研究 NO.1901

居住と生業の場としてのインフォーマル市街地にみる共生と棲み分けの原理―インド・ムンバイのダラーヴィを事例に―
主査
委員

小野 悠＊１

志摩 憲寿＊２，前島 彩子＊３，田村 順子＊４

本研究は、100 万人が暮らす居住の場であるとともに、1 万 5 千の工場が稼働する経済活動の場でもあるダラーヴィにおいて、居住と生業の関係性が都市空間にどのように作用しているのかを明らかにし、共生と棲み分けについて考察することを目的とする。住民や事業者へのアンケート調査等から、ダラーヴィでは全国各地からやってきた人々が急成長する大都市の中で出自に紐づく生業を維持するために、出身地や言語を共有する人々と互いに混雑を避けながら寄り集まることで共生と棲み分けを実現してきたことが分かった。また、時代背景による生業の変化に合わせコミュニティやガバナンス、
都市空間を変容させることで共生と棲み分けのバランスを変化させていることが分かった。
キーワード：１）インフォーマル市街地，２）都市空間，３）居住，４）生業，５）ダラーヴィ，
６）ムンバイ，７）インド

CONSIDERING PRINCIPLES OF SYMBIOSIS AND HABITAT SEGREGATION IN INFORMALSETTLEMENTS AS PLACES OF RESIDENCE AND LIVELIHOOD- A case study of Dharavi in India Ch. Haruka Ono
Mem. Norihisa Shima, Ayako Maeshima, Junko Tamura
This study examines the impact of residence and livelihood on urban space in Dharavi, home to a million people and 15,000 active
factories. We found that individuals from across the nation both coexist and segregate to ensure safety, security, and the preservation of
their livelihoods connected to their roots. They gather with people who share their place of origin and language while avoiding crowding.
Our research also highlights how changes in people's livelihoods over time have resulted in shifts in community dynamics, governance,
and urban spatial organization, ultimately changing the balance between coexistence and habitat segregation.
1.

はじめに1200 万人を有するムンバイの人口の約半数は都市計

画制度の枠外で形成されるインフォーマル市街地に居住している。インド最大のインフォーマル市街地であるダラーヴィは、100 万人がひしめきあって暮らす「居住の場」としての側面と、1 万 5 千もの工場が稼働する「経済活動の場」としての側面を備える。主要道路沿いには食料品や衣服、携帯電話を販売する店舗、職人によるものづくりが行われる金物や家具、宝飾の工場、野菜や果物を扱う露天商などが所狭しと並んでいる。道路脇に入ると住宅地内の一角でミシンを使って縫製する男性や花飾りを作る女性たちの姿が見られる。皮革産業、金属加

図 1-1 ダラーヴィの産業集積

工、木造加工、窯業、服飾業、宝飾業、リサイクル業、

Nijman (2015)と現地調査をもとに作成

印刷業など、多様な産業が発展し、ダラーヴィ内外に向世紀末にムンバイの経済発展を背景に全国各地から移住

けて物やサービスを提供している（図 1-1）。
こうした居住と生業が融合する都市空間の特徴は、19＊１

豊橋技術科学大学 准教授＊２

東洋大学 准教授＊３

明海大学 准教授

してきた人々によって形成されたダラーヴィの歴史に由＊４

明治大学 特任教授

住総研 研究論文集・実践研究報告集 No.50, 2023 年版

221来する。グジャラート州から窯業を生業とする民族が、

ヘルスケアなどの社会的経済活動」を示している。

タミル・ナードゥ州からは皮のなめしを行うムスリムが、インドのインフォーマルセクターについては、出身地

ウッタル・プラデーシュ州からは繊維産業に従事するの農村とのつながりを強く残していること（黒崎, 2013）、

人々が、というように出自に紐づけられた生業を有する出自による階層性が職業選択に強く影響していること

人々が互いに混在を避けつつも寄り集まることで地域産（木曽, 2011）などが指摘されている。またダラーヴィ

業として根付き、居住と生業が融合する空間が形成されについては、産業集積が存在し、カーストや宗教によるた。居住と生業の関係性は時代とともに変化し、それに生活空間の棲み分けと相互に影響を及ぼしていることが伴って都市空間もまた変容していると考えられる。

指摘されている（Nijman, 2015）。

本研究は、出自に紐づけられた生業を有する人々が寄本研究は経済活動を支える空間に着目し、居住と生業り集まるダラーヴィにおいて、居住と生業の関係性が都の相互作用とその表出としての都市空間について明らか

市空間にどのように作用しているのかを分析し、共生とにしようとするものである。

棲み分けの原理について考察することを目的とする（図
1-2）。

3.

ムンバイのインフォーマル市街地
ムンバイは農村人口の流入により、急速に都市化が進行した。ムンバイ市は都市化を抑制しようと極端な開発
居住生業

抑制的な計画・法制度を実施したため、インフォーマル
市街地が発生・拡大した。現在、インフォーマル市街地に居住する人口はムンバイ大都市圏全人口の 49%を占め、都市空間

ムンバイはインド大都市の中で最もインフォーマル市街
地人口の多い都市となっている。開発抑制を招いた３つの計画・法制度を以下に示す（城所他, 2013）。

図 1-2 分析枠組み

家賃制限法（1948 年）：中央政府が制定した賃貸値上げを制限する制度である。1940 年当時の賃料で凍結され

2.

既往研究

た既成市街地の多くのアパートでは十分な維持管理が行

世界の都市人口の 30％にあたる約 10 億人が居住する

われず老朽化・不良宅地化が進み、新規賃貸住宅投資へインフォーマル市街地 1）は、人々に住まいを提供するとの意欲が著しく削がれ、民間賃貸住宅市場の供給不足をともに活発な経済活動により雇用を生み出す場でもある。

招く要因となった。

インフォーマルセクターは、途上国における都市労働力
2)

市街地土地所有制限法（1976 年）：個人が所有する土、国内総生産に大きな影響を及ぼ

地（空き地）のうち、上限（ムンバイでは 500 ㎡）を超しているとされる 3)。インフォーマルセクターはその存える土地を国が強制的に買収し、都市開発用地として供在が注目され始めた 1970 年代当時には、一般的な枠組給する制度である。国による強制的買収を無効とする訴みから外れた残余的あるいは一時的な経済部門と捉えら訟が頻発した結果、多くの土地が凍結状態となった。ムれた。しかし、フォーマルセクターの市場変動に対する

ンバイ大都市圏では、4,368ha の土地が取得される予定

柔軟性を確保するための受け皿として相互に不可分な存が、実際に買収され供給された土地は 243ha のみであっの 50〜75%を吸収し4)、現在では雇用の場として、また手頃た。その結果、新規の宅地供給が大きく制限された。中な価格での物やサービスの提供という点からも都市に不央政府は 1999 年に同法を撤廃したが、ムンバイのある在として発展し可欠な存在として認識されるようになっている。
インフォーマルセクターの特徴として、競争による利マハラシュトラ州政府は同法に基づく州法を 2007 年になってようやく撤廃した。

益の最大化より社会的集団内の連帯や協力を重視する傾ムンバイ開発計画：ムンバイの都市計画制度はマハラ

向（Miller, 2010）や、そうした共有経済が多くの人々

シュトラ州計画法で規定され、計画行政庁として認定さに生計確保の機会を提供していること（Doyle, 2017）、

れているムンバイ市が開発計画を定めている。1991 年の取引価格や最新技術といった市場情報へのアクセスを対計画では、容積率を市中心部を含む既成市街地で 133％、面による個人的なコミュニケーションに依存しているこ郊外部で 100％、周辺地域で 50％と極めて低く指定したと（Samiee, 1993）などが明らかになっている。また、ため、都市開発が抑制された。

Gough & Kellett（2001）は、インフォーマルセクターの拡大するインフォーマル市街地に対して、ムンバイで５つの分類として、「住宅賃貸や都市農業など空間資源をは 1970 年代以降、さまざまな施策が実施された（表 3-

活用した経済活動」、「製造業や修理業」、「小売業」、「理1）。当初は強制的な撤去や移転が主流であったが、1970

容・洗濯・アイロンなど個人向けサービス業」、「教育や〜80 年代にはセルフ・ヘルプ・アプローチの下で既存の222

住総研 研究論文集・実践研究報告集 No.50, 2023 年版

インフォーマル市街地における最低限の生活インフラ整

表 4-1 調査概要

備が目指され、1990 年代以降は市場アプローチのもとで、

地 区 文献調査と住民へのヒアリング調査により、各地区の歴史

容積率の緩和・移転により、民間デベロッパーの参入を

概要

促しインフォーマル市街地の再開発を積極的に進める方

居 住 各地区の住民に対して、移住時期、出身地、母語、家族構
特性

向へと向かった。

や特徴などを整理

成などについてアンケート調査を実施（クンブルワダ 31 世
帯；ドルワダ 22 世帯：コリワダ 20 世帯）

現 在 、 イ ン ド の イ ン フ ォ ー マ ル 市 街 地 は Notified
slum、Recognized slum、Identified slum の３つに分類

生 業 各地区の事業者に対して、事業内容、事業者、取引構造等
特性されている（表 3-2）。2011 年のセンサスによると、ムンについてアンケート調査を実施（クンブルワダ 19 事業者；
ドルワダ 17 事業者）

バ イ に お い て イ ン フ ォ ー マ ル 市 街 地 人 口 の 約 60% が

空 間 住民アンケート調査で住宅タイプ・所有関係を、事業者ア

Notified slum に居住している。

特性

ンケート調査で事業拠点タイプ・所有関係を質問し、観察・測量・動画分析等により空間特性や利用実態を把握

表 3-1 ムンバイにおけるインフォーマル市街地への政策的対応の変遷
The Slum Areas Act, 1956

不法占拠の撤去と移転。社会的ネットワークの破壊と、新たなスラムの形成をもたらす

1970 年代初期〜：イギリスの建築家 John Turner による「コミュニティが住環境改善の主導権を取るべきであり、政府は直接的な関与を減らすべきである」との提言がスラム改善政策の理論的柱となる
The Slum Areas (Improvement,

州法。不法占拠を州政府がスラムとして認定。認定されると居住者の追い立てができない。

Clearance and Redevelopment)

Maharashtra Regional and Town Planning Act, 1966 の管轄下でプロジェクト実施。1973 年にAct, 1971

Slum Improvement Board 設立

Slum Improvement Program,

中央政府支援事業。水、トイレ、排水、電気などのサービスを提供。多くのスラムでサービス改

1972

善がなされたが抜本的な生活環境の改善には至っていない

Maharashtra Vacant Lands Act,

州法。同法で指定されたスラムは強制撤去の対象となる。政府は居住者に代替住宅を提供

1975
1980 年代：世界銀行は強制立ち退きと土地強奪を伴うインフラ整備事業への資金提供から、サイト＆サービスやオンサイトでのアップグレーディングの支援、スラム住民に tenure を付与するスキーム構築など、アフォーダビリティ、費用回収、再現（反復）可能性の原理に基づく支援に転換
Low Income Group Shelter

世界銀行の支援によるサイト＆サービス事業。土地供給が十分になされず、実施は限定的。1995

Program,1985

年に事業終了The Slum Upgrading Program,

世界銀行支援事業。Slum Improvement Program の後継事業。借地権・住宅ローンの付与が加わっ1985

た。既存スラムの土地の借地権と融資を住人の cooperative groups に。土地（多くは私有地）の取得は容易ではなく、1995 年に事業終了

Prime Minister’s Grant

インド首相が 1 億ルピーの助成金を住宅プロジェクトに拠出。主にダラーヴィのアップグレーデ

Project, 1985

ィングに当てる。借地権と奨励金付きローンの付与か、再開発かをスラム住人に選択させる

1990 年代：市場の自由化
Slum Redevelopment Scheme,
1991

1991 年の Development Plan とともに改正された開発規制により導入。住民の 7 割以上の賛成により、民間所有地においてスラム地区を再開発する場合、容積率が 250%まで緩和される。居住者
は元の土地で賃借住宅が提供され、余剰容積をデベロッパーが利用できるSlum Rehabilitation Scheme,

1995 年の開発規制改正により、1991 年同スキームを修正。デベロッパーは地域外に再定住アパ

1995

ートを確保でき、元の土地では、住民再定住必要床面積の平均 2 倍の容積を新たに付与される。
余剰容積率を市場で売却することもできる。Slum Rehabilitation Authority 設置

Rajiv Awas Yojna, 2012

州政府と自治体が都市貧困層への住宅供給を経済的に支援
表 3-2 インドのインフォーマル市街地の分類

Notified slum

・法律に基づいて州政府が公認（notify）

Slum Rehabilitation Scheme の下で、自治体が基本的サービス供給とアップグレーディングを実施するする義務・責任を有する

Recognized slum

・政府が承認（recognize）

Slum Rehabilitation Scheme の適用外

Identified slum

・公認も承認もされていない

Slum Rehabilitation Scheme の適用外

・高密で非衛生的環境にあり、基本的なサービスが欠如
・300 人または 60〜70 世帯が居住・Charge Officer が登録すべきエリア

住総研 研究論文集・実践研究報告集 No.50, 2023 年版

223

4.

手法

ケート調査、事業者アンケート調査、観察を実施し、地本研究は、ダラーヴィにおいて生業を共有するコミュ
ニティが一定の社会的・空間的まとまりを持って暮らす

区概要、居住特性、生業特性、空間特性の把握を行った（表 4-1）。

地区を事例対象として実施する。具体的には、窯業を生業とするコミュニティが暮らす「クンブルワダ」、かつて

5.

結果

皮革産業が栄えた「ドルワダ」、伝統的な漁業コミュニテ

5.1

クンブルワダ｜窯業コミュニティ

ィが暮らす「コリワダ」の３地区を選定した。３地区で5.1.1

文献調査、住民リーダーへのヒアリング調査、住民アン

地区概要

クンブルワダは 19 世紀後半にマハラシュトラ州北部

表 5-1 居住者の概要
クンブルワダ（N=31）
世帯
移住時期

移住世代

出身地

母語

家族人数

家族形態

所有形態

住宅タイプ
住宅階数

224

ドルワダ（N=22）%世帯

0-5 年前0

5-20 年前0

コリワダ（N=20）
%

4

世帯

%

18

0

0

3

15
85

20 年以上

30

97

18

82

17

不明

1

3

0

0

0

0

自分たち

0

0

6

27

8

40

親世代

8

26

8

36

2

10

祖父母世代

21

68

7

32

1

5

三世代前

1

3

1

5

3

15

四世代前以前

0

0

0

0

3

15

原住民（移住暦なし）

0

0

0

0

3

15

不明

1

3

0

0

0

0

ダラーヴィ

0

0

2

9

5

25

マハラシュトラ州

3

10

13

59

3

15

グジャラート州

23

74

4

18

1

5

カルナータカ州

0

0

2

9

0

0

タミル·ナードゥ州

1

3

0

0

1

5

ウッタル・プラデーシュ州

1

3

0

0

0

0

原住民（移住暦なし）

0

0

0

0

3

15

不明

3

10

1

5

7

35

マラーティー語

3

10

13

59

13

65

グジャラート語

24

77

4

18

4

20

タミル語

1

3

0

0

2

10

ボージュプリー語

1

3

1

5

0

0

カルナータカ語

0

0

2

9

0

0

ウルドゥ語

2

6

0

0

0

0

ヒンディー語

0

0

0

0

1

5

カンナダ語

0

0

1

5

0

0

不明

0

0

1

5

0

0

平均

5.6

6.5

5.6

最大

17

13

11

最小

2

3

核家族

13

42

6

27

8

40

父系拡大家族

17

55

14

64

12

60

母系拡大家族

1

3

2

9

0

0

土地所有者

28

90

16

73

9

45

借家人

3

10

6

27

5

25

3

パガディ借家人

0

0

0

0

6

30

戸建住宅

25

81

16

73

7

35

集合住宅

6

19

6

27

13

65

１階建

1

3

0

0

1

5

２階建

27

87

18

82

13

65

３階建

3

10

4

18

6

30

住総研 研究論文集・実践研究報告集 No.50, 2023 年版

に隣接するグジャラート州のサウラシュトラから移住し子どもの世話など暮らしにおいても支え合いを可能にすてきた人々によってつくられた、ダラーヴィ形成初期かる生活環境が形成されていると言える。

ら存在する集落のひとつである。窯業が盛んで、陶器の土地所有と住宅: 90%が土地所有世帯であり、81%が戸焼成・乾燥に使う窯が地区内オープンスペースの各所に建住宅に住んでいることから、戸建ての持ち家世帯が多設置され、その数は 120 を超える。地区に住む陶芸家にい。

よって水瓶など実用的なものから宗教イベントで使う装飾品まで、様々な用途の陶器が作られている。現在も窯の材料である粘土は出身地のものが使われるなど、グジ

5.1.3

窯業の特性

19 事業者に対するアンケート調査結果から生業特性を見ていく（表 5-2）。

ャラート州との結びつきを強く残している。

事業内容:窯業は粘土の練り上げから、陶器の成形、焼5.1.2

成作業までを行う「製造」、祭典等の特別な用途を有する居住者の特性31 世帯に対する住民アンケート調査の結果から居住

陶器製造のために行う「装飾」、そして完成した陶器の小売・卸売などを行う「販売」の３つの事業に分けられる特性を見ていく（表 5-1）。
移住時期・出身地・母語:親や祖父母の代にグジャラー（図 5-1、写真 5-1）。調査によると、「製造」のみ行う事

ト州から移住してきた世帯が大半を占める。自ら移住し業者が 8 件、「装飾」のみが 4 件、「販売」のみが 3 件、てきた世帯や移住歴がない世帯は見られず、グジャラー「製造＋装飾」が 3 件、「製革＋販売」が 1 件であり、一ト州以外からの移住も少ない。住民の 77%はグジャラー

部の工程のみに専門特化した事業者が多い。インタビュ

ト州の公用語であるグジャラート語を母語として使ってーから、現在製造を行なっていない事業者も以前は製造いる。他の２地区と比べると、出身地や母語を同じくすを行なっていたという証言があり、かつて製造から装飾、る長期居住者が多数を占め、同質性の高いコミュニティ

販売と一連の工程を担っていた各事業者が、後継者不足である。

などにより一部の工程のみを担うようになるなど、事業

家族構成: 世帯の平均人数は 5.6 人で、核家族が 42%、の細分化が進んでいる様子がうかがえる。

父系の拡大家族が 55%、母系の拡大家族が 3%を占め、イ

事業者： 50〜100 年前に創業した事業者が大半を占め

ンドの典型的な大家族制が残る一方で核家族化が進んでるなど操業年数の長い事業者が多い。彼らのほとんどがいることが分かる。また、窯業が家族操業を基本とする

前代や前々代にクンブルワダに移住してきた際に開業しため、親族や同郷者が近接して居住する傾向が見られ、たという。一方で、わずかではあるが 2010 年代以降に新

表 5-2 窯業事業者の概要
事業内容

No.

創業年

製造 装飾 販売
1

X

2

X

X

事業拠点
タイプ 所有従業員
有無

材料・製品の仕入・販売

担当工程（時期）

仕入先

1920 年頃 住宅

所有あり 装飾（Diwali）

ダラーヴィ外2015 年頃 住宅

所有

不明 不明

グジャラート州

販売先
ダラーヴィ外ムンバイ/マハラシュト
ラ州

3

X

1960 年頃 住宅

所有

なし －

グジャラート州

不明

4

X

5

X

1965 年頃 住宅

所有

なし －

マハラシュトラ州

他州

1965 年頃 住宅

所有

なし －

マハラシュトラ州

6

不明（ベンダー）X

1945 年頃 住宅

所有

なし －

マハラシュトラ州

不明（ベンダー）

7

X

1920 年頃 住宅

所有

なし －

グジャラート州

不明（ベンダー）

8

X

1920 年頃 住宅

所有

なし －

マハラシュトラ州

不明（ベンダー）不明（ベンダー）

X

9

X

不明

住宅

不明

あり 装飾（Diwali）

ダラーヴィ

10

X

1977 年頃 住宅

不明

なし －

ダラーヴィ/グジャラー 不明（ベンダー）

1920 年頃 住宅

所有

あり 製造（Diwali）

マハラシュトラ州

不明（ベンダー）

1920 年頃 住宅

所有

あり 製造（不定期）

グジャラート州

不明（ベンダー）

1920 年頃 住宅

所有

あり 製造・装飾（Diwali・不定期）グジャラート州

不明（ベンダー）1990 年頃 住宅

所有

なし －

不明

住宅

所有

なし －

ダラーヴィ

不明（ベンダー）

不明

住宅

不明

あり 包装・梱包（通年）

ダラーヴィ

不明

ト州
11

X

12

X

13

X

X

14

X

ダラーヴィ/グジャラー 不明（ベンダー）
ト州

15

X

16

X

17

X

18
19

X

1965 年頃 住宅

賃貸

なし －

ダラーヴィ

ダラーヴィ

X

不明

住宅

所有

なし －

ダラーヴィ

ムンバイ

X

1920 年頃 住宅

所有

不明 不明

ダラーヴィ

不明

住総研 研究論文集・実践研究報告集 No.50, 2023 年版

225

図 5-1 窯業の概要

図 5-2 住宅・窯・作業場の配置

図 5-3 窯の所有関係

写真 5-1 窯のある作業場（上）、成形前（左下）、成形後（右下）

図 5-4 オープンスペースの利用状況（平日午前）

規参入した事業者も見られる。また、事業形態は家族の引も存在する。

みで操業する事業者が 11 件、家族以外の従業員を雇用5.1.4する事業者が 6 件となっている。後者は家族経営を基本

空間特性

クンバルワダは並行する 5 つの通りで構成され、市街に、伝統的祭典に使われる「Diwali」と呼ばれる燭台の地形成初期に一定の計画が行われたことが示唆される。

装飾作業が増える繁忙期にグジャラート州から人を呼ぶ

事業者家族が生活する住宅や陶器製作所が混在し、住宅など一時的な雇用で不足分を補うケースが多いが、雇用の多くは１階に陶器製作の作業場、2 階に居住スペース

した従業員を中心に経営する事業者も見られるようになを有するなど、窯業に特化した空間形態となっている（図っている。

5-2）。住居と住居の間の通りには陶器を焼成するための取引構造: 原材料や製品の仕入先・販売先を見ると、窯が 120 個以上点在し、陶器の製作場や成形・焼成した製造工程を行う事業者はマハラシュトラ州やグジャラー

陶器の置き場として使われている。窯は事業者家族で個

ト州から材料となる土を仕入れ、装飾や販売のみを行う

人所有しているもの、いくつかの事業者で共同所有して事業者は製造された陶器をダラーヴィ内で仕入れる傾向いるものがある（図 5-3）。廃業等により窯を使用しなくが見られる。販売はベンダーが直接買い付けにくるため、なった場合に、公衆トイレや物置場として改修されたり、具体的な販売先を把握していない事業者が多い。クンブ

窯を撤去してオープンスペースとして使われるなど、単

ルワダにある事業者が装飾して完成させた陶器を、近隣世帯で占有・利用されていた空間がコミュニティの空間の事業者が販売するなど、クンブルワダ内の事業者間取に変化するケースが見られる。こうしたオープンスペー

226

住総研 研究論文集・実践研究報告集 No.50, 2023 年版

スは経済活動の場としてだけでなく、家事をしながら女

5.2.2

性同士が交流する場、子どもたちが遊ぶ場として利用さ

居住者の特性22 世帯に対する住民アンケート調査の結果から居住れるなど、住民同士のつながりを醸成する空間として機特性を見ていく（表 5-1）。

能している（図 5-4）。

移住時期・出身地・母語: 住民がドルワダに移住してきた時期を見ると、自ら移住してきた世帯が 27%、親の5.2

ドルワダ｜皮革コミュニティ

5.2.1

代以前に移住してきた世帯が 73%であり、数世代に渡っ地区概要て居住する住民と新しい住民が混在している。59%の世帯

ダラーヴィはムンバイの皮革取引の一大拠点としてがムンバイのあるマハラシュトラ州内から移住しており、知られ、皮革産業を担う事業者が集積している。ダラー

マハラシュトラ州の公用語であるマラーティー語を母語

ヴィの皮革産業は皮のなめしを生業とするムスリムがタとする。クンブルワダほどではないが、出身地や母語をミル・ナードゥ州から移住してきたことが起源とされる。

同じくする住民が寄り集まる同質性の高いコミュニティ

彼らは皮のなめしだけでなく皮革製品の製造・販売へとである。

事業を拡大し、ドルワダのような皮革事業者が集積する

家族構成: 世帯の平均人数は 6.5 人、核家族が 27%、

地区を形成してきた。しかし、なめし過程（洗浄、脱毛・父系の拡大家族が 64%、母系の拡大家族が 9%を占め、他

軟化処理）で使用される薬剤による河川の汚染が問題との２地区に比べて拡大家族の割合が高くインドの典型的なり、1960 年代にムンバイ市による規制が行われた結果、な大家族制が残っている。

この工程を担っていた事業者がコルカタやチェンナイな

土地所有と住宅: 73%が土地所有世帯であり、73%が戸ど他州に移転したり、廃業を余儀なくされた。その結果、建住宅に住んでいることから、クンブルワダほどではな

現在ドルワダには数軒の皮革事業者が営業するのみとな

いが戸建ての持ち家世帯が多い。戸建住宅の多くは 2 階っている。

建ててあるが、３階建ても見られる。
表 5-3 皮革事業者の概要

事業内容

No.

取扱品

創業年

従業員 事業拠点数

製革 製造 販売

立地条件

材料・製品の仕入・販売

工場 店舗

仕入先

販売先

（人）
1

X

なめし革

1990 年頃

50 複数

0 産業集積地区 ムンバイ

ダラーヴィ外ダラーヴィ/ムンバイ

2

X

なめし革

2015 年頃

01

0 産業集積地区 ダラーヴィ

3X

工業用安全靴2010 年頃

3

1

0 産業集積地区 ム ン バ イ / タ ミ ル ナ ー ダラーヴィ外

4

X

ベルト

1970 年

61

0 住宅地区

ドゥ州
ウッタル・プラデーシ ダラーヴィ外
ュ州
5

X

ジャケット

2014 年頃

6

1

0 産業集積地区 タミルナードゥ州、西 ダラーヴィ

6

X

財布

2004 年頃

7

1

0 住宅地区

西ベンガル州

7

X

ジャケット

2005 年頃

5〜10

1

0－

ダ ラ ー ヴ ィ / タ ミ ル ナ ダラーヴィ

8

X

ベルト

-

12

1

0 産業集積地区 ダラーヴィ

不明

9

X

工業用軍手・エプ 1999 年頃

20

4

0 住宅地区

タミルナードゥ州

ダラーヴィ外13 複数

0 住宅地区タ ミ ル ナ ー ド ゥ 州 / ハ 不明

110 複数1 主要道路沿

ベンガル州
ムンバイ

ードゥ州

ロン
10

X

X

X

財布・ベルト・民族 楽器等

11

X

X

リヤーナー州

なめし革、鞄・財 -インド/イタリア

ダラーヴィ外布・ベルト等
12

X

X

靴1994 年頃

4

1

0 産業集積地区 タ ミ ル ナ ー ド ゥ 州 / 西 ダラーヴィ内/外

13

X

X

靴

1974 年

51

1 住宅地区

14

X

X

靴

2005 年頃

6

1

1 産業集積地区 不明

15

X

X

鞄・ベルト

1972 年

ベンガル州
ムンバイ

ダラーヴィ内/外不明

432 複数 複数 産業集積地区 ダ ラ ー ヴ ィ / タ ミ ル ナ ダ ラ ー ヴ ィ / タ ミ ル ナードゥ州/ウッタル・プ ードゥ州/デリー
ラデーシュ州/西ベン
ガル州

16

X

靴

17

X

ジャケット・靴・ 鞄・ベルト等

1970 年

00

1 住宅地区

ダラーヴィ外2〜3

0

1 産 業 集 積 地 区 ダラーヴィ

ムンバイ
ダラーヴィ外/世界＋主要道路沿住総研 研究論文集・実践研究報告集 No.50, 2023 年版

227図 5-5 皮革産業の概要

5.2.3

皮革産業の特性17 事業者へのアンケート調査の結果から生業特性を見ていく（表 5-3）。
事業内容：皮革とは、動物の皮を薬品で処理した革類の総称であり、「なま皮」から「なめし革」にすることを「なめし」といい、皮をなめすことにより、腐敗しにく
く、耐熱性、柔軟性、弾力性を持ったなめし革が作られる。皮革産業はなま皮をなめし革にする「製革」、なめし
革を靴や鞄など皮革製品に加工する「皮革製品製造」（以下「製造」とする）、そうした製品を取り扱う「販売」で成り立つ（図 5-5、写真 5-2）。調査から、「製革」のみ行
う事業者が１件、「製造」のみが 8 件、「販売」のみが 2
件、「製造＋販売」が 5 件、「製革＋製造＋販売」が 1 件である。一部の工程のみに専門特化した事業者から、複数の工程を担う事業者まで様々な事業形態が存在する。
また、事業者が扱う皮革製品は、靴、鞄、ベルト、ジャケット、財布といった一般消費者向けの物、工業用安全
靴や軍手、エプロンなど業務用の物、また祭事用の民族楽器など多岐にわたる。
事業者：創業は 1970 年代から 2010 年代までばらつきあり、50 年近く続く事業者もあれば新規参入もあるなど、新旧の事業者が混在する。事業所で働く従業員の数は、数名〜十数名程度が多いが、従業員を雇わずに個人経営

写真 5-2 製造工場（上）、製革工場（左下）、販売店（右下）

する事業者や数百人の従業員を抱える大規模事業者までは世界に及ぶ。ダラーヴィ内に皮革産業のほぼ全ての工様々である。多くの事業者は家族経営であり、家族数世程が揃い、原材料や皮革製品の取引可能な事業者がいる

代にわたって事業を引き継いでいる事業者もある。

にも関わらず域内のつながりは希薄である。

取引構造：原材料や製品の仕入・販売先を見ると、な
ま皮やなめし革はタミルナードゥ州、ウッタル・プラデ

5.2.4

空間特性

ーシュ州、西ベンガル州など皮革産業で有名な他州や国皮革事業者の拠点には建物１棟を所有するケース、ビ

外から、皮革製品はダラーヴィ内外・国内外、様々な地

ルにテナントとして入居するケース、自宅を使用するケ

域・国から仕入れている。また、消費者への皮革製品のースなどがある。複数の事業拠点を構えるケースでは、販売は工場や店舗での直接販売、Amazon や eBay などイ

例えば、近接する複数の工場を製革の工程ごとに使い分

ンターネットを利用した国内外への販売が行われている。

けたり、工場で完成させた革靴を通りを挟んだ対面の店

なめし革や皮革製品はダラーヴィやムンバイ、他州の卸舗に運び込んで保管・販売するなど、拠点ごとに機能を売/小売業者にも販売されている。事業者ごとに独自の仕使い分けている。多数の工場と店舗を構える事業者によ入・販売先をもち、様々な取引構造が見られるが、全体

ると、「事業拡大を考えたときにダラーヴィ内でまとまっ

的には仕入・販売とも域外との取引が活発でその広がりた土地が見つからなかったので小規模な物件を買い集め

228

住総研 研究論文集・実践研究報告集 No.50, 2023 年版

た」という。
5.3
5.3.1

コリワダ｜漁業コミュニティ
地区概要

5.3.3

漁業の特性

伝統的に漁業を生業としていたが沼地が埋め立てら

コリワダは植民地以前から存在するコミュニティでれたことで、漁業に直接従事する者は少なくなり、地区ある。2014 年に Gaothan (urban village)という法的な内の魚市場で魚の販売が行われる程度となっている（写地位を得ているため、他２地区とは異なり、コリ・コミ

真 5-3）。

ュニティによる土地所有が法的に認められている。
コリワダでは植民地以前より Patil と呼ばれる、世襲によって代々受け継がれるリーダーの下で統治が行われてきた。現在、Patil をトップとする Dharavi Koli Jamaat
Trust が 地 区 の 意 思 決 定 組 織 と し て 機 能 し て い る 。
Jamaat は会長、秘書、会計、そして 10 名の顧問を含む19 名のメンバーで構成される。Jamat のメンバーになれ
るのは高校教育を受けた 21 歳以上のコリであり、コリワダに居住する 18 歳以上のコリの選挙によって選ばれる。定期的に会合を開催し、地区内の問題や住民のニーズについて議論し意思決定を行なっている。地区内の魚市場や集会所、結婚式ホール、寺院、ジムなどを所有して運営する他、イベントの開催なども行なっている。

写真 5-3 魚市場
出典：urbz（https://urbz.net/）

5.3.2

居住者の特性

20 世帯の住民アンケート調査の結果から居住特性を見ていく（表 5-1）。
移住時期・出身地・母語:コリワダへの移住時期を見る

5.3.4

空間特性

植民地以前はコリ・コミュニティが土地を集団所有していた。現在も土地を所有できるのは原則コリのみであと、自ら移住してきた世帯が 40%、親の代以前に移住しり、1,760 の土地所有者が個別に土地を所有している。

てきた世帯が 45%、移住経験のない世帯すなわち原住民

子どもが新しく世帯を持った際などに土地が分割され、世帯が 15%であり、数世代に渡って居住する住民と最近

徐々に細分化されてきた。土地所有者の多くはコリワダ

移住してきた新しい住民が混在している。移住元は、親に居住しており、大小さまざまな土地所有者が存在する。

や祖父母の世代で移住してきた世帯には他州から移住し土地所有者は借家人の問題や要望を聞いて Jamaat に議てきた者が多く、自ら移住してきた世帯にはダラーヴィ

題としてあげるといった役割も担っている。現在コリワ

内から移住してきた者が多い。かつては遠方からの移住

ダ地区の 40,000 ㎡の土地のうち、30,000 ㎡はこうしたが主流であったものが、最近ではダラーヴィ内などよりコリの土地所有者によって所有され、残りの 10,000 ㎡

近い地域からの移住が増えている。住民の母語はマラー

は Jamaat が直接所有し、魚市場や集会所、結婚式ホーティー語が 65%、グジャラート語が 20%、タミル語が 10%

ル、寺院、ジムなどに使われている。

となっている。他の２地区に比べると、出身地や母語、コリワダ地区は自然発生的に形成されたがゆえに大居住年数の異なる住民が寄り集まった異質性の高いコミ

小さまざまな形態の住宅が不規則に並び、住宅で囲われュニティである。

た公共的空間をつなぐように細い街路がはしっている。

家族構成: 世帯の平均人数は 5.6 人であり、核家族が図 5-6 は漁村だった頃の船着き場が公共的空間として残40%、父系の拡大家族が 60%を占め、インドの典型的な大ったものである。日当たりがよく、主要道路から離れて家族制が残る一方で核家族化が進んでいる。

いるためバイク等の流入もなく、近所に暮らす老若男女

土地所有と住宅:土地所有世帯が 45%、パガディ借家世がくつろぐ姿が 1 日を通して見られる。図 5-7 はコリワ

帯が 30%、借家世帯が 25%となっている。パガディ・シス

ダの中でも大きな公共的空間であり、パブリックトイレ

テム（Pagadi System）はコリワダに独自の慣習的な賃貸や水場、Dharavi Koli Jamaat Trust の事務所が置かれ、形態であり、借家人が入居時に土地所有者に対して多額

地域のイベントや集会の開催に使われる。主要道路からのデポジットを支払う代わりに月々の支払いが極めて安近いため、バイク駐輪場としても使われている。この地

く抑えられるシステムである。また、住宅は戸建住宅がが海だった頃の岩が残り、古い木が立ち並び、当時の面35%、集合住宅が 65%であり、比較的高層の集合住宅が増影が偲ばれる空間となっている。こうした公共的空間でえる傾向にある。

は女性が洗濯や調理する姿、子どもたちが遊びまわる姿

住総研 研究論文集・実践研究報告集 No.50, 2023 年版

229

図 5-6 かつて船着き場があった公共的空間

図 5-7 パブリックトイレや水場のある公共的空間

が日常的に見られる他、地域イベントや宗教イベント、し、事業内容・規模・操業年数・経営形態などにおいて婚約式や結婚式なども行われ、出身地や言語を異にする

多様化が進み、伝統的な大家族が暮らす持ち家戸建て住

新旧の住民が交流する場として機能している。

宅地に事業拠点が多様な形で入り混じるようになってい
る。

6.

まとめ

伝統的な漁業コミュニティが居住するコリワダでは、

本研究は居住と生業が融合するダラーヴィにおいて、原住民が集団所有していた土地が私的所有に置き換わり窯業を生業とするコミュニティが暮らす「クンブルワダ」、

徐々に細分化されることで有機的な都市空間が形成され

かつて皮革産業が栄えた「ドルワダ」、伝統的な漁業コミてきた。埋め立てによる漁業の衰退により、出身地や母ュニティが暮らす「コリワダ」の３地区を選定し、各地語の異なる住民を受け入れたことが、集合住宅の建設、区の居住特性、生業特性、空間特性の把握を行った。

異質性の高いコミュニティの形成をもたらしている。原

陶芸家コミュニティが居住するクンブルワダでは、出住民による統治機構が公共施設の管理・運営や、他所か

身地や言語、生業を同じくする住民が寄り集まることでら移り住んだ借家人世帯の意見を汲み取る仕組みを内包

同質性の高いコミュニテが形成され維持されてきた。出するなどガバナンスも変容させている。また、漁業に由自に紐づく窯業が家族経営を基本に営まれ、職住空間が来する公共的空間が原住民同士のつながりを強化すると一体となった戸建て住宅、窯の設置など陶器製造の場とともに、出身地や言語の異なる新旧の住民のつながりをしての公共的空間、窯業を支える技術や人材の供給にお醸成する場として機能している。

ける出身地とのつながりといった社会的・空間的特徴をダラーヴィは、全国各地からやってきた人々が急成長もたらしている。近年は事業工程の細分化、家族経営かする大都市の中で安心・安全を確保しながら出自に紐づら従業員雇用を主とする事業形態への変化、廃業などがく生業を維持するために、出身地や言語を共有する人々

進行し、単世帯が占有していた窯がコミュニティのためが互いに混雑を避けながら寄り集まることで共生と棲みの公共的空間に転換するといった空間的な変化が見られ分けを実現してきたと言える。時代の流れとともに生業るようになっている。

が変化し、同質性の高いコミュニティが異質性の高いコ

ダラーヴィの代表的な産業として栄えた皮革産業はミュニティに変容したり、ガバナンス構造を変化させた

行政の規制により他州への移転が進み、ダラーヴィ内でりといった社会的変容や、集合住宅の増加や私的空間の完結させていた事業が外部とのつながりを積極的に持つ

公共的空間への転換といった都市空間の変容をもたらし、ようになると同時に事業内容を細分化させるなど業態を共生と棲み分けのバランスを変化させていることが分か変化させてきた。ドルワダにおいても皮革事業者が減少

った。

230

住総研 研究論文集・実践研究報告集 No.50, 2023 年版

＜謝辞＞
本研究の現地調査においてはダラーヴィの住民・事業者、
urbz Mumbai にご協力いただいた。ここに謝意を表します。

423, 2015
12)城所哲夫, 鳥海陽史：ムンバイ・ダラービーに見るインフ
ォーマル市街地の社会生態空間の生成実態住民間の交流空間の生成に着目して, 日本建築学会計画系論文集,＜参考文献＞

78(687), pp. 1049-1056, 20131）UN-Habitat：Enhancing Productivity in the Urban
Informal Economy, 20172）Joann Vanek, Martha Alter Chen, Françoise Carré,＜研究協力者＞
Lim Jia Yen

豊橋技術科学大学大学院工学研究科建築都市シJames Heintz and Ralf Hussmanns：Statistics on the

ステム学専攻学士課程・修士課程（当時）

Informal Economy: Definitions, Regional Estimates &中谷昂太

Challenges, WIEGO Working Paper (Statistics) No. 2,

ム学専攻修士課程（当時）豊橋技術科学大学大学院工学研究科建築都市システ

Cambridge: Women in Informal Employment: Globalizing

長谷川賢太

and Organizing, 2014

テム学専攻修士課程（当時）3) International Labour Organization：Women and Men in
the Informal Economy: A Statistical Picture (2nded.), Geneva: ILO, 2013
4) Gustav Ranis and Frances Stewart：V-Goods and the小松黛芽

豊橋技術科学大学大学院工学研究科建築都市シス

豊橋技術科学大学大学院工学研究科建築都市システ

ム学専攻学士課程（当時）毛利智明

豊橋技術科学大学大学院工学研究科建築都市システ

ム学専攻修士課程（当時）Role of the Urban Informal Sector in Development,

三井寛子

豊橋技術科学大学大学院工学研究科建築都市システ

Economic Development and Cultural Change, 47(2), pp.

ム学専攻学士課程（当時）259-288, 1999
5) Katherine Gough and Peter Kellett：Housing
Consolidation and Homebased Income Generation:
Evidence from Self-Help Settlements in Two Colombian
Cities, Cities, 18(4), pp.235-247, 2001
6) Ethan Miller: Solidarity Economy：Key Concepts andIssues, in: Jonathan Teller-Elsberg, Emily Kawano andThomas Neal Masterson (eds), Solidarity Economy I:
Building Alternatives for People and Planet, Papers
and Reports from the 2009 U.S. Forum on the
Solidarity Economy Amherst: Center for Popular
Economics, pp. 25-41, 2010
7) Regan Doyle: Slum Economies：Economic Activity Hubsin Informal Settlements – A Case Study of Dar es
Salaam, thesis submitted for the degree of Doctorateof Philosophy at School of Planning and Geography
Cardiff University, 20178) Saeed Samiee：Retailing and Channel Considerations in
Developing Countries: A Review and Research
Propositions, Journal of Business Research, 27(2),pp.103-130, 19939) 黒崎卓：インド・デリー市におけるサイクルリキシャ業－
都市インフォーマルセクターと農村からの労働移動, 経済研究, 64(1), pp.62-75, 201310) 木曽順子：インドの日雇い労働者－『寄せ場』労働者の実
態とモビリティ」, 国際交流研究, 13, pp.1-33, 201111) Jan Nijman：India's Urban Future: Views From theSlum, American Behavioral Scientist, 59(3), pp.406-

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