「JSRグループ CSRレポート2015」 GRIガイドライン（G4)内容索引
本報告書には、GRIサステナビリティ・レポーティング・ガイドラインによる標準開示項目の情報が記載されています。
※がついたものは、JSRグループのWebサイに掲載されています。
一般標準開示項目
戦略および分析
項目

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標

ウェブサイト（見出し）1

組織の持続可能性の関連性と組織の持続性に取り組むための戦略に関して、組織の最高意思決定トップコミットメント者（CEO、会長またはそれに相当する上級幹部）の声明

2

主要な影響、リスクと機会

冊子ページ
P3-4

トップコミットメント、リスク管理、JSRグルー
P3-4、P5-6、P13-14、P15-16、P17-18
プが取り組む重要課題

組織のプロフィール
項目

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標

3

組織の名称

4

主要なブランド、製品およびサービス

5

ウェブサイト（見出し）

冊子ページ
表紙
P26

組織の本社の所在地

JSRグループについて
JSRグループの製品紹介
企業情報※、JSRの事業内容※、製品情報※
JSRグループについて組織の所有形態や法人格の形態

JSRグループについて

P26

8

参入市場（地理的内訳、参入セクター、顧客および受益者の種類を含む）

国内・海外拠点（地図）※、グループ企業一 P26
覧※

9

組織の規模
・総従業員数・総事業所数・純売上高（民間組織について）、純収入（公的組織について）・株主資本および負債の内訳を示した総資本（民間組織について）・提供する製品、サービスの量

投資家情報＞有価証券報告書※
投資家情報＞財務・業績情報※
IRライブラリ※

10

・雇用契約別および男女別の総従業員数
・雇用の種類別、男女別の総正社員数
・従業員・派遣労働者別、男女別の総労働力
ステークホルダーとのコミュニケーション・地域別、男女別の総労働力
従業員 基本方針
・組織の作業の相当部分を担う者が、法的に自営業者と認められる労働者であるか否か、従業員や請負労働者（請負業者の従業員とその派遣労働者を含む）以外の者であるか否かを報告する。
・雇用者数の著しい変動（例えば観光業や農業における雇用の季節変動）があれば報告する。

―

11

団体交渉協定の対象となる全従業員の比率

投資家情報＞有価証券報告書※―

12

組織のサプライチェーン

ステークホルダーとのコミュニケーション
顧客・取引先P17

13

報告期間中に、組織の規模、構造、所有形態またはサプライチェーンに関して重大な変更が発生した場合

投資家情報＞有価証券報告書※―

予防的アプローチや予防原則に取り組んでいるか否か、およびその取り組み方

RCマネジメント

P2

67P26
P26
JSRグループについて組織が事業展開している国の数、および組織が重要な事業所を有している国、報告書中に掲載して 国内・海外拠点（地図）※、グループ企業一いる持続可能性のテーマに特に関連のある国の名称
覧※

―

15

外部で作成された経済、環境、社会憲章、原則あるいはその他のイニシアティブで、組織が署名またCSRマネジメントは支持したものを一覧表示

P2、P9-10

16（企業団体など）団体や国内外の提言機関で、組織が次の項目に該当する位置付けにあるものについて、会員資格を一覧表示
・ガバナンス組織において役職を有しているもの―
・プロジェクトまたは委員会に参加しているもの
・通常の会員資格の義務を超える多額の資金提供を行っているもの
・会員資格を戦略的なものとして捉えているもの
主として、組織レベルで保持している会員資格を指す。

―

特定されたマテリアルな側面とバウンダリー
項目

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標

ウェブサイト（見出し）

冊子ページ

17

・組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体の一覧
・組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれかが報告書の掲載から JSRグループについて外れていることはないか

P26

18

・報告書の内容および側面のバウンダリーを確定するためのプロセス
・組織が「報告内容に関する原則」をどのように適用したか。

―

―

19

報告書の内容を確定するためのプロセスで特定したすべてのマテリアルな側面の一覧

JSRグループが取り組む重要課題

P19-20、P21-22、P23-24―――
JSRグループが取り組む重要課題―――
P19-20、P21-22、P23-24

20
各マテリアルな側面について、組織内の側面のバウンダリー
21
各マテリアルな側面について、組織外の側面のバウンダリー
22
過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合、その影響および理由
23
スコープおよび側面のバウンダリーについて、過去の報告期間からの重要な変更
ステークホルダー・エンゲージメント
項目

指標

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所
ウェブサイト（見出し）

冊子ページ

24

組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループの一覧

企業理念とCSRの考え方 企業理念体系、
コーポレートガバナンス＞コーポレートガバ P7、P17-18
ナンス報告書（P8-9）※25

組織がエンゲージメントしたステークホルダーの特定および選定基準

企業理念とCSRの考え方 企業理念体系

26

ステークホルダー・エンゲージメントへの組織のアプローチ方法（種類別、ステークホルダー・グルー
プ別のエンゲージメント頻度など）、またエンゲージメントを特に報告書作成プロセスの一環としてJSRグループが取り組む重要課題行ったものか否か

P19-2027

安全・防災 重点項目、
ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された主なテーマや懸念、およびそれに対して組織が省エネルギー・省資源・気候変動対策 トどう対応したか（報告を行って対応したものを含む）。また主なテーマや懸念を提起したステークホル
ピックス、
ダー・グループ
健康長寿社会 トピックス

P5-6、P13-14、P15-16、P17-18

P7-8

報告書のプロフィール
項目28
提供情報の報告期間（会計年度、暦年など）
29
最新の発行済報告書の日付（該当する場合）
30
報告サイクル（年次、隔年など）
31
報告書またはその内容に関する質問の窓口
GRI内容索引
32

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標・組織が選択した「準拠」のオプション
・選択したオプションのGRI内容索引
・報告書が外部保証を受けている場合、外部保証報告書の参照情報を報告

ウェブサイト（見出し）

冊子ページ

編集方針
編集方針
編集方針
トップページ

P2
P2
P2
裏表紙

ガイドライン対照表、第三者意見/第三者保証

P25

保証33

・報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行・サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および第三者意見/第三者保証
基準
・組織と保証の提供者の関係
・最高ガバナンス組織や役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否か

P25

ガバナンス
項目

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標

ガバナンスの構造と構成
・組織のガバナンス構造（最高ガバナンス組織の委員会を含む）
34
・経済、環境、社会影響に関する意思決定の責任を負う委員会があれば特定ウェブサイト（見出し）
コーポレートガバナンス

冊子ページ
―

35

最高ガバナンス組織から役員や他の従業員へ、経済、環境、社会テーマに関して権限委譲を行うプ
コーポレートガバナンス、CSRマネジメント ―ロセス

36

組織が、役員レベルの地位にある者を経済、環境、社会テーマの責任者として任命しているか、そのコーポレートガバナンス、CSRマネジメント ―地位にある者が最高ガバナンス組織の直属となっているか否か

37

ステークホルダーと最高ガバナンス組織の間で、経済、環境、社会テーマについて協議するプロセス
ステークホルダーとの対話、JSRグループ
P19-20を報告する。協議が権限移譲されている場合は、誰に委任されているか、最高ガバナンス組織へのが取り組む重要課題フィードバック・プロセスがある場合は、そのプロセスについて38

最高ガバナンス組織およびその委員会の構成

コーポレートガバナンス―

39

最高ガバナンス組織の議長が執行役員を兼ねているか否か（兼ねている場合は、組織の経営における役割と、そのような人事の理由）コーポレートガバナンス―

40

・最高ガバナンス組織とその委員会のための指名・選出プロセス
・最高ガバナンス組織のメンバーの指名や選出で用いられる基準

―

―

41

・最高ガバナンス組織が、利益相反が排除され、マネジメントされていることを確実にするプロセス
・ステークホルダーに対して利益相反に関する情報開示を行っているか・最低限、次の事項を開示しているか（役員会メンバーの相互就任、サプライヤーその他ステークホルダーとの株式の持ち合い、支配株主の存在、関連当事者の情報）

企業情報＞コーポレートガバナンス）※、投資家情報＞有価証券報告書※―

目的、価値、戦略の設定における最高ガバナンス組織の役割
42

経済、環境、社会影響に関わる組織の目的、価値、ミッション・ステートメント、戦略、方針、および目 CSRマネジメント、トップコミットメント、企業
P3-4、P7-8
標、策定、承認、更新における最高ガバナンス組織と役員の役割
理念とCSRの考え方

最高ガバナンス組織の能力およびパフォーマンスの評価
43

経済、環境、社会テーマに関する最高ガバナンス組織の集合的知見を発展・強化するために講じた
―
対策

44

―
・最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスを評価するためのプロセス（当該評価の独立性が確保されているか否か、および評価の頻度、当該評価が自己評価であるか否か）―
・最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスの評価に対応して講じた措置―――

リスク・マネジメントにおける最高ガバナンス組織の役割

45

・経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントにおける最高ガバナンス組織の役割。この報告には、デュー・デリジェンス・プロセスの実施における最高ガバナンス組織の役割も含まれる JSRグループが取り組む重要課題、投資家―・ステークホルダーとの協議が、最高ガバナンス組織による経済、環境、社会影響、リスクと機会の 情報＞有価証券報告書※
特定、マネジメントをサポートするために活用されているか否か

46

組織の経済、環境、社会的テーマに関わるリスク・マネジメント・プロセスの有効性をレビューする際に最高ガバナンス組織が負う役割

―

―

47

最高ガバナンス組織が実施する経済、環境、社会影響、リスクと機会のレビューを行う頻度

リスク管理

―

サステナビリティ報告における最高ガバナンス組織の役割
48

組織のサステナビリティ報告書の正式なレビューや承認を行い、すべてのマテリアルな側面が取り上CSRマネジメントげられていることを確認するための最高位の委員会または役職―

経済、環境、社会パフォーマンスの評価における最高ガバナンス組織の役割
49

最高ガバナンス組織に対して重大な懸念事項を通知するためのプロセス

コーポレート・ガバナンス―

50

最高ガバナンス組織に通知された重大な懸念事項の性質と総数、およびその対応と解決のために実施した手段――

報酬とインセンティブ
51

最高ガバナンス組織および役員に対する報酬方針

投資家情報＞有価証券報告書※、コーポ―
レート・ガバナンス

52

報酬の決定プロセス

投資家情報＞有価証券報告書※―

53

報酬に関するステークホルダーの意見をどのように求め考慮しているか

―

―

54

組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額について、同じ国―の全従業員の年間報酬総額の中央値（最高給与受給者を除く）に対する比率―

55

組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額の増加率につい―て、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値（最高給与受給者を除く）の増加率に対する比率―

倫理と誠実性
項目

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標

ウェブサイト（見出し）

冊子ページ

56

組織の価値、理念および行動基準・規範（行動規範、倫理規定など）

企業理念とCSRの考え方、企業倫理体系、―
コンプライアンス

57

倫理的、法的行為や誠実性に関する事項について助言を与えるため組織内外に設けてある制度（電話相談窓口）

コンプライアンス―58

非倫理的あるいは違法な行為についての懸念や、組織の誠実性に関する事項の通報のために組織コンプライアンス
内外に設けてある制度（ライン管理職による上申制度、内部告発制度、ホットラインなど）―

特定標準開示項目

経済項目

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標

側面：経済パフォーマンス
EC1 創出、分配した直接的経済価値
EC2 気候変動によって組織の活動が受ける財務上の影響、その他のリスクと機会
EC3 確定給付型年金制度の組織負担の範囲
EC4 政府から受けた財務援助
側面:地域での存在感
EC5 重要事業拠点における地域最低賃金に対する標準最低給与の比率（男女別）
EC6 重要事業拠点における、地域コミュニティから採用した上級管理職の比率
側面: 間接的な経済影響
EC7 インフラ投資および支援サービスの展開と影響
EC8 著しい間接的な経済影響（影響の程度を含む）
側面: 調達慣行
EC9 重要事業拠点における地元サプライヤーへの支出の比率

ウェブサイト（見出し）

冊子ページ

―――――
―
―
―

―
―――

―
―

―
――

―

環境
項目

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標

ウェブサイト（見出し）冊子ページ

側面：原材料EN1

使用原材料の重量または量

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（環境負荷）EN2

使用原材料におけるリサイクル材料の割合

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（資源循環）側面：エネルギー
省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―
境（地球温暖化防止への取り組み）
―
―

EN3

組織内のエネルギー消費量

EN4

組織外のエネルギー消費量

EN5

エネルギー原単位

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―
境（地球温暖化防止への取り組み）

EN6

エネルギー消費の削減量

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―
境（地球温暖化防止への取り組み）

EN7

製品およびサービスが必要とするエネルギーの削減量

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（地球温暖化防止への取り組み）

側面：水EN8

水源別の総取水量

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（環境負荷）

EN9取水によって著しい影響を受ける水源―

EN10 リサイクルおよびリユースした水の総量と比率―

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（資源循環）

側面：生物多様性
EN11

保護地域の内部や隣接地域または保護地域外の生物多様性価値の高い地域に所有、賃借、管理している事業サイト

EN12

保護地域や保護地域外の生物多様性価値の高い地域において、活動、製品、サービスが生物多様 省エネルギー・省資源・気候変動対策 生―性に対して及ぼす著しい影響
物多様性保全

EN13 保護または復元されている生息地
EN14

事業の影響を受ける地域に生息するIUCN レッドリストおよび国内保全種リスト対象の生物種の総数。これらを絶滅危険性のレベルで分類する

省エネルギー・省資源・気候変動対策 生―
物多様性保全――――

側面：大気への排出
EN15 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（地球温暖化防止への取り組み）

EN16 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（地球温暖化防止への取り組み）

EN17 その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出（スコープ3）

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（地球温暖化防止への取り組み）

EN18 温室効果ガス（GHG）排出原単位

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（地球温暖化防止への取り組み）

EN19 温室効果ガス（GHG）排出量の削減量

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（地球温暖化防止への取り組み）

EN20 オゾン層破壊物質（ODS）の排出量―

EN21 NOX、SOX、およびその他の重大な大気排出省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境・安全（関連データ）―

側面：排水および廃棄物
EN22 水質および排出先ごとの総排水量

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（資源循環）

EN23 種類別および処分方法別の廃棄物の総重量

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（資源循環）EN24 重大な漏出の総件数および漏出量

該当なし

―

EN25

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環
バーゼル条約2付属文書I、II、III、VII に定める有害廃棄物の輸送、輸入、輸出、処理重量、および国境（資源循環）、省エネルギー・省資源・気 ―際輸送した廃棄物の比率
候変動対策 環境安全（関連データ）

EN26

組織の排水や流出液により著しい影響を受ける水域ならびに関連生息地の場所、規模、保護状況
および生物多様性価値――

側面：製品およびサービス
EN27 製品およびサービスによる環境影響緩和の程度
EN28 使用済み製品や梱包材のリユース、リサイクル比率（区分別）

省エネルギー・省資源・気候変動対策
P13-14
TOPICS
省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―境（資源循環）側面：コンプライアンス
EN29 環境法規制の違反に関する高額罰金の額、罰金以外の制裁措置の件数

該当なし

―

側面：輸送・移動EN30

製品の輸送、業務に使用するその他の物品や原材料の輸送、従業員の移動から生じる著しい環境 省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―影響境（地球温暖化防止への取り組み）

側面：環境全般省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―
境・安全（関連データ）

EN31 環境保護目的の総支出と総投資（種類別）
側面：サプライヤーの環境評価
EN32 環境クライテリアにより選定した新規サプライヤーの比率――

EN33 サプライチェーンにおける著しいマイナス環境影響（現実的、潜在的なもの）、および行った措置――

側面：環境に関する苦情処理制度
EN34 環境影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度を通じて申立、対応、解決を行ったものの件数

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―
境・安全（関連データ）

社会
労働慣行とディーセント・ワーク
項目

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標

ウェブサイト（見出し）

冊子ページ

側面：雇用
LA1

従業員の新規雇用者と離職者の総数と比率（年齢、性別、地域による内訳）

ステークホルダーとのコミュニケーション
従業員 基本方針―

LA2

派遣社員とアルバイト従業員には支給せず、正社員に支給する給付（主要事業拠点ごと）

―

―

LA3

出産・育児休暇後の復職率と定着率（男女別）

ステークホルダーとのコミュニケーション
従業員 ワークライフマネジメント

―

―

―

LA5

労働安全衛生プログラムについてモニタリング、助言を行う労使合同安全衛生委員会に代表を送る―母体となっている総労働力の比率―

LA6

傷害の種類と、傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤の比率および業務上の死亡者数（地域別、男女別）

安全・防災 安全（全般）―LA7

業務関連の事故や疾病発症のリスクが高い労働者数

―

―

LA8

労働組合との正式協定に定められている安全衛生関連のテーマ

ステークホルダーとのコミュニケーション
従業員 ワークライフマネジメント―

ステークホルダーとのコミュニケーション
従業員 人材育成―

LA10 スキル・マネジメントや生涯学習のプログラムによる従業員の継続雇用と雇用終了計画の支援

ステークホルダーとのコミュニケーション
従業員 基本方針―

LA11 業績とキャリア開発についての定期的評価を受けている従業員の比率（男女別、従業員区分別）――

ガバナンス組織の構成と従業員区分別の内訳（性別、年齢、マイノリティーグループその他の多様性
―
指標別）

―

側面：労使関係
LA4

業務上の変更を実施する場合の最低通知期間（労働協約で定めているか否かも含む）

側面：労働安全衛生

側面：研修および教育
LA9

従業員一人あたりの年間平均研修時間（男女別、従業員区分別）

側面：多様性と機会均等
LA12

側面：男女同一報酬
LA13 女性の基本給と報酬総額の対男性比（従業員区分別、主要事業拠点別）

―

―

―

―

側面：サプライヤーの労働慣行評価
LA14 労働慣行クライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率
LA15

サプライチェーンでの労働慣行に関する著しいマイナス影響（現実のもの、潜在的なもの）と実施した
該当なし
措置

―

側面：労働慣行に関する苦情処理制度
LA16 労働慣行に関する苦情で、正式な苦情処理制度により申立、対応、解決を図ったものの件数

該当なし

―

人権項目

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標

ウェブサイト（見出し）

冊子ページ

側面：投資
HR1

重要な投資協定や契約で、人権条項を定めているもの、人権スクリーニングを受けたものの総数とその比率

HR2

業務関連の人権側面についての方針、手順を内容とする従業員研修を行った総時間（研修を受けた―従業員の比率を含む）

該当なし

―
―

側面：被差別HR3

差別事例の総件数と実施した是正措置

該当なし

―

結社の自由や団体交渉の権利行使が、侵害されたり著しいリスクにさらされているかもしれないと特該当なし
定された業務やサプライヤー、および当該権利を支援するために実施した対策―

側面：結社の自由と団体交渉
HR4

側面：児童労働HR5

児童労働事例に関して著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、および児童労働の効果的な根絶のために実施した対策――

強制労働事例に関して著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、およびあらゆる形態の―強制労働を撲滅するための対策―

側面：強制労働HR6

側面：保安慣行
HR7

業務関連の人権方針や手順について研修を受けた保安要員の比率

―

―

該当なし

―

―

―

―

―

側面：先住民の権利
HR8

先住民族の権利を侵害した事例の総件数と実施した措置

側面：人権評価
HR9

人権レビューや影響評価の対象とした業務の総数とその比率

側面：サプライヤーの人権評価
HR10 人権クライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率
HR11

サプライチェーンにおける人権への著しいマイナスの影響（現実のもの、潜在的なもの）および実施し該当なし
た措置―人権影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度により申立、対応、解決を図ったものの件数

―

該当なし

社会項目

JSRグループCSRレポート2015の掲載箇所

指標

ウェブサイト（見出し）

冊子ページ

側面：地域コミュニティ
SO1

事業のうち、地域コミュニティとのエンゲージメント、影響評価、コミュニティ開発プログラムを実施した
―
ものの比率

―

SO2

地域コミュニティに著しいマイナスの影響（現実のもの、潜在的なもの）を及ぼす事業

該当なし

――
―
該当なし

―
―
―

―

―

側面：腐敗防止SO3 腐敗に関するリスク評価を行っている事業の総数と比率、特定した著しいリスク
SO4 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
SO5 確定した腐敗事例、および実施した措置
側面：公共政策SO6 政治献金の総額（国別、受領者・受益者別）
側面：反競争的行為SO7

反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により法的措置を受けた事例の総件数およびその結果・組織の関与が明らかとなった反競争的行為、反トラスト法違反、独占禁止法違反により、報告期間該当なし
内に法的措置を受けた事例（終結しているもの、していないもの）の総件数を報告する。
・法的措置が終結したものについては、結果（決定や判決を含む）の主要点を報告する。

―

側面：コンプライアンス
SO8

法規制への違反に対する相当額以上の罰金金額および罰金以外の制裁措置の件数

安全・防災 安全（全般）―

側面：サプライヤーの社会への影響評価
SO9

社会に及ぼす影響に関するクライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率

―

―

SO10

サプライチェーンで社会に及ぼす著しいマイナスの影響（現実のもの、潜在的なもの）および実施した―措置―

側面：社会への影響に関する苦情処理制度
SO11 社会に及ぼす影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度に申立、対応、解決を図ったものの件数

省エネルギー・省資源・気候変動対策 環―
境・安全（関連データ）

製品責任
項目

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指標

ウェブサイト（見出し）

冊子ページ

側面：顧客の安全衛生
PR1
PR2

主要な製品やサービスで、安全衛生の影響評価を行い、改善を図っているものの比率―
製品やサービスのライフサイクルにおいて発生した、安全衛生に関する規制および自主的規範の違反事例の総件数
該当なし（結果の種類別）――

側面：製品およびサービスのラベリング
PR3

PR4
PR5

組織が製品およびサービスの情報とラべリングに関して手順を定めている場合、手順が適用される
ステークホルダーとのコミュニケーション
製品およびサービスに関する情報の種類と、このような情報要求事項の対象となる主要な製品およ
顧客・取引先びサービスの比率
製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制ならびに自主的規範の違反事例の総件数（結該当なし
果の種類別）
顧客満足度調査の結果
―

―

―
―

側面：マーケティング・コミュニケーション
PR6

販売禁止製品、係争中の製品の売上該当なし―

PR7

マーケティング・コミュニケーション（広告、プロモーション、スポンサー活動を含む）に関する規制およ
該当なし
び自主的規範の違反事例の総件数（結果の種類別）―

側面：顧客プライバシー
PR8

顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して実証された不服申立の総件数

―

―

該当なし

―

側面：コンプライアンス
PR9

製品およびサービスの提供、使用に関する法律や規制の違反に対する相当額以上の罰金金額