ニッケルは水に不溶であり、調査した範囲内では、金属ニッケルを用いて水生生物への影響を調べた報告は得られていない。

7．ヒト健康への影響
本章では、金属状態のニッケルを、金属ニッケルと表記し、金属ニッケル及びニッケル化合物について、両者の区別が不明確な場合及び両者を区別しない場合にはニッケルと表記する。

7.1

生体内運命

ヒトが金属ニッケルを経口経路で摂取した場合、大部分は吸収されることはない。ごく一部の吸収された金属ニッケルは、特定の器官に蓄積することなく、そのほとんどが尿中に排泄される。吸収量は投与量の約 0.09％との報告がある。ラットへの吸入暴露では、肺に影響が認められ、肺でのニッケルの半減期は投与量に関係なく、32 日間であった。ラットの組織のホモジ10

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ネートを用いた in vitro 実験では、核酸成分等と結合した。

7.2

疫学調査及び事例

金属ニッケルのヒトでの事例及び疫学調査では、皮膚感作性を有することが明らかにされているが、暴露量と影響についての定量的な評価は困難である。また、ニッケル合金プラントにおける複数の疫学調査の結果では、呼吸器系のがんに発生率の増加は認められておらず、疫学研究で発がん性を示す報告がは得られていない。

7.3
7.3.1

実験動物に対する毒性
急性毒性

調査した範囲内では、金属ニッケルの急性毒性について、致死量に関する試験報告は得られていない。
主な毒性症状として、肺重量の増加、高用量群の肺に肥大化した泡沫マクロファージ又は変性マクロファージ、リポタンパクの蓄積、肺胞マクロファージの変性と石灰化がみられた(Serita et al., 1999)。また、肺胞上皮細胞の障害を伴う肺重量の増加、その影響はニッケル超微
細粉末のほうが顕著であった (Zhang et al., 2003)。

7.3.2

刺激性及び腐食性調査した範囲内では、金属ニッケルの実験動物に対する刺激性及び腐食性に関する試験報告は得られていない。

7.3.3

感作性

調査した範囲内では、金属ニッケルの実験動物に対する感作性に関する試験報告は得られて
いない。

7.3.4

反復投与毒性 (表 7-1)

金属ニッケルの反復投与毒性について、ラット、アカゲザルを用いた経口投与試験、ラット、ウサギを用いた吸入暴露試験が行われている。現在までに得られているデータから、経口投与
試験ではラットへの 1,000 ppm 濃度の混餌投与においても影響はみられていない。以下にラットの 13 週間吸入暴露試験の結果を示す。
雌雄の Wistar ラットに金属ニッケル粉末 (平均粒径 1.2μm) を濃度 0、1、4、8 mg/m3 で 6
時間/日、5 日/週、13 週間全身吸入暴露した試験 (OECD テストガイドライン 413 準拠) で、雌雄の 1 mg/m3 以上の群に肺の絶対・相対重量の用量依存的増加、肺胞タンパク症、肺肉芽腫性
炎症、血中ニッケル濃度の増加、雄の 1 mg/m3 以上及び雌の 4 mg/m3 群に肺の単核細胞浸潤、4mg/m3 以上の雌雄に肺線維化、4 mg/m3 以上の雄及び 8 mg/m3 の雌に体重増加抑制、摂餌量減少、細気管支/肺胞過形成がみられた。著者らは NOAEL を 1 mg/m3 未満であるとしている。なお、
本試験で使用したニッケル粉末表面の元素分析の結果、ニッケル含有率は 29.2%、酸素含有率
は 41.5%であった (WIL Research Laboratories, 2003)。この試験について、本評価書では LOAEL
11

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が 1 mg/m3 であると判断する。
表 7-1
動物種
ラット
白色
4 匹/群
アカゲザ
ル (2 匹/群)
ラット
Wistar
雌雄0、8mg/m3 群:20 匹/群
1、4
mg/m3 群:10 匹/群

投与方法
経口投与
(混餌)

投与期間
8 週間

経口投与
(混餌)

6 か月間

吸入暴露
(全身)
OECD
TG413

13 週間
6 時間/日5 日間/週

金属ニッケルの反復投与毒性試験結果
投与量0、250、500、1,000ppm
金属ニッケル粉末
0、500 ppm
金属ニッケル粉末
0、1、4、8 mg/m3
金属ニッケル粉末
平均粒径 1.2μm

結果
一般状態、体重、血液学的所見に影響なし
一般状態、体重、血液学的所見に影響なし
1 mg/m3 以上
雌雄: 肺の絶対・相対重量の用量依存的増加、肺胞タンパク症、肺肉芽腫性炎症、血中ニッ
ケル濃度の増加雄: 肺単核細胞浸潤
4 mg/m3 以上
雌雄: 肺線維化
雄: 体重増加抑制、摂餌量減
少、細気管支/肺胞過形成
雌: 肺単核細胞浸潤
8 mg/m3
雌: 体重増加抑制、摂餌量減
少、細気管支/肺胞過形成
NOAEL: 1 mg/m3 未満
LOAEL: 1 mg/m3 (本評価書の判断)
0.5 mg/m3 以上: 肺の絶対重量の用量依存的増加、肺胞内へのリポタンパクの蓄積

文献
Phatak&Patwardhan,
1950, 1952
Phatak&Patwardhan,
1950, 1952
WIL ResearchLaboratories,
2003

ウサギ
NZW
雄
4 匹/群
ウサギ
8 匹/群

吸入暴露

4 週間
6 時間/日
5 日/週

0、0.5、2.0 mg/m3
金属ニッケル粉末
粒径 7μm 未満

吸入暴露0、2.0 mg/m3
金属ニッケル粉末

肺胞マクロファージ増加

Jarstrand et al.,
1978

ウサギ
雄
8 匹/群

吸入暴露

4 週間
6 時間/日
5 日/週
1 か月間
6 時間/日
5 日/週

0、1.7 mg/m3
金属ニッケル粉末

Casarett-Bruce
et al., 1981

ウサギ
雄
8 匹/群

吸入暴露

0、0.2、2.0 mg/m3
金属ニッケル粉末

ウサギ
5-6 匹/群

吸入暴露

ウサギ
雄

吸入暴露

1、3、6
か月間
6 時間/日
5 日/週
3、6
か月間
6 時間/日
5 日/週
6 か月間
6 時間/日
5 日/週

肺胞内液の脂質含量と組成の変化(ホスファチジルコリン、ホスファチジルイノシトールが増加し、リン脂質量が 2 倍)
1 か月: 肺胞マクロファージの増加
3 か月以上: 肺胞マクロファージの増加なし肺胞のリン脂質とホスファチ
ジルコリンの増加
組織学的な変化なし

ウサギ

吸入暴露

4, 8 か月間

1 mg/m3
金属ニッケル粉末

1 mg/m3
金属ニッケル粉末
粒径 40μm 未満
0.1 mg/m3
金属ニッケル粉末

肺 胞 Type Ⅱ 細 胞 密 度 の 増 加(2-3 倍)巣状肺炎 (肺胞マクロファー
ジの機能低下による感染症)
リソソーム酵素活性の低下

12

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Camner et al.,
1978

Johanssonal., 1983

etCurstedt et al.,
1984

Camner et al.,
1984;
Johansson
etal., 1981
Lundborg&
Camner, 1982

7.3.5生殖・発生毒性調査した範囲内では、金属ニッケルの実験動物に対する生殖・発生毒性に関する試験報告は得られていない。

7.3.6

遺伝毒性 (表 7-2)

金属ニッケルの遺伝毒性については、DNA 修復試験、細胞形質転換試験では陽性を示したとする報告があるが、現在までに得られている試験結果は限られており、遺伝毒性の有無を判断することはできない。
表 7-2
試験系
DNA 修復in vitro

染色体異常
形質転換
形質転換
染色体異常

in vivo

金属ニッケルの遺伝毒性試験結果

試験材料
ヒト末梢血リン
パ球
ヒト末梢血リンパ球
ハムスター胎児培養細胞
ハムスター線維芽細胞 (BHK)
ラット
Wistar、骨髄細胞

処理条件
ND

用量
ND

結果 1)
+

ND

ND

－

ND

5、10、20
μg/mL
ND

+
+

50 mg/m3

+

ND
吸入暴露
4-6 か月間
5 時間/日5 日間/週文献
Assad et al.,
1999
Paton &
Allison, 1972
Costa et al.,
1981
Hansen &Stern, 1984
Chorvatovicova& Kovacikova,
1992

ND: データなし、＋: 陽性、－: 陰性

7.3.7

発がん性 (表 7-3、表 7-4)

金属ニッケルの発がん性については、全身吸入暴露試験では発がん性の有無を評価できるデータは得られていない。しかし、ラットやハムスターの腹腔内、胸腔内、皮下、筋肉内、骨内に投与した試験で、投与部位にがんまたは肉腫が認められている。
IARC は 1990 年に、金属ニッケルの発がん性に関して、ヒトには不十分な証拠しか示されていないこと、実験動物では吸入試験の発がん性評価に適した報告はないがその他の経路の投与で肉腫やがんが認められていることから、実験動物に対しては十分な証拠があるとし、グルー
プ 2B (ヒトに対して発がん性がある可能性がある物質) に分類した。なお、ニッケル化合物はグループ 1 (ヒトに対して発がん性がある物質) に分類している。
表 7-3
動物種等
マウス
C57BL
雌 20 匹
対照群なし

投与方法 投与期間
吸 入 暴 21 か月間
6 時間/日露( 全 身 4-5 日間/週
暴露)

金属ニッケルの発がん性試験結果

投与量15 mg/m3
金属ニッケル粉末(純度 99%以上、粒径 4μm 以下)

結果
2 匹にリンパ肉腫
肺腫瘍なし
22 か月目までにすべての動物が死亡

13

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文献
Hueper,1958

動物種等 投与方法 投与期間
吸 入 暴 21 か月間
ラット
6 時間/日露
Wistar( 全 身 4-5 日間/週
雌雄暴露)50 匹/群
さらに最長
Bethesda
7.5 か 月 間black
観察
雌 60 匹吸 入 暴 21 か月間
ラット
露
6 時間/日Wistar
5 日間/週雄77 匹/群
モルモット 吸 入 暴 21 か月間
6 時間/日露Strain 13( 全 身 4-5 日間/週
雄 32 匹暴露)
雌 10 匹対照群 9 匹吸 入 暴 10 週間
ラット
1 回/週
露
Wistar( 気 管
雌 32 匹対照群 40 匹 内 投 最長 2.5 年
間観察
与)
11 週齢
吸 入 暴 20 週間
ラット
1 回/週
露
Wistar( 気 管
雌 39 匹対照群 40 匹 内 投 最長 2.5 年
間観察
与)
11 週齢
吸 入 暴 5 か月間
ラット
1 回/月
露
F344
( 気 管
雌雄
投与群 5 匹 内 投
対照群 20 匹 与)
シ リ ア ン ハ 吸 入 暴 1 回/6 か月
露ムスター( 気 管 2 年間観察
雌雄
内 投
100 匹以上
与)吸 入 暴 12 回
シリアン
1 回/2 週ハムスター 露( 気 管
雌雄
内 投 最長 130 週
約 60 匹/群間観察
与)ラット
OsbornMendel
6 か月齢雌投与群 25 匹
対照群 70 匹
ラット
Wistar
4-6 週齢
雌雄
5 匹/群

胸腔内
投与

5 か月間
1 回/月
16 か 月 間
観察

皮下埋
め込み

4個
最長 27 か月間観察

投与量15 mg/m3
金属ニッケル粉末(純度 99%以上、粒径 4μm 以下)

結果
腫瘍様の肺胞変化、気管支上皮の増殖
15/50 (両系統の暴露群で観察に用いた50 匹対象)文献
Hueper,1958

0、3.1 mg/m3
金属ニッケル粉末(粒径: 98%以上が2μm 未満)15 mg/m3
金属ニッケル粉末(純度 99%以上、粒径 4μm 以下)

カルチノイド:対照群 1 匹ニッケル暴露群 2 匹

Kim etal.,1969

暴露群: 肺胞及び気管支上皮の過形成
22 か月目までにすべての動物が死亡

Hueper,1958

0.9 mg/匹
金属ニッケル粉末(純度不明)
生理食塩水 0.3 mL
に懸濁
0.3 mg/匹
金属ニッケル粉末(純度不明)
生理食塩水 0.3 mL
に懸濁0、5 mg/匹
ニッケル粉末
生理食塩水 0.2 mLに懸濁暴露群: 肺腫瘍 (腺腫、腺がん、扁平上皮がん、混合がん) 8/32

Pott et al.,1987

投与群: 100 日以内に 2/5 匹に胸膜中皮腫 (F344 に稀な腫瘍) 発生
対照群: 腫瘍発生なし

Furst et al.,1973

0、10、20、40
mg/匹
金属ニッケル粉末(純度 100%、粒径3-8μm)
0、0.8 mg/匹
金属ニッケル粉末(純度 99.9%、
粒径 3.1μm)
生 理 食 塩 水 0.15
mL に懸濁0、6.25 mg/匹
金属ニッケル粉末(純度 99.9%、粒径3.1μm)
ラノリン 0.05 mLに懸濁
金属ニッケルペレット (2×2 mm)

投与群: 胸腔内に多数の腫瘍 (繊維肉腫、中皮腫、横紋筋肉腫)

Ivankovic,
et al., 1987

投与群: 2 匹に肺の腺がん

Muhle, etal., 1992

投与群: 4/12 の投与部位に円形細胞肉腫
及び紡錘細胞肉腫 (観察期間最終剖検
時)

Hueper,1952

投与群: 5/10 に処理部位の肉腫 (線維肉腫、円形細胞肉腫)

Mitchell etal., 1960

生理食塩水投与群: 0/40
肺腫瘍 (腺腫、腺がん、扁平上皮がん、 Pott et al.,
1987
混合がん)
10/39
生理食塩水投与群: 0/40

14

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動物種等 投与方法 投与期間
筋肉内 1 回
ラット
投与
41 週間
2-3 か月齢観察
雌10 匹/群筋 肉 内 5 か月間
ラット
投与
1 回/月
F344
14 週齢
雌雄
25 匹/群
筋肉内 1 回ラット投与
24 か月間
F344
観察
3 か月齢
雄
投与群 10 匹/群
対照群 20 匹
筋肉内 1 回ラット投与
220 日間WAG
観察
雄
投与群 20 匹
対照群 56 匹
筋肉内 1 回
ラット
投与
観察期間不
F344
明
3 か月齢
雄
投与群 20 匹
対照群 44 匹
筋肉内 1 回ラット投与
1 年間観察WAG
10-15 週齢
雄 40 匹/群筋 肉 内 5 か月間
シリアン
1 回/月
ハムスター 投与
3-4 週齢
雌雄
25 匹/群
腹 腔 内 8 か月間
ラット
投与
2 回/月
F344
雌雄
ラット
Wistar
12 週齢
雌 48 匹

腹腔内
投与

10 週間
1 回/週

ラット
Wistar
18 週齢
雌

腹腔内
投与

1回
初回投与の
30 か 月 後に剖検ラット
Wistar
18 週齢
雌

腹腔内
投与

週2回
初回投与の
30 か月後に剖検

投与量0、28.3 mg/匹
金属ニッケル粉末ニ ワ ト リ 血 清 0.4
mL に懸濁0、5 mg/匹
金属ニッケル粉末
トリオクタノイン
0.2 mL に懸濁結果
投与群: 全例の投与部位に横紋筋肉腫
対照群の背景データに腫瘍発生なし

文献
Heath &
Daniel, 1964

投与群: 38/50 匹の投与部位に線維肉腫

Furst &
Schlauder,1971

0、3.6、14.4
mg/匹
金属ニッケル粉末
ペニシリン G プロ
カイン 0.5 mL に懸濁投与部位の肉腫
対照:3.6 mg/匹:
14.4 mg/匹:

Sunderman& Maenza,
1976

0、20 mg/匹
金属ニッケル粉末
油性媒体 0.3 mL に
懸濁

投与部位の肉腫 (横紋筋肉腫、線維肉
腫、細網肉腫、血管肉腫、骨肉腫など)
対照:
0/56
20 mg/匹:
17/20

Berry et al.,
1984

0、14 mg/匹
金属ニッケル粉末
0.3-0.5 mL のペニ
シリン G プロカイ
ンに懸濁投与群: 投与部位の肉腫 (横紋筋肉腫、発生数不明)
平均 34 週間後

Sunderman,
1984

0、20 mg/匹
金属ニッケル粉末
パラフィンオイルに懸濁0、5 mg/匹
金属ニッケル粉末
トリオクタノイン
0.2 mL に懸濁投与群: 14/30 に投与部位の横紋筋肉腫(末梢血単核細胞のナチュラルキラー細胞活性の 50-60%抑制)

Judde et al.,1987

投与部位の線維肉腫
対照:
0/25
20 mg/匹:
2/25

Furst &
Schlauder,1971

投与群: 30-50%に腹腔内の腫瘍

Furst &
Cassetta,
1973

投与群: 46/48 に腹腔内の腫瘍 (肉腫、中皮腫、がん) 平均 8 か月後Pott et al.,1987

対照群の背景データ: 腫瘍発生率は0-6%
投与群: 4/34 に投与部位の腫瘍 (中皮腫、肉腫)
対照群 (生理食塩水 1 mL を 3 回投与):
腹腔内の腫瘍発生は 1/33

Pott et al.,1989

5 mg/匹
金属ニッケル粉末
コ ー ン オ イ ル 0.3
mL に懸濁7.5 mg/匹
金属ニッケル粉末(純度不明)

6 mg/匹
金属ニッケル粉末(100%)
生理食塩水 1 mLに懸濁
6 mg/匹
金属ニッケル粉末(100%)
生理食塩水 1 mL
に懸濁

0/20
0/10
2/9

投与群: 5/34 に投与部位の腫瘍 (中皮腫、腫瘍肉腫)対照群 (生理食塩水 1 mL を 3 回投与):
腹腔内の腫瘍発生は 1/33

15

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Pott et al.,
1989

動物種等
ラット
Wistar
18 週齢
雌
マウス
C57BL
6 週齢
雄
25 匹
対照群なし
ラット
Wistar
24 週齢
25 匹
対照群なし
ラット
SD
雌 20 匹投与方法 投与期間
腹 腔 内 25 週間
投与
1 回/週
初回投与の
30 か 月 後に剖検
静脈内 2 回
60 週 間 観
投与
尾静脈 察

投与量
1 mg/匹
金属ニッケル粉末(100%)
生理食塩水 1 mLに懸濁0.005%懸濁液 0.05
mL/匹
金属ニッケル粉末
2.5%ゼラチンに懸濁結果
投与群: 25/35 匹に投与部位の腫瘍 (中皮腫、腫瘍肉腫)
対照群 (生理食塩水 1 mL を 3 回投与):
腹腔内の腫瘍発生は 1/33

文献
Pott et al.,1989

投与群: 腫瘍の発生なし

Hueper,1955

52 週目及び 60 週目の生存動物は 19 及
び6匹

静脈内
投与
後肢伏
在静脈

6 週間
1 回/週

0.5 ％ 懸 濁 液 0.5
mL/kg bw
金属ニッケル粉末
生理食塩水に懸濁投与群: 7 匹に鼠径部の肉腫

Hueper,
1955

腎臓内
注入
腎乳頭

1回
12 か 月 間観察

腎臓がんの発生なし

Jasmin and
Riopelle,
1976

F344 ラット(2 か月齢、
18 匹)

腎臓内
注入
腎乳頭

1回
24 か 月 間観察

腎臓がんの発生なし

Sunderman
et al., 1984

ラット
WAG
20 匹/群

骨膜下
または
骨髄内

1回
250-300
日間観察

5 mg/匹
金属ニッケル粉末
グ リ セ リ ン 0.05
mL に懸濁7 mg/匹
金属ニッケル粉末
生理食塩水 0.2 mLに懸濁20 mg/匹金属ニッケル粉末

肉腫発生
骨膜下: 11/20
骨髄内: 9/20

Berry et al.,
1984

表 7-4
機

関／出

典

IARC (2004)
ACGIH (2004)
日本産業衛生学会 (2004)

ニッケルの国際機関等での発がん性評価
分類

グループ 2B
A5

分
1)

2)

第 2 群 B 3)

U.S. EPA (2004)－

U.S. NTP (2002)

R 4)

類

基

準

ヒトに対して発がん性を示す可能性がある物質。
ヒトに対する発がん性の疑いのない物質。
人間に対しておそらく発がん性があると考えられる物質。証拠が比較的十分でない物質。
2004 年現在評価されていない。
合理的にヒトに対して発がん性があることが予想される物質。

1) 1990 年の改訂時にニッケル化合物とは別に金属ニッケルとして評価
2) 1997 年の改訂時にニッケル化合物とは別に金属ニッケルとして評価
3) ニッケル (金属) に対する評価
4) 2002 年の改訂時にニッケル化合物とは別に金属ニッケルとして評価

7.4

ヒト健康への影響 (まとめ)ヒトが金属ニッケルを経口経路で摂取した場合、大部分は吸収されることはない。ごく一部の吸収された金属ニッケルは、特定の器官に蓄積することなく、そのほとんどが尿中に排泄される。吸収量は投与量の約 0.09％との報告がある。ラットへの吸入暴露では、肺に影響が認められ、肺でのニッケルの半減期は投与量に関係なく、32 日間であった。ラットの組織のホモジ
16

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ネートを用いた in vitro 実験では、核酸成分等と結合した。
金属ニッケルのヒトでの事例及び疫学調査では、皮膚感作性を有することが明らかにされているが、暴露量と影響についての定量的な評価は困難である。また、ニッケル合金プラントにおける複数の疫学調査の結果では、呼吸器系のがんに発生率の増加は認められておらず、疫学研究で発がん性を示す報告は得られていない。
金属ニッケルの実験動物に対する急性毒性値、刺激性、腐食性、感作性に関する報告は得られていない。
反復投与毒性において、経口投与試験ではラットへの 1,000 ppm の混餌投与においても影響はみられていない。吸入暴露試験では、OECD テストガイドライン 413 に準拠して実施されたラットの 13 週間吸入暴露試験 (平均粒径 1.2μm) で 1 mg/m3 (最低用量) 以上の群に肺の絶対・相対重量の用量依存的増加、肺胞タンパク症、肺肉芽腫性炎症、血中ニッケル濃度の増加がみられ LOAEL は 1 mg/m3 である。
調査した範囲内では、金属ニッケルの実験動物に対する生殖・発生毒性に関する報告は得られていない。
遺伝毒性について、DNA 修復試験、細胞形質転換試験では陽性を示したとする報告があるが、現在までに得られている試験結果は限られており、遺伝毒性の有無を判断することはできない。
金属ニッケルの実験動物に対する発がん性については、全身吸入暴露では発がん性の有無を評価できるデータは得られていない。しかし、ラットやハムスターの腹腔内、胸腔内、皮下、筋肉内、骨内に投与した試験で、投与部位にがんまたは肉腫が認められている。IARC では、金属ニッケルをグループ 2B (ヒトに対して発がん性がある可能性がある物質) に、ACGIH では
A5 (ヒトに対する発がん性の疑いのない物質) に、U.S. NTP では R (合理的にヒトに対して発がん性があることが予想される物質) に分類している。

17

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1)

データベースの検索を 2002 年 4 月に実施し、発生源情報等で新たなデータを入手した際には文献を更新した。なお、ヒト健康への影響に関して 2004 年に追加あるいは更新した情報については、＊ を付記した。

18

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