部活動経験者を取り巻く対人関係に関する研究～関係流動性と協調性に着目して～1200468 田場統子
高知工科大学 経済・マネジメント学群
概要

解決能力を養う(清水,2011)ことで、「訓育」が行われる。
神谷(2016)

本研究の目的は、(1)部活動無所属群は関係流動性に正の影響をは、この教育課程内で行われる「陶冶」と「訓育」を前提として、与えるかどうか、(2)部活動所属群は協調性の正の影響を与えるか

課外活動である部活動が実施されていることを指摘している。
総則

どうか、について検討することであった。回顧式の質問紙調査から

編高等学校学習指導要領（平成 30 年告示）解説では、「生徒の自主高知工科大学の学生 298 名のデータを分析し、以下のことが示さ的、自発的な参加により行われる部活動については、スポーツや文れた。第 1 に、部活動所属群と無所属群に関係流動性得点と協調性化、科学等に親しませ、
学習意欲の向上や責任感、
連帯感の涵養等、得点に有意差は見られなかった。第 2 に、部活動への内的積極性が学校教育が目指す資質・能力の育成に資するものであり、学校教育高かった回答者は内的積極性が低かった回答者に比べて、関係流動の一環として、教育課程との関連が図られるよう留意すること。
」

性得点と協調性得点が高かった。したがって、単に部活動に所属すと明記している。

ることではなく、部活動に対する内的積極性が関係流動性の高低と1-2. 部活動による正と負の効果

協調性に効果を与えていることが示された。第 3 に、部活動参加状
況に関する調査項目分析の結果、部活動経験者の 12.65%は自発的先行研究では、学校基盤の課外活動への参加が学業成績や学業意に部活動に参加していなかったことが明らかになった。

欲、学校への態度にポジティブな影響を与えていることが示されている(Darling, Caldwell, & Smith, 2005)。また、中学生を調査対

1. 序論

象とした研究では、部活動への積極性が学業コンピテンスや学校生

1-1.教育活動としての部活動

活満足感などの学校生活の諸領域や心理的適応にポジティブな影

日本における教育の目的とは、日本国憲法を基本として、「人格響を与えていることが示されている(岡田,2009; 角谷, 2005)。一の完成を目指し、
平和で民主的な国家及び社会の形成者として必要

方で、部活動に所属している調査対象者のうち、過去 1 年間に部活な資質を備えた心身ともに健康な国民の育成」である(教育基本法

動において指導者や先輩部員からの暴力行為を受けたことのある

第１章第１条)。

回答者は 14.3%であった(笹川スポーツ財団, 2013)。また、岡田

その中でも学校教育は、教育機会の均等を担っている。また、学(2009)では、運動部への参加者は反社会的傾向が高いというネガテ

校教育とは国民教育として必要不可欠なものを全ての国民に共通

ィブな結果が得られている。中等教育における 1 時期だけでなく、して習得させる普遍的な性格を持っており、最も組織的・計画的な縦断的に研究したパネル調査では、
部活動無所属群と運動部群では、教育制度の 1 つである(中教審答申「今後における学校教育の総合

社会人基礎能力である「チームで働く力」に関して、両者に有意な的な拡充整備のための基本的施策について」, S46.6)。学校教育は差を認めることができず、無所属群の社会人基礎能力の高さを新た大きく分けて 2 つに分類される。授業時数と関連して総合的に計に発見した(関・溝上,2018)。また、現場で部活動の指導を担当す

画された教育課程と、教育課程外（課外・課外活動）である。教育る教員の立場から、運動部顧問にとって部活動指導はストレスにな

課程内の教育活動は、主に授業における教科指導と生活指導、そしっており、指導者である前に校務で多忙な学校の教員であることをて教科外活動の３つに分けられる。
生徒は各教科による教科指導を指摘し、ストレッサー尺度の開発を検討している(渋倉,2013)。以通して、知識や技能を身に付けることで自分自身を「陶冶」する。

上のことから、
部活動は全ての生徒にポジティブな影響を与えていまた、生活指導であるホームルーム活動や学校行事を通して「個性るのではなく、少数の生徒や指導者にはネガティブな影響を与えてを発見し、他人を尊重すると同時に自分を調和させる」能力や問題いる可能性が考えられる。さらに、部活動の分類に関して、Darling11-4. 仮説の設定

et al.,(2005)では、非運動活動群の方が運動活動群よりも学業成績や学業意欲、学校への態度への得点が高かった。このように、先先行研究から、以下の仮説が導出される。

行研究では運動部活動と文化部活動を区別して捉えていることから、本研究でも同様、両者の特徴をふまえて運動部と文化部に区別

仮説Ⅰ.部活動無所属群は関係流動性に正の影響を与える

して検討を行う。

仮説Ⅱ.部活動所属群は協調性に正の影響を与える

社会生態学的アプローチにおける対人関係の形成や維持に関して、関係流動性(Relational mobility: Yuki, Schug, Horikawa,

仮説Ⅰを支持する結果が得られる場合、関・溝上(2018)の主張に

Takemura, Sato, Yokota, Kamaya, 2007)が尺度として開発されて正当性を与える。仮説Ⅱを支持する結果が得られる場合、部活動のいる。関係流動性とは、「ある社会、または社会状況に存在する、教育目的に正当性を与える。

必要に応じて新しい対人関係を形成できる機会の多さ」のことである(佐藤・結城・竹村・Schug・Oishi, 2008)。Thomson, Yuki, &2．研究方法

Talhelm et al.(2018)では、日本やアメリカを含む 39 ヶ国/地域

2-1 調査協力者・調査時期において関係流動性の比較を行い、関係流動性はメキシコで最も高高知工科大学の学生全学群全学年を対象に、Google form を使用

く、日本で最も低い得点となった。メキシコや北米で代表される高

して質問紙調査を実施した。また、調査は 2019 年 12 月に行われ関係流動性社会は、「人々が関係の組み合えのチャンスを多く持つ、た。

いわば『対人関係の自由市場』であり」、日本や東アジアで代表さ

2-2 調査内容れる低関係流動性社会は、集団が固定化されており、「人々が閉鎖的なコミットメント関係を形成」している(佐藤 et al., 2008; 山

本研究では、質問紙の最後の項目に回答者自身のことについて

田・鬼頭・結城, 2015)。結城は、日本の部活動システムが低関係回答を求めた。回答者には必須の項目として(1)性別、(2)流動性社会の典型例として指摘しているが、筆者が知る限り実証さ所属している学群、(3)出身の都道府県・市町村を答えて頂いた。

れた研究は少ない。
部活動経験の有無 本研究では、回答者が高等学校在学時に所属

1-3. 研究目的していた部活動について尋ねる回顧式の手法を取った。
高等学校在

本研究の目的は、部活動無所属群は特定の集団に影響されず、学時に何らかの部活動に所属していたか否か、回答を求めた。

様々な集団の人たちと協力することができるとする仮説(関・溝上,

部活動への所属 回答者のうち、部活動経験者のみに運動部と文2018)を検証することである。関・溝上(2018)は、特定の集団に所化部の分類と部活動の名称を答えるよう指示した。
本研究における

属する部活動所属群は、部員同士の連帯感が高まることで、その集部活動参加率は 84.90%であった。

団以外の人とはスムーズに協力ができない可能性があることを指部活動への積極性 部活動に所属していた経験のある回答者の摘している。このことから、対人関係における選択の多寡を尋ねる

みに対して部活動への積極性に関する質問に答えて頂いた。
回答者

関係流動性尺度(Yuki, et al., 2007)を使用して実証的に検討すの部活動への傾倒を測定するため、以下の 4 つの質問を構成に加

る。

えた。

また、
部活動経験者と部活動非経験者の間に特徴的なパーソナリ
ティの差が存在するかどうか、日本語版 Ten Item Personality(1)部活動に時間を当てていた日数：6 件法（ほとんど活動しない

Inventory(TIPI-J)（協調性 2 項目）を使用して検討する。学習指－週 6～7 日)

導要領上では、部活動は社会性や人格形成に資するものである。本

(2)部活動の経験年数：4 件法（1～3 年－10 年以上）研究では、人格形成のうち協調性に着目して、部活動経験群と非経(3)回答者本人がどの程度部活動に積極的に取り組んでいたかを示

験群の両者間を比較する。

す内的要因：4 件法（全く当てはまらない－とても当てはまる）(4)回答者以外の部員がどの程度部活動に積極的に取り組んでいた

2

3-2. 性別・部活動への所属によるクロス集計

かを示す外的要因：4 件法（全く当てはまらない－とても当てはまる）

性別と部活動への所属の間に関連があるのかを検討した(表 1)。
χ2 分析の結果、両者の間に有意な差が見られた(χ2(4, n=298) =内的要因を示す指標として、部活動への傾倒 (岡田, 2009) を

41.36, p <.001)。残差分析の結果、文化部経験者では女性が多く回顧式の手法に一部修正して使用した。
外的要因を示す指標として、(z = 6.13, p <.001)男性が少ない(z = -6.17, p <.001)こと、運部活動への傾倒 (岡田, 2009) を、部活動集団における回答者本

動部経験者では男性が多く(z = 5.37, p <.001)女性が少ない(z =人以外の部員を外的環境と捉えて、「自分」から「彼ら」に主語を-5.24, p <.001)ことが分かった。また、無所属では性別による有修正して使用した。

意差は見られなかった。
表1

関係流動性 回答者を取り巻く環境における対人関係ついて尋ね

女性
男性
その他
合計

るため、関係流動性尺度 (Yuki, et al., 2007) を使用し、「現在のあなたの身近な社会（学校、職場、住んでる町、近隣など）に住

性別・部活動への所属によるクロス集計

無所属(%)
18(15.79)
26(14.44)
1(25.00)
45(15.10)

文化部(%)
41(35.96)
13 (7.22)
1(25.00)
55(18.46)

運動部(%)
55(48.25)
141(78.33)
2(50.00)
198(66.44)

合計(%)
114(100.00)
180(100.00)
4(100.00)
298(100.00)

む人々についてお尋ねします。次のそれぞれの文が、あなたの周りの人々にどれくらい当てはまるかを答えてください。
」という教示3-3. 因子分析

文のもと、12 項目を 6 件法（全くそう思わないーとてもそう思う）

3-3-1. 関係流動性の因子分析

で回答を求めた。

関係流動性尺度 12 項目について、Yuki, et al.(2007)に準拠しYuki, et al.(2007) では、「関係流動性とは、ある社会、またはて因子数を 2 に設定した。逆転項目を修正した上で、因子分析（最社会状況に存在する、
必要に応じて新しい対人関係を形成できる機尤法・プロマックス回転）を実行した（表 2）ところ、Yuki, et

会の多さ」と定義している。

al.(2007)同様、2 因子構造が見られた。しかし、4 項目について因協調性 回答者のパーソナリティを測定するため、日本語版 Ten

子負荷量が.45 未満であったため、これらの項目を除外して扱うこ

Item Personality Inventory(TIPI-J)（以下「TIPI-J」;小塩・阿とにした。本研究では除外した 4 項目を除く 8 項目の平均値を関部・ピノ, 2012) を使用し、「現在のあなた自身のことについてお係流動性得点( M = 3.704, SD

尋ねします。それぞれの文が、あなた自身にどれくらい当てはまる

Yuki, et al.(2007)によれば、関係流動性尺度は、「新規出会いのかを答えてください。
」という教示文のもと、10 項目を 7 件法（全機会」
「関係形成・解消の自由度」の 2 因子から構成される。そこ

く違うと思う－強くそう思う）で回答を求めた。TIPI-J では、パで、本研究では先行研究同様、第 1 因子を「関係形成・解消の自由ーソナリティを 5 つの要素に分類されており、外向性、協調性、勤度」(α=.766)、第 2 因子)を「新規出会いの機会」(α=.728)と解勉性、神経症傾向、開放性を各 2 項目で構成している。

釈することにした。因子間相関は-.194 であった。

3. 結果
すべてのデータは統計ソフト HAD を用いて統計分析を行った（清
水, 2016）。また、本研究では有意水準を 5％(0.05)に設定した。

3-1. 単純集計
回答者は 298 名（システム工学群 37 名, 環境理工学群 36 名,
情報学群 28 名, 経済・マネジメント学群 197 名；1 年 128 名, 2
年 47 名, 3 年 42 名, 4 年 65 名, 大学院 16 名）だった。また、回答者の出身地は、高知県 100 名, 高知県外 198 名 であった。

3=.765)とした。先行研究である

表2 関係流動性尺度 因子分析結果
Factor1

項目(11)たとえ現在の対人関係に満足していなくても、彼らはそこに留まり続けるしかないことがよくある(12)たとえ現在所属する集団から離れたいと思っても、彼らはそこに留まらざるを得ないことがよくある(9)たとえ所属する集団に満足していなかったとしても、彼らはたいていそこに居続けることになる(7)彼らにとって、付き合う相手を自由に選べないことはよくある(5)彼らにとって見知らぬ人と会話することはそうあることではない(6)もし現在所属している集団が気に入らなければ、彼らは新しい集団に移っていくだろう(1)彼ら（あなたの周囲の人たち）には、人々と知り合いになる機会がたくさんある

Factor2

共通性

3-4. 部活動への積極性による群分け

.790

.033

.612

.773

.116

.566

.710

.034

.493

.478

-.070

.251

.315

-.266

.212

-.223

.145

.087

.084

.777

.578

（2）部活動の経験年数 ( M = 1.532, SD =1.208)(2)彼らは、初対面の人と会話を交わすことがよくある

.073

.709

.482

（3）内的要因 ( M = 3.322, SD =.679)(8)彼らが新しい人たちと出会うのは簡単なことだ

-.039

.572

.340

（4）外的要因 ( M = 3.239, SD =.619)(4)彼らには、新しい友人を見つける機会があまりない

.329

-.466

.404

また、積極性得点の平均値で「運動部高積極群(n = 126)」
、
「部

.019

.427

.179

活動消極群(n = 72)」
「文化部高積極群(n = 11)」
「文化部低積極群

-.053

.374

.153

(10)彼らはどの集団や組織に所属するかを自分で選ぶことができる(3)彼らは、ふだんどんな人たちと付き合うかを、自分で選ぶことができる高等学校在学時に部活動に所属していた回答者の全体的な「部活動への積極性」を測定するため、積極性に関する以下 4 つの質問の平均値を部活動への積極性得点( M = 3.112, SD =.558)とした。
（1)時間を当てていた日数/週 ( M = 4.534, SD =.889)(n = 44)」に分類した。
また、質問項目(3)内的要因、(4)外的要因を、それぞれ内的積極

3-3-2. 協調性の因子分析

性、外的積極性として新たに変数を作った。内的積極性の平均値で日本語版 Ten Item Personality Inventory(TIPI-J)10 項目につ「低積極群(n = 115)」「高積極群(n = 138)」とした。外的積極性

いて、小塩・阿部・ピノ(2012)に準拠して因子数を 5 に設定した。

の平均値で「低積極群(n = 102)」「高積極群(n = 151)」とした。

逆転項目を修正した上で、因子分析（主成分法・プロマックス回転）を実行した（表 3）ところ、小塩他(2012)同様 5 因子構造が見られ3-5. 部活動経験の有無と二領域との関係た。TIPI-J では、パーソナリティを 5 つの要素に分類しており、

3-5-1. 部活動経験の有無と関係流動性

第 1 因子を「外向性」、第 2 因子「協調性」、第 3 因子「勤勉性」、

部活動経験の有無によって関係流動性がどのように変化するの

第 4 因子「神経症傾向」、第 5 因子「開放性」に分けられることがかを検討するため、1 要因 2 水準分散分析を行った。分散分析の結想定されている。しかし、因子分析の結果、協調性因子と想定され果、主効果に有意差は見られなかった(F (1, 296)=1.711, n.s.)。

る項目 2、項目 7 に加えて、神経症傾向因子と想定される項目 9 が

3-5-2. 部活動経験の有無と協調性加わっていた。また、協調性因子の信頼度係数はα=.488 であり、やや低いことが確認されたが、質問項目が 2 項目だったことを考

部活動経験の有無によって協調性がどのように変化するのか検慮すると十分に許容できると考えられる。よって、本研究では、協討するため、1 要因 2 水準分散分析を行った。分散分析の結果、主調性因子から恣意的に項目 9 を除外し、協調性因子 2 項目の平均

効果に有意差は見られなかった(F (1, 296)=.005, n.s.)。

値を協調性得点( M = 4.899, SD = 1.200)として今後の分析に使

3-6. 部活動への所属と二領域との関係用する。

3-6-1. 部活動への所属と関係流動性
表3

部活動への所属（無所属・文化部・運動部）によって関係流動性

日本語版 Ten Item Personality Inventory(TIPI-J) 因子分析結果

項目(1)活発で、外向的だと思う

Factor1 Factor2 Factor3 Factor4 Factor5 共通性
.898
-.106
-.110
-.282
-.083
.796

(5)新しいことが好きで、変わった考えをもつと思う

.563

.065

.005

.203

.437

(2)他人に不満をもち、もめごとを起こしやすいと思う

.207

.807

-.331

.173

-.097

.720

(9)冷静で、気分が安定していると思う

.218

-.652

-.252

-.210

-.238

.657

(7)人に気をつかう、やさしい人間だと思う

.223

-.649

-.052

.402

.140

.712

(3)しっかりしていて、自分に厳しいと思う

.231

.122

-.855

.142

-.046

.795

(8)だらしなく、うっかりしていると思う

.269

.012

.681

.354

-.252

.750

(4)心配性で、うろたえやすいと思う

-.104

.174

.077

.767

-.097

.635

(6)ひかえめで、おとなしいと思う

-.571

-.160

-.219

.682

-.085

.754

(10)発想力に欠けた、平凡な人間だと思う

-.033

.006

.062

.191

-.883

.855

がどのように変化するのかを検討するため、1 要因 3 水準分散分析.707を行った（図 1）。分散分析の結果、主効果に有意差は見られなかった(F (2, 195) = 1.205, n.s.)。

4

3-7-2. 部活動への積極性と協調性
4
3.9
関
3.8
係
流 3.7
動 3.6
性 3.5
得 3.4
点
3.3
3.2

部活動への所属と積極性によって協調性がどのように変化するのか検討するため、所属（文化部・運動部）×積極性（低積極群・高積極群）の 2 要因 2 水準分散分析を行った。分散分析の結果、部活

無所属

動への所属の主効果(F (1, 249) =.670, n.s.)に有意差は見られ文化部なかった。部活動への積極性の主効果(F (1, 249) = 3.410, p

運動部=.066)が有意傾向であった。また、部活動への所属と積極性の交互作用(F (1, 249) =.091, n.s.)に有意差は見られなかった。

部活動所属

3-8. 内的積極性と二領域との関係

図1 所属別の関係流動性平均値

3-8-1. 内的積極性と関係流動性
内的積極性によって関係流動性がどのように変化するのかを検

3-6-2. 部活動への所属と協調性討するため、1 要因 2 水準分散分析を行った（図 3）。分散分析の結

部活動への所属によって協調性がどのように変化するのかを検果、主効果に有意差が見られた(F (1, 251) = 10.750, p = .001)。

討するため、1 要因 3 水準分散分析を行った（図 2）。分散分析の結多重比較(Holm 法)の結果、高積極群(M = 3.867, SE =.063)が、低果、主効果に有意差は見られなかった(F (2, 295) =.004, n.s.)。

積極群(M = 3.562, SE =.069)よりも有意に高かった(t (251) =3.279, p =.001, d =.413)。

5.2
5.1
協 5
調 4.9
性
得 4.8
点 4.7

4
3.9
関
3.8
係
流 3.7
動 3.6
性 3.5
得 3.4
点
3.3
3.2

無所属
文化部
運動部

4.6
4.5

部活動所属

図2 所属別の協調性平均値

低群
高群

内的積極性

図3 内的積極性別の関係流動性平均値

3-7. 部活動への積極性と二領域との関係

部活動への所属と内的積極性によって関係流動性がどのように

3-7-1. 部活動への積極性と関係流動性

変化するのか検討するため、所属（文化部・運動部）×内的積極性

部活動への所属と積極性によって関係流動性がどのように変化（低積極群・高積極群）の 2 要因 2 水準分散分析を行った。分散分するのか検討するため、所属（文化部・運動部）×積極性（低積極析の結果、部活動への所属の主効果(F (1, 249) = 2.467, n.s.)

群・高積極群）の 2 要因 2 水準分散分析を行った。分散分析の結に有意差は見られなかった。内的積極性の主効果(F (1, 249) =果、部活動への所属の主効果(F (1, 249) = 1.565, n.s.) と部活

13.912, p =.0002)が有意であった。また、部活動への所属と内的動への積極性の主効果(F (1, 249) = 1.547, n.s.)に有意差は見

積極性の交互作用(F (1, 249) =.2.374, n.s.)に有意差は見られられなかった。また、部活動への積極性と部活動への所属の交互作なかった。

用(F (1, 249) =.000, n.s.)に有意差は見られなかった。

5

3-8-2. 内的積極性と協調性

4

内的積極性によって協調性がどのように変化するのかを検討す

3.9
関
係 3.8
流 3.7
動
性 3.6
得 3.5
点
3.4

るため、1 要因 2 水準分散分析（図 4）を行った。分散分析の結果、主効果に有意差が見られた(F (1, 251) =20.290, p =.00001)。多重比較(Holm 法)の結果、高積極群(M = 5.199, SE =.099)が、低積極群(M = 4.535, SE =.109)よりも有意に高かった(t (251) =4.504, p =.00001, d =.567)。

5.4
5.2
5
協
4.8
調
性 4.6
得 4.4
点 4.2
4
3.8

3.3

低群
高群

外的積極性

低群

図5 外的積極性別の関係流動性平均値

高群

部活動への所属と外的積極性によって関係流動性がどのように変化するのか検討するため、所属（文化部・運動部）×外的積極性（低積極群・高積極群）の 2 要因 2 水準分散分析を行った。分散分

内的積極性

析の結果、部活動への所属の主効果(F (1, 249) = .523, n.s.)に有意差は見られなかった。
外的積極性の主効果(F (1, 249) = 6.876,

図4 内的積極性別の協調性平均値

p =.009)が有意であった。また、部活動への所属と外的積極性の交互作用(F (1, 249) =.911, n.s.)に有意差は見られなかった。

部活動への所属と内的積極性によって関係流動性がどのように変化するのか検討するため、所属（文化部・運動部）×内的積極性

3-9-2. 外的積極性と協調性（低積極群・高積極群）の 2 要因 2 水準分散分析を行った。分散分
析の結果、部活動への所属の主効果(F (1, 249) = .529, n.s.)に

外的積極性によって協調性がどのように変化するのかを検討す

有意差は見られなかった。内的積極性の主効果(F (1, 249) =るため、1 要因 3 水準分散分析を行った。分散分析の結果、主効果

16.822, p =.00005)が有意であった。また、部活動への所属と内的に有意差は見られなかった(F (1, 251) = 1.359, n.s.)。

積極性の交互作用(F (1, 249) =.416, n.s.)に有意差は見られな

部活動への所属と外的積極性によって協調性がどのように変化かった。

するのか検討するため、所属（文化部・運動部）×外的積極性（低積極群・高積極群）の 2 要因 2 水準分散分析を行った。分散分析の3-9. 外的積極性と二領域との関係

結果、部活動への所属の主効果(F (1, 249) = 1.241, n.s.) と外

3-9-1. 外的積極性と関係流動性

的積極性の主効果(F (1, 249) = 1.241, n.s.)に有意差は見られなかった。また、部活動への所属と外的積極性の交互作用(F (1,

外的積極性によって関係流動性がどのように変化するのかを検249) =.074, n.s.)に有意差は見られなかった。

討するため、1 要因 2 水準分散分析（図 5）を行った。分散分析の結果、主効果に有意差が見られた(F (1, 251) = 6.287, p =.013)。

3-10. 内的積極性、協調性＆関係流動性 媒介分析

多重比較(Holm 法)の結果、高積極群(M = 3.825, SE =.060)が、低積極群(M = 3.586, SE =.060)よりも有意に高かった(t (251) =内的積極性が関係流動性に及ぼす影響について、協調性が媒介す

2.507, p =.013, d =.320)。

るかどうかを確かめるために媒介分析を行った。まず、関係流動性
を結果変数に、内的積極性を説明変数にした回帰分析を行った。この結果、内的積極性は関係流動性を有意に予測していた( b =.305,

SE =.093, Z (251) = 3.279, p =.001)。さらに協調性を説明変数6に追加した結果、協調性は関係流動性を有意に予測せず( b =.067,の参加が教育効果を与えているのではなく、部活動への傾倒に着目

SE =.040, Z (250) = 1.682, p =.094)、一方で内的積極性の効果

し、部活動に積極的な生徒は学校生活の諸領域と心理的適応に総じは有意になった( b =.261, SE =.096, Z (250) = 2.705, p =.007)。

てポジティブな関係にあることを明らかにした。
本研究では自発的

間接効果の検定（Bootstrap 法、2000 回）の結果、95％信頼区間([-に部活動に参加している意識のあった回答者、
すなわち内的積極性

0.002, 0.119])は 0 を含んでいるため、協調性の有意な媒介効果が高かった回答者は関係流動性得点と協調性得点が高く、部活動へは認められなかった（図 6）。

の内的積極性が低かった回答者は関係流動性得点と協調性得点が低いことが明らかになった。したがって、岡田(2009)同様、単に部

協調性
.27**

活動に所属することが重要なのではなく、内的積極性の高さが関係.11+

流動性と協調性にポジティブな影響を与えている可能性が示され
た。

内的積極性

.20** -> .17**

0 = 低積極群
1 = 高積極群

高関係流動性社会とは、新たな出会いの機会が豊富であり、自由

関係流動性に対人関係を維持・解消できる社会である。
低関係流動性社会とは、
新たな出会いの機会が乏しく、「関係や集団の結びつきが排他的で間接効果： b = .04, 95%CI[-0.002, 0.119]

他者に開かれておらず、新たに関係を結ぶ機会がほとんどない」社

図6 内的積極性、協調性＆関係流動性の媒介分析会である(Takemura, 2014; 山田・鬼頭・結城, 2015; 佐藤・結城・
竹村・Schug & Oishi, 2008)。本研究から、特に部活動に対する内3-11. 自発的な部活動参加状況

的積極性が低かった回答者が属する当該環境は低関係流動性社会

部活動への内的積極性に関する質問項目「部活動には自主的に参の特徴を持っていると考えられる。

加したと思う」という質問に対して、度数分布表（表 4）を作成し自発的な部活動参加状況を見てみると、半数以上の回答者が肯定た。

的な意見であったが、12.65%の回答者は否定的意見であった。本研
究から、総則編高等学校学習指導要領（平成 30 年告示）解説で明
表4 自発的な部活動参加状況

出現値
度数
全く当てはまらない
少し当てはまらない
少し当てはまる
とても当てはまる
欠損値
合計

記されている通り、部活動は「生徒の自主的、自発的な参加」によ確率(%) 有効度数 有効確率 累積確率
11
3.69
11
4.35
4.35
21
7.05
21
8.30
12.65
67
22.48
67
26.48
39.13
154
51.68
154
60.87
100.00
45
15.10
298
100
253
100

って行われているとは必ずしも言えないことが示された。
内的積極性が欠けた状態であっても部活動を継続させる要因が強制力となって存在していることが考えられる。尾見･廣瀬(2019)では、生徒が自発的に部活動に参加していない要因として、「いったん入部したら最後（引退する日）まで継続すべきであるという信念（一途主4．考察義）が教員や保護者、生徒たちの間で共有されている」ことを指摘

本研究の目的は、第 1 に、部活動無所属群は特定の集団に影響さしている。したがって、いったん集団に属したら辞めにくいと考えれず、様々な集団の人たちと協力しながらチームで働くことができる一途主義の思想が部活動によって浸透し、現在の対人関係に影響るとする仮説(関・溝上, 2018)を、関係流動性尺度(Yuki, et al.,を及ぼしていることが示唆される。しかし、山崎・鈴木(2015)によ2007)を使用して検討することであった（仮説Ⅰ）。第 2 に、部活動

ると、運動部の補欠選手は部活動を通じて新たな人間関係やコミュ

所属群は協調性に正の影響を与えているかどうか明らかにするこ

ニティを形成することに社会的有用性を見いだしていることが明とであった（仮説Ⅱ）。

らかになった。
部活動集団に意義を見いだしている生徒や学生もい

分析の結果、部活動への所属は関係流動性と協調性に影響を与えることから、単に部活動を廃止するのではなく、学校教育の一環とているとは言えず、仮説Ⅰ・Ⅱを支持しない結果になった。先行研して行われる部活動の経営を改善させる方法や自主的・自発的にス

究では、こうした部活動への所属だけではなく、部活動への積極性

ポーツや文化、科学等に親しませる場所を提供する代替の方法が必について論じる必要があると述べている。岡田(2009)は、部活動へ要だと考えられる。

7

部活動経営に関して、長谷川(2013)では、部活動内での暴力やい性が関係流動性得点に影響を与えていることが示されたが、生徒間じめ等の問題行動は、指導者の問題行動が起因となって上級生からになぜ内的積極性に差があるのか検討しておらず、よりミクロな視下級生の問題行動、同級生同士の問題行動に拡散している構造の一点で生徒が自主的・自発的に参加していない要因を探る必要がある。

端が明らかとなった。よって、部活動集団における体罰や暴力、い5．謝辞

じめ等の問題行動を減少させるには、指導者（顧問）がどのように部活動に関わっていくかが重要だと考えられる。
指導者の立場から本研究を進めるにあたり、質問紙調査にご協力頂きました回答者

大西(2017)は、部活動経営において指導者は独裁的になり過ぎてはの皆様、ご指導頂きました中村直人教授に心より感謝申し上げます。

いけないと主張している。このことから、日本における部活動シス
テムは、指導者が権力を持ちすぎるあまり独裁的になっており、生6. 引用文献

徒が自主的・自発的に参加していない可能性も考えられる。また、

ベネッセ教育総合研究所(2018). データで考える子どもの世界,

神谷(2016)では、日本の中学生・高校生は結社の運営、自治を経験

第 1 回部活動について考えるデータ.

する機会が乏しく、自分が社会の構成員であるという意識が諸外国

Darling, N.,

Caldwell, L, L.,inschool-& Smith, R.
based(2005).

に比べて乏しい傾向にあることを指摘し(中学生・高校生の生活と“Participation

extracurricular

意識, 2009, 日本青少年研究所)、生徒自らが治める部活動集団を

activities and adolescent adjustment”, Journal of

指導者がどのように介入するか、より実践的に検討している。

Leisure Research, 37(1), 51-76.

学校を基盤に行われる部活動に代わるシステムとして、近年、総長谷川祐介(2013). 「高校部活動における問題行動の規定要因に合型地域スポーツクラブに移行する動きも見られている。
福井県教

関する分析の試み－指導者の暴力，部員同士の暴力・いじめに育委員会は県スポーツ推進計画として、中学・高校の部活動を、学

着目して－」 大分大学教育福祉科学部研究紀要, 35(2),

校と地域が連携した地域スポーツクラブへと移行する計画を検討

153-163.

している(『福井新聞』2019.12.14)。

井上百愛・三木ゆふ・関矢寛史(2009). 「5 因子モデルによる運動本研究は、高等学校在学時における部活動への所属について、関経験とパーソナリティに関する研究」 広島大学大学院総合科

係流動性尺度と TIPI-J を使用して、部活動の教育効果の説明を試

学研究科紀要.Ⅰ. 人間科学研究, 4, 11-17.

みたが、さらなる検討の必要性や改善点が残されている。第 1 に、

岩谷舟真・村本由紀子・笠原伊織(2016). 「評判予測と規範遵守行

本研究における調査対象者が限定的だったことが挙げられる。
調査

動の関係：関係流動性に着目して」 社会心理学研究, 32(2),

対象とした高知工科大学は入学試験において AO 入試（スポーツ区

104-114.

分）を実施している。また、本研究における部活動参加率は 84.90%

神谷拓(2016). 『生徒が自分たちで強くなる部活動指導－「体罰」

であり、ベネッセ教育研究所(2018)の調査では、高校生全体の部活「強制」に頼らない新しい部活づくり－』 明治図書出版

動参加率は 66.30%であることから、本研究で対象にした集団は部

日本青少年研究所(2009). 中学生・高校生の生活と意識

活動に積極的だった学生が多い可能性が考えられる。第 2 に、回顧岡田有司(2009). 「部活動への参加が中学生の学校への心理社会式による調査に限界があったことが挙げられる。
「終わり良ければ的適応に与える影響－部活動のタイプ・積極性に着目して－」全てよし」という言葉やピークエンドの法則(Schreiber &教育心理学研究, 57, 419-431.

Kahneman, 2000)のように、人間は過去の経験をエンドで判断する

尾見康博・廣瀬文哉(2019), 「生徒の自主性や自発性を妨げる部活

ことが明らかになっている。
高等学校で３年間継続した部活動を全という仕組み－退部経験者の組織コミットメントの観点から体的に判断した回答者と、最後の引退試合やコンサート等のエンド－」 教育実践学研究, 24, 1-10.

で部活動に対する印象を判断した回答者を統制できなかった可能

大西雅博(2017). 「部活動の経営に関する研究～社会性を高める性が考えられる。今後の研究課題は、中学校・高等学校での部活動ための組織作り～」 奈良学園大学紀要, 6, 61-70.

で得られた対人関係が卒業後にどのように変化しているのか縦断

小塩真司・阿部普吾・カトローニピノ (2012).「日本語版 Ten Item

的に検討する必要がある。また、本研究では、部活動への内的積極

Personality Inventory (TIPI-J)作成の試み」 パーソナリテ

8ィ研究, 21(1), 40-52.

理学研究, 55(1), 18-27.

笹川スポーツ財団(2013). 部活・サークル活動に関する調査.

山﨑駿・鈴木秀人(2015). 「高校生・大学生の運動継続に関する研

佐藤剛介・結城雅樹・竹村幸祐, Schug, J., & Oishi, S.(2008).

究：補欠選手が運動部活動へ関わり続ける要因に焦点を当てて」「関係流動性が自尊心と主観的幸福感の関連に与える影響－

東京学芸大学紀要. 芸術・スポーツ科学系, 67, 121-127.

国際間（社会間）比較研究」日本心理学会第 72 回大会

Yuki, M., Schug, J., Horikawa, H., Takemura, K., Sato,

関朋昭・溝上慎一(2018). 「部活動は「チームで働く力」を本当に

K., Yokota, K., & Kamaya, K. (2007). “Development of a

育むのか：全国規模のパネル調査を通して」 名寄市立大学紀scale to measure perceptions of relational mobility in

要, 12, 1-10.

society”,

Schreiber, A, C., & Kahneman, D. (2000). “Determinants ofUniversity.

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計学習・教育，研究実践における利用方法の提案

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Thomson, R., Yuki, M., Talhelm, T., Schug, J., Kito, M.,
Ayanian, H, A., Becker, C, J., Becker, M., Chiu, C.,
Choi, H., Ferreira, M, C., Fülöp, M., Gul, P., HoughtonIllera, A, M., Joasoo, M., Jong, J., Kavanagh, M, C.,
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T., Neto, F., Oertzen, v, O., Pliskin, R., Martin,, S,
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