ティー・ロウ・プライス ⽶国成⻑株式ファンド
愛称︓アメリカン・ロイヤルロード

お客さま向け資料
追加型投信／海外／株式作成基準⽇︓2022年12⽉30⽇

2022年10-12⽉期の市場動向と運⽤状況
１市場動向

⽶国株式市場

為替市場

利上げペース減速への期待から、10〜11⽉にかけて上昇基調に

⽇⽶⾦融政策転換への思惑から1⽶ドル＝130円台前半へ

2022年10-12⽉期の⽶国株式市場*は、5.7%上昇しました。FRB（⽶連邦準備制度理事会）の利上げペース減速への期待から10〜11⽉の上昇幅が特に⼤きくなりました。

2022年10-12⽉期の為替市場は、円⾼・⽶ドル安となりました。期初は円安・⽶ドル⾼が進みましたが、⽇⽶それぞれの⾦融政策転換への思惑などから、11⽉から期末にかけて急速に円⾼・⽶ドル安が進⾏しました。

10⽉は、堅調なマクロ経済指標を受け⼤幅利上げが続くとの⾒⽅から、株式市場は軟調に推移して始まりました。しかし、その後、FOMC（⽶連邦公開市場委員会）参加者が過度な⾦融引き締めに伴う景気後退を回避するため、利上げペースの減速を考慮する時期が近づいているとの⾒解を⽰したことや、⽶主要企業の7-9⽉期の決算発表では、⼀部の⼤型テクノロジー銘柄を除き、概ね事前予想よりも良好な業績や⾒通しが⽰され、株価は上昇しました。
11⽉は、10⽉のISM（全⽶供給管理協会）製造業景況指数が軟調であったことや、⼤⼿企業による⼈員削減策の発表を受けて、株式市場は下落基調で始まりました。しかし、その後10⽉のCPI（消費者物価指数）やPPI（⽣産者物価指数）の伸びが市場予想を下回ったことで、インフレピークアウトへの期待が⾼まり、株式市場は上昇しました。また、パウエルFRB議⻑が市場の期待に沿う形で、早ければ12⽉のFOMCで利上げペースを減速させる可能性があると⾔及したことも上昇を後押ししました。
12⽉は、⽉初は11⽉のCPIの発表を受けて物価上昇のピークアウトへの期待が⾼まり、上昇する場⾯がありました。
しかし、FOMCで事前予想に沿った形で利上げ幅縮⼩が決まったものの、今後の政策⾦利の⾒通しが引き上げられたことや、パウエルFRB議⻑が2023年中の利下げを否定したことなどが嫌気され、株式市場は⽉半ばに値を崩し、年末で取引が細る中、下落基調で⽉末を迎えました。

10⽉は、⽉前半に⽶国の利上げ継続、⽇本の⾦融緩和維持という⾦融政策の⽅向性の差異や、⽇⽶⾦利差の拡⼤を背景に、円安・⽶ドル⾼が進みました。しかし、その後⽇本政府・⽇銀が、実施の有無をすぐに公表しない形式での円買い介⼊（いわゆる「覆⾯介⼊」）に踏み切り、10⽉下旬には、円安・⽶ドル⾼の進⾏に⻭⽌めがかかりました。
11⽉は、10⽉の⽶国CPI上昇率が市場予想を下回ったことをきっかけに、市場では⽶国の利上げペース減速への期待が⾼まり、1⽶ドル＝140円前後まで円⾼・ドル安が進みました。その後も、⼤幅な円安・⽶ドル⾼を⾒込んでいた市場参加者が、それまでのポジションを巻き戻し、円買い・⽶ドル売りを急いだため、円⾼基調に弾みがつきました。
12⽉は、前半は⽶国の景気減速（⽶国の利上げペース減速の可能性の⾼まり）を⽰す経済指標の発表に反応し、緩やかながらも円⾼・⽶ドル安が進⾏しました。その後、12⽉20⽇に⽇銀が⾦融政策の修正（「イールドカーブ・コントロ ー ル 」 政 策 の 10 年 国 債 利 回 り の 変 動 許 容 幅 を 、0%±0.25%程度から同±0.50%程度に拡⼤）を発表
すると、市場では実質的な⾦融引き締めへの政策転換と解釈され、再び円⾼・⽶ドル安の動きが加速しました。年末で取引が細る中、1⽶ドル＝130円台前半まで円⾼・⽶ドル安が進み、その⽔準で⽉末を迎えました。

2022年10-12⽉期の⽶国株式市場*の推移
120

2022年10-12⽉期の⽶ドル（対円）の推移
（円）

155

110

145

100

13590

円安
⽶ドル⾼

円⾼
⽶ドル安

2022年9⽉29⽇＝100として指数化

9⽉29⽇

125
10⽉29⽇

11⽉29⽇

12⽉29⽇＊⽶国株式市場はS&P500指数（⽶ドルベース）を基準価額の算出基準となる前営業⽇の値で表⽰。
期間︓2022年9⽉29⽇〜2022年12⽉29⽇
出所︓ファクトセット（著作権はファクトセットに帰属します）

9⽉30⽇

10⽉31⽇

11⽉30⽇期間︓2022年9⽉30⽇〜2022年12⽉30⽇
出所︓ファクトセット（著作権はファクトセットに帰属します）• 上記は過去の実績・状況または作成時点での⾒通し・分析であり、将来の運⽤成果等を⽰唆、保証するものではありません。
• 投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が⽣じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。

巻末の「当資料のご利⽤にあたっての注意事項」を必ずお読みください。

1

お客さま向け資料

2

ティー・ロウ・プライス ⽶国成⻑株式ファンド
愛称︓アメリカン・ロイヤルロード

ファンドの運⽤状況

設定来の基準価額と純資産総額の推移
8,000

20,0002022年12⽉末

純資産総額（億円）右軸
基準価額 (円) 左軸

15,000

6,000

基準価額

11,415円

純資産総額

2,816億円

期間別騰落率（%）（2022年12⽉30⽇時点）

4,000

10,000

2,000

5,000

00
2019年12⽉27⽇

2021年3⽉27⽇

2022年6⽉27⽇

期間

ファンド

1ヵ⽉-8.57

3ヵ⽉-10.72

6ヵ⽉-8.93

1年-29.66

設定来

14.15

• 期間︓2019年12⽉27⽇（設定⽇）〜2022年12⽉30⽇• 基準価額は1万⼝当たりです。 ・基準価額は信託報酬等（後記の「ファンドの費⽤」参照）控除後のものです。
• 表⽰期間において分配⾦のお⽀払いはありません。 ・運⽤実績は過去のものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

マザーファンドにおけるパフォーマンス寄与度（2022年10-12⽉）
上位5銘柄

寄与度

1

ロス・ストアーズ

0.49%

2

インテュイティブサージカル0.44%

3

ASMLホールディング

0.44%

4

マスターカード

0.26%

5

エアバス

0.19%
下位5銘柄

プラス寄与
 ⼿術機器やシステムの売上が好調で、事前予想を上回る四半期決算を発表した⼿術⽀援ロボット企業（インテュイティブサージカル）
 四半期決算が事前予想を上回り、懸念されていた輸出管理規制に対する直接的な影響も限定的であることを⽰唆した半導体関連企業（ASMLホールディング）など

寄与度

マイナス寄与 景気減速懸念から、消費者⼼理や企業のクラウド利⽤が軟化し⼀時的に業績が悪化したeコマース・クラウド関連銘柄（アマゾン・ドット・コム）

1

アマゾン・ドット・コム-2.97%

2

リビアン・オートモーティブ-1.88%

3

テスラ-1.59%

4

アルファベット-1.30%

5

アップル

-1.22%

 ⾦利の上昇や中古⾞価格の下落などマクロ環境の悪化を受け株価が軟調に推移したEV（電気⾃動⾞）
企業（リビアン・オートモーティブ）など• 各銘柄の保有⽐率および株価を基に為替変動などを考慮して計算した概算値であり、実際の取引価格やファンドが負担するコスト（売買⼿数料や信託報酬など）などは考慮されていません。
• 寄与度は、上記期間中の基準価額の騰落率に占める個別銘柄の寄与度を⽰しています。
• 引⽤した個別銘柄等につき、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を⽰唆するものでもありません。また、上記は過去の保有状況を⽰しており、将来の組み⼊れまたは売却を⽰唆・保証するものではありません。

• 上記は過去の実績・状況または作成時点での⾒通し・分析であり、将来の運⽤成果等を⽰唆、保証するものではありません。
• 投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が⽣じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。

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2

お客さま向け資料
ティー・ロウ・プライス ⽶国成⻑株式ファンド

2

ファンドの運⽤状況（ティー・ロウ・プライス ⽶国成⻑株式マザーファンドの状況）
愛称︓アメリカン・ロイヤルロード
セクター別配分の変化

国別配分の変化国名

構成⽐
2022年9⽉

2022年12⽉

⽶国

92.3%

85.6%

オランダ

2.1%

イタリア

セクター名

構成⽐
2022年9⽉

2022年12⽉

情報技術

40.7%

44.1%

3.0%

⼀般消費財・サービス

26.3%

18.8%

1.2%

1.5%

ヘルスケア

14.2%

15.2%

ドイツ

0.4%

1.4%

コミュニケーション･サービス

13.7%

11.7%

フランス

0.8%

1.1%

資本財・サービス

4.7%

5.1%

その他の国

2.8%

2.9%

⽣活必需品

0.0%

0.6%

現⾦他

0.3%

4.6%

現⾦他

0.3%

4.6%

組⼊上位10銘柄の変化
構成⽐
銘柄名

セクター

国
2022年9⽉

2022年12⽉

1

マイクロソフト

情報技術

⽶国

9.0%

9.0%

2アップル

情報技術

⽶国

8.5%

8.6%

3

アルファベット （注）コミュニケーション･サービス

⽶国

8.8%

6.9%

4

アマゾン・ドット・コム

⼀般消費財・サービス

⽶国

8.7%

6.2%

5

ユナイテッドヘルス・グループ

ヘルスケア

⽶国

4.2%

4.3%

6

ビザ

情報技術

⽶国

2.6%

3.5%

7

マスターカード

情報技術

⽶国

2.3%

3.2%

8

ASMLホールディング

情報技術

オランダ

2.1%

2.9%

9

インテュイット

情報技術

⽶国

2.7%

2.7%

10

エヌビディア

情報技術

⽶国

2.0%

2.7%

(注) 当該銘柄は、同⼀企業の発⾏する種類の異なる株式を合算しています。
• 構成⽐はすべて「ティー・ロウ・プライス ⽶国成⻑株式マザーファンド」の対純資産総額の⽐率です。
• 国はMSCI、セクターは世界産業分類基準（GICS）の分類によります。ティー・ロウ・プライスは、将来の報告についてGICSの更新があればそれに従います。GICSの情報は後記の「世界産業分類基準（GICS）について」をご確認ください。
• 現⾦他には、キャッシュのほか未収・未払⾦等を含んでおり、マイナスとなる場合もあります。
• 当該銘柄の売買を推奨するものではありません。また、記載時点における保有状況であり、当社ファンドでの保有・⾮保有および将来の組み⼊れまたは売却を⽰唆・保証するものでもありません。

• 上記は過去の実績・状況または作成時点での⾒通し・分析であり、将来の運⽤成果等を⽰唆、保証するものではありません。
• 投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が⽣じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。

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３

今期の投資⾏動と今後の⾒通しティー・ロウ・プライス ⽶国成⻑株式ファンド
愛称︓アメリカン・ロイヤルロード

今期の投資⾏動

銘柄選択がパフォーマンスの主因となるよう、セクターの偏りを抑制
2022年10-12⽉期の⽶国株式市場は、10⽉、11⽉の上昇を受け、3四半期ぶりに上昇に転じました。当ファンドでは、⼤⼿オフプライス⼩売企業の株価の回復や、半導体の主要サプライヤーの好業績発表などがパフォーマンスに寄与しました。⼀⽅、今期の上昇率の⾼かった資本財や⾦融、エネルギーセクター等への投資⽐率が低かったことや、景気減速懸念から消費者⼼理が悪化した⼤⼿eコマース関連企業や新興EV企業の株価が軟調に推移したことなどがマイナス要因となりました。
運⽤担当者

Joseph Fath
ジョゼフ・ファス

このような環境を踏まえ、当ファンドでは、各セクターへの投資⽐率が過度に偏らないよう抑制し、銘柄選択がパフォーマンスの主な要因となるよう調整を進めるとともに、綿密な企業調査から、今後の⾒通しが不透明な企業の売却を⾏い、より確信度の⾼い銘柄に投資をシフトさせました。

購⼊・組⼊⽐率引き上げ

売却・組⼊⽐率引き下げ

 輸出管理規制の影響が懸念を下回る可能性や在庫調整の進展期待から、新規組⼊・追加投資した半導体関連銘柄（ラムリサーチ、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ、エヌビディア） ⻑期的には強気の⾒⽅を継続するものの、景気減速懸念から、消費者⼼理や企業のクラウド利⽤が軟化し⼀時的に業績が悪化したeコマース・クラウド関連銘柄を⼀部売却（アマゾン・ドット・コム）

 中国のゼロコロナ政策により当⾯の需要が減速していたものの、規制の緩和により売上げと利益率が回復する⾒込みである⼀般消費財関連銘柄（エスティ ローダー）

 価格設定の⾒直しや需要の軟化を受け、短期的に利益率が悪化する可能性を⽰唆したEV（電気⾃動⾞）関連銘柄（テスラ）

今後の⾒通しレジームチェンジ適応までボラティリティの⾼い市場環境、個別では投資機会も⽶国の景気⾒通しは、インフレ抑制の兆しがみられるものの、労働市場の需給はひっ迫しており、FRBは「⻑期的な⾦利上昇」の姿勢を維持せざるを得ないと考えています。そのため、⾦利上昇はいずれ落ち着くものの、利上げ開始前のような⽔準に戻ることはなく、⾼⽌まるとみています。
また、⾦利⽔準の上昇だけでなく、世界でレジームチェンジ（構造変化）が起きていると考えています。地政学リスクやサプライチェーンの変調は、経済成⻑の最適効率を求めたグローバル化やサプライチェーンの構造を⾒直す可能性があります。コロナショックがもたらした雇⽤の歪みも、短期間で以前の状態に戻るとは考えにくいでしょう。FRBが今後の⾦融政策を⾒極める中、こうしたレジームチェンジに市場が適応するまでボラティリティの⾼い投資環境が継続することが想定されます。
⼀⽅、個別企業を⾒ると多くの企業が業績修正という形で既に⼀定の景気後退を織り込みつつあり、悪化のピークは越えた可能性があります。例えば、中国経済の再開により株価が上昇し始めたエス
ティ ローダーやラスベガス・サンズのように、個別企業ベースでは、予想を上回るような好材料があれば、魅⼒的な投資機会が⽣まれると考えます。更に、もしFRBが⾦融政策を引き締めから緩和⽅向に想定より早く切り替えた場合、成⻑株へ追い⾵が吹き、新たな強気相場が始まる可能性もあります。
今後も、従来通り、グローバルな調査体制を基に、それぞれの市場で競争⼒のある質の⾼い成⻑企業、特に強⼒なフリー・キャッシュフロー*を⽣み出し、経験豊富な経営陣を擁する企業を⾒出すことに重点を置き、業績安定感のある成⻑銘柄を厳選して投資していきます。
＊フリー・キャッシュフロー︓企業が⾃由に使える資⾦。税引後営業利益に減価償却費を加え、設備投資額と運転資本の増加を差し引いたもの。
• 将来の市場環境の変動等により、当該運⽤⽅針が変更される場合があります。
• 投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が⽣じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。
• 引⽤した個別銘柄等につき、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を⽰唆するものでもありません。また、上記は過去の保有状況を⽰しており、将来の組み⼊れまたは売却を⽰唆・保証するものではありません。
4• 上記は過去の実績・状況または作成時点での⾒通し・分析であり、将来の運⽤成果等を⽰唆、保証するものではありません。

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ティー・ロウ・プライス ⽶国成⻑株式ファンド
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注⽬銘柄例

持続成⻑

中国経済再開の恩恵を受ける美容品メーカー•Estee Lauder（エスティ ローダー）

株価推移 期間︓2019年12⽉31⽇〜2022年12⽉30⽇
400

150ヵ国以上に展開する美容品メーカー⼤⼿。「EsteeLauder」「CLINIQUE」等多数のブランドを傘下に持つ。

300

百貨店からオンラインまで幅広い展開

100

世界的な⾼級美容品メーカーである同社の販売戦略として、4つのセグメント（スキンケア、メイクアップ、フレグランス、ヘアケア）で21以上のブランドを取り扱う多様性のあるポートフォリオを構築しています。先進国・新興国問わず、百貨店からオンラインまであらゆる流通チャネルに存在感を発揮し、若者世代にも認知されてます。
直近は、中国のゼロコロナ政策を受け短期的に需要が圧迫されていたものの、規制緩和により売上と利益率が回復する⾒込みです。また、コスト削減の取り組みやアジアでの新⼯場・イノベーションセンター開設による⽣産能⼒の向上も期待されています。

（⽶ドル）

200
2022年10-12⽉期
投資開始

0
2019年12⽉31⽇

2021年3⽉31⽇

売上⾼推移
240

期間︓2019年度〜2024年度（億⽶ドル）180120600

2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

2023年度以降はファクトセットが集計した予想値

循環成⻑

CPU・GPUにおける世界屈指の半導体サプライヤー•Advanced Micro Devices（アドバンスト・マイクロ・デバイセズ）

株価推移 期間︓2019年12⽉31⽇〜2022年12⽉30⽇
（⽶ドル）

200

CPU・GPUに強みを持つ半導体⼤⼿。⽤途は、PC、データセンター、ゲーム機など、多岐に渡る。

150

⾃社製品と互換性製品の両軸でシェアを獲得

50

同社は、優れたアーキテクチャ（基本設計）と集積回路の微細化により、インテルの強⼒な競争相⼿として台頭しました。現在では、コンピュータの演算機能を担うCPUではインテルに続く、画像処理を担うGPUではエヌビディアに並ぶ世界屈指の半導体サプライヤーです。
同社の強みは、⾼性能な製品を次々と投⼊していることに加え、インテルと互換性のあるCPUを販売していることから、今後主にデータセンターやコンピュータ向けに収益⼒が増加するもの考えています。また、製品の製造を外部に委託し、企画・設計などの機能に集中することで市場の変化に素早く対応しています。

2022年6⽉30⽇

2022年10-12⽉期
組⼊⽐率引き上げ

1000
2019年12⽉31⽇

売上⾼推移

2021年3⽉31⽇

2022年6⽉30⽇

期間︓2019年度〜2024年度（億⽶ドル）
400
300
200
1000

2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

2022年度以降はファクトセットが集計した予想値

出所︓各社ホームページ、ファクトセット（著作権はファクトセットに帰属します。）、Statista等より取得可能な情報を基にティー・ロウ・プライスが作成。
• 引⽤した個別銘柄等は情報提供を⽬的として記載したものであり、特定の国・地域、業種、個別銘柄を推奨するものではありません。また、記載時点における保有状況であり、当社ファンドでの保有・⾮保有および将来の組み⼊れまたは売却を⽰唆・保証するものでもありません。

• 上記は過去の実績・状況または作成時点での⾒通し・分析であり、将来の運⽤成果等を⽰唆、保証するものではありません。
• 投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が⽣じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。

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ファンドの特⾊・投資リスク

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お申込みメモ、ファンドの費⽤

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お客さま向け資料

７

当資料のご利⽤にあたっての注意事項

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 当資料は、ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社が作成したお客さま向け資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
 当資料における⾒解等は資料作成時点のものであり、将来事前の通知なしに変更されることがあります。また、当資料で⽰したデータ等は、情報提供を⽬的として掲載したものであり、将来の投資成果を⽰唆または保証するものではありません。
 投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が⽣じることがあります。
 ご購⼊の際は投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りのうえ、内容をよく読み、ご⾃⾝でご判断ください。
 投資信託は、預⾦や保険契約ではありません。また、預⾦保険機構や保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。購⼊⾦額については、元本および利回りの保証はありません。銀⾏等の登録⾦融機関でご購⼊いただく投資信託は、投資者保護基⾦の⽀払対象ではありません。
 ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
 「T.ROWE PRICE, INVEST WITH CONFIDENCE」および⼤⾓⽺のデザインは、ティー・ロウ・プライス・グループ・インクの商標または登録商標です。当資料はティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社の書⾯による同意のない限り他に転載することはできません。

分配⾦の留意事項について
 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なりファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦⽀払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
 ファンドは、計算期間中に発⽣した運⽤収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を⾏う場合があります。したがって、ファンドの分配⾦の⽔準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰唆するものではありません。
 計算期間中に運⽤収益があった場合においても、当該運⽤収益を超えて分配を⾏った場合、当期決算期末の基準価額は前期決算期末の基準価額と⽐べて下落することになります。
 投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者ごとの取得元本）の状況によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的に元本の⼀部払い戻しに相当する場合があります。

当資料で使⽤している指数について
 S&P500指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利⽤するライセンスがティー・ロウ・プライスに付与されています。Standard & Poor ʼs®およびS&P®は、Standard & Poorʼs Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。ティー・ロウ・プライスの商品は、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も⾏わず、S&P500指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても⼀切責任を負いません。

世界産業分類基準（GICS）について
 世界産業分類基準（「GICS」）は、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（「MSCI」）およびマグロウヒル・カンパニーズ傘下のスタンダード＆プアーズ（「S&P」）が開発した独占的財産およびサービスマークであり、ティー・ロウ・プライスにライセンス供与されています。MSCI、S&PまたはGICSの作成、編集もしくはGICS分類に関与する第三者はいずれも、当該基準や分類（またはその利⽤から得られた結果）について明⽰的にも暗⽰的にもいかなる保証や表明もしません。また、すべての関係当事者は、当該基準や分類のいずれについても、その独創性、正確性、網羅性、商品性または特定の⽬的適合性について、いかなる保証からも明⽰的に免責されます。前述の内容を制限することなく、MSCI、S&P、その関連会社またはGICSの作成、編集もしくはGICS分類に関与する第三者はいずれの場合も、直接的、間接的、特別、懲罰的、結果的またはその他のいかなる損害（逸失利益を含む）について、その発⽣可能性が通知されていたとしても、いかなる責任も負いません。
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業協会
品取引業協会

関東財務局⻑（登⾦）第６号○○○

みずほ証券株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第94号

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株式会社みずほ銀⾏ 登録⾦融機関○※○印は加⼊を意味します。
202301-2705252

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