倉敷芸術科学大学大学院学則第１章 総則（趣旨）
第１条 倉敷芸術科学大学大学院（以下「本大学院」という。）は、教育基本法及び学校教育法の本旨にのっとり、学術に関する理論、技術及び応用を深く教授・研究しその深奥を究めて文化の進展に寄与することを趣旨とする。
（課程）
第２条 本大学院の課程は、博士課程とし、これを前期２年課程（以下「修士課程」という。）及び後期３年課程（以下「博士（後期）課程」という。）に区分する。
（目的）
第３条 修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力、又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。
２ 博士（後期）課程は、専攻分野について研究者として自立して、研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。
３ 本大学院研究科ごとの教育研究上の目的及び人材の養成に関する目的は、次のとおりとする。
研究科名芸術研究科

教育研究上の目的及び人材養成の目的
多様化する社会のニーズに対応し、科学的精神に基づいた新しい領域を開拓しながらも、芸術文化に必須の創作活動を通じて豊かな人間社会の確立に貢献できる人材を養成する。

産業科学技術研究科

医薬品や機能性食品等生活にかかわる高機能物質と医学の知識を研鑽し、専門知識を現場に生かして研究・開発できる人材を養成する。

人間文化研究科

教育・文化、危機管理学、健康科学、動物生命科学の分野の幅広い知識と専門領域における研究能力を有し、個別の学問領域を越えた学際的な視点に立って、現代社会が直面する諸問題に柔軟に対応できる人材を養成する。

４ 本大学院の専攻ごとの教育目標は、次のとおりとする。
専攻名

教育目標

芸術制作表現専攻専門領域において高度な表現能力を有し、あわせて幅広い学際的造詣を深め、芸術に対し（博士（後期）課程）て自立した表現者としての自覚をもとに、地域における芸術文化の中核を担うことのできる人材の養成を目標とする。

機能物質化学専攻

専門分野に関する研鑽をさらに積ませるとともに、他の関連する研究領域での諸問題をも視（博士（後期）課程）

野に入れた新たな研究課題を見出し、体得した専門知識を十二分に活用して研究・開発できる人材の養成を目的とする。

美術専攻（修士課程）

美術領域における独創性のある芸術作品を創造するとともに、その専門知識や技術、研究成果を踏まえて、芸術文化の普及やその質の向上に貢献できる人材の養成を目標とする。

機能物質化学専攻（修士課程）

化学、生物学、医科学等の専門分野の学際領域を視野に入れた教育と研究を行い、柔軟な探究精神と統合的視野をもって物事を判断し得る能力を備えた人材の養成を目標とする。

人間文化専攻教育・文化、危機管理学、健康科学、動物生命科学の分野の幅広い知識・技能の習得と専（修士課程）

門領域における研究能力を培い、複雑多様で変化の激しい現代社会に柔軟に対応し、高度な課題解決能力を有する人材の養成を目標とする。

５ 本大学院の目的及び目標を達成するために、自ら点検並びに評価を行い、教育研究水準の向上を図る。

第２章 組織及び修業年限（研究科・専攻及び学生定員）
第４条 本大学院には、次の研究科及び専攻を置き、学生定員は、次のとおりとする。
研究科名

専攻名
修士課程

芸術研究科入学定員
博士（後期）課程

美術専攻
芸術制作表現専攻

産業科学技術研究科

機能物質化学専攻
機能物質化学専攻

人間文化研究科

収容定員

人間文化専攻

10名

20名

4名

12名

8名

16名

2名

6名

15名

30名

（修業年限）
第５条 修士課程の標準修業年限は、２年とする。
２ 博士（後期）課程の標準修業年限は、３年とする。
（最長在学年限）第６条 本大学院における最長在学年限は、修士課程にあっては４年、博士（後期）課程にあっては６年とする。
（在学期間の短縮）
第６条の２ 入学前に本大学院及び他の大学院において修得した単位（入学資格（学校教育法第102条、学校教育法施行規則第155条）を有した後、修得したものに限る。）を本大学院において修得したものとみなす場合であって、当該単位の修得により修士課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは、１年を超えない範囲で本大学院が定める期間、在学したものとみなすことができる。ただし、修士課程に少なくとも１年以上在学するものとする。
２ 前項に伴う授業科目の配当年次等については、各研究科委員会にて審議し決定するものとする。

第３章 学年・学期及び休業日（学年・学期及び休業日）
第７条 学年・学期及び休業日は、倉敷芸術科学大学学則（以下「本学学則」という。）を準用する。

第４章 授業科目・研究指導及び課程の修了要件

（教育方法等）
第８条 本大学院の教育は、授業科目の授業及び修士及び博士の学位論文又は作品に対する指導（以下「研究指導」という。）によって行うものとする。
（教育方法の特例）
第８条の２ 本大学院において教育上特別の必要があると認められる場合には、夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適当な方法により教育を行うことができる。
（授業科目及び単位数）
第９条 本大学院において開設する授業科目及び単位数は、別表Ⅰのとおりとする。
（授業科目の単位の基準）
第10条 授業科目の単位の基準については、本学学則を準用する。ただし、一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合は、その組合せに応じ、大学設置基準第21条第２項に規定する基準を考慮して本大学院が定める時間の授業をもって１単位とする。
（授業の方法）第10条の２ 授業の方法については、本大学学則を準用する。
（研究指導）
第11条 本大学院における研究指導の内容等については、別に定めることができる。
（課程の修了要件）
第12条 修士課程の修了要件は、大学院に２年以上在学し、30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文又は修士作品（芸術研究科に限る。以下同じ。）の審査並びに最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については、大学院に１年以上在学すれば足りるものとする。
２ 博士（後期）課程の修了要件については、次のように定める。
(1) 博士（後期）課程の修了要件は、大学院に５年（修士課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。）以上在学し芸術研究科16単位以上、産業科学技術研究科12単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、本大学院の行う博士論文及び博士作品（芸術研究科に限る。以下同じ。）の審査並びに最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については大学院に３年（修士課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。）以上在学すれば足りるものとする。
(2) 前項ただし書の規定による在学期間をもって修士課程を修了した者の博士課程の修了要件は、大学院に修士課程における在学期間に３年を加えた期間以上在学し、芸術研究科16単位以上、産業科学技術研究科12単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、本大学院の行う博士論文及び博士作品の審査並びに最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については大学院に３年（修士課程における在学期間を含む。）以上在学すれば足りるものとする。
(3) 大学院学則第19条第２項第２号、第３号、第４号の規定により、大学院への入学資格に関し修士の学位を有する者と同等の学力があると認められた者が博士（後期）課程に入学した場合の博士（後期）課程の修了要件は、大学院に３年以上在学し、芸術研究科16単位以上、産業科学技術研究科12単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、本大学院の行う博士論文及び博士作品の審査並びに最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については、大学院に１年以上在学すれば足りるものとする。
（授業科目の単位の認定等）
第13条 授業科目の単位の認定及び学業成績については、本学学則を準用する。
（他の大学院における授業科目の履修）第13条の２ 本大学院において教育研究上有益と認めるときは、学生が本大学院の定めるところにより他の大学院の授業科目を履修させることができる。
２ 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位は15単位を超えない範囲で、本大学院で修得したものとみなすことができる。
３ 前２項の規定は、次の各号において履修する授業科目について準用する。
(1) 学生が外国の大学院に留学する場合(2) 外国の大学院が行う通信教育における授業科目を我が国において履修する場合(3) 外国の大学院の教育課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該教育課程における授業科目を我が国において履修する場合(4) 国際連合大学本部に関する国際連合と日本国との間の協定の実施に伴う特別措置法（昭和51年法律第72号）
第１条第２項に規定する1972年12月11日の国際連合総会決議に基づき設立された国際連合大学（以下、「国際連合大学」という。）の教育課程における授業科目を履修する場合（入学前の既修得単位の認定）
第13条の３ 本大学院において教育研究上有益と認めるときは、学生が本大学院に入学する前に大学院（外国の大学院が行う通信教育における授業科目を我が国において履修した場合及び外国の大学院の教育課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該教育課程における授業科目を我が国において履修した場合を含む。）において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生として修得した単位を含む。）を、15単位を超えない範囲で本大学院に入学した後の本大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２ 前項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は前条の規定により修得した単位と合わせて20単位を超えないものとする。

第５章 学位論文及び最終試験（学位論文の審査等）
第14条 修士の学位論文又は修士作品の審査については、別に定める。
２ 博士の学位論文及び博士作品の審査については、別に定める。
（最終試験）
第15条 修士課程の最終試験は所定の単位を修得し、かつ、修士の学位論文又は修士作品の審査に合格した者について行う。
２ 博士（後期）課程の最終試験は所定の単位を取得し、かつ、博士の学位論文及び博士作品の審査に合格した者について行う。

第６章 学位の授与（学位）第16条 本大学院の修士課程を修了したものに、次の学位を授与する。
芸術研究科 修士（芸術）産業科学技術研究科 修士（産業科学技術）
人間文化研究科 修士（学術）２ 本大学院の博士（後期）課程を修了した者に次の学位を授与する。
芸術研究科 博士（芸術）産業科学技術研究科 博士（工学）（学位の授与）第17条 学位の授与に関し必要な事項については、倉敷芸術科学大学学位規程の定めるところによる。

第７章 入学資格等（入学の時期）第18条 入学は、学年の始めとする。
２ 前項の規定にかかわらず、外国人留学生並びに帰国子女については、教育上支障がない場合に限り、９月入学を認めることがある。
（入学資格）
第19条 本大学院の修士課程に入学することができる者は、次の各号の一に該当し、かつ、入学試験に合格した者とする。
(1) 学校教育法第83条に定める大学を卒業した者(2) 学校教育法第104条第４項の規定により学士の学位を授与された者(3) 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者(4) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者(5) 我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者(6) 専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定したものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者

(7) 文部科学大臣の指定した者（昭和28年文部省告示第５号）(8) 学校教育法第102条第２項の規定により他の大学院に入学した者であって、本大学院において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めた者(9) 本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者(10) 大学に３年以上在学した者（これに準ずる者として文部科学大臣が定めるものを含む。）であって、大学院の定める単位を優秀な成績で修得したと認めた者
２ 博士（後期）課程に入学することができる者は、次の各号の一に該当し、かつ、入学試験に合格した者とする。
(1) 修士の学位又は専門職学位を有する者(2) 外国において、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者(3) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者(4) 我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者(5) 文部科学大臣の指定した者（平成元年文部省告示第118号）(6) 本大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者（入学志願）
第20条 前項の規定により入学を志望する者は、所定の入学願書に必要書類及び入学検定料を添えて願い出なければならない。
２ 入学願書の受付期間は、別に定める。
（入学試験）
第21条 入学試験は、実技、筆記と口頭試問、又はそのいずれかによって行い、かつ大学の成績及び健康診断の結果を考慮する。
２ 博士（後期）課程については、前項のほか、さらに修士論文又は修士作品及び修士課程の成績又は、実社会における研究活動の結果をも考慮して行う。
（入学手続）
第21条の２ 入学試験合格者は、指定の期日までに、必要とする書類を提出するとともに、所定の入学金、授業料及びその他の納付金を納入しなければならない。
（休学）
第21条の３ 疾病その他の事由により、引き続き３月以上修学困難な場合は、学長に願い出て、許可を得て休学することができる。
２ 疾病その他の事由により、修学することが適当でないと認められる学生に対しては、学長は期間を定め、休学を命ずることがある。
３ 休学の期間は１年以内とする。ただし、通算して第５条の修業年限に相当する年数を超えることはできない。
４ 休学期間は、在学期間に算入しない。
５ 休学期間中に、その事由が消滅した場合は、復学願を提出して、学長の許可を得て、復学することができる。
（退学）
第21条の４ 疾病その他の事由により退学しようとするときは、学長に願い出て、許可を得なければならない。
（除籍）第21条の５ 学生が、次の各号の一に該当するときは、学長は研究科委員会の審議を経て、除籍することができる。
(1) 疾病その他の理由により、成業の見込みがないと認められた者(2) 授業料その他の諸納付金納入の義務を怠り、再三の督促を受けても、なお納入しない者(3) 在学期間が、第６条に定める在学年限を越える者(4) 死亡した者又は長期にわたり行方不明の者

第８章 運営組織（運営組織）
第22条 学校教育法（昭和22年法律第26号）第93条第１項の規定に基づき、本大学院に教授会に相当する組織を置く。
２ 前項については、学長が別に定める。
第23条 削 除（大学院研究科委員会）
第24条 本大学院の各研究科に研究科委員会を置く。
２ 各研究科委員会は、大学院担当の助教以上の教員をもって構成する。
３ 各研究科委員会は、学長が次に掲げる事項について、決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
(1) 学生の入学、課程の修了(2) 学位の授与(3) 前２号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、研究科委員会の意見を聴くことが必要なものとして学長が別に定めるもの。
４ 各研究科委員会は、前項に規定するもののほか、学長及び研究科長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長及び研究科長の求めに応じ、意見を述べることができる。
５ 大学院研究科委員会に関する規程は、別に定める。

第９章 教員免許状とその種類（教員免許状を取得するための条件）
第25条 教員免許状を得ようとする者は、教育職員免許法及び同法施行規則に定める必要な単位を修得しなければな

らない。
（教員免許状の種類）
第26条 教員免許状の種類は、次のとおりとする。
研究科名芸術研究科

産業科学技術研究科

専攻名
美術専攻

機能物質化学専攻

免許状種類

免許教科

中学校教諭専修免許状

美術高等学校教諭専修免許状

美術

中学校教諭専修免許状

理科

高等学校教諭専修免許状

理科第10章 入学検定料・入学金及び授業料等（入学検定料・入学金及び授業料等）
第27条 入学検定料・入学金及び授業料等は、別表Ⅱのとおりとする。
（授業料等の納付）第28条 授業料等の諸納付金は、所定の期日までに納入しなければならない。
２ 所定の期日までに納入を怠っている者は、それを納入するまで、授業及び試験に出席すること並びに附属図書館備え付けの図書を閲覧することを禁止することがある。
（納入金の返還）第29条 既納の納付金は、いかなる理由があっても返還しない。

第11章 特待生・研究生・特別研究生・委託生・科目等履修生・外国人留学生（特待生）
第30条 本大学院に入学した者で、入学試験並びに学部在学中の成績、人物等を総合的に考慮して、優秀と判断された者を特待生とすることがある。
２ 特待生に関する規程は、別に定める。
（研究生）
第31条 本大学院に大学院研究生を受け入れることができる。
２ 大学院研究生に関する規程は、別に定める。
（委託生）
第32条 国内の大学、官公庁又はその他の機関から、第19条の規程によらないで、本大学院の修士課程及び博士（後期）課程の修学を委託されたとき、正規の学生の修学に妨げのない限り、研究科委員会の審議を経て、学長は委託生として入学を許可することがある。
２ 委託生に関する規程は、本学学則を準用する。
（科目等履修生）
第33条 本大学院の授業科目の一部について、履修を願い出た者があるときは、正規の学生の修学に妨げのない限り、研究科委員会の審議を経て、学長は科目等履修生として入学を許可することがある。
２ 科目等履修生の検定料・入学金及び履修料は、別表Ⅲのとおりとする。
３ 科目等履修生に関する規程は、別に定める。
（外国人留学生）
第34条 日本国以外に居住する外国人で、本大学院に入学を志願する者があるときは、研究科委員会の審議を経て、学長は外国人留学生として入学を許可することがある。
２ 外国人留学生に関する規程は、別に定める。

第12章 雑則（準用規定）
第35条 この学則に定めるもののほか、学生に関する事項については、本学学則を準用する。
（改正）
第36条 この学則の改正は、研究科委員会及び大学協議会の審議を経て、理事会が決定する。
附 則
この学則は、平成11年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は、平成12年４月１日から施行する。
ただし、第９条別表Ⅰの芸術研究科の授業科目及び単位数については、平成11年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は、平成13年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第９条、第25条については、従前の規定による。
附 則
この改正学則は、平成14年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は、平成15年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は、平成16年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は、平成17年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は、平成18年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は、平成19年４月１日から施行する。
附 則この改正学則は、平成20年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第９条については、従前の規定による。
附 則
この改正学則は、平成21年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は、平成22年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第９条については、従前の規定による。
附 則
この改正学則は、平成23年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第９条、第26条については、従前の規定による。
附 則
この改正学則は、平成24年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第９条、第25条、第26条については、従前の規定による。
ただし、第８条の２については、平成24年度入学生から適用する。
附 則
この改正学則は、平成25年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第９条、第25条については、従前の規定による。
附 則
この改正学則は、平成26年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第９条については、従前の規定による。
附 則
この改正学則は、平成27年４月１日から施行する。
附 則
この改正学則は、平成28年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第３条、第４条、第９条、第26条については、従前の規定による。
平成28年４月１日から芸術研究科工芸専攻修士課程の学生募集を停止し、当該在学生の修了を待って当該専攻を廃止する。
また、芸術研究科工芸専攻修士課程の収容定員については、平成28年度10名とする。
附 則
この改正学則は、平成29年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第３条、第４条、第９条、第26条については、従前の規定による。
平成29年４月１日から産業科学技術研究科計算機科学専攻修士課程及び博士（後期）課程の学生募集を停止し、当該在学生の修了を待って当該専攻を廃止する。
また、産業科学技術研究科計算機科学専攻修士課程の収容定員については、平成29年度８名とし、産業科学技術

研究科計算機科学専攻博士（後期）課程の収容定員については、平成29年度４名、平成30年度２名とする。
平成28年４月より学生募集を停止した芸術研究科工芸専攻修士課程については、平成29年３月31日をもって廃止する。
附 則
この改正学則は、平成30年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第３条、第４条、第９条、第26条については、従前の規定による。
平成29年４月より学生募集を停止した産業科学技術研究科計算機科学専攻修士課程については、平成30年３月31日をもって廃止する。
附 則
この改正学則は、平成31年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第３条、第４条、第９条、第26条については、従前の規定による。
附 則（令和元年10月29日 第８回理事会）
附 則（令和２年１月31日 第12回理事会）
この改正学則は、令和２年４月１日から施行する。
なお、この改正以前に入学した学生は、第３条、第４条、第９条、第26条については、従前の規定による。
附 則（令和３年３月24日 第13回理事会）
附 則（令和３年３月24日 第14回理事会）
この改正学則は、令和３年４月１日から施行する。
平成29年４月より学生募集を停止した産業科学技術研究科計算機科学専攻博士（後期）課程については、令和３年３月31日をもって廃止する。
２ この改正以前に入学した学生は、第３条、第４条、第９条、第26条については、従前の規定による。
附 則（令和４年２月22日 第12回理事会）
この改正学則は、令和４年４月１日から施行する。
２ この改正前に入学した学生は、第９条については、従前の規定による。
附 則（令和４年10月21日 第７回理事会）
附 則（令和５年２月21日 第11回理事会）
この改正学則は、令和５年４月１日から施行する。
２ 令和５年４月１日から大学院（通信制）の学生募集を停止し、当該在学生の修了を待って大学院（通信制）を廃止する。
３ 前項により、令和５年度の学生定員は、次のとおりとする。
研究科名

修士課程専攻名

入学定員

収容定員

芸術研究科

美術専攻

0名

10名

産業科学技術研究科

機能物質化学専攻

0名

20名

人間文化研究科

人間文化専攻

0名

30名

４ 大学院（通信制）に関する規程は、当該在学生が在籍する間、倉敷芸術科学大学大学院（通信制）規程（平成14年４月１日施行）によるものとする。
５ この改正前に入学した学生は、第４条、第９条、第26条については、従前の規定による。
附 則（令和６年２月27日 第12回理事会）
附 則（令和６年３月23日 第13回理事会）
この改正学則は、令和６年４月１日から施行する。
２ 大学院（通信制）については、令和６年３月31日をもって廃止する。
別表Ⅰ［授業科目及び単位数］
本大学院において開設する授業科目及び単位数は次のとおりとする。
芸術研究科 美術専攻 修士課程
科目名

単位数

絵画制作研究Ⅰ

12

絵画制作研究Ⅱ

12

映像制作研究Ⅰ

12

映像制作研究Ⅱ

12

彫刻制作研究Ⅰ

12

彫刻制作研究Ⅱ

12

デザイン計画研究Ⅰ

12

デザイン計画研究Ⅱ

12

工芸制作研究Ⅰ

12

工芸制作研究Ⅱ

12

芸術学特論

2

日本美術史特論2

日本美術史特論演習

2

西洋美術史特論2

西洋美術史特論演習

2

現代美術論

2

メディアデザイン特論

2

現代映像論

2

デザイン表現論2

デザイン計画論

2

現代工芸論

2

特別講義Ⅰ

2

特別講義Ⅱ

2

産業科学技術研究科 機能物質化学専攻 修士課程
科目名

単位数

機能分子設計特論

2

機能性食品学2

植物細胞工学特論2

有機金属化学特論

2

魚類学特論

2

触媒機能応用特論2

有機反応化学特論2有機ケイ素化学特論

2環境材料特論

2化学プロセス熱力学

2細胞病理学特論Ⅰ

2細胞病理学特論Ⅱ

2

神経科学特論Ⅰ

2神経科学特論Ⅱ

2神経科学特論Ⅲ

2細胞生理学特論Ⅰ

2細胞生理学特論Ⅱ

2細胞生物学特論2

病理組織・細胞診断学特論

2

微生物学特論Ⅰ

2

微生物学特論Ⅱ

2

分子細胞学

2

血液浄化学特論2特別講義Ⅰ

2

特別講義Ⅱ

2

特別講義Ⅲ

2

特別講義Ⅳ

2特別講義Ⅴ

2

特別講義Ⅵ

2

特別講義Ⅶ

2

特別講義Ⅷ

2

機能物質化学ゼミナール

2分子細胞病理学ゼミナールⅠ

2分子細胞病理学ゼミナールⅡ

2機能物質化学特別研究8

人間文化研究科 人間文化専攻 修士課程
科目名

単位数

国際取引法特論Ⅰ

2

国際取引法特論Ⅱ

2

経営リスク特論Ⅰ

2

経営リスク特論Ⅱ

2

情報リスク特論Ⅰ

2

情報リスク特論Ⅱ

2

健康運動科学特論Ⅰ

2

健康運動科学特論Ⅱ

2

運動処方特論Ⅰ

2

運動処方特論Ⅱ

2運動免疫学特論Ⅰ

2

運動免疫学特論Ⅱ

2

生活習慣病予防特論Ⅰ

2

生活習慣病予防特論Ⅱ

2

健康と食生活特論Ⅰ

2

健康と食生活特論Ⅱ

2

環境と健康生活特論Ⅰ

2

環境と健康生活特論Ⅱ

2

動物臨床生化学特論Ⅰ

2

動物臨床生化学特論Ⅱ

2

救急・災害医療特論Ⅰ

2

救急・災害医療特論Ⅱ

2

動物看護学特論Ⅰ

2

動物看護学特論Ⅱ

2

教育開発論特論Ⅰ

2

教育開発論特論Ⅱ

2

人間形成論特論Ⅰ2

人間形成論特論Ⅱ

2

学習心理学特論Ⅰ

2

学習心理学特論Ⅱ

2

人間文化ゼミナールⅠ

2

人間文化ゼミナールⅡ2

人間文化ゼミナールⅢ

2

人間文化ゼミナールⅣ

2

特別研究Ⅰ

1

特別研究Ⅱ

1

特別研究Ⅲ

2

特別研究Ⅳ

2

芸術研究科・博士（後期）課程
専攻等の名称
芸術制作表現専攻

授業科目

単位数

絵画制作表現研究

12

彫刻制作表現研究

12

工芸制作表現研究12

芸術理論総合研究

2

領域横断特別研究2

産業科学技術研究科・博士（後期）課程
専攻等の名称
機能物質化学専攻

授 業 科 目

単位数

物質デザイン化学特別研究12

物質デザイン化学ゼミナール

4分子細胞病理学特別研究

12

分子細胞病理学ゼミナール

4

別表Ⅱ［納付金］
一 入学検定料
35,000円
二 入学金
100,000円
三 授業料、その他納付金（年額）博士（後期）課程（単位：円）
年度

区分

授業料その他納付金
実験実習費

平成23年度生以降

施設設備費

芸術研究科

800,000

110,000

250,000

産業科学技術研究科

800,000

100,000

200,000

修士課程（単位：円）
年度

区分

授業料その他納付金
実験実習費

平成23年度生以降

施設設備費

芸術研究科

800,000

110,000

250,000

産業科学技術研究科

800,000

100,000

200,000

人間文化研究科

800,000

70,000150,000

別表Ⅲ［科目等履修生の納付金］
芸術研究科（単位：円）
検定料

1単位当たりの履修料

入学金
講義科目

11,000演習・実験実習科目

25,00019,00024,000

産業科学技術研究科・人間文化研究科（単位：円）
検定料

入学金

1単位当たりの履修料
講義科目、演習科目

11,00025,00019,000

実験実習科目
24,000