第37号（学会特別号） 2024年6月25日発行

ISSN 1342-1433 Rigakuryôhô Fukuoka

理学療法 福岡
学会特別号

Journal of Physical Therapy

FUKUOKA 37No.

FUKUOKA PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

第33回 福岡県理学療法士学会［ 学会テーマ ］

知見の集積と共有
そしてアドヒアランスへ
会期・会場：2024年7月13日（土） Web開催
2024年7月14日（日） 福岡国際会議場
学

会

長：平川

善之（福岡リハビリテーション病院）

公益社団法人 福岡県理学療法士会
http://www.fukuoka-pt.jp/

Suppl
2024

福 理 士 会 発 第 23号
令 和 6年 4月 10日

病

院

長

施

設

長 殿
第33回福岡県理学療法士学会

学会長

平川

善之

公益社団法人福岡県理学療法士会

会

長

西浦

健蔵

第33回福岡県理学療法士学会
出張依頼について（お願い）謹啓

時下ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。

（キリトリ線）

平素より当（公社）福岡県理学療法士会に対しまして、ご指導ご鞭撻を賜り、深謝いた
しております。当会は、リハビリテーションを通して県民の皆様の健康な生活に寄与する
社会的責任を果たすべく、なお一層の研鑽を積んでいく所存であります。今後ともご理解とご協力をお願い申し上げます。
さて、この度下記の要領にて、第33回福岡県理学療法士学会を開催する運びとなりました。つきましては、貴施設

職員

理学療法士

の学会出張に関しまして格段のご配慮を賜りますよう謹んでお願い申し上げます。
謹白記

日時：Web開催

令和6年7月13日（土）18時00分開催

20時30分終了予定

現地開催

令和6年7月14日（日） 9時00分開始

17時00分終了予定

アーカイブ配信

令和6年7月25日（木）〜8月15日（木）予定

会場：Web開催
現地開催

Live配信（Web学会URL https://gakkai33.fukuoka-pt.jp）
福岡国際会議場〒812-0032 福岡県福岡市博多区石城町2-1
TEL 092-262-4111

学会長挨拶
第33回福岡県理学療法士学会開催にあたって
学会長 平川善之（福岡リハビリテーション病院）
第33回福岡県理学療法士学会にご参加いただき大変ありがとうございます。
本会は118題と非常に多くの演題をご登録頂きました。活況に満ちた学会になると推察します。
さて、皆さんも、近年に様々な研究成果と医療技術の革新が結びつき、多くの疾患
で新たな病態解釈に基づいた治療概念が提示されていることを実感されていると思います。
しかしその一方で、我々の対象者は、自身の疾患や体調に対し不安などの負の感情を抱いていることが多いのも事実です。そして、そうした負の感情が治療効果に直接的に影響する事も判ってきています。我々には、こうした対象者に対し、その病態や実践すべき治療等を、十分な理解が得られるように説明・教育することにより対象者の能動的な治療参加を促し、共に望まれる目標に進んでいけるよう誘導する役割があります。このように「対象者が能動的に治療方針の決定に賛同し、その決定に従って治療を受けること」をアド
ヒアランスといいます。
どんなに素晴らしい最新の評価や治療の知見も、アドヒアランスの形成があって初めて対象者に還元されるものであると言えます。急激な医学の進歩が続く今だからこそ、治療者側の知見と対象者側の理解という両輪が備わって、理学療法の現場が前進することが望まれます。
こうした視点から、第33回福岡県理学療法士学会のテーマを「知見の集積と共有そしてアドヒアランス
へ」とさせて頂きました。本学会への参加を通じ、多くの現場で、理学療法士と対象者の双方の歯車がしっ
かりとかみ合い、お互いが手を取り合って共通した目的のもと、それぞれの歩調で前進していくことの基となることを祈念します。

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会場案内
１．会場までのアクセス
福岡国際会議場（〒812-0032 福岡県福岡市博多区石城町2-1）▪電車でお越しの場合
・地下鉄呉服町駅より徒歩12分
・地下鉄中洲川端駅より徒歩15分
・天神駅より徒歩22分
・西鉄福岡（天神）駅より徒歩22分
・JR博多駅より徒歩27分▪バスでお越しの場合▪自家用車またはタクシーでお越しの場合

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理学療法福岡37号

Suppl 2024

２．会場案内図

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Suppl 20243

参加者へのお知らせ▪概要
・7月13日（土）はWeb開催のライブ配信のみとなっており、後日のアーカイブ配信はございません。
・7月14日（日）は現地開催のみとなっており、ライブ配信は実施いたしませんのでご注意ください。
・なお、本学会は、会期後に一部のプログラムのアーカイブ配信を予定しております。
※アーカイブ配信の視聴のみでは日本理学療法士協会における生涯学習制度の点数またはポイン
トの取得はできませんのでご注意ください。
・ランチタイムセミナーでのお弁当の配布はございませんが、5階ロビーにてお弁当の販売を行います。なお、お弁当の販売は完全予約制のため、お弁当販売に関するご案内を確認ください。
・本学会は、託児所を設けています。ご利用予定の方は、託児サービスに関するご案内を確認ください。

１）参加受付
１．受付時間・場所
・7月13日（土）18：00〜20：30（受付17：30〜）
受付場所

Web会場（※事前申込者にメールでご案内いたします。
）

・7月14日（日）9：00〜17：00（受付 8：30〜）
受付場所

福岡国際会議場

5階ロビー

総合受付

・アーカイブ配信の視聴方法について
会期後に、プログラムの一部を配信いたします。
詳しいご案内は学会ホームページに随時掲載いたします。
アーカイブ配信期間

令和6年7月25日（木）〜8月15日（木）

２．参加費
参加区分

参加登録費

日本理学療法士協会及び福岡県理学療法士会
日本理学療法士協会

会員

会員

福岡県作業療法協会または福岡県言語聴覚士会

2,000円
4,000円

会員

2,000円

他職種

4,000円

非会員

20,000円

学生無料※他職種とは、保健・医療・介護・福祉等の従事者（医師、看護師、健康運動指導士、老人保健施設の相談員等）をいいます。
※非会員は日本理学療法士協会に登録のない理学療法士、福岡県作業療法協会に登録のない作業療4

理学療法福岡37号

Suppl 2024

法士、福岡県言語聴覚士会に登録のない言語聴覚士をいいます。
※学生とは、理学療法士養成校に在籍している学生に限ります（国家資格有資格者の大学・大学院
生は含みません）。
※決済完了後のキャンセルによる返金は、理由の如何に関わらずお受けいたし兼ねますので、予めご了承ください。
３．領収証の発行について
・日本理学療法士協会の会員は各自で協会マイページからダウンロードしてくたさい。
https://www.japanpt.or.jp/inquiry/faq/members/members60031.html
・非会員、他職種の方は振込控をもって領収書とさせて頂きます。

２）プレコングレスシンポジウムおよびWeb交流会への受付方法
１．受付時間・場所
日時：7月13日（土）17：30受付開始
場所：web会場（第33回福岡県理学療法士学会ホームページ

https://gakkai33.fukuoka-pt.jp）

２．参加の注意点
・事前参加申込をされた方のみ参加することが可能です。
・参加者には事前にログイン情報をお送りしますので、その情報をもとにログインをお願いいたします。
・運営管理のため、ログイン履歴やアクセス履歴を取得し、分析や履歴参照、システム改善のため利用させていただきます。
・ログインアカウントの使いまわしは禁止です。
・ログイン情報が開催3日前になっても届かない場合は、恐れ入りますが学会お問合せフォームよりご連絡をお願いいたします。
※携帯会社のメールアドレスはメールが不着になるケースが大変に多いため、必ずPCで受け取れるメールアドレスにて登録をお願いいたします。
・プレコングレスシンポジウムへ参加するにあたり、最新版のChrome、Firefox、edge、safari
をご利用ください。Internet Explorerはご利用いただけない場合があります。
※PC、スマートフォン、タブレットでご参加いただけますが、PCの使用を推奨いたしております。

３）学会当日の受付方法
１．受付時間・場所
日時：7月14日（日）8：30受付開催
場所：福岡国際会議場

5階ロビー

総合受付

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Suppl 20245

２．事前参加登録をされた方
Ａ．日本理学療法士協会会員の方▪事前準備のお願い「会員専用マイページアプリ」のダウンロードをお願いいたします。

▪学会当日
以下の方法で受付のQRコードを読み取って下さい（下図を参照）。
その後、ネームホルダーをお渡しいたします。

Ｂ．日本理学療法士協会会員以外の方［福岡県作業療法協会会員・福岡県言語聴覚士会会員・他職種・非会員・学生］▪学会当日
総合受付（福岡国際会議場：5階）にて事前参加登録をしている旨を係員にお伝えください。
事前参加登録の名簿と照合後、ネームホルダーをお渡しいたします。
３．当日参加登録をされる方
日本理学療法士協会会員のみ当日参加の登録が可能です。また、「日本理学療法士協会の会員専
用マイページアプリ」のダウンロードが必須で、クレジットカード決済のみ可能です。事前参加登録を推奨しております。
※「会員カード」では当日参加はできませんので、予めご了承ください。
※日本理学療法士協会会員以外は、当日参加の登録はできません。
※現金のお取り扱いはしておりませんのでご了承ください。

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Suppl 2024▪事前準備のお願い「会員専用マイページアプリ」のダウンロードをお願いいたします。

▪学会当日
以下の方法で受付のQRコードを読み取って下さい（下図を参照）。
その後、ネームホルダーをお渡しいたします。

①会場総合受付にあるQRコードを読み取ります。
②セミナー申込入力画面が表示されるセミナー内容を確認、履修目的を選択、申込者情報を確認（入力）します。
③支払方法選択画面にてクレジットカード情報を入力します。
④申込内容を係員に提示し、確認後に係員がネームホルダーをお渡しいたします。
※不明な場合は、係員にお尋ねください。

４）生涯学習制度および履修申請
・日本理学療法士協会マイページ→「生涯学習管理」→「セミナー検索・申し込み」の順にクリック
し、「セミナー番号」欄に「119023」と入力して検索してください。
・履修目的については、申込み時に①登録理学療法士更新ポイント、②専門理学療法士取得、③認
定／専門理学療法士更新点数のいずれかで申し込みするかを選択する必要があります。申し込みの際は、お間違いのないようお願いいたします。
・講師・座長・演題登録者についても登録理学療法士更新ポイント、認定／専門理学療法士更新点数の申請を行う場合は、事前参加登録が必要です。
・アーカイブ視聴のみでは、ポイント・点数の取得はできません。

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［セミナー番号：119023］
履修目的

項目

ポイント／点数

登録理学療法士更新

カリキュラムコード 区分:13157 各ライフステージの人間理解

10.5ポイント

専門理学療法士取得

都道府県学会参加−

認定/専門理学療法士更新

学術大会（学会参加）

10.5点５）表彰式、次期学会長挨拶について
本学会の学術賞受賞者に対する表彰及び次期学会長挨拶を行います。
・表彰式
日時：7月14日（日）会

場：第1会場

16時20分〜16時40分

・次期学会長挨拶
日時：7月14日（日）会

場：第1会場

16時40分〜16時50分

６）アーカイブ配信の視聴方法について
会期後に、プログラムの一部を配信いたします。詳しいご案内を学会ホームページ（https://gakkai32.fukuoka-pt.jp）に掲載いたします。
※アーカイブ視聴のみでは、学会参加ポイントを取得できません。
アーカイブ配信期間 ：令和6年7月25日（木）〜8月15日（木）７）参加証明証の発行について
・参加証明証の発行は、必ず申し込み期間内に本学会HPのお申し込みフォームより必要事項をご入力ください。申し込み期間以外での参加証明証の発行は、お受けいたしかねますので予めご了承ください。
・申し込み期間終了後、参加者リストと照合し、お申し込みフォームにご入力いただいたメールア
ドレスにメールいたします。
※お申し込み後、1ヶ月を過ぎてもメールが届かない場合は、迷惑メールフォルダをご確認のう
え、お問合せください。
参加証明証の申込み期間 ：令和6年7月15日（月）〜7月21日（日）8

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８）お弁当の販売に関するご案内について
・ランチタイムセミナーでのお弁当の配布はございませんが、5階ロビーにてお弁当の販売を行います。なお、お弁当の販売は、完全予約制です。当日のご予約なしでの販売はございませんので、ご了承ください。
・お弁当販売は、申し込み期限までに本学会HPのお申し込みフォームよりお申込みください。
・開催当日は、お弁当販売所にてお申し込み完了後に返信された申込み完了メールをご提示のうえ、現金もしくはPayPayでのお支払いをお願いいたします。なお、現金支払いの場合は、可能な限りお釣りがでないようにご協力をお願いいたします。
お弁当の事前申込み期限 ：令和6年7月1日（月）まで

９）託児サービスに関するご案内について
・本学会は、子連れでのご参加を歓迎いたします（※監督責任は保護者の方にお願いします）。
・お子様の参加費は無料とします。当日は、お子様専用のネームホルダーを5階総合受付でお受け取りください。
・配偶者やご両親、ベビーシッターなどのお子様のお世話をするための同伴者の参加費は無料とします。当日は、同伴者専用のネームホルダーを5階総合受付でお受け取りください。
・各会場の出入り口付近に、お子様連れの方の優先席を設ける予定です。
・開催当日は派遣シッター（保育士、看護師、子育て支援委員等の研修会修了者）による託児所を本学会の会場内（4階：407室）に設けており、本学会の参加者は無料でご利用いただけます。
託児所をご利用される方は本学会HPを必ずご確認いただき、お申し込みフォームより事前にお申込みください。また、本学会HPから各自で「託児受付表」と「託児サービス同意書」を事前にダウンロードしていただき、必要箇所を記載のうえ、開催当日にご持参ください。
※ 託児受付表と託児サービス同意書をお忘れの場合は、託児所の利用をお断りさせていただくことがございますので、ご了承ください。
・託児所は、同じ時間帯に10名程度の利用が可能で、短時間からのご利用が可能です。そのため、開催当日の空き状況によっては、申し込みなしで託児所の利用が可能ですが、受付時に定員に達している場合はお預かりをお断りさせていただくことがございますので、ご了承ください。
また、申し込みなしで託児所を利用される場合も「託児受付表」と「託児サービス同意書」は必要ですので、ご注意ください。
・授乳室は2階にあります。ベビーカーの貸し出しはございません（https://www.marinemesse.or.jp/congress/facilities/facilities2.html）。
・発熱や咳・鼻水などの感冒症状のあるお子様や同伴者のご参加はお控えください。
託児所の事前お申し込み期限 ：令和6年7月1日（月）まで

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Suppl 2024910）その他
・当日は受付にてネームホルダーを配布いたしますので、会期中は必ずネームホルダーを首から下げ、お帰りの際は所定の場所へ返却していただきますよう、ご協力をお願いいたします。
・質問は挙手の上、座長の許可を得たのち施設名、氏名を述べ発言してください。
・会場内では、携帯電話やスマートフォン、タブレット等の音の出る電子機器の電源をお切りいた
だくか、マナーモードに設定の上、会場内での通話はお控えください。
・学会長の許可の無い掲示・展示・印刷物の配布や写真撮影・動画撮影・録音は、お断りしております。なお、当日は許可証を持ったスタッフが撮影することがございますので、ご了承下さい。
・クロークはありませんので、荷物は各自で持って御移動ください。
・当日の学会誌は用意しておりませんので、各自でHP（https://gakkai33.fukuoka-pt.jp）よりダ
ウンロードしてご持参ください。
・会場内は禁煙です。所定の場所での喫煙をお願いいたします。
・緊急・非常時はスタッフの指示に従ってください。また、緊急時に備えて必ず各自で非常口の確認をお願いします。
・感染対策におけるマスクの着用はご自身の判断にお任せいたします。
・開催当日のドレスコードはありません。クールビズなど自由な形でご参加ください。

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演者、座長へのお知らせ▪発表形式について
発表方法
口述発表
ポスター発表セッション分類

発表時間

セレクション演題

発表7分、質疑応答5分

一般演題

発表7分、質疑応答3分

セレクション演題

発表3分、質疑応答2分、自由討論20分

一般演題

発表3分、質疑応答2分、自由討論20分＊表彰式にて、最優秀賞、学会長賞、ベストポスター賞、奨励賞の表彰を行います。
＊セレクション演題（口述・ポスター）の演者の方は必ず閉会式にご参加ください。
▪口述演題の座長の皆様へのご案内
１．受付から担当のセッション開始まで
・各セッションの時間配分は上記の通りとなっており、口述1〜9のセッション時間は50分間で口述11と12のセッション時間は60分間です。ご自身のご担当のセッションの発表時間をご確認ください。
・事前に本学会への参加登録をお願いいたします。当日ご来場の際に、参加受付時に座長である旨をお伝えください。なお、受付場所は、5階にございます。
・受付時間につきましては、ご担当セッションの1時間前までに受付をしていただきますようお願いいたします。
・不測の事態にて座長の職務が遂行不可能であるとご判断された場合には、速やかに受付までご連絡ください。
２．セッションの進行について・担当セッション開始10分前までには「次座長席」にお越しください。
・進行は座長に一任しますが、時間内に終えていただけるようにお願いいたします。
・発表の内容が抄録と大幅に異なる場合には、その場でご指摘いただくとともに、建設的な指導でセッションを進行していただきますようお願いいたします。
▪ポスター演題の座長の皆様へのご案内
１．受付から担当のセッション開始まで
・各セッションの時間配分は上記の通りとなっており、セッション時間は50分間です。ご自身のご担当のセッションの発表時間をご確認ください。
・事前に本学会への参加登録をお願いいたします。当日ご来場の際に、参加受付時に座長である旨をお伝えください。なお、受付場所は、5階にございます。
・受付時間につきましては、ご担当セッションの1時間前までに受付をしていただきますようお願いいたします。
・不測の事態にて座長の職務が遂行不可能であるとご判断された場合には、速やかに受付までご連絡ください。

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２．セッションの進行について・担当セッション開始10分前までには「担当ポスター付近」にお越しください。
・個別の発表時間後に演者と座長との質疑応答を2分間実施してください。その後、担当セッションのすべてのポスター演題の質疑応答が終わりましたら、演者と聴衆者との自由討論を20分間実施
するように進行をお願い致します。なお、時間内に終えていただけるようにお願いいたします。
・発表の内容が抄録と大幅に異なる場合には、その場でご指摘いただくとともに、建設的な指導でセッションを進行していただきますようお願いいたします。
▪口述発表の皆様へのご案内
１．PC受付・データ提出時間について【データ提出の受付と時間】
場所

福岡国際会議場

5階

日時

令和6年7月14日（日）総合受付（演者受付）
8時30分〜10時00分

・参加受付後、PC 受付（5階）にて当日の発表データの確認と共にデータの提出をお願いいたします。
・学会事務局で用意するPCのOSはWindowsです。Mac OSのご用意はございません。
・発表データは、USB記録媒体にて持参してください。また、USB記録媒体には、当日発表するデータ以外は入れないようにお願いいたします。なお、USB 記録媒体は事前にウイルスチェックを行ってください。
・PC受付ではデータ修正や編集を行うことはできませんのでご了承ください。
・ご提出するスライドのファイル名は「演題番号：氏名」としてください。
例)「O-01：氏名」など・不測の事態に備えて、必ずバックアップデータをご持参ください。
・学会のPCにコピーしたデータは、本学会終了後に学会主催者側で責任を持って削除いたします。
２．スライド作成について
・発表内容に関しては、個人情報保護に努め、理学療法対象者の写真や画像、動画などの取り扱いにはご注意ください。
※個人情報、著作権、肖像権などに関するトラブルにつきまして、学会運営側では責任を負い兼ねますため、各自で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
・ファイルはWindows版Microsoft PowerPoint 2007以上で作成してください。Macintosh版
PowerPointで作成したデータは、互換性が損なわれる可能性があります。事前にWindows PCにて文字のずれ等、動作確認を行ってください。
・フォントは OS 標準で装備されているものを使用してください。一部 Office365のみで使える特殊なアニメーションは使用できません。
・動画は使用できますが音声は使用できません。動画を使用する場合は動画のリンク切れにご注意い
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ただき、ご自身のパソコン以外でも正常に再生されることを事前にご確認ください。動画が動かな
いこともありますので、自己責任でお願い致します。
・利益相反（COI）の有無に関わらず、その情報開示をお願いいたします。タイトルスライドの次のスライドで「COIの開示」について記載をしてください。
３．発表時について
・発表演者はセッション開始10分前には会場左前方の「次演者席」にご着席ください。
・ご自身のパソコンを持ち込んでの発表はできません。
・発表データの送り・戻しの操作は演台にてご自身でお願いいたします。
・発表時間の厳守にご協力をお願いいたします。
・演者変更がある場合は、発表時に自己申告してください。
・発表者ツールは使用できませんのでご注意ください。
・質疑応答は座長の指示に従ってください。

▪ポスター発表の皆様へのご案内
１．ポスター貼付時間について
・参加受付後、下記の指定の時間内にポスター会場にて、ポスターの貼付をお願いいたします。
・ポスターパネルおよび貼付用の備品は、ポスター会場に用意しております。
・発表後、指定の時間内にポスターの撤去をお願いいたします。
・撤去時間を過ぎても撤去されない場合は学会側で処分いたします。
【ポスターの貼付・撤去の時間】
日程

ポスター貼付

ポスター撤去令和6年7月14日（日）8：30〜9：50

15：30〜16：30

２．ポスター作成について・ポスター作成にあたって、個人情報、著作権、肖像権などの取り扱いには特にご注意ください。
※個人情報、著作権、肖像権などに関するトラブルにつ

演題
番号

演題名

20㎝

演題内容

きまして、学会運営側では責任を負い兼ねますため、各自で必ずご確認いただきますようお願いいたしま
す。

160㎝

・パネル左上の演題番号は学会運営側で用意いたします。
・ポスターパネルのサイズは縦180cm×横90cmです。図のポスターサイズを参考にポスター作成をお願いいたします。
※演題名に関するポスターは、演題番号横の掲示スペース（縦20cm×横70cm）のサイズに収まるように作成し90㎝
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てください。なお、「演題タイトル、演者名、所属」が分かるように作成してください。
※演題内容に関するポスターは、パネルの掲示スペース内（横90cm×縦160cm）に収まるように作成してください。
・利益相反（COI）の有無に関わらず、その情報開示をお願いいたします。ポスター内の任意の箇所
で「COIの開示」について記載をしてください。
３．発表時について
・発表演者はセッション開始10分前には各自のポスターの前で待機してください。
・発表時間の厳守にご協力をお願いいたします。
・演者変更がある場合は、発表時に自己申告してください。
・質疑応答は座長の指示に従ってください。
・座長との質疑応答後も指定のセッション時間中はご自身のポスター前に立っていただき、座長と聴衆者との自由討論をお願いします。

▪発表時の利益相反（COI）開示のお願い・利益相反（COI）の有無に関わらず、すべての発表ではその情報開示をお願いいたします。
・利益相反（COI）の開示例は、本学会HPからダウンロードすることが可能ですので、ご活用ください。

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理学療法福岡37号

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オンライン交流会
臨床の現場の疑問をどのように解決するか

各領域および司会者一覧
Room 1運動器理学療法領域

Room 2

神経理学療法領域

Room 3循環器理学療法領域

Room 4

呼吸理学療法領域

Room 5予防・地域理学療法領域

Room 6

支援工学理学療法領域

Room 7

栄養・嚥下理学療法領域

Room 8

物理療法領域

Room 9

臨床研究領域

Room 10 理学療法管理・運営領域

谷口隆憲

福岡国際医療福祉大学

内藤卓也

福岡リハビリテーション病院

大田瑞穂

令和健康科学大学

山内

康太

製鉄記念八幡病院

神崎良子

九州栄養福祉大学

若菜

理

新古賀病院

山口

寿

麻生リハビリテーション大学校

兵頭

正浩

新小倉病院

松垣竜太郎

産業医科大学吉田純一

青洲の里訪問リハビリテーション

山本裕晃

福岡天神医療リハビリ専門学校

田代耕一

桜十字福岡病院早川智之

九州医療スポーツ専門学校

田中

拓樹

福岡青洲会病院脇坂

成重

桜十字福岡病院

寒竹啓太

産業医科大学病院

光安

達仁

福岡リハビリテーション病院

奥野

将太

飯塚病院

吉田

大地

花畑病院

今村

純平

久留米リハビリテーション病院

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プログラム7月13日（土）18:00〜19:30
司会

玉利

プレコングレスシンポジウム（理学療法教育）

誠（令和健康科学大学

リハビリテーション学部

Room１

理学療法学科）

令和時代に求められる理学療法教育～「学びに向かう力」の育成を目指した個別最適な学びと協働的な学び～
令和健康科学大学

リハビリテーション学部

理学療法学科玉利誠

九州医療スポーツ専門学校

理学療法学科永野忍

理学療法学科桑江

豊

城西国際大学

7月13日（土）18:00〜19:30
司会

田代

福祉総合学部

プレコングレスシンポジウム（支援工学理学療法）

耕一（桜十字福岡病院

Room２

リハビリテーション部）

地域における脳卒中患者に対する下肢装具のフォローアップを考える
新古賀リハビリテーション病院みらい
久留米リハビリテーション病院

リハビリテーション課

石橋和博

リハビリテーションセンター

保坂

公大

金古

翔太

桜十字福岡病院

7月13日（土）18:00〜19:30
司会

東

リハビリテーション部

プレコングレスシンポジウム（小児理学療法）

周平（北九州市立総合療育センター

Room 3

地域支援室）

小児疾患に対する痙縮治療とFamily Centered Careの実践
北九州市立総合療育センター

地域支援室

東

周平

広島県立総合リハビリテーションセンター

小児訓練科

三谷

良真

保健発達部

松本菜々恵

地方独立行政法人埼玉県立病院機構

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理学療法福岡37号

Suppl 2024

埼玉県立小児医療センター

7月14日（日）9:20〜9:40
座長

音地

学会長講演

第１会場（5階亮（北九州市立医療センター

リハビリテーション技術課）

知見の集積と共有そしてアドヒアランスへ
福岡リハビリテーション病院

7月14日（日）9:50〜10:50
座長

平川

リハビリテーション部

基調講演

島添

特別講演Ⅰ

裕史（製鉄記念八幡病院

7月14日（日）11:00〜11:50

第2会場（5階特別講演Ⅱ

周平（北九州市立総合療育センター

発達性協調運動症に対するアプローチ

7月14日（日）13:40〜14:30
座長

髙橋

大田

教育講演Ⅰ

塩津

第1会場（5階

靖

裕康

501）

リハビリテーション部）

教育講演Ⅱ

瑞穂（令和健康科学大学

岡田

地域支援室）

足関節不安定性の最新の病態解釈に基づく評価と治療戦略
北海道大学 大学院保健科学研究院 リハビリテーション科学分野

座長

501）

502・503）～CO-OPアプローチの視点から～
中部大学 生命健康科学部 作業療法学科

誠（産業医科大学若松病院

7月14日（日）13:40〜14:30

修平

リハビリテーション部）
脳血管・神経内科

東

501）

藤本

第１会場（5階

循環器病対策基本計画における理学療法の役割と可能性
国立病院機構九州医療センター

座長

善之

リハビリテーション部）

良質なアドヒアランスのためのshared decision making
静岡社会健康医学大学院大学 行動医科学・ヘルスコミュニケーション学領域座長

平川

第１会場（5階善之（福岡リハビリテーション病院

7月14日（日）11:00〜11:50

501）

第2会場（5階
リハビリテーション学部

痙縮の最新の病態解釈に基づく評価と治療戦略
京都大学大学院 医学研究科人間健康科学系専攻

越野裕太

502・503）

理学療法学科）

先端理学療法学講座

理学療法福岡

37号

山口

智史

Suppl 202419

7月14日（日）14:40〜16:20
座長

森口
岡澤

シンポジウムⅠ

晃一（森寺整形外科
和哉（九州大学病院

第１会場（5階

501）

リハビリテーション科）
リハビリテーション部）

変形性膝関節症の最新の病態解釈と治療
バイオメカニクスからみた変形性膝関節症の病態
福岡国際医療福祉大学

医療学部

理学療法学科谷口隆憲

変形性膝関節症の痛みの病態と治療戦略
神戸学院大学 総合リハビリテーション学部

理学療法学科服部貴文

リハビリテーション科田中

創

変形性膝関節症に対する装具療法
福岡整形外科病院

7月14日（日）14:40〜16:20
座長

山口
脇坂

シンポジウムⅡ

第２会場（5階

502・503）雄介（福岡和白病院 リハビリテーション科）
成重（桜十字福岡病院 リハビリテーション部）

高次脳機能障害に対する最新の病態解釈と治療
全般性注意障害と方向性注意障害の病態解釈
東京都立大学

理学療法学科酒井

克也

半側空間無視の病態に基づいたインターフェースによる評価と介入
東京保健医療専門職大学 リハビリテーション学部

安田和弘

半側空間無視を有する患者の社会復帰や地域移動
山形県立保健医療大学

外川佑

7月14日（日）12:00〜12:30
司会池永

健康福祉学部

保健医療学部

ランチタイムセミナーⅠ

千寿子（製鉄記念八幡病院

作業療法学科第1会場（5階

リハビリテーション部）

糖尿病（予備軍）患者のアドヒアランス形成へ～一次予防・二次予防へのアプロ―チ～
樋口病院 リハビリテーション科

7月14日（日）12:00〜12:30
司会

志田

501）

ランチタイムセミナーⅡ

啓太郎（戸畑リハビリテーション病院

第２会場（5階中村洋志

502・503）

在宅支援科）

理学療法士を続けていくために私たちができること
桜十字グループ福岡事業本部

20

理学療法福岡37号

Suppl 2024

遠藤

正英

演題プログラム7月14日（日）12:40〜13:30

口述1 セレクション

第1会場（5階 501）

座長

神﨑
原田

O-001

植込型左室補助人工心臓装着患者におけるQOLを規定する因子の解明
九州大学病院

良子（九州栄養福祉大学）
伸哉（令和健康科学大学）
根津

智之

O-002

人工膝関節全置換術後の疼痛と身体知覚異常の時間的関連性：ランダム切片クロスラ
グパネルモデルを用いた検討
福岡整形外科病院 友岡 祐太

O-003

右半球損傷患者の中心視野における視線位置が周辺視野への反応に及ぼす影響
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 吉村雅史

急性期脳卒中患者における麻痺側大腿四頭筋の筋厚減少に影響する因子
製鉄記念八幡病院

翔太

O-004

7月14日（日）9:50〜10:40

口述2 運動器・生活環境支援田中

第3会場（4階 409・410）

座長

松田憲亮（国際医療福祉大学福岡保健医療学部）

O-005

装着圧力に着目した開発装具が変形性膝関節症の階段降段動作に与える影響
福岡天神医療リハビリ専門学校 山本

裕晃

O-006

腓骨神経麻痺患者の歩行時の筋活動の再学習を目的とした機能的電気刺激と課題指向
型練習の併用治療の報告
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 久保田 景子

O-007

内側型変形性膝関節症患者における歩行時の外部膝関節内反モーメントに影響するX
線学的因子
福岡リハビリテーション病院 染川 晋作

O-008

産業保健領域における作業内容と疼痛部位の関連性について
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院

脇坂

成重

O-009

足関節靭帯損傷後スポーツ復帰を目指す症例におけるReactive Strength Indexと動的バランス能力の関係
森寺整形外科 森口 晃一

22

37号

理学療法福岡Suppl 2024

7月14日（日）9:50-10:40

口述3 運動器

第4会場（4階 411・412）

座長齊藤

貴文（令和健康科学大学）

O-010

人工膝関節置換術前における膝関節の伸展可動域や伸展筋力には脊柱の可動性が関連する
福岡整形外科病院 三浦
惇

O-011

人工膝関節全置換術後に膝関節周囲筋の共収縮によりstiff knee gaitを呈した症例−非術側の疼痛と歩行時の運動学的変化に着目して−
福岡整形外科病院 三浦

惇

O-012

人工膝関節全置換術前後の入院中における痛みに関連する各因子と身体活動量の変化−遷延性術後痛の原因追求に向けた予備的研究−
福岡整形外科病院 木村 尚道

O-013

人工膝関節全置換術後の患者満足度に関係する術後2週の膝関節機能
福岡リハビリテーション病院

O-014

向田

智樹

前十字靭帯再建術後のTime based rehabilitationとCriteria based rehabilitationの再断裂率の比較調査
福岡整形外科病院 藤田 慎矢

7月14日（日）11:00-11:50

口述4 内部障害

第3会場（4階 409・410）

座長

兵頭正浩（新小倉病院）

O-015

肺癌手術患者における術後2日間の歩行プロトコル遵守は退院支援の一助になり得る
株式会社麻生飯塚病院 木戸 孝史

O-016

生体肝移植患者における術前骨格筋特性と術後身体機能の関連−CSAとCT値の比較−
九州大学病院

高嶋

美甫

O-017

急性増悪入院早期からセルフマネジメント教育を行った特発性肺線維症の一症例－行動変容をどのように行うか－
霧ヶ丘つだ病院 中野 智絵

O-018

既往に血液悪性腫瘍のある重症COVID－19患者に対する理学療法の経験−器質化した肺に対する理学療法の知見−
北九州市立医療センター 小金丸

O-019

大我

運動療法により肝予備能の悪化なくフレイルが改善した非代償性肝硬変患者の1例
久留米大学病院 神谷 俊次

理学療法福岡37号

Suppl 202423

7月14日（日）11:00-11:50

口述5 基礎・神経第4会場（4階 411・412）

座長

友田秀紀（小倉リハビリテーション病院）

O-020

小型加速度計とiPhoneから得られた歩行時の体幹加速度データの相関分析
特別医療法人財団 博愛会病院 佐藤

嘉純

O-021

脳血管内治療後の虚血性脳梗塞者における発症前フレイルおよび発症後の運動麻痺は術後早期の歩行能力に関連する：後ろ向き観察研究
社会医療法人 製鉄記念八幡病院 原山 永世

O-022

身体活動量および活動強度向上を目的としたフィードバックツールの運用と効果（第二報）
医療法人西福岡桜十字 桜十字大手門病院 清永 彩夏

O-023

脳卒中片麻痺者における自転車エルゴメーターの駆動速度とペダル負荷量の違いが下肢筋活動に及ぼす影響について
桜十字福岡病院 木脇
葵

O-024

活動機会の少ない脳卒中片麻痺患者の入院時と自宅退院後の日中活動量の比較
医療法人福岡桜十字花畑病院 今泉

7月14日（日）12:40-13:30

口述6 運動器夏歩

第3会場（4階 409・410）

座長

中元寺

O-025

初回肩関節前方脱臼に対する治療法の有効性：システマティック・レビューとネット
ワーク・メタアナリシス
医療法人 南川整形外科病院 烏山 昌起

O-026

姿勢がCritical Shoulder Angleと肩甲骨周囲筋活動に与える影響
福岡志恩病院

O-027

O-028

聡（福岡志恩病院）

柳原

拓視

南川整形外科病院

鶴田崇

ギャッジアップ角度の増加は肩峰骨頭間距離の拡大に影響するのか？
−外転装具着用下での検討−
医療法人 南川整形外科病院

渡辺雅大

投球障害肩における不完全復帰例の要因の検討

O-029

成長期の男性アスリートにおける疲労骨折症例と骨端症症例の身体的特徴および身長
最大発育量年齢の比較
福岡リハ西都クリニックスポーツ・整形外科 眞鍋
匠

24

37号

理学療法福岡Suppl 2024

7月14日（日）12:40-13:30

口述7 内部障害

第4会場（4階 411・412）

座長

佐藤

O-030

当院循環器病棟における慢性心不全患者の退院時BIを規定する因子の検討
平成紫川会 小倉記念病院 堀口

O-031

憲明（JCHO 久留米総合病院）
駿

甲状腺機能亢進症により心不全を呈した症例−運動強度と体組成の変化について−
社会保険

田川病院

見城

将太

O-032

残存病変のない高齢弓部大動脈瘤破裂術後患者のPhaseⅡ～Ⅲ、リハビリテーションの報告
社会医療法人シマダ 嶋田病院 中村 理沙

O-033

下肢外科的血行再建術を施行した組織欠損患者のADLと3年生存率の関連性−入院時Frailtyの有無に着目して−一般財団法人平成紫川会小倉記念病院 大井

O-034

拓帆

4年間外来心臓リハビリテーションを継続中の呼吸器疾患を有する冠動脈バイパス術後の症例−症状増悪、コロナ禍による1年2ヶ月の中断期間を経て−特定医療法人 東筑会 東筑病院 高尾 美穂

7月14日（日）13:40-14:30

口述8 運動器

第3会場（4階 409・410）

座長

小山泰宏（博多メディカルクリニック）

O-035

回復期リハビリテーション病棟における転倒後骨折患者の栄養障害が実績指数に与える影響
花畑病院 古川 慶彦

O-036

大腿骨近位部骨折術後急性期患者における上肢支持を用いた改訂版5回立ち上がり試
験の信頼性および妥当性
産業医科大学病院 村上 武史

O-037

人工膝関節全置換術後の自動車運転に必要なブレーキ反応時間に関連する因子の検討
九州大学病院 岡澤 和哉

O-038

人工膝関節全置換術後患者の術前の栄養状態、運動習慣、社会参加に基づくクラス
ター分析 －術後1ヶ月における身体活動の比較検討－
福岡リハビリテーション病院 内藤 卓也

O-039

人工膝関節置換術後6か月における術後の転倒発生に関連する因子の検討
福岡整形外科病院 齋藤
理学療法福岡37号

嘉輝Suppl 202425

7月14日（日）13:40-14:30

口述9 神経・生活環境支援第4会場（4階 411・412）

座長

今村純平（久留米リハビリテーション病院）O-040

長下肢装具から短下肢装具への移行期における介助歩行とスイッチング機能付機能的電気刺激の併用効果
医療法人福岡桜十字 花畑病院リハビリテーション部 吉田 大地

O-041

久留米市における装具作製後のフォローアップの現状と課題の調査−生活期に関わる専門職を対象に−
医療法人福岡桜十字 花畑病院

相田

涼太郎

O-042

視床梗塞により小脳性運動失調と重度感覚障害を併発した患者に対して、長下肢装具を使用した介入により立位保持および歩容の改善を図った症例
飯塚病院 永松 佳音

O-043

長下肢装具を使用した介助歩行時の歩幅が下肢の筋活動に及ぼす影響
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院

O-044

立川

遼太

全身振動刺激が回復期脳卒中患者の下肢筋活動に及ぼす影響−長下肢装具を使用した介助歩行時の筋活動に着目した一例−
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 久保田 勝徳

7月14日（日）14:40〜15:40

口述10 運動器

座長

善明

O-045

受傷前の腰痛の有無による脊椎圧迫骨折後の転帰の差異

第3会場（4階 409・410）

雄太（福岡脊椎クリニック）
朝倉健生病院 越智 貴大

O-046

O-047

脊椎圧迫骨折患者の退院時歩行能力を予測できるか？
－初期評価に着目した後方視的研究－
医療法人かぶとやま会久留米リハビリテーション病院

保坂

公大

脊椎圧迫骨折患者における受傷前のフレイルと退院時の日常生活動作との関連
医療法人しょうわ会 正和なみき病院 有働

大樹

O-048

重度下肢筋力低下を呈した腰椎椎間板ヘルニア患者に対して、針筋電図所見に基づく理学療法の経験 −歩行能力、JOABPEQの改善を認めた一例−
産業医科大学病院 松尾 奈名子

O-049

頸椎症性脊髄症患者における手術前後の歩行障害とバランス機能の評価：重心動揺計とBrief BESTestを活用した一症例
製鉄記念八幡病院 加納 啓輔

O-050

腰部疾患評価表作成を目的としたリハビリテーション部内の合意形成の試み−Delphi法を用いた調査報告 第一報−
令和健康科学大学 原田26

理学療法福岡37号

Suppl 2024

伸哉

7月14日（日）14:40〜15:40

口述11 神経

第4会場（4階 411・412）

座長

元村隆弘（北九州宗像中央病院）

O-051

延髄外側梗塞患者に対して前庭リハビリテーションと足底知覚課題を複合したことで遷延したLateropulsionが改善した1症例
飯塚病院 新屋 成征

O-052

テント下損傷によるBody lateropulsion症例の前庭機能と臨床症状の関連性
公益財団法人健和会大手町リハビリテーション病院 長野

弘枝

O-053

立位保持中の全身振動刺激が脳卒中片麻痺患者の大腿四頭筋筋活動に及ぼす影響
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 東條 明徳

O-054

脳卒中片麻痺患者の起立時間と両下肢の荷重比率および前脛骨筋の筋活動との関係
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 堀江 崇人

O-055

パーキンソン病に対する短期集中リハビリテーション介入効果の重症度比較
医療法人相生会 福岡みらい病院 大石 優利亜

O-056

重度起立性低血圧症状にLeg Pressは有効か？
−純粋自律神経機能不全症例に対する介入効果−
九州大学病院 林

理学療法福岡37号

Suppl 2024

雄李27

7月14日（日）9:50〜10:40

ポスター1 セレクション

第5会場（4階 413・414）

座長

玉利
永井

P-001

下肢装具フォローアップにおけるアプリケーションの開発と活用について−装具管理アプリの社会実装に向けて−
桜十字福岡病院 田代耕一

地域包括ケア病棟に入院する75歳以上の患者の自宅退院に影響する要因の検討
医療法人かぶとやま会久留米リハビリテーション病院 菱川幹太

病院外来理学療法における就学期脳性まひ児の目標設定および介入の一例
福岡リハビリテーション病院 吉田靖代

橋梗塞後に姿勢制御能力が低下した症例に対する前庭リハビリテーション
公益財団法人健和会 大手町リハビリテーション病院 有永

裕太

P-002

P-003

P-004

誠（令和健康科学大学）
良治（国際医療福祉大学福岡保健医療学部）

P-005

膝痛が主訴であった右人工股関節全置換術施行症例に対しCoxitis kneeを考慮した理学療法の経験
公立学校共済組合 九州中央病院 渡邊 菜里花

P-006

成長期の女性アスリートにおける疲労骨折症例と疲労骨折症例以外の身長最大発育量
年齢および身体的特徴の比較
福岡リハ整形外科クリニック 嶋田 早希子

7月14日（日）9:50〜10:40

ポスター2 神経第5会場（4階 413・414）

座長

堤

P-007

段階的な装具選定により復職が可能となったくも膜下出血患者の1例
産業医科大学病院

P-008

偉史（百年橋リハビリテーション病院）
古市

装具療法を中心とした理学療法により歩行が自立し復職に向け支援した症例
百年橋リハビリテーション病院 下平

珠美怜

美樹

P-009

重度の膝関節屈曲拘縮に対するダイヤルロック膝継手付き長下肢装具の使用を試みて歩行獲得に至ったくも膜下出血の症例
医療法人相生会 福岡みらい病院 津田 亜美

P-010

脊髄損傷患者における長下肢装具の有効性
医療法人福岡桜十字

花畑病院

二宮

有佳

P-011

発症後6ヶ月を経過した脳卒中患者に再度KAFOを使用した歩行練習を実施した症例
社会医療法人シマダ 嶋田病院 野㟢 潤一郎

P-012

下肢装具の作製歴のない慢性期脳卒中患者に下肢装具を作製し、生活範囲の拡大に繋がった1例 −退院後3ヶ月までの経過を踏まえて－
久留米リハビリテーション病院 西田 楓雅

28

37号

理学療法福岡Suppl 2024

7月14日（日）9:50-10:40

ポスター3 生活環境支援・教育管理

第5会場（4階 413・414）

座長

吉田

P-013

当院の地域包括ケア病棟における自主練習の取り組みと効果
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院

P-014

P-015

P-016

P-017

P-018

純一（青洲の里訪問リハビリテーション）
岡部達哉

地域包括ケア病棟における入院時評価項目と退院時歩行自立度の関連について
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 吉村勇佑

福岡装具連携の会の取り組みに関する活動報告−装具使用者が安心して生活を送るために−
NPO法人FSA

金古翔太

桜十字福岡病院

大嶌裕

桜十字グループ遠藤

正英

A型ボツリヌス製剤投与療法における当院の取り組み−施注前評価時のセラピストによる超音波検査の活用−
久留米リハビリテーション病院

穴井寛和

インクルーシブ防災における理学療法士の必要性
医療法人福岡桜十字
当グループにおける新入職員教育の影響

7月14日（日）12:40-13:30

ポスター4 運動器

第5会場（4階 413・414）

座長

山滝

啓太（産業医科大学病院）

P-019

広範囲脊柱管狭窄症により足底感覚が低下し歩行障害を認めた症例−足底の弁別課題を用いた歩行能力改善へのアプローチ−
白十字リハビリテーション病院

榎木

紀羽

P-020

骨盤内軟部腫瘍術後の坐骨神経麻痺遷延に対してHybrid Assistive Limb自立支援用単関節タイプを用いて理学療法を実施した1例
九州大学病院 田中 友章

P-021

腰部脊柱管狭窄症に対する体幹安定化運動が歩行に及ぼす影響
医療法人相生会 福岡みらい病院

P-022

原

岳志

兎耳山

ひな

腹筋群に着目しアプローチした症例
社会医療法人北九州八幡東病院

P-023

下腿コンパートメント症候群により腓骨神経麻痺を呈したバスケットボール選手の一例−県内の病院間連携による競技復帰までの支援−
福岡整形外科病院 田中
努

P-024

左脛腓骨開放骨折術後患者への理学療法経験－下肢装具を作製し、歩容・歩行能力の改善および復職に至った1例－
久留米リハビリテーション病院
理学療法福岡37号

西栄里

Suppl 202429

7月14日（日）12:40-13:30

ポスター5 神経

座長

林

P-025

急性期脳卒中におけるアウトカムセットの取り組み

第5会場（4階 413・414）

雄李（九州大学病院）
大手町病院

田鍋

拓也

P-026

高齢脳卒中患者の回復期リハビリテーション病棟退院時の連続歩行能力に影響する因子の検討
医療法人かぶとやま会 久留米リハビリテーション病院 松本 大輔

P-027

脳卒中患者における全身振動刺激のスクワット動作時筋活動に及ぼす影響
医療法人福岡桜十字 花畑病院 宮原賢司

Pusher現象を呈した片麻痺患者に対して腹臥位療法が効果的であった1症例
飯塚病院 中嶋

大哉

P-028

P-029

理学療法評価結果に基づくプログラムの修正を繰り返したことによって機能改善に至った軽度片麻痺症例
医療法人相生会福岡みらい病院 宇都宮 遼

P-030

左視床出血による小脳性運動失調に対し、視覚的フィードバックを用いて歩行獲得した1症例
医療法人福岡桜十字花畑病院 佐藤 美紗妃

7月14日（日）13:40-14:30

ポスター6 運動器

第5会場（4階 413・414）

座長

小谷

P-031

人工股関節全置換術後のステム周囲骨折に対して骨接合術後に骨片転位を生じた症例の急性期における運動療法とリスク管理についての一考察
製鉄記念八幡病院 坂本 大征

P-032

人工膝関節全置換術後における杖歩行自立の獲得時期と退院時の膝関節機能との関係
福岡リハビリテーション病院 吉野 瑛祐

P-033

中学校軟式野球部に対するメディカルチェックの結果報告−投球障害肩・肘の既往のある選手の特徴−
医療法人柏愛会林整形外科医院

齊藤

彰

凍結肩に対し非観血的授動術を施行した当院における治療成績
秋吉整形外科居石

李菜

鏡視下腱板修復術の断裂サイズの違いによる術後成績の比較
福岡リハ整形外科クリニック

花田

靖文

P-034

P-035

P-036

30

理学療法福岡尚也（福岡大学病院）

上腕骨人工骨頭置換術を施行後、肩関節自動挙上制限をきたした症例−残存機能に着目した介入を行い患側上肢単独でのADL再獲得に至った一例−
福岡みらい病院 舩津 竣太滝
37号

Suppl 2024

7月14日（日）13:40-14:30

ポスター7 神経第5会場（4階 413・414）

座長

原山

永世（製鉄記念八幡病院）

P-037

体性感覚的運動経験を通して粗大運動能力や精神的緊張に変化がみられた2歳児の重度脳性麻痺児の症例
麻生介護サービス株式会社 アップルハート訪問看護ステーションひよこ 高橋 志野

P-038

Motor Pointを意識したボツリヌス療法が効果的であった症例
福岡リハビリテーション病院

白瀧

敦子

P-039

触覚型キューイング装置による歩行練習が脳卒中片麻痺患者への歩行機能に及ぼす影響
福岡リハビリテーション病院 藤島 康幸

P-040

状態に応じた理学療法プログラムにより、早期退院につながったギランバレー症候群の一例
福岡みらい病院 吉田 遥貴

P-041

ギラン・バレー症候群の運動失調症状に対しCore Stability Trainingが歩行能力改善に有効であった症例
株式会社麻生 飯塚病院 小須田 シオン

P-042

脳腫瘍摘出術後の理学療法が奏功し、自宅退院に至った膠芽腫の一症例
九州大学病院

7月14日（日）13:40-14:30

ポスター8 生活環境支援・内部障害

御厨咲江

第5会場（4階 413・414）

座長

井元

P-043

介護予防デイケア利用者の運動機能と転倒不安感および手段的日常生活活動能力の関連
医療法人和仁会 東福岡和仁会病院 永渕 俊輝

P-044

地域在住高齢者におけるサルコペニアと身体機能および食習慣の関連性
国際医療福祉大学

P-045

淳（九州栄養福祉大学）

松田憲亮

運動機能向上を図るために行動変容を促すことが重要であると感じた一症例
大手町病院 中野

未来

P-046

慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者における在宅酸素の導入時期にSpO2評価試験を実施
した1症例
社会医療法人シマダ 嶋田病院 坂本 大歩

P-047

急性期から自宅復帰に向けたリハビリの介入

P-048

重度レジオネラ肺炎の1例。
大手町病院 徳永

当院における高齢心不全患者の入院経過と予後
福岡リハビリテーション病院
理学療法福岡

37号

池尻

晃一

道玄

Suppl 202431

7月14日（日）14:40-15:30

ポスター9 運動器

第5会場（4階 413・414）

座長

染川晋作（福岡リハビリテーション病院）P-049

質問紙による評価が奏功した原因不特定の全身痛患者に対する考察
北九州市立医療センター

橋本

真桜

P-050

股関節周囲の筋力低下および筋バランス異常によって大腿外側皮神経由来の疼痛が生じた症例
医療法人 金澤整形外科医院 菅田 雅樹

P-051

大腿部骨幹部骨折術後、膝の著明な屈曲制限が生じた症例−ペインマネージメントから構築した治療戦略−
白十字リハビリテーション病院 臼井 裕太

P-052

超音波検査で明らかになった足関節背屈時の前脛骨動脈圧迫と血流遮断−足趾切断患者の歩行時痛の原因特定と治療効果−
産業医科大学病院

山滝

啓太

人工膝単顆置換術後の膝関節前面痛が改善した症例−超音波画像診断装置による膝蓋下脂肪体の評価−
医療法人福岡桜十字

森

雅弘

P-053

P-054

桜十字福岡病院

人工膝関節全置換術後症例に対し生物心理社会モデルを考慮した患者教育と運動療法を行い疼痛と抑うつの改善を認めた一例
久留米大学医療センター 井本蓮

7月14日（日）14:40-15:30

ポスター10 神経

第5会場（4階 413・414）

座長

長野

P-055

HAL®医療用単関節タイプを用いた歩行練習により 筋活動パターンが変化し歩行速度が向上した症例
福岡リハビリテーション病院 中西
司

P-056

右橋梗塞後にめまいの悪循環により復職に難渋した一症例−外来リハビリテーションでの関り−
公益財団法人健和会大手町リハビリテーション病院

P-057

P-058

P-059

P-060

32

理学療法福岡友彦（九州栄養福祉大学）

篠田

進ノ介

意識障害の程度の違いによる立位・歩行時の麻痺側下肢筋活動に与える影響
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 廣中
小脳出血後、小脳性運動失調を呈し歩行困難となった症例−歩行自立のために内部モデルに着目した一例−
社会保険田川病院
肩手症候群の発生に関する要因分析
医療法人福岡桜十字

桜十字福岡病院

配川川㟢

デスクワークにより発症したと思われる胸郭出口症候群の一例
秋吉整形外科37号

Suppl 2024

浩亮

慎

恭太郎

田中

勇輝

式次第

理学療法福岡37号

Suppl 202433

学会長講演知見の集積と共有そしてアドヒアランスへ

福岡リハビリテーション病院 リハビリテーション部統括部長・医療統括部長
平川善之

近年の医学の進歩は目覚ましい。
私のライフワークとなっている「痛み」のリハビリテーションにおいても、筋力や関節可動域といった運動機能のみでなく、心理的要因や環境要因、感作など多要因が関与することが示され、多面的な評価とそれに基づく介入が求められている。このことは治療の引き出しを増やすことにつながり、患者の利益となる進歩である。さらに多くの領域でVirtual RealityやBrain Machine Interfaceなどの先端技術が治療応用され、患者の未来を拡げる可能性を示している。我々はこうした新たな知見を集積し共有する努力を惜しんではならない。
しかし、その技術的進歩と反比例するように置き去りとなった患者との隔たりを感じることもある。現在、いとも簡単に多くの医学情報を得ることが出来る。中には真贋定まらないものもあり、患者を惑わしている事実もある。いかに正確な情報や知識を患者と共有し、患者に不安を与えずに治療を進めることが出来
るかは、治療成績にも影響する重要な要素である。
リハビリテーション医療は人と人のつながりの中で（その間で）生まれるものである。
前述した多面的評価は、本来「患者の事を広く深く知る」ためのものである。患者を置き去りにせず、十分な理解が得られるような説明（ある種教育）を繰り返すことで意志の共有（shared decision making）
をはかり、アドヒアランスを高めようとする努力は、前述の知見を得続ける努力と並行して行う意識を持たねばならない。
ここで本学会のHPやポスターのデザインに目を転じて頂きたい。
高齢者の手をセラピストの手が下から支えている様子である事はご理解いただけるだろう。そして左右両脇には大小の歯車が配置されている。両者の手と手が触れ合うように、双方の心も通じ合うことで歯車がかみ合い、前進していく事を表現している。このような患者との時間を創造したいと願う。
本講演では、本学会の趣意を説明することで学会全体の海図としての役割を果たしたい。

略歴【学歴】
1995年 九州リハビリテーション大学校 理学療法学科 卒業
2007年 国際医療福祉大学 大学院 医療福祉学研究科 修了（保健医療学修士）
2014年 畿央大学 大学院 健康科学研究科 博士課程 修了（健康科学博士）【職歴】
1995年 労働福祉事業団 横浜労災病院入職
2002年 医療法人博仁会 福岡リハビリテーション病院 入職【資格】
専門理学療法士（運動器、スポーツ）【社会的活動】
日本ペインリハビリテーション学会 理事
日本運動器疼痛学会 代議員
理学療法ジャーナル 編集同人
日本Knee Osteotomy and Joint Preservation研究会 リハビリ委員会委員

34

理学療法福岡37号

Suppl 2024

基調講演

アドヒアランスの向上に資するShared Decision Making
静岡社会健康医学大学院大学
行動医科学・ヘルスコミュニケーション学領域

准教授

株式会社メドレー パートナー
藤本修平

近年、医療分野における意思決定プロセスにおいて、患者−医療者の協働的なアプローチがされている。
現状、その中核をなすのがShared Decision Making（SDM）である。SDMは、医療従事者と患者が共に意思決定に参加し、患者の価値観や希望を考慮しながら、最適な治療選択を行うプロセスである。本講演では、SDMが患者のアドヒアランス向上にどのように資するかについて、SDMの手法や行動科学の基礎的観点を説明しながら解説することとする。
アドヒアランス、すなわち治療計画への準拠は、治療成果に直接的な影響を及ぼす。しかし、患者は治療計画に対して十分な理解や納得を持たず、結果としてアドヒアランスが低下することも少なくない。このような背景において、SDMを通じて、患者は治療選択の背景にある情報を深く理解し、自己の価値観に基づいた意思決定を検討することが可能となる。
SDMを解説する上で、「意思決定」そのものに触れることも忘れてはならない。意思決定の学問では、その要因を踏まえた上で、患者と医療提供者の間で情報を効果的に共有するためのコミュニケーション技術に落とし込むことも必要である。講演においては、その中でも重要な位置づけとなっている感情による意思決定の歪みについても解説予定である。

略歴
理学療法士として臨床に約7年従事した後、株式会社メドレー、株式会社リンクアンドコミュニケーション、総合商社グループでヘルスケアに関する新規事業開発のマネージャー、事業責任者などを歴任し、ヘルスケアアプリ、店舗型サービスや介護関連のAI開発などに従事。その後、現職ではヘルスケアや医療・介護におけるマーケティングコミュニケー
ション・リサーチに関する研究や成果連動型サービスにおけるロジックモデルの評価、産学連携研究を専門とし、ヘルスケアビジネスの講義を担当。2024年からは、古巣である株式会社メドレー オープンイノベーションプロジェクトのパートナーに就任。その他、東京大学大学院工学系研究科 技術経営戦略学専攻（松尾豊研究室）の学術専門職員、京都大学
大学院医学研究科 客員研究員、スタートアップの顧問なども務め、ヘルスケア事業の産学連携を数多く担っている。

理学療法福岡37号

Suppl 202435

特別講演Ⅰ

循環器病対策基本計画における理学療法の役割と可能性
国立病院機構九州医療センター副院長
福岡県循環器病総合支援センター実務統括者
岡田靖

2018年、脳卒中患者や関係者にとって念願の循環器病対策基本法が成立し、2020年12月に政府の基本計画が示された。その個別施策には保健、医療及び福祉に係るサービス提供体制の充実が掲げられ、循環器病に関する適切な情報提供・相談支援を行い、リハビリテーション等の取り組み、循環器病の後遺症を有する者に対する支援、治療と仕事の両立支援・就労支援などリハビリテーションに関する項目が多く取り入れられている。福岡県でも2021年度から循環器病対策推進協議会が開催され、多職種連携による循環器病患者への支援の充実が個別施策の柱に挙げられた。2023年度から福岡県理学療法士協会の代表者が加わり、今後いっそう多職種協働の取り組みが推進することが期待される。理学療法士は自院・自施設の目前の業務を行いつつも、脳卒中患者視点の生活全般の相談に対応し、情報提供する能力、クリニカルパスを超えた患者の目標に寄り添った支援力、医師・看護師・医療ソーシャルワーカー・行政職など他の職種の方々との情報共有・連携・協働による課題解決力などを向上させていくことが求められる。とくに治療と仕事の両立支援
では困難を抱える後遺症患者が多く、理学療法士の専門的な知識、IT・ロボットを含む様々な技術と組織力で患者家族を支援し、より良い制度ができるようこれからの活躍を期待したい。

略歴
【略歴】
1982年
九州大学医学部卒業 九州大学附属病院研修医
1984年5月 国立循環器病センター内科脳血管部門（3年間）
1989年4月 雪の聖母会 聖マリア病院脳血管内科部長（3年間）
1992年4月 米国スクリプス研究所客員研究員（2年間）
1994年7月 国立病院九州医療センター脳血管内科医長
1999年4月 厚生省九州地方医務局医療課長（2年間併任）
2004年4月 国立病院機構九州医療センター統括診療部長
2018年4月 同 副院長【主な所属学会】（一社）日本脳卒中学会名誉会員・脳卒中専門医・指導医（一社）日本脳ドック学会理事【社会活動】（公社）日本脳卒中協会福岡県支部支部長
福岡県循環器病対策推進協議会委員
福岡市保健福祉審議会専門部会委員
福岡県循環器病（脳卒中・心臓病等）総合支援センター実施統括者として、県民および医療従事者への脳卒中・循環器病の予防知識の普及および啓発に力を注いでいる。
【主な書著】
１．岡田 靖 監修：別冊NHKきょうの健康
退院後の生活を支える本 脳梗塞の再発を防ぐ、2022、NHK出版、東京
２．牧原典子、岡田 靖：脳卒中の原因と病態．原 寛美、吉尾雅春編：脳卒中理学療法の理論と技術（第4版）、2022メジカルビュー社、東京
３．岡田 靖：脳卒中患者への情報提供・相談支援．総合リハビリテーション52：127-132，2024．医学書院、東京

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理学療法福岡37号

Suppl 2024

特別講演Ⅱ

発達性協調運動症に対するアプローチ〜CO-OPアプローチの視点から〜
中部大学

生命健康科学部作業療法学科・講師
塩津裕康

１．CO-OP（コアップ）とは？
CO-OPアプローチは『日常作業遂行に対する認知オリエンテーション（Cognitive Orientation to daily
Occupational Performance）』の略称です。これが言い表している通り、日々営まれるクライエントにとって意味や目的のある活動をより上手に／満足して行えるよう、認知（言語）を用いて自身の遂行をガイドしていくアプローチです。
２．エビデンス
CO-OPは発達性協調運動症（DCD）を有する子どもの運動スキルの習得に対して開発されました。アプ
ローチの開発段階で、現代の神経科学や学習理論、そして作業療法を基盤理論に取り入れました。近年、国際推奨やシステマティックレビューにおいてCO-OPの効果が認められてきています（Blank et al., 2019;
Novak et al.,2019）。また、DCD以外の神経発達症群や脳性麻痺を有する子どもにも応用実践・研究が進み、近年では成人（脳卒中・頭部外傷）や高齢者にも応用されています。CO-OPは、幅広い領域で活用できるアプローチに進化しつつあります。
３．中心原理CO-OPアプローチには3つの中心原理があります。それは1）クライエント中心、2）遂行ベース、3）問
題解決、です。『クライエント中心』はクライエントと協働的パートナーシップを築きアプローチを進めるということです。『遂行ベース』はスキル習得において欠かせない原理です。なぜなら、スキルは課題特異的であり目標とする課題（活動）を直接的に練習する必要があるからです。『問題解決』は遂行ベースに付け加えるエッセンスです。只々闇雲に繰り返し練習するのではなく、認知ストラテジー（作戦）の発見と使用を通じて運動学習・スキル習得を実現していきます。
４．目的・特徴
CO-OPアプローチには4つの目的があり、1）スキル習得、2）認知ストラテジーの使用、3）般化、4）転移、です。これらの目的を達成するために7つの特徴があり、1）クライエントが選んだ目標、2）ダイナ
ミック遂行分析、3）認知ストラテジーの使用、4）ガイドされた発見、5）可能化の原理、6）保護者や重要他者の参加、7）介入の形態、です。これらの特徴の概要は、拙著「子どもと作戦会議CO-OPアプローチ
入門（クリエイツかもがわ）」の特設HPで閲覧できるようにしています。ご関心のある方は特設HPにアクセスして頂ければ幸いです。（https://www.hanetama.net/co-op）
略歴【経歴（職歴・学歴）】
2008年 作業療法士免許取得
2015年 川崎医療福祉大学大学院医療技術学研究科 博士課程（リハビリテーション学）修了
2020年 認定CO-OPセラピスト（日本人初International Cognitive Approaches Network（ICAN）から認定）
2022年 認定CO-OPインストラクター【受賞歴】
2022年 学術誌作業療法第40巻表彰論文 奨励賞（日本作業療法士協会）
2023年 第20回実践研究賞（日本特殊教育学会）【所属学会・役職】
・日本作業療法士協会・学術誌作業療法第一査読者／学会演題査読委員／制度対策部保健福祉課障害児支援班教育チーム部員【主な単・編著】
・子どもの「できた！」を支援するCO-OPアプローチ：認知ストラテジーを用いた作業遂行の問題解決法（金子書房）【筆頭論文・共著論文】
・Shiozu H, Kurasawa S: Cognitive orientation to daily occupational performance (CO-OP) approach as telehealth for a child with developmental coordination
disorder: a case report. Front Rehabi Sci . 14(4):1241981, 2023.
・Shiozu H, Kimura D, Iwanaga R, Kurasawa S: Participation strategies of parents of children with neurodevelopmental disorders: an exploratory study. Children .
11(2): 192, 2024.
【その他】
社会活動
・名古屋市教育委員会 特別支援教育アドバイザー
・大阪府教育庁 高等学校支援教育力充実事業専門家チーム構成員

理学療法福岡37号

Suppl 202437

教育講演Ⅰ

足関節不安定性の最新の病態解釈に基づく評価と治療戦略

北海道大学

大学院保健科学研究院

リハビリテーション科学分野

助教

越野

裕太

足関節外側靱帯損傷は最も発生が多いスポーツ外傷であり、再損傷率も高い。この再損傷率の高さには慢
性足関節不安定症（chronic ankle instability：CAI）が関与しており、これは足関節外側靱帯損傷後に約40％の症例が進行する後遺症である（Doherty et al. 2016）。CAIは、足関節の再損傷、giving way、不安
定感、機能障害が主な症状であり、競技特異的ではあるが現役アスリートの10～20％に存在する（Koshino
et al. 2020）。CAIは変形性足関節症への進行リスク増大、スポーツパフォーマンスやQOLの低下にまで繋がることから、社会的に重要な健康問題といえる。
Hertel（2019）が提唱したCAIの病態モデルによると、足関節外側靱帯損傷によって「pathomechanicalimpairments（構造的な障害）」、「motor-behavioral impairments（機能的な障害）」、「sensoryperceptual impairments（感覚知覚障害）」が生じる。これらの障害が相互に関連し、その結果としてCAIに進展してしまうか、あるいはcoper（足関節外側靱帯損傷後に症状なく完全に復帰できる例）になれるかどうかが決定される。CAIに対する理学療法プログラムを設計する際には、これら複雑多様な病態のうち、
どこに・どのような・どの程度の障害があるかを正確に評価することが必要となる。
CAIに対する理学療法プログラムを設計する際には、評価で検出された構造・機能・感覚知覚障害に対して介入することが基本となる。しかし、時間制約がある臨床やスポーツ現場においては、複雑多様な障害のすべてに対応することは難しいことがある。これを解決するためには正確な病態解釈に基づいた、少しでも効率のよい理学療法プログラムの実践が必要となる。このためにはCAI症例に対して、どのような介入が、どの障害に有効であるかを理解して実践する必要がある。
本発表では、足関節外側靱帯損傷後にCAIに進展しないために、あるいは既にCAIを有する症例の機能障害を改善するために必要となる（1）最新のCAIの定義、（2）最新の病態に基づく臨床的な評価方法、（3）
病態評価に基づく効率的な理学療法プログラム、についてエビデンスを基に整理するとともに、臨床での実践方法について解説する。

略歴【経歴（職歴・学歴）】
2011年4月～2014年3月：北海道大学 大学院保健科学院 博士後期課程（博士（保健科学））
2012年4月～2022年9月：NTT東日本札幌病院 リハビリテーションセンター 理学療法士
2022年10月～現在：北海道大学 大学院保健科学研究院 リハビリテーション科学分野 助教【所属学会・役職】
日本スポーツ理学療法学会 理学療法標準化検討委員会 足関節捻挫評価方法検討部会 部会長
日本運動器理学療法学会 理学療法標準化検討委員

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理学療法福岡37号

Suppl 2024

教育講演Ⅱ

痙縮の最新の病態解釈に基づく評価と治療戦略

京都大学大学院

教授

山口

智史

中枢神経疾患後に生じる痙縮は、運動や動作を阻害することで日常生活活動を狭小化するため、理学療法の重大な治療対象となっている。痙縮の定義は、「上位運動ニューロン障害の一部分として、伸張反射の過興奮性の結果生じる、腱反射の亢進を伴った緊張性伸張反射の速度依存性の充進状態」とされている。この痙縮は、臨床や研究においては、modified Ashworth scaleやmodified Tardieu scaleを用いて、対象者が安静状態に、評価者が関節を他動的に早く動かした際に生じる筋の抵抗感として評価される。
この他動的な関節運動に伴う筋の抵抗感の病態は、反射性要素と非反射性要素によって構成される。反射性要素は、脊髄における反射調節の異常が鍵となっているが、その起因は中枢神経系障害の発症後に起こる
上位中枢から脊髄への下行性出力の減少、および末梢神経から上位中枢への上行性入力（フィードバック）の減少にある。脊髄反射は上位中枢との相互作用により調整されているため、脊髄レベルで生じる反射調節の異常は、発症後の上位中枢における神経活動の変化によるmaladaptationの結果と考えられる。一方、非反射性要素は、運動麻痺や感覚障害などの病態によって生じる不活動による筋構造レベルの変化が考えられる。この筋構造レベルの変化は、脊髄反射調節の異常にも影響し、相互に痙縮を悪化させる。
他方で、臨床で問題となる痙縮は、筋の他動伸張時に生じる抵抗だけでなく、動作に伴う筋緊張の亢進状態である。この動作時の筋緊張異常は、残存した機能を超える負荷が生じたときに生じる補償的な中枢神経系の過活動が影響している可能性がある。この負荷に伴う中枢神経系の過活動は、動作により非合目的な麻痺肢の過剰な緊張や不随意な運動を誘発し、日常生活活動を阻害する。したがって、痙縮の問題は、安静時評価だけでなく、動作や活動の問題として捉える必要があり、その両側面の問題に対して、理学療法を実践していくことが必要となる。
今回の講演では、神経生理学的評価や生体力学的評価、そして超音波画像評価の知見から臨床における痙縮の病態を整理し、その病態を理解するために必要な知見を提供する。さらに病態に基づく治療展開と最新のニューロモデュレーション治療について紹介する。

略歴【経歴（職歴・学歴）】
2004年 山形県立保健医療大学 卒業
2004年 慶應義塾大学月が瀬リハビリテーションセンター 就職
2007年 東京湾岸リハビリテーション病院 就職2009年 慶應義塾大学大学院 修士課程 修了（医科学）
2010年 日本学術振興会 特別研究員DC1
2013年 慶應義塾大学大学院 博士課程 修了（医学）2013年 慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学教室 特任助教
2016年 日本学術振興会 海外特別研究員（コペンハーゲン大学）
2017年 山形県立保健医療大学 准教授
2020年 順天堂大学 先任准教授
2024年 京都大学大学院 現在に至る【受賞歴】
2014年 第30回国際臨床神経生理学会（ICCN2014）Cobb award（最優秀若手研究者賞）
2016年 第50回日本理学療法学術大会 最優秀賞
2018年 第48回日本臨床神経生理学会学術大会 最優秀演題賞
2021年 日本臨床神経生理学会 第11回奨励賞【所属学会・役職】（一社）日本理学療法学会連合 日本物理療法研究会 副理事長
（一社）日本物理療法学会 理事（一社）日本神経理学療法学会 評議員（一社）日本基礎理学療法学会 評議員（一社）日本臨床神経生理学会 代議員

理学療法福岡37号

Suppl 2024

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シンポジウムⅠ「変形性膝関節症の最新の病態解釈と治療」

バイオメカニクスからみた変形性膝関節症の病態

福岡国際医療福祉大学

医療学部

理学療法学科谷口隆憲

変形性膝関節症（膝OA）は関節軟骨の変性と摩耗を主体とする退行性疾患であり、歩行時のメカニカ
ルストレスが発症および進行に関与している（Andriacchi TP et al，2014）。膝OAにおけるメカニカル
ストレスの指標として、外部膝関節内転モーメント（External knee adduction moment：KAM）がある（Astephen JL et al，2008）。KAMは膝関節内側コンパートメントに生じる力学的負荷を反映する指標であり、KAMの増加に伴い関節接触圧が増大することや（Richards RE et al, 2018）、膝OAの進行リスクが高くなることが報告されている（Miyazaki T et al，2002）。また膝OAの歩行で観察されるvarus thrustにもKAMが影響する（Chang A et al，2004）。Varus thrustとは、立脚期に膝が外側方向へ動揺する現象であり、歩行時痛や膝周囲筋の過剰な共同収縮（Co-contraction）と関連する（Iijima H et al，2015 /Dixon PC et al，2018）。共同収縮とは主動作筋と拮抗筋が同時に収縮する筋活動様式であり、適切な共同収縮は関節安定性に寄与する一方で（Lewek MD et al，2004）、過剰な共同収縮は円滑な関節運動を阻害し関節軟骨の損失に関連する（Hodges PW et al，2016）。このように膝OAのバイオメカニクスは病態と密接な関連性があり、膝OAの進行を抑止するにはKAMを制御し、適切な筋活動を促進することが重要である。また膝OAの病態は膝関節の問題だけでなく隣接関節の影響を受ける。歩行中の内部股関節外転モーメ
ントは膝OAの進行に関与することや（Chang A et al，2005）、足部toe-outや体幹の側屈によってKAMが減少することが報告されている（Mündermann A et al，2008）。またKAMの軽減には減量（Christensen
R et al，2007）やlateral wedge insolesの使用（Huang XM et al，2022）、歩容の修正（Gait
modification）（Simic M et al，2011）の有効性が報告されている。近年、膝OAの病態として、内側半
月板付着部の損傷や伸長によって内側半月板がより内側に逸脱するmedial meniscal extrusion（MME）や軟骨下骨の骨髄浮腫（bone marrow lesion：BML）が着目されている（Kawaguchi K，2012 / Walsh
DA et al，2023）。軽度膝OAではvarus thrustの増加に伴いMMEが増大し（Ishii Y et al，2020）、MME
は BMLの発生や増大に関連する（Zhan H et al，2023）。また、BMLにはKAMが関連することから (Kean
CO et al，2012）、メカニカルストレスを捉える上ではこれらの関節内病変を考慮する必要がある。このよ
うに膝OAのバイオメカニクスと病態には密接な関連性があり、患者ごとに症状の原因となるバイオメカニ
クスや病態を把握する必要性がある。本シンポジウムでは膝OAのバイオメカニクスと病態の関連性をエビデンスに基づいて整理し、バイオメカニクスの観点から病態を予防および改善するための理学療法の可能性について述べたい。

略歴
学位：国際医療福祉大学大学院 保健医療学専攻 理学療法学分野 博士課程 修了
職歴：2004年 社会医療法人財団白十字会 白十字病院、2007年 医療法人正明会 諸岡整形外科病院、2010年 医療法人育優会 さくらクリニック、
2014年 学校法人高木学園 福岡国際医療福祉学院 理学療法学科 専任教員、2023年 学校法人高木学園 福岡国際医療福祉大学 医療学部 理学療法学科 講師（現在に至る）
所属学会・役職：一般社団法人 日本運動器理学療法学会 評議員・広報委員
主な論文：Tanaka S, Taniguchi T et al. Exploring the Potential of Lateral Wedge Insoles in Alleviating Bone Marrow Lesions in End-Stage Knee Osteoarthritis: A
Preliminary Case Report, Cureus. 16(1) : e52473, 2024.
Kurita Y, Taniguchi T et al. Stair-Climbing Training System Using Visual VR Display for Total Knee Arthroplasty Patients. Journal of Robotics andMechatronics. 35.3:612-621, 2023.
Taniguchi T, Tamari M. Influence of different foot positions on pelvis and trunk motions. Journal of Asia Rehabilitation Science, 1(3): 29-35, 2018. など

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理学療法福岡37号

Suppl 2024

シンポジウムⅠ「変形性膝関節症の最新の病態解釈と治療」

変形性膝関節症の痛みの病態と治療戦略
神戸学院大学

総合リハビリテーション学部

愛知医科大学
中部国際医療センター

医学部

疼痛医学講座麻酔・疼痛・侵襲制御センター
服部

貴文、松原

貴子

変形性膝関節症（knee osteoarthritis：KOA）は関節構造および生体力学的変化に伴い、長引く疼痛と機能障害を特徴とする筋骨格系疼痛疾患である。KOAは軟骨損傷などの関節変形を呈し、近年では、磁気共鳴画像（magnetic resonance imaging：MRI）による滑膜炎や軟骨下骨病変（bone marrow lesion：BML）、骨密度（bone mineral density：BMD）の低下などもKOAの病態に関わる可能性が示されていることから、このような末梢の要因はKOAの疼痛の基盤となる。しかしながら、関節構造変化が軽度であるにも関わらず重篤な疼痛症状を呈する患者も少なくないことから、KOAの関節痛の要因は多岐にわたると考えられている。近年、KOAの疼痛には、末梢・中枢神経系の疼痛感作が関与することが定量的感覚検査（quantitative sensory testing：QST）を用いた病態解析により明らかとなっている。KOAでは、一次侵害受容ニューロンにおける痛覚感受性の亢進（末梢感作）、脊髄での疼痛伝達機能の亢進（脊髄感作）、中枢神経系で痛み信号を抑制する内因性疼痛抑制機能の低下が疼痛の持続・増悪に関与することが示されている。これまでに我々はKOAの疼痛の病態について検討し、疼痛の重症度にはX線における関節構造変化よりも末梢・中枢感作が関与すること、滑膜炎と中枢感作は運動誘発性疼痛（movement-evoked pain：MEP）の増悪要因となることを報告してきた。このことから、関節構造変化に加えて、末梢・中枢感作はKOAの疼痛に関与する可能性がある。国際的なKOAの治療ガイドラインにおいて、運動療法は第一選択治療法に位置付けられており、有酸素運動、レジスタンス運動、神経筋再教育運動などが推奨されている。しかしながら、実臨床では運動療法が奏効しない者や、逆に疼痛が増悪する者も少なくない。そこで我々は、KOAに対する運動療法の治療反応性について検討した結果、運動療法が奏効しない症例はBMLや末梢・中枢感作が強いことが示された。したがって、実臨床では、これらの評価をもとに介入前に治療反応性を予測するとともに、病態に応じた運動負荷の設定や患者教育、薬物療法、装具療法を早期から検討する必要があると考える。このように、疼痛の病態については明らかになりつつある一方で、病態に応じた治療法は未だ確立されていない。特に、前述した治療反応性が低下した者に対する治療法の開発は喫緊の課題である。本シンポジ
ウムでは、KOAの疼痛の病態について整理し、病態に応じたリハビリテーション戦略や今後の課題について議論したい。

略歴
学位：神戸学院大学大学院 総合リハビリテーション学研究科 博士後期課程 修了
職歴：2015年3月 日本福祉大学 健康科学部 リハビリテーション学科 卒業、2015年3月 前原整形外科リハビリテーションクリニック 理学療法士（～2024年3月）、
2021年8月 愛知医科大学 医学部 疼痛医学講座（現在に至る）、2023年4月 中部国際医療センター 麻酔・疼痛・侵襲制御センター 非常勤理学療法士（現在に至る）、
2024年4月 神戸学院大学 総合リハビリテーション学部（現在に至る）
受賞歴：第24回日本ペインリハビリテーション学会 最優秀賞、第26回日本ペインリハビリテーション学会 最優秀賞
所属学会・役職：日本ペインリハビリテーション学会（2022年9月～代議員）、日本運動器理学療法学会、日本疼痛学会、日本運動器疼痛学会、日本ペインクリニック学会、
国際疼痛学会
主な単・編著：慢性疼痛診療ガイドライン（執筆協力者）
主な論文：Hattori T, et al. Predictive value of pain sensitization associated with response to exercise therapy in patients with knee osteoarthritis: a prospective
cohort study. J Pain Res. 2022;15:3537-3546.
Hattori T, et al. Pathology of knee osteoarthritis pain: contribution of joint structural changes and pain sensitization to movement-evoked pain in knee
osteoarthritis. Pain Rep. 2024;9(1):e1124.

理学療法福岡37号

Suppl 2024

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シンポジウムⅠ「変形性膝関節症の最新の病態解釈と治療」

変形性膝関節症に対する装具療法
福岡整形外科病院
愛知医科大学

リハビリテーション科
医学部

疼痛医学講座

科長
研究員

田中

創

変形性膝関節症（膝OA）に対する治療指針として主要な6団体がまとめたClinical practice guidelines（CPGs）がある。そのCPGsの中では、膝OA患者に対する装具療法は "選択的に用いる" ことが推奨されている（Overton C et al. 2022）。しかしその団体の中の一つである米国整形外科学会（AAOS）では、装具療法の一つである足底挿板に関して "使用しない" ことを強く推奨している（Brophy RH et al. 2022）。その背景には足底挿板の効果を立証するだけのエビデンスが不足していることが挙げられる。しかし日常診療では内反アライメントの矯正や内側コンパートメントの力学的負荷を減弱する（であろう）目的で外側ヒー
ルウェッジ（Lateral heel wedge: LHW）や外側ウェッジインソール（Lateral wedge insole：LWI）な
どが処方される。このように、エビデンスと臨床での実践に乖離が生じている要因の一つに足底挿板の効果判定として用いるアウトカムが影響していると考えられる。先行研究の多くは、足底挿板の効果判定に外部
膝関節内転モーメント（external knee adduction moment：KAM）を用いている。KAMは床反力と体節の重心位置から膝関節内側コンパートメントに掛かる力学的負荷を推定する指標であり、LWIの使用によりKAMが減弱するという報告がある（Huang XM et al. 2022）。一方でLHWやLWIを用いてもKAMの減少はわずかであることや、KAMの計測が日常的なアウトカムになりにくいことも指摘されている。そのため
我々は日常的なアウトカム指標として歩行時の内反スラスト（varus thrust）や画像所見を用いている。内反スラストは膝OA患者における歩行時の特徴的な所見であり、内側コンパートメントの力学的負荷を推定する指標である。内反スラストは簡易的に判断できるため、足底挿板使用前後の即時的な効果判定として用いることができる。また中長期的なアウトカムとして単純X線像を用いた膝関節内側の関節裂隙幅（medial
joint space width：mJSW）があり、1年以降の経過におけるカットオフ値は0.5mmである（Ornetti P etal. 2009）。さらにMRIの脂肪抑制T2画像やshort-tau inversion recovery（STIR）画像の高輝度信号として観察される軟骨下骨の骨髄浮腫（bone marrow lesions：BMLs）もアウトカムとなる。BMLsは力学的負荷が増加する部位に発生し、内反スラストの存在がBMLsの発生や増大に影響することが指摘されている（Wink AE et al. 2017）。我々は末期膝OA患者一例に対しLWIを用いることで、即時的に内反スラストが減少し、1年後にもその効果が持続していることを報告した（Tanaka S et al. 2024）。加えて1年間の
mJSWは0.1mmの進行であり、BMLsのサイズは1年後に縮小を認めた。しかし足底挿板の使用による疼痛
や機能の改善効果については不十分な点も多く、エビデンスが確立されているとは言い難い。本シンポジウ
ムではそれらの限界点を踏まえた上で、膝OAに対する装具療法（足底挿板）のエビデンスと臨床応用について検討したい。

略歴
学位：愛知医科大学大学院 博士（医学）取得
職歴：2003年 副島整形外科病院 入職、2013年 九州医療スポーツ専門学校・付属クリニック 入職、2019年 福岡整形外科病院 入職（現在に至る）、
2022年 愛知医科大学 医学部 疼痛医学講座 研究員（現在に至る）
受賞歴：第32回 福岡県理学療法士学会 優秀賞、第12回 日本リハビリテーション栄養学会学術集会 最優秀演題賞、第6回 日本運動器理学療法学会 大会長賞
所属学会・役職：日本運動器理学療法学会 理事、日本筋骨格系徒手理学療法研究会 評議員、日本ペインリハビリテーション学会 代議員、日本運動器疼痛学会 代議員
主な論文：Tanaka S et al. Exploring the Potential of Lateral Wedge Insoles in Alleviating Bone Marrow Lesions in End-Stage Knee Osteoarthritis: A Preliminary Case
Report. Cureus. 16(1): e52473, 2024.

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理学療法福岡37号

Suppl 2024

シンポジウムⅡ「高次脳機能障害に対する最新の病態解釈と治療」

全般性注意障害と空間性注意障害の病態解釈

東京都立大学

健康福祉学部

理学療法学科助教

酒井克也

脳卒中後に生じる注意障害や空間性注意障害に分類される半側空間無視は身体機能の回復や日常生活動
作に多大な影響を及ぼし、社会復帰を制限する（Loescher et al., Cochrane Database Syst Rev, 2019;
Tsujimoto et al, Eur J Phys Rehabil Med, 2021）。そのため、これらの症状を軽減することは患者の社
会復帰を目指す上で重要な課題となる。
脳卒中後の注意障害は急性期では46−92%にみられ、退院時でも24−51%の患者に見られることが報告されている（Loescher et al., Cochrane Database Syst Rev, 2019）。注意機能はいくつかのコンポーネントに分類され、それぞれの特性にあった評価指標が存在し、注意トレーニングが注意機能のどのコンポー
ネントに対して有効性を示すかが明らかになっている（Loescher et al., Cochrane Database Syst Rev,2019）。半側空間無視は脳卒中患者の35−50%にみられ、いくつかのタイプに分類される（Durfee et al.,Stroke, 2023）。半側空間無視の代表的なリハビリテーション方法にはプリズムアダプテーションがあるが（Li et al., Am J Phys Med Rehabil, 2021）、全ての半側空間無視の患者に有効かといえば、必ずしも効果が得られるとは限らない（Serino et al., Neuropsychol Rehabil, 2007）。その原因は半側空間無視の病態の多様性にある。空間認知は3つの空間（遠位、近位、ペリパーソナル）に分けられるが、全ての空間で無視症状が見られる場合もあれば、一部の空間のみ無視症状を示す場合もある。加えて、皿の左側を無視する物体中心無視も存在する。さらに、背側と腹側注意ネットワークの損傷の程度などにより、受動的な刺激にのみ反応が難しい症例も存在する（Corbetta et al., Neuron, 2008）。このように症状は多様であり、その病態は複雑である。そのため、一様の介入で効果が得られるとは限らずそれぞれの症状にあった評価やリハビリテーションが必要である。効果的なリハビリテーションを提供するためには病態分析が重要である。
病態分析をする上で、外部観察から得られた情報を基に適切な評価を選定し、脳画像やその他のナラティブ
な情報、環境なども総合的に考慮した上で、病態仮説を構築することが重要である。加えて、病態分析をする上で改善したい症状が他のどのような因子に影響を受け、その中間因子としてどのような因子が関わっているか媒介分析という方法で病態仮説を構築し治療の効果判定をすることができる（Sakai et al., Brain
Behav, 2024）。本講演では、注意障害や半側空間無視の最新の情報を整理し、媒介分析を用いた病態構造分析の方法を紹介する。

略歴
学位：東京都立大学大学院 人間健康科学研究科 博士後期課程 修了 博士
職歴：2011年−2020年 回復期リハビリテーション病院、急性期病院にて勤務、2020年 千葉県立保健医療大学 健康科学部リハビリテーション学科理学療法学専攻 助教、
2023年より現職
受賞歴：第11回日本保健科学学会 奨励賞、2018年10月 第28回日本保健科学学会学術集会 学術集会長賞、2019年10月 第29回日本保健科学学会学術集会 学術集会長賞
所属学会・役職：日本理学療法士協会、日本ニューロリハビリテーション学会、日本高次脳機能障害学会
主な単・編著：分担：PT臨床評価ガイド. 医学書院、分担：PT・OT・STのためのエビデンスの基礎知識と診療ガイドライン活用法. 医歯薬出版株式会社
主な論文：Sakai et al. Association between the executive dysfunction and balance function in patients with stroke. Brain and Behavior, 2024
Sakai et al. Intervention and assessment of executive dysfunction in patients with stroke: a scoping review. PLOS ONE, 2024.
Sakai et al. Differences in the early stages of motor learning between visual-motor illusion and action observation. Scientific Reports, 2023.
Sakai et al. Walking ability associated with executive dysfunction in patients with stroke: a cross-sectional study. Brain Sciences, 2023.
Sakai et al. Estimation error consisting of motor imagery and motor execution in patients with stroke. Journal of Motor Behavior, 2023
Sakai et al. Relationship between the vividness of motor imagery and physical function in patients with subacute hemiplegic stroke: a cross-sectional
preliminary study. Brain Injury, 2022.

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Suppl 2024

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シンポジウムⅡ「高次脳機能障害に対する最新の病態解釈と治療」

半側空間無視の病態に基づいた
インターフェースによる評価と介入
東京保健医療専門職大学
早稲田大学

リハビリテーション学部

理工学術院総合研究所教授

客員主任研究員安田和弘

脳血管障害後に生じる半側空間無視（USN）とは、大脳半球病巣と反対側の視空間領域に存在する刺激を発見し、反応することができなくなる高次脳機能障害である。われわれは、バーチャルリアリティ（VR）技術を用いて、USN患者における無視領域を3次元的にマッピング化する技術を開発してきた。本システムの特徴は、無視症状が乖離するとされる近位（身体近傍空間）・遠位（身体外空間）の双方において、3次元的に無視領域を視覚化・定量化できることである。また、左USN患者は注意が非無視側に引き寄せられ、頸部や視線が常に非無視側を向く傾向が強い。この症状はMagnetic attraction（MA）として知られており、発症初期のUSN患者における特徴的な症状である。この問題に対するあらたな介入手法として、非無視側からの注意の「解放」と無視側への注意の「移動」を同時に誘導するための可動スリットシステムを併せて開発した。本シンポジウムでは、われわれが実用化した没入型VRを用いたUSNに対する3次元的評価および介入システムについて事例研究と併せて紹介したい。

略歴【経歴（職歴・学歴）】
1998年 福岡リハビリテーション病院 理学療法士
2012年 早稲田大学（最先端次世代研究開発プログラム）研究員
2012年 首都大学東京大学院人間健康科学研究科行動科学分野 博士後期課程修了
2014年 早稲田大学グローバルロボットアカデミア研究所 研究助手
2015年 早稲田大学理工学術院総合研究 研究院講師
2020年 早稲田大学理工学術院総合研究 研究院客員准教授（兼任）
2021年 東京保健医療専門職大学 准教授
2024年 東京保健医療専門職大学 教授【社会活動】
厚生労働省 委員「自立支援機器イノベーション人材育成事業評価委員会」
厚生労働省 委員「障害者自立支援機器等開発評価委員会」
日本支援工学理学療法学会 評議員
NPO日本ロボットリハビリテーション・ケア研究会 世話人【関連論文】
Yasuda K, Takazawa S, Muroi D, Fujimoto Y, Hirano M, Koshino A, & Iwata, H. Unilateral spatial neglect affected by right-sided stimuli in a three-dimensional
virtual environment: A preliminary proof-of-concept study. Annual International Conference of the IEEE Engineering in Medicine and Biology Society. Annual
International Conference, 2023; 1–4.
Yasuda K, Kato R, Sabu R, Kawaguchi S, Iwata H. Development and proof of concept of an immersive virtual reality system to evaluate near and far space neglect
in individuals after stroke: A brief report. NeuroRehabilitation. 2020;46(4):595-601.
Yasuda K, Muroi D, Hirano M, Saichi K, Iwata H. Differing effects of an immersive virtual reality programme on unilateral spatial neglect on activities of daily living.
BMJ Case Rep. 2018 Mar 9;2018:bcr2017222860.

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理学療法福岡37号

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シンポジウムⅡ「高次脳機能障害に対する最新の病態解釈と治療」

半側空間無視を有する患者の社会復帰や地域移動

山形県立保健医療大学

保健医療学部

作業療法学科外川教授
佑

半側空間無視はリハビリテーションにおける阻害因子とされており、その重症度とADL低下の関連が指摘されている。自動車運転をはじめ復職などの本格的な社会復帰を考慮する段階にある半側空間無視の対象者はほとんどが中等度から軽度であり、特に軽度例ではRight neck rotationのような典型的な問題はほとん
どみられない。これらの軽度例は、机上検査においてわずかな失点を認めるのみで、実際の車両を用いた評
価（実車評価）で走行位置の偏位や脱輪、左サイドミラーの接触などの問題が顕在化することがある。自動車運転は、静的な要素が中心となる机上検査とは異なり、動的かつ並列的な処理を伴う特徴がある。このことから、机上検査の結果と実際の車両を用いた評価（実車評価）やドライビングシミュレータのパフォーマ
ンスには結果の乖離が発生しやすい。また、このような軽度の半側空間無視を有している症例は、運転免許センターで実施される視力検査において視力0.7未満を記録しない限り、視野の検査に進まずに運転再開に至ってしまう可能性も指摘されている。本講演では、半側空間無視の潜在化している右半球損傷患者の自動車運転において観察される特徴やリスクを述べるとともに、演者が開発したドライビングシミュレータ課題についても事例を交えて紹介する。
次に、本講演では対象者の社会復帰や地域移動という観点から、運転ができなくなることによる弊害についても紹介する。世界作業療法士連盟World Federation of Occupational Therapists：WFOTのDriving& Community mobilityのposition statementでは、移動は対象者の権利であるとされ、自動車運転は地域での移動手段として非常に重要な位置付けとされている。また、交通安全の担保の観点から、自動車運転評
価には公正公平な評価が求められると同時に、リスクのあるドライバーに対しては運転をやめるよう勧奨す
ることもある。近年では高齢者の研究を中心に、脳卒中患者においても運転中止はその後の各種健康アウト
カムへのネガティブな変化（抑うつリスク、健康関連QOL低下、社会参加スコアの低下）とも関連することも示されている。運転をやめた場合、対象者にどんなリスクがあるか？対象者の地域移動をどのように再構築するか？を考えながら、本シンポジウムでの問題提起を通じて、対象者の社会復帰や地域移動に向けた支援の展開につながれば幸いである。

略歴
学位：筑波大学大学院 博士
職歴：2008年4月 新潟リハビリテーション病院 入職
2013年4月 新潟医療福祉大学 助手
2015年4月 新潟医療福祉大学 助教
2020年4月 新潟医療福祉大学 講師
2022年4月 山形県立保健医療大学 准教授
2024年4月 山形県立保健医療大学 教授 現在に至る
受賞歴：第16回新潟医療福祉学会奨励賞（2016年）、第28回総合リハビリテーション賞（2020年）、学術誌 作業療法第41巻奨励賞（2023年）
所属学会・役職：（一社）日本作業療法士協会、（一社）山形県作業療法士会、（一社）日本老年療法学会 評議員、運転と作業療法研究会 副代表、日本安全運転医療学会 理事
主な論文：Sotokawa T, Nasu S, Ikuta J, Sonohara K. Evaluation of driving fitness using driving simulators in patients with right-hemisphere damage: an unmatchedcase-control study. Top Stroke Rehabil. 2024 Mar;31(2):167-177. doi: 10.1080/10749357.2023.2235797.
外川佑, 岩城直幸, 山崎佳与, 﨑村陽子：交通心理学的なコーチングを用いたセカンドオピニオンの脳卒中後症例の運転再開経験．作業療法 2022 41(3):372-379.

理学療法福岡37号

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ランチタイムセミナーⅠ

糖尿病(予備軍)患者のアドヒアランス形成へ～一次予防・二次予防へのアプローチ～
医療法人春成会

樋口病院

リハビリテーション科

主任

中村

洋志

2型糖尿病患者は年々増加の一途を辿っており、現在は約1000万人もの診断を受けている方がいる。糖尿病が強く疑われる、いわゆる糖尿病予備軍も約1000万人いることから、日本国にとって重大な問題疾患の一つとして掲げられる。その中でも特に着目すべき課題は団塊の世代が75歳を迎えている現状である。厚生労働省の令和元年国民健康・栄養調査結果の概要において、70歳以上で糖尿病が強く疑われる者は男性で26.4％、女性で19.6％と示されている。70歳以上の人口層が増える団塊の世代において、糖尿病患者が増え、糖尿病を起因とする疾患が右肩上がりに増える事は容易に予測がつく。そこに楔を入れることが出来るのは我々セラピストであると考えている。糖尿病治療・療養指導の最大の目的は、糖尿病患者が糖尿病のない人と変わらない寿命とQOLの実現であり、それは早期介入でより現実的なものになると考えている。つまり、予防介入が我々セラピストにとって重要な課題と責務になっていると考えている。日本糖尿病学会は、糖尿病の一次予防『糖尿病の発症を予防する』、二次予防『糖尿病の早期発見により合併症を予防する』、三次予防『合併症の重症化を予防する』を重要視している。糖尿病で最も怖いのが合併症である。人工透析や脳梗塞の後遺症、切断…。多くの楽しみを不可逆的な障害によって閉ざされる状態を回避するために、健康の大切さを伝えている。糖尿病を発症させない・合併症を予防するためには早期からの情報提供・知識提供が大切であり、その為には健康教室を含めた地域レベルでの介入が重要である。糖尿病予備軍の状態から危機感と予防を意識し、どうすべきかを学習し実践する『アドヒアランス形成』が重要であり、そのきっかけを作るのが我々理学療法士の職務であると考える。患者が治療に対して主体的なる事が難しい要因として、『自覚症状がない』『時間がない』『医師に任せておけばどうにかなる』『心情の状態・問題』様々な『スティグマ』がある。その状態を的確に把握し、状態にあったアプローチがアドヒアランスの向上に繋がっていくと考えている。今大会のテーマである『アドヒアランス』について、地域での介入も含めて経験したことを伝え、もう一度介入方法について再考できる機会としたい。

略歴
職歴：医療法人豊栄会 福岡豊栄会病院
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
医療法人春成会 樋口病院（現在）
所属学会・役職：福岡県理学療法士会 地域包括ケア推進局
認定・専門理学療法分野：代謝認定理学療法士

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理学療法福岡37号

Suppl 2024部長

ランチタイムセミナーⅡ

理学療法士を続けていくために私たちができること

桜十字グループ

福岡事業本部

リハビリテーション統括遠藤正英

理学療法士を取り巻く環境は、理学療法士及び作業療法士法が制定された昭和40年に比べて大きく変化している。毎年約10,000人の理学療法士が国家試験に合格し、令和5年度までの合格者の累計は213,735人となった。活躍の場も医療施設だけでなく、介護施設や在宅、健康増進や予防などまでに広がり、多くの対象者に明るい未来を示している。多くの対象者に明るい未来を示すためには、我々の職業が希望を持てる職業である必要がある。もちろん希望の持てる職業であるが、報酬の低下に伴う年収の低下、法律による職域の制限と違法行為、有資格者の増加に伴う就職の困難など暗い影を落としている要素もある。
我々の職種には政治活動を行う団体である日本理学療法士連盟、都道府県理学療法士連盟、専門性の維持
向上、待遇や利益を保持改善する職能団体である日本理学療法士協会、都道府県理学療法士会、学術研究で専門性を高める学術団体である日本理学療法学会連合がある。それぞれの団体の役割、会員になることの重要性を理解し日々活動できれば、我々の未来はさらに明るいものとなる。
本セミナーでは、それぞれの団体の役割や我々ができることを示し、すべての理学療法士が一丸となって活動できるようになることで、理学療法士が明るい職業と感じ続けていくことができる一助になればと思う。

略歴【経歴（職歴・学歴）】
2004年 国立療養所福岡東病院附属リハビリテーション学院 理学療法学科
2004年 医療法人順和 長尾病院 リハビリテーション部
2012年 医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 リハビリテーション部
2017年 同上 科長
2018年 桜十字先端リハビリテーションセンター 主席研究員
2021年 桜十字グループ 福岡事業本部 リハビリテーション統括【所属学会・役職】
福岡県理学療法士会 副会長
福岡県理学療法士連盟 副会長
日本支援工学理学療法学会 理事
日本義肢装具学会 広報委員長【主な単・編著】
脳卒中の装具のミカタ（医学書院）
Cross Link 理学療法学テキスト 義肢装具学（メジカルビュー）

卒業

理学療法福岡37号

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プレコングレスシンポジウム

理学療法教育令和時代に求められる理学療法教育〜「学びに向かう力」の育成を目指した個別最適な学びと協働的な学び〜
司会：令和健康科学大学

リハビリテーション学部

理学療法学科教授

玉利

誠

学びに向かう力～学習意欲の背景因子からみた「個別最適な学び」とは～
九州医療スポーツ専門学校

理学療法学科学科長
永野忍

学びに向かう力を育てるICT活用～LINEBotとChatGPTによる個別最適な学習支援の可能性～
城西国際大学

福祉総合学部

理学療法学科准教授
桑江豊

令和の日本型教育における個別最適な学びと協働的な学び
令和健康科学大学

リハビリテーション学部 理学療法学科
玉利

教授
誠

我々を取り巻く現在および今後の社会は「VUCAの時代」「人生100年時代」「人口減少社会」などと形容されている。文部科学省は、そうした時代を生きる子供たちに育むべき資質・能力の3つの柱として、実際の社会や生活で生きて働く『知識及び技能』、未知の状況にも対応できる『思考力、判断力、表現力』、学んだことを人生や社会に生かそうとする『学びに向かう力、人間性』を挙げており、また、そうした資質・能力を育むための「令和の日本型学校教育」として、全ての子供たちの可能性を引き出す「個別最適な学び」と「協働的な学び」の実現を掲げている。
一方で、今日の学校教育が直面している課題として「子供たちの多様化」「生徒（学生）の学習意欲の低下」「情報化の加速的な進展に関する対応の遅れ」なども挙げられており、こうした課題は理学療法士の養成教育課
程においても共通するところである。
これらのことから、本シンポジウムでは、文部科学省が掲げる令和の日本型学校教育の概要を整理しつつ、特に「学びに向かう力」に焦点を当て、その背景因子について議論するとともに、理学療法士養成教育課程における個別最適な学びと協働的な学びを通した「学びに向かう力」の育成方法について検討することを目的とする。
具体的には、まず、各講師より「令和の日本型教育」「学習意欲の背景因子」「ICTを用いた学修支援システム」
について話題提供を行い、その後、学生の「学びに向かう力」の育成を目的とした養成校教育の現状と課題、ICTの可能性、実践方法などについて、参加者を含めて総合討論を行う。

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理学療法福岡37号

Suppl 2024

プレコングレスシンポジウム

支援工学理学療法領域

地域における脳卒中患者に対する下肢装具のフォローアップを考える
司会：桜十字福岡病院

リハビリテーション部

主任

田代

耕一

急性期における装具療法とフォローアップ

新古賀リハビリテーション病院みらい

リハビリテーション課

副課長

石橋

和博

回復期における装具療法とフォローアップ

久留米リハビリテーション病院
保坂

公大

生活期における装具療法とフォローアップ

桜十字福岡病院

リハビリテーション部

リーダー
金古

翔太

下肢装具は、脳卒中患者の歩行障害において重要なツールとなっており、脳卒中治療ガイドライン2021でも推奨されている。脳卒中患者において、発症早期から治療用装具として使用され、生活期に移行した後も更生用装具として継続的に使用されることがある。しかし、身体状況の変化や装具の経年劣化が生じ、装具を使用する患者にとって、装具の不適合化は避けられない。そのため、装具を必要としている脳卒中患者に対する装具のフォローアップは重要である。しかし、勝谷は、「適切な装具療法が行われていない」、「装具処方時、患者に装具そのものの情報が伝わっていない」、「装具処方後、定期的なフォローアップがなされていない」などの状態を指摘し、これらの状態を「装具難民」と表している。この社会的課題を解決するために、装具ユーザーに関わる多職
種の医療従事者が連携していく必要がある。しかし、日本支援工学理学療法学会の「福祉用具・義肢・装具支援に関する啓発と実態調査の報告書」によると理学療法士の中でも装具の活用は必要と認識しているにも関わらず、「知識が十分にある」と回答した数が少ない結果となっていた。また、各病期において装具療法を活用していく
中で、どの時期にどのような課題が眠っているのかを共有し、地域の中で装具のフォローアップを確立していく必要がある。このことから病期間の情報共有を含めた連携、装具に精通する人材の育成を行うことが重要と考えている。「装具難民」という社会課題が存在することを理解して頂くとともに、その課題を解決していく方法として各病期間で連携する必要があること、また、医師、義肢装具士、療法士等でフォローアップ体制を確立していく必要があることを認識して頂ける内容となればと考えている。本シンポジウムを皮切りに、各地域で装具ユー
ザーのフォローアップ体制の確立に繋がる一助となると考える。

理学療法福岡37号

Suppl 202449

プレコングレスシンポジウム

小児理学療法領域

小児疾患に対する痙縮治療とFamily Centered Careの実践
司会：北九州市立総合療育センター

地域支援室

東

周平

痙縮治療と小児リハビリテーションにおける最良の実践

北九州市立総合療育センター

地域支援室
東

周平

ボツリヌス治療と生活を支える理学療法士の役割

広島県立総合リハビリテーションセンター

小児訓練科
三谷

良真

選択的脊髄後根切除術：予後改善の治療戦略における
理学療法
地方独立行政法人埼玉県立病院機構

埼玉県立小児医療センター
保健発達部
松本

主任
菜々恵

脳性麻痺を代表とする小児疾患において、筋緊張異常、特に痙縮の有病率は高く、治療対象とされている。経口薬による治療に加え、ボツリヌス治療が普及し、近年ではバクロフェン髄腔内投与療法、選択的脊髄後根切除術が実施されている。痙縮治療の普及に伴い、我々理学療法士が治療後の理学療法を実践する機会が増加しており、痙縮治療と理学療法は切り離せないといっても過言ではない。
しかし、痙縮治療における理学療法は特殊なものなのであろうか。各種治療により痙縮は軽減されるが、痙縮を完全に消失させることは困難である。そのため、治療後の痙縮の状況を評価しさらなる治療方針を検討しながら介入することが必須である。また、痙縮を呈する児は選択的運動制御障害や筋力低下などの陰性徴候が併存する。これらの徴候は運動発達を阻害し生活へ支障を来すため、各徴候を適切に評価し、児や保護者のニーズから生活に沿った目標を設定して介入することが求められる。目標設定、評価、介入、再評価の流れはリハビリテー
ションにおいて一般的な考えであり、小児領域においてもエビデンスに基づく意思決定モデルとして体系的にまとめられている。こうした観点からは、痙縮治療後の理学療法の特殊性は低く、その本質はエビデンスに基づく実践であると捉えることができる。
さらに、理学療法は医療機関でのみ展開されるものではない。日常生活での児との関わりや生活習慣に沿った介入を考えていくことも理学療法士の大きな役割であり、いかにアドヒアランスを高めていくかが重要となる。そこで、小児リハビリテーションにおける最良の実践とされるFamily Centered Careの考えが有益となってくる。
本シンポジウムでは、昨年に引き続きFamily Centered Careをテーマに取り上げ、痙縮治療と理学療法に関するエビデンスを提示し、小児疾患に対する痙縮治療における理学療法士と家族の役割について議論していく。
50

理学療法福岡37号

Suppl 2024

口述1
（セレクション）12:40〜13:30
座長

神﨑良子（九州栄養福祉大学）

原田

伸哉（令和健康科学大学）

O-001

口述1（セレクション）

植込型左室補助人工心臓装着患者におけるQOLを規定する因子の解明
1）

九州大学病院 リハビリテーション部
九州大学大学院 医学系学府 循環器内科学
3）
九州大学病院 循環器内科
4）九州大学 先端医療オープンイノベーションセンター2）〇根津智之1,2）・藤野

剛雄3）・永富 祐太1,2）・樋口 妙1,2）・遠山
絹川 真太郎3）・井手 友美3）

岳詩4）・

キーワード：植込型左室補助人工心臓、QOL、身体活動■ はじめに、目的■ 結果

植込型左室補助人工心臓（LVAD）は内科治療抵抗性

KCCQの平均は72.6±18.8点、強度別の身体活動の重症心不全患者の予後を改善する極めて有効な治療法

は、座位行動が72.1±19.4%、低強度活動は24.6±である。一方で、本邦は深刻なドナー不足であるがゆえ

10.3%（歩行活動：3.3±2.0%、生活活動：21.3±に、心臓移植待機患者数は年々増加し、1500日を超え

9.4%）、中等度以上の活動は2.8±1.9%（歩行活動：

る待機日数を要する為、生活の質（QOL）の維持・向上

1.9±1.6%、生活活動：0.9±0.8%）であった。単回が重要である。LVAD装着中は安全な機器管理を行うた

帰分析にてKCCQと関連する因子は、三尖弁輪収縮期

めに様々な日常生活動作の制限が必要であり、その結果

移動距離（TAPSE）、肺活量、低強度の歩行活動時間でとして身体活動量や運動耐容能低下、抑うつを引き起こあった。臨床的意義の高い因子として最高酸素摂取量、し、これらがQOLに影響することも予測される。本研究

抑うつの有無、調整因子として年齢および性別を加えてはLVAD装着患者のQOLに関連する因子を明らかにする解析した結果、低強度の歩行活動時間（β＝0.61、P＝ことを目的とした。

0.008）、TAPSE（β＝2.42、P＝0.038）が独立した因子であった。

■ 方法
本研究は、2016年～2021年に当院で植込型LVAD装■ 考察着術を施行し、同意が得られた30例（平均41歳、男性

LVAD装着患者におけるQOLに関連する因子として、22例）を対象とした前向き観察研究である。QOLはカ

低強度の歩行活動時間、右心機能が重要であることが示

ンザスシティ心筋症アンケート（KCCQ）を用いて評価唆された。心臓リハビリテーションはLVAD装着患者のした。身体活動は三軸加速度計を用いて歩行活動および

QOLおよび運動耐容能を改善することが報告されている

生活活動時間を活動強度別（1.5代謝当量（METs）以が、低強度の身体活動増加を促進する介入もQOL改善に

下を座位行動、1.6-2.9METsを低強度活動、3.0METs

必要であると考られた。

以上を中等度以上の活動と定義）に4週間評価した。また、患者背景や心肺運動負荷試験（CPX）および肺機■ 倫理的配慮

能検査を含む臨床検査所見、生化学検査、身体機能、本研究は当院医系地区部局臨床研究倫理委員会の承認

HADSを用いた精神機能評価を行った。QOLの規定因子（承認番号：2021-19）を得ており、研究概要を文書とを単回帰分析で有意差を認めた因子に加え、臨床的意義

口頭にて被験者へ説明し、同意が得られた場合には同意の高い因子および調整因子を含めた重回帰分析により同書に署名を得た。

定した。統計解析はJMP pro ver17を用い、有意水準は5%未満とした。

製薬企業や医療機器メーカーから研究者へ提供される
謝金や研究費、株式、サービス等は一切受けておらず、利益相反に関する開示事項はない。

52

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-002

口述1（セレクション）

人工膝関節全置換術後の疼痛と身体知覚異常の時間的関連性：
ランダム切片クロスラグパネルモデルを用いた検討
1）

福岡整形外科病院 リハビリテーション科
県立広島大学 保健福祉学部 総合学術研究科 保健福祉学専攻
3）
甲南女子大学 看護リハビリテーション学部 理学療法学科
4）
福岡整形外科病院 整形外科
5）
県立広島大学 保健福祉学部 理学療法学コース
2）〇友岡佑太1,2）・田中

創1）・壬生彰3）・松田 秀策4）・徳永
西上 智彦2,5）

真巳4）・吉本隆昌4）・

キーワード：人工膝関節全置換術、疼痛、身体知覚異常■ 目的
変形性膝関節症患者の疼痛に身体知覚異常が関連することが明らかにされているが、人工膝関節全置換術

VASを予測することを示した。各期のFreKAQは次期のFreKAQを予測し、6ヵ月時のVASは12ヵ月時のVASを予測した。

（Total knee arthroplasty：TKA）後の疼痛に身体知覚異常が関連するかは明らかでない。また、TKAでは術■ 考察

後急性期の疼痛の変化量がその後の疼痛に関連するが、本研究結果よりTKAの術前から1か月までのFreKAQ

術後急性期の身体知覚異常の変化量がその後の疼痛と関の変化量がその後の身体知覚異常や疼痛強度に関連する

連するかは明らかでない。ランダム切片クロスラグパ

ことが示唆された。これらの結果は、疼痛関連因子が経ネルモデル（Random Intercept Cross-Lagged Panel

時的に疼痛に影響することを示唆しており、時宜を得た

Model：RI-CLPM）は複数の変数における経時的な相疼痛管理の重要性を強調している。

互作用を調べる統計的手法である。本研究の目的はRICLPMを用いてTKA前後の疼痛と身体知覚異常の時間的関連性を明らかにすることである。

■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に基づき、対象となるデータの扱いには十分配慮し実施した。また、本研究は当院の倫理委員■ 方法会による承認を得た上で実施した。

対象は術前からTKA後1年までの経過を追えた182
例（男性：30例、女性：152例、平均年齢72.4±8.0歳）である。TKAの術前、1・3・6・12か月時に疼
痛強度（Visual analog scale：VAS）と身体知覚異常（Fremantle knee awareness questionnaire：
FreKAQ）を評価した。統計解析は術前から1か月までのVASとFreKAQの変化量と3・6・12か月の各スコアを用いてRI-CLPMを実施した。モデル適合度の評価にはStandardized Root Mean Square Residual（SRMR）とComparative Fit Index（CFI）を用いた。
■ 結果
RI-CLPMのモデル適合度はSRMR＝0.064, CFI＝0.951と良好だった。また、FreKAQモデルにおけるクロスラグ効果は、6ヵ月時のFreKAQが12ヵ月時の理学療法福岡37号

Suppl 202453

O-003

口述1（セレクション）

右半球損傷患者の中心視野における視線位置が周辺視野への反応に及ぼす影響1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 リハビリテーション部
桜十字先端リハビリテーションセンター
3）
令和健康科学大学 リハビリテーション学部 理学療法学科2）〇吉村雅史1）・久保田勝徳1,2）・玉利

誠2,3）

キーワード：右半球損傷患者、滑動性眼球運動、衝動性眼球運動■ はじめに、目的sec）に有意な差が認められた（p＜0.05）。

半側空間無視は右半球損傷患者に多く認められるが、BIT行動性無視検査（BIT）やCatherine Bergego Scale■ 考察（CBS）の結果が陰性であっても、左空間への反応時間

右半球損傷患者は、中心視野の左側から周辺視野の左が遅延することが指摘されている。先行研究は固視状態側に対する反応時間が健常高齢者よりも遅延した一方からの衝動性眼球運動速度を指標としているが、我々はで、中心視野の右側から周辺視野の左側に対する反応時

これまでの自験例を通して、能動的注意時の視線位置が間には差が認められなかった。右半球損傷患者は左空間

受動的注意刺激への反応に影響している可能性を考えてへの注意に多くのワーキングメモリを必要とすることがいる。そこで今回、右半球損傷患者の滑動性眼球運動時知られているが、本研究の結果、衝動性眼球運動前の視の視線位置が衝動性眼球運動時間に及ぼす影響について

線が左空間に位置する場合には右空間に位置する場合よ検討した。

りも周辺視野の左下領域に対する反応が有意に遅延したことから、衝動性眼球運動前の視線位置も衝動性眼球運■ 方法

動時間に影響する可能性が示唆された。

対象は健常高齢者30名（76.9±8.3歳）と半側空間無視検査（BITとCBS）が陰性の初発右半球損傷患者9名（78.2±8.0歳）とした。Head Mounted Displayを用いたアプリケーションを自作し、中心視野の中心部から右上・右下・左上・左下の4方向に移動するオブジェク
トを追視させ（滑動性眼球運動）、その途中で周辺視野の
右上・右下・左上・左下いずれかに出現する受動的刺激に視線を転換し（衝動性眼球運動）、再び中心視野を移動するオブジェクトに視線を復帰させるよう指示し、中心視野の各領域から周辺視野の各領域への衝動性眼球運
動時間を計測した。統計学的解析にはRを用い、MannWhitneyのU検定を用いて2群間の衝動性眼球運動時間を比較した。有意水準は5%とした。
■ 結果
健常高齢者と右半球損傷患者の2群間において、中心視野の左下領域から周辺視野の左下領域への衝動性眼球運動時間（0.57±0.20sec、0.71±0.31sec）、および、中心視野の左上領域から周辺視野の左下領域への衝動性眼球運動時間（0.58±0.20sec、0.89±0.22
54

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本研究は、対象者に研究内容と目的を説明し、同意を得て実施した。

O-004

口述1（セレクション）

急性期脳卒中患者における麻痺側大腿四頭筋の筋厚減少に影響する因子
1）

製鉄記念八幡病院 リハビリテーション部
九州大学病院 リハビリテーション部
3）
製鉄記念八幡病院 栄養管理部
4）
製鉄記念八幡病院 脳神経内科2）〇田中翔太1）・山内

康太1）・林 雄李2）・熊谷 謙一1）・後藤
井本 太3）・荒川 修治4）

圭1）・原山永世1）・

キーワード：脳卒中、筋萎縮、脳卒中関連サルコペニア
■ 目的

■ 結果

脳卒中後の筋萎縮は発症後4時間と早期から生じ、脱麻痺側大腿四頭筋の筋厚変化率は−15.3（−24.3 to

神経や廃用、栄養失調、炎症など多面的な要因が関与し−0.97）%であった。単回帰分析の結果、独立変数はている。近年、脳卒中後の骨格筋変化は「脳卒中関連

NIHSS、経腸栄養開始日、蛋白質摂取量、FOIS、離床

サルコペニア」と呼ばれ、注目を集めている。筋肉量

開始日、歩行開始日となった。重回帰分析の結果、麻痺減少は脳卒中発症後の初期段階で最も顕著となる可能

側大腿四頭筋の筋厚減少の要因はFOIS（β：0.376、性があるが、急性期脳卒中患者における筋肉量減少の95％Cl：0.999～4.541）と歩行開始日（β：−因子を調査した報告は少ない。2021年に国際リハビリ

0.378、95％Cl：−2.575～−0.543）であり、重相関

テーション医学会から新たなサルコペニアの診断基準

係数は0.456であった。

（IsarcoPRM）が報告された。IsarcoPRMでは超音波
画像診断装置で測定された大腿四頭筋の筋厚が筋肉量の■ 考察評価として採用されている。そこで本研究は、急性期脳急性期脳卒中後のFOISと歩行開始日は麻痺側大腿四頭卒中患者における麻痺側大腿四頭筋の筋厚減少に影響す

筋の筋厚減少と関連があった。脳卒中後の筋萎縮を予防る因子を調査することを目的とした。

するために可及的早期からの嚥下能力獲得、歩行練習開始の重要性が示唆された。

■ 方法
対象は2017年7月～2020年5月に当院入院し、■ 倫理的配慮NIHSS＞3の脳卒中患者51例とした。入院時と14日目

本研究はヘルシンキ宣言に則り実施した。データの集に超音波診断装置を用いて大腿四頭筋の筋厚を計測し計は、患者名をコード化し、個人を特定できないようにた。年齢、性別、BMI、病型を診療録から後方視的に調配慮した。本研究は後ろ向き研究であり、研究実施にあ査した。重症度にはNIHSS、栄養状態には血清アルブ

たり、新たなインフォームド・コンセントの取得はしてミン、経腸栄養開始日を調査した。また、管理栄養士がいない。なお、本研究は製鉄記念八幡病院倫理審査委員

エネルギー摂取量、蛋白質摂取量、エネルギー充足率を会の承認を得て実施した（承認番号17-01-01）。

算出した。嚥下能力にはFunctional Oral Intake Scale（FOIS）、活動状況には離床開始日、歩行開始日、理学療法・作業療法の各実施単位数、炎症にはC反応性蛋
白、手術の有無を調査した。測定間の筋厚変化率と調査
項目の関連には単回帰分析を用いた。単回帰分析で有意差があった項目を独立変数とし、麻痺側大腿四頭筋の筋厚変化率を従属変数とした重回帰分析を行った。

理学療法福岡37号

Suppl 2024

55

口述2
（運動器・生活環境支援）
9:50〜10:40
座長

松田憲亮（国際医療福祉大学福岡保健医療学部）

O-005

口述2（運動器・生活環境支援）

装着圧力に着目した開発装具が変形性膝関節症の階段降段動作に与える影響
1）

福岡天神医療リハビリ専門学校 理学療法学科
桜十字福岡病院 リハビリテーション科
3）
福岡リハビリテーション病院 リハビリテーション科
4）
有園義肢株式会社 福岡営業所ウェルフィット
5）
九州工業大学 大学院生命体工学研究科
2）〇山本裕晃1）・遠藤

正英2）・馬場智大3）・橋本将志4）・和田親宗5）

キーワード：軟性膝装具、変形性膝関節症、階段降段動作■ はじめに、目的■ 結果

変形性膝関節症（Knee osteoarthritis；以下、膝表面筋電図は、装具なし、既存装具と比較して開発装OA）は、高齢者の運動器疼痛や機能低下を生じさせ、具の内側広筋に有意差が認められた。外側広筋は全ての日常生活を阻害させる。特に、階段降段動作は、症状群間で有意差が認められなかった。股関節屈曲角度は、を訴える動作の1つであり、力学的負荷が膝関節に加わ装具なしと比較して開発装具の群間で有意差が認められりやすいため、膝装具が使用されることがある。膝装具

た。膝関節屈曲角度は、装具なし、既存装具と比較しては、硬性膝装具と軟性膝装具に分類され、硬性膝装具の開発装具の群間で有意差が認められた。足関節背屈角度

矯正力は高いが汎用性は低いことが問題視されている。

は、全ての群間で有意差が認められた。

一方、軟性膝装具は伸縮性の素材で作られ、形状は多岐にわたり、汎用性は高い。ただし、軟性膝装具の場合、■ 考察

装着圧力によって安定性が変化する。そこで本研究開発装具を装着することにより、階段降段動作の筋活は、装着圧力に着目して開発した軟性膝装具にて階段動と関節角度が変化した要因は、既存装具より装着圧力が降段動作の計測を行い、開発装具の効果検証を目的と高くなる開発装具では膝関節の固定性がより向上し、下肢して実施した。

の支持性が得られたことが考えられる。降段動作の下降相において、膝OAではコントロール不良により、股関節屈■ 方法
対象は、膝OA患者女性3名とした。膝OAの重症度
判定はKellegren & Lawrence分類（K-L分類）を指標

曲角度を拡大させ前下方への推進力を得ようとするが、その傾向を抑制され、内外側方向への分力の変化により内側広筋の筋活動増加が生じたことが考えられる。

に、Grade 3が3名であった。計測方法について、物的介助は使用せずに3段の階段を、装具なし、既存装具、■ 倫理的配慮

開発装具の3条件にて至適速度で5往復させた。この際

本研究は、ヘルシンキ宣言に遵守して行い、桜十字福に、表面筋電図にて内側広筋と外側広筋の筋活動を、ビ岡病院倫理委員会において承認を受けた。対象者に対しデオカメラの撮影後image Jにて股・膝・足関節角度を本研究の目的と方法を説明し、書面にて研究参加への同解析した。統計学的解析は、装具なし、既存装具、開発

意を得て実施した（承認番号：2022042501）。

装具の各群間について、Friedman検定を用いて、その後はTukeyの方法により多重比較した。関節角度は患側支持の下降相の股・膝・足関節角度を、表面筋電図は1
降段動作の積分値を採用値とした。統計ソフトフェアはJSTAT for Windowsを使用し、有意水準は5％とした。

理学療法福岡37号

Suppl 202457

O-006

口述2（運動器・生活環境支援）

腓骨神経麻痺患者の歩行時の筋活動の再学習を目的とした
機能的電気刺激と課題指向型練習の併用治療の報告
1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
桜十字先端リハビリテーションセンター
3）
令和健康科学大学2）〇久保田景子1）・久保田勝徳１,2）・川崎

恭太郎1）・玉利誠2,3）

キーワード：末梢神経麻痺、機能的電気刺激、課題指向型運動■ はじめに■ 考察

一般に、腓骨神経麻痺による下垂足には短下肢装具

パルス電気刺激は神経発芽の刺激となる神経細胞体へ（AFO）による代償的な手段が多く用いられているが、の作用や、ワーラー変性やシュワン細胞からの神経栄養

我々は動作練習時に機能的電気刺激（FES）を併用す

因子の分泌による初期反応促進と再生速度の向上に効果ることで、動作の再学習が促進される例をしばしば経験的であり、より正確な神経支配を早く成立させる一助とする。今回、AFOを用いた動作練習のみでは前脛骨筋なることが報告されている。本症例は、神経伝導速度検（TA）の機能改善に乏しかった下垂足例に対し、FESを

査とTinel徴候の結果から軸索断裂（Seddon分類）に類併用した経過を報告する。

すると考えられたことから、FESによりTAの機能回復が得られた可能性が考えられる。加えて、FESを動作練習■ 方法

時に併用し、運動企画に一致した筋収縮を促通したこと

対象は交通事故により左腓骨神経を損傷した20代男性

により、麻痺に伴う大脳マッピングの二次的な変化の予で、第1病日のMRIでは腓骨神経の明らかな断裂は認め

防や改善に繋がり、起立・歩行時の筋収縮が改善した可ず、左腓骨頭遠位にTinel徴候を認めたほか、下腿の疼痛能性が考えられる。

と感覚の低下を認め、足関節の背屈は困難であった。当院転院時（第38病日）の初期評価では左下腿外側遠位か
ら足先にかけて疼痛を伴う痺れを認め（NRS：7/10）、
MMTは左足関節底背屈1で下垂足が残存していた。第40病日より、UD-flexを用いた起立・歩行練習を10日間（A期）実施したが、TAの筋活動に改善を認めなかった
ため、ウォークエイド（帝人ファーマ株式会社製）を併用した起立・歩行練習を10日間（B期）実施した。各期の最終日に表面筋電図（トランクソリューション社製）を用いて、起立と歩行時の患側TAの筋活動を計測した。
その後、起立は体幹前傾から離殿までの積分値を算出
し、歩行は連続3歩行周期における立脚期と遊脚期の積分値をそれぞれ算出し、その平均値を比較した。
■ 結果
患 側 TA の 筋 活 動 （ 開 始 時 / A 期 / B 期 ） は 、 起 立 ：1.23±0.01mV/1.29±0.03mV/3.98±4.69mVで、歩行立脚期：0.73±0.02mV/0.78±0.08mV/0.81±0.16mV、歩行遊脚期：0.49±0.02mV/0.54±
0.09mV/0.59±0.07mVであった。
58

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に基づき、対象者へは十分な説明と同意の上で実施した。

O-007

口述2（運動器・生活環境支援）

内側型変形性膝関節症患者における歩行時の外部膝関節内反モーメントに影響するX線学的因子
1）

福岡リハビリテーション病院 リハビリテーション部
福岡リハ整形外科クリニック リハビリテーション部
3）
福岡西都リハクリニックスポーツ・整形外科 リハビリテーション部
4）
福岡リハビリテーション病院 整形外科
5）
福岡リハ整形外科クリニック 整形外科
6）
国際医療福祉大学大学院 保健医療学専攻 理学療法学分野
2）〇染川晋作1）・内藤卓也1）・鴛渕 亮一2）・吉野 瑛祐1,6）・向田
花田 弘文4）・藤原 明5）・平川 善之1）智樹1）・眞鍋

匠3）・

キーワード：変形性膝関節症、膝関節内反モーメント、X線■ はじめに、目的

iKAMは、Grade2が0.08±0.02Nms/mkg、Grade3が内側型変形性膝関節症（以下、KOA）患者における歩0.12±0.03Nms/mkg、Grade4が0.10±0.03 Nms/

行時の外部膝関節内反モーメント（以下、KAM）は、脛

mkgで有意差を認め（p＝0.01）、Tukey-Kramer法よ

骨内側関節面の軟骨減少や骨髄病変を予測すると報告さり、Grade2とGrade3との間に有意差を認めた（p＝れている。このため、KAMに関連する因子を明らかにす

0.03）。iKAMと骨、膝関節および足関節アライメントとることは、内側型KOAの進行予防の一助となり得る。本の間に有意な相関関係を認めなかった。

研究では、KAMとX線学的項目との関係について調査することを目的とした。

■ 考察
本研究におけるiKAMは、Grade2よりGrade3の方■ 方法が大きく、iKAMと関係する骨、膝関節および足関節ア内側型KOAと診断された32名32膝（男性12名、女ライメントを認めなかった。内側型KOAにおけるiKAM

性20名、年齢66.1±9.3歳）を対象とした。歩行解析

は、初期より進行期で増大し、進行期から末期では変化

計iMU Oneを用いて、歩行時のKAM impulseを計測がないことが示唆された。このため、初期KOAに対すし、身長と体重で正規化したiKAMを算出した。X線学

る介入が内側型KOAの進行予防に繋がることが考えられ的項目は、通常診療内で撮像された荷重下の画像を用る。今後は動的アライメントとの関係を調査し、KOAの

いてKellgren Lawrence（以下、KL）分類とデジタ

進行予防を検討する必要がある。

ルプランニングツールmediCAD Classicにて計測した骨、膝関節アライメント（LDFA、MPTA、LDTA、■ 倫理的配慮%MA、JLCA）、足関節アライメント（MHA、TPHA、本研究は、当院倫理委員会の承認を得て実施し。実施

TTTA）とした。iKAMをKL分類で比較するため、一元にあたり対象者には研究の趣旨を説明し同意を得た。な

配置分散分析を実施し、事後検定としてTukey-Kramer

お、本研究を実施するにあたり報告すべき利益相反にあ法を用いて検討した。iKAMと骨、膝関節および足関節る企業等はない。

アライメントとの相関関係についてはSpearmanの順位
相関係数を用いた。統計ソフトはR4.1.2、有意水準は5%とした。
■ 結果
KL分類の内訳は、Grade2が8名、Grade3が16名、Grade4が8名であった。一元配置分散分析の結果、理学療法福岡37号

Suppl 202459

O-008

口述2（運動器・生活環境支援）

産業保健領域における作業内容と疼痛部位の関連性について
1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 リハビリテーション部
桜十字先端リハビリテーションセンターSACRA
3）
医療法人西福岡桜十字 桜十字大手門病院
2）〇脇坂

成重1,2）・沖原優子3）・大嶌裕1）・遠藤正英1,2）

キーワード：産業保健、作業内容、運動器症状■ 目的であり、4群間で年齢・性別・運動機能において有意労災事故の型別死傷災害件数の推移として、作業動差は認めなかった。疼痛部位別の各群の有訴者数は、作の反復に起因する「行動災害」が年々増加傾向であ

頚部痛（A/B/C/D）では12/13/22/17、上肢痛ではり、行動災害による症状として、頚部痛・肩こり・腰痛

22/21/12/15、腰痛では7/13/34/10、下肢痛ではなどの運動器症状が示されている。当院では、物流会社

2/33/17/4であり、全ての疼痛部位で有意差を認めた。

に5年間継続して労災防止を目的とした介入を行っている。その中で、行動災害は年齢に関わらず作業内容や1■ 考察

日に行う動作回数に寄与する可能性が高いことや、部署

今回、4群間で年齢・性別・運動機能に有意差は認めによって疼痛の有訴率や疼痛部位が異なる傾向があるのず、作業内容と疼痛部位に有意差を認める結果となり、ではないかという仮説に至った。しかし、作業内容と疼

行動災害に起因する運動器症状は、運動機能や年齢に関痛の関連性について調査した報告はない。本研究の目的

わらず、作業内容に寄与する可能性が示唆された。まは、物流会社1社に対し、作業内容と疼痛部位に関連がた、作業内容によって疼痛部位が異なることが明らかとあるかを明らかにすることである。

なり、部署に応じての労災対策を講じていく必要がある
と考える。

■ 方法
対象は2021年11月1日から2023年11月30日の期■ 倫理的配慮

間で、物流会社1社に在籍した従業員253名（平均年齢

本研究は、事業者に対し研究の趣旨ならびに内容

44.6±12.8歳)とした。対象を作業内容によって、上肢を十分に説明し、書面にて同意を得た。また、本研作業が主なリフト・出荷部署（A群）、歩き回り備品を究はヘルシンキ宣言に沿って行い、当院倫理委員会

運ぶピッキング部署（B群）、長時間の立位作業を要す（2024022604）の承認を得て実施した。収集した情報

梱包・補充部署（C群）、デスクワークが主な事務部署

は個人情報が特定できないよう十分に配慮した。

（D群）の4群に分類した。調査項目は、年齢、性別、運動機能評価として握力、開眼・閉眼片脚立位、2ステップテストの4項目を実施した。また、質問票にて部位別（頚部・上肢・腰・下肢）の疼痛の有無を調査した。統計解析は、一要因分散分析を行い、多重比較については
Steel-Dwass検定を用いて4群間での運動機能の比較を行った。また、性別、作業内容と疼痛部位の関連性をFisherの正確確率検定を用いて検証した。有意水準は5％とした。
■ 結果
内訳はA群61名、B群73名、C群78名、D群41名
60

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-009

口述2（運動器・生活環境支援）

足関節靭帯損傷後スポーツ復帰を目指す症例におけるReactive Strength Indexと動的バランス能力の関係
1）

森寺整形外科
山形県立保健医療大学大学院 理学療法学分野
3）
九州大学病院 リハビリテーション部
2）〇森口

晃一1,2）・森寺

邦晃1）・岡澤博士後期課程和哉2,3）

キーワード：足関節靱帯損傷、再発予防、Reactive Strength Index■ はじめに較するために変動係数（CV）を算出した。mSEBTは、スポーツ動作において、敏捷性は重要な要素であり、支持側下肢の足底が離れない範囲で対側下肢を被検側に下肢傷害後のスポーツ復帰においても評価が求められ

対し前方、後内方、後外方にリーチし、その距離を測定る。Reactive Strength Index（RSI）は、敏捷性の評価

するが、今回は後外側方向のみを測定した。

として用いられ、臨床現場でも有用であるといわれている。一方、動的バランス能力の低下が下肢傷害のリスク■ 結果であることが報告されており、再発予防のためには、敏CVは、4週では健側0.331、患側0.481、6週では健捷性と動的バランス能力の評価が重要であると考えられ側0.304、患側0.322であった。mSEBTは、4週ではるが、我々が渉猟した範囲では、そのような報告は見健側91.3㎝、患側90.4㎝、6週では健側91.5㎝、患側当たらない。そこで、今回、足関節靭帯損傷後の症例

90.8㎝であった。

においてRSIと動的バランス能力の評価であるModified
Star Excursion Balance Test（mSEBT）との関連を
検討した。

■ 考察
本症例は受傷後4週時点で自覚的な不安や症状はなく練習に参加できる状態にあり、mSEBTの左右差もほぼ■ 症例紹介同等であった。しかし、4週時のRSIのCVは患側の方が10歳代の男性、右足関節外側靭帯損傷の診断を受けた

大きく、繰り返しの敏捷性は不十分であった。そこで、症例である。現病歴は、バスケットボールの試合中に受4週以後はさらなる機能改善に努め、6週時点ではRSIの傷、歩行困難となり、当院受診をした。

CVの差も改善した。下肢傷害後のスポーツ復帰には、動的バランス能力のみならず、再現性を含めた敏捷性の評■ 経過

価を組み合わせることが重要であると考える。

2週間のギプス固定を行った後、基本的な動作能力の改善、バスケットボール復帰に向けて段階的に理学療法■ 倫理的配慮を行い、受傷後約4週には疼痛や自覚的な不安定感はな

ヘルシンキ宣言に基づき、対象者とその保護者には本

く練習には参加可能となった。4週から6週にかけては、研究の内容およびリスクを十分に説明した上で、書面に足関節底屈最終域での筋出力向上などを図った。

て同意を得た。

■ 評価方法
評価は受傷後4週と6週で実施した。RSIについては、
片脚での垂直連続ホッピング（SLH）を課題動作とし、7回を1セットとした。SLHの床反力垂直成分のデータをフォースプレートを用いて計測し、得られたデータから先行研究に基づきRSIを算出した。なお、RSIはSLHの2回目から6回目を評価対象とし、データのばらつきを比理学療法福岡37号

Suppl 2024

61

口述3
（運動器）
9:50-10:40
座長

齊藤

貴文（令和健康科学大学）

O-010

口述3（運動器）

人工膝関節置換術前における膝関節の伸展可動域や伸展筋力には脊柱の可動性が関連する
1）

福岡整形外科病院 リハビリテーション科
福岡整形外科病院 整形外科

2）

〇三浦

惇1）・田中創1）・柴田倫聡1）・松田

秀策2）・徳永

真巳2）・吉本隆昌2）

キーワード：膝OA、Knee-Spine Syndrome、脊柱可動域■ 目的

膝伸展筋力を従属変数としたモデルも有意であり（R＝末期の変形性膝関節症（膝OA）患者に対して実施され0.38，p＜0.01）、膝伸展筋力には腰椎後屈可動域（βる人工膝関節置換術（Knee arthroplasty：KA）では、＝−0.16，p＝0.02）と仙骨後屈可動域（β＝−0.23，

術後に膝関節の伸展制限や伸展筋力低下が生じることがp＜0.01）が独立して関連した。

あり、これらの問題はADLや能力障害に影響する。また
KA前後の膝関節の伸展制限や伸展筋力低下には術前の脊■ 考察

柱アライメントが影響する。しかしKA前における膝関節結果より、腰椎後屈可動域が減少すると膝関節の伸展の伸展制限や伸展筋力に脊柱の可動域が影響するかは明

可動域や伸展筋力が減少することが示唆された。また仙らかでない。本研究の目的はKA前における膝関節の伸展

骨後屈可動域が減少すると膝伸展筋力が減少することが制限や伸展筋力に脊柱のアライメントに加え可動域が関示唆された。本研究では立位時の静的なパラメーターは連するかを調査することである。

膝関節の伸展可動域や伸展筋力と関連性を認めず、動的パラメーターである腰椎や仙骨の後屈可動域が膝関節の■ 方法

伸展可動域や伸展筋力に関連した。これより、末期膝OA

対象はKAの適応となった女性の膝OA患者298例（平患者における膝関節の伸展可動域や伸展筋力を改善する

均年齢：75.0±6.9歳）である。KA前に膝関節の伸展可

上では腰椎や仙骨の後屈可動性を改善する必要性が示唆

動域と伸展筋力を測定した。また膝単純X線像からFTAされた。

とK-L gradeを計測し、全脊柱単純X線像からthoracic
kyphosis（TK）、lumber lordosis（LL）、pelvic tilt

■ 倫理的配慮（PT）、pelvic incidence（PI）を計測した。さらに脊ヘルシンキ宣言に基づき、全ての対象者には本研究の柱パラメータからSagittal vertical axis（SVA）とPI -研究内容、リスク、参加の自由等を十分に説明した上でLLを算出した。加えてSpinalMouseを用いて立位時の書面による同意を得た。また、本研究は当院の倫理委員

胸椎・腰椎・仙骨の前屈と後屈可動域を計測した。統計会による承認を得た上で実施した。

解析は膝伸展可動域と膝伸展筋力をそれぞれ従属変数、
TK、LL、PT、SVA、PI-LL、胸椎・腰椎・仙骨の前後屈可動域を独立変数として投入する重回帰分析を実施した。交絡因子として、年齢、BMI、K-L grade、FTA、膝伸展可動域、膝伸展筋力を投入した。交絡因子である
膝伸展可動域と膝伸展筋力は従属変数に従って片方のみをそれぞれ投入した。
■ 結果
膝伸展可動域を従属変数としたモデルは有意であり（R＝0.34, p＜0.01）、膝伸展可動域には腰椎後屈可動域（β＝−0.16，p＝0.03）が独立して関連した。また
理学療法福岡37号

Suppl 2024

63

O-011

口述3（運動器）

人工膝関節全置換術後に膝関節周囲筋の共収縮によりstiff knee gaitを呈した症例−非術側の疼痛と歩行時の運動学的変化に着目して−
1）

福岡整形外科病院 リハビリテーション科
福岡国際医療福祉大学 医療学部理学療法科
3）
福岡整形外科病院 整形外科
2）〇三浦惇1）・田中創1）・谷口隆憲2）・松田秀策3）・徳永

真巳3）・吉本隆昌3）

キーワード：Stiff knee gait、膝OA、Co-contraction ratio■ はじめに期における内側筋CCR（％）は、術前（35.7/42.5）、1

人工膝関節全置換術（TKA）後では非術側の膝痛によか月（45.6/40.7）、3か月（39.1/55.3）、外側筋CCR

り歩容の変化を認める症例を経験する。今回、TKA前に（％）は、術前（34.8/51.8）、1か月（51.2/35.2）、3

両側のstiff knee gait（SKG）を呈し、術後早期に改善

か月（44.5/31.5）であった。

を認めたものの、その後再度SKGを呈する症例を経験した。その要因として非術側の疼痛悪化に伴う運動学的変化に着目したため、考察を交えて報告する。

■ 考察
本症例の術前における膝屈曲角度は術側が0°、非術側が9.3°であり両側ともにSKGを呈していた。その後術■ 症例

側は1か月時に50.5°まで改善を認めたが、3か月時には

本症例は60歳代の女性であり、両側ともにK-L grade

29.9°まで減少した。また非術側の膝屈曲角度は術前かⅣの末期変形性膝関節症であった。術前に術側膝関節にら3か月時にかけて漸減した。その要因として、内外側

著明な動作時痛（VAS）86mmを認めたが、術後1か月

筋のCCRが関与していると考えられる。CCRの増大はで5mm、術後3か月で8mmと改善を認めた。また非術関節の安定性に寄与する一方で、外側筋CCRに対する内側は術前から1か月にかけて疼痛の訴えはなかったもの

側筋CCRの過度な増大は内側関節面の負荷を増大しOAの、3か月の来院時にはVAS 50mmと疼痛を認め、術側の進行に影響することが報告されている。本症例では術においても術後に改善がみられていたSKGが再度観察さ後1か月から3か月にかけて非術側の痛みが増加しておれた。

り、それが内側筋CCRの増大に関連し、SKGを呈していると考えられた。また非術側のSKGが術側のSKGにも関■ 評価連していると考えられた。しかし術側と非術側の疼痛と本症例の歩行評価として術前、術後1・3か月時の関節運動は三次元動作解析装置Myomotion（Noraxon）

CCR、SKGとの関連性は明らかでなく、今後の調査が必要である。

を用いて計測し、筋活動はMyomuscle（Noraxon）を用いて計測した。関節運動ではSKGの指標として遊脚■ 倫理的配慮

期膝関節屈曲角度（膝屈曲角度）を算出した。また筋活

ヘルシンキ宣言に基づき、対象者には本研究の研究内

動は、内側広筋と半腱様筋を内側筋、外側広筋と大腿二容、リスク、参加の自由等を十分に説明した上で書面に頭筋を外側筋とし、遊脚期の内側筋と外側筋の共収縮比よる同意を得た。また、本研究は当院の倫理委員会によ（CCR）を算出した。

る承認を得た上で実施した。

■ 経過
各時期における関節運動と筋活動の結果を示す（術側/非術側）。膝屈曲角度（°）は、術前（0/9.3）、1か月（50.5/8.1）、3か月（29.9/3.4）であった。また遊脚64

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-012

口述3（運動器）

人工膝関節全置換術前後の入院中における痛みに関連する
各因子と身体活動量の変化−遷延性術後痛の原因追求に向けた予備的研究−
1）

福岡整形外科病院 リハビリテーション科
名古屋学院大学 リハビリテーション学部3）
福岡整形外科病院 整形外科2）〇木村尚道1）・田中

創1）・石垣智也2）・松田理学療法学科秀策3）・徳永

真巳3）・吉本隆昌3）

キーワード：入院中の身体活動量、人工膝関節全置換術、遷延性術後痛■ 目的点）、PCS（pre：21.3±10.5→1w：17.5±9.3→4w：

人工膝関節全置換術（Total knee arthroplasty：

15.7±8.2点）、CSI-9（pre：10.2±4.4→1w：9.7±

TKA）後では約20%に遷延性術後痛が発生し重篤な合併

3.7→4w：7.5±3.3点）であった。また、各活動の日症として注目されている。その遷延性術後痛は退院後に中の割合は、座位行動（pre：71.1±9.4→1w：71.4

痛みが悪化することがあり、長期で経過を追う必要があ±8.6→4w：67.6±9.6%）、軽強度活動（pre：27.8

る。我々は術後の痛みと身体活動量の変化に関連がある±9.0→1w：28.5±8.6→4w：31.1±9.9%）、中高強と仮説立案しているが、それらに関する報告はない。そ度活動（pre：1.1±0.8→1w：0.6±0.6→4w：1.3±

こで本研究は予備的調査として、TKA前後での入院中の1.8%）であった。VASとTSK-11、PCSはpre－1w間痛みに関連する各因子と身体活動量の変化の関連を調査とpre－4w間に有意差を認め、CSI-9はpre－4w間と1wすることを目的とした。

－4w間に有意差を認めた（p＜0.05）。各時期の活動量には有意差を認めなかった。

■ 方法
対象はTKAを施行するために術前から術後4週まで■ 考察

入院していた22名（女性：16名、平均年齢：71.5±

痛みに関連する各因子は術前と比較し術後に改善を認

7.3歳）である。術前（pre）と術後1週（1w）、術後めた。一方で術前から術後における各時期の活動量はほ4週（4w）に、動作時痛（Visual Analogue Scale：

ぼ一定の値であった。本研究結果より、病院内では活動VAS）と運動恐怖（Tampa Scale for Kinesiophobia：

量はほぼ変わらず、痛みに関連する各因子の改善が得ら

T S K - 1 1 ）、 破 局 的 思 考 （ P a i n C a t a s t r o p h i z i n g

れても活動量の変化とは関連しないことが示唆された。

Scale：PCS）および中枢性感作関連症状（Central

今後は退院後の身体活動量を含めた調査を継続し、遷延

Sensitization Inventory：CSI-9）を評価した。また、性術後痛と身体活動量の関連を検討する必要がある。

同時期に活動量計（HJA-750C Active style Pro、オム
ロンヘルス社）を用いて日中の活動量を計測し、座位行■ 倫理的配慮動（0～1.5Mets）と軽強度活動（1.5～3.0Mets）、中ヘルシンキ宣言に基づき、全ての対象者には本研究の高強度活動（3.0Mets以上）の各活動の日中の割合を算研究内容、リスク、参加の自由等を十分に説明した上で書出した。統計解析は反復測定一元配置分散分析と多重比面による同意を得た。また、本研究は当院の倫理委員会に

較検定（Boferrioni）を実施し、各因子の各期間の変化

よる承認（承認番号2023-78）を得た上で実施した。

を検討した。有意水準は5％とした。
■ 結果
痛みに関連する各因子の結果は、VAS（pre：44.4±
21.7→1w：30±17.7→4w：19.7±14.5mm）、TSK11（pre：24.4±4.9→1w：20±3.3→4w：20.2±4.2

理学療法福岡37号

Suppl 2024

65

O-013

口述3（運動器）

人工膝関節全置換術後の患者満足度に関係する術後2週の膝関節機能1）

福岡リハビリテーション病院 リハビリテーション部
福岡リハビリテーション病院 整形外科
3）
福岡リハ整形外科クリニック 整形外科
4）
国際医療福祉大学大学院 保健医療学専攻 理学療法学分野
2）〇向田智樹1）・染川 晋作1）・清浦 康平1）・内藤 卓也1）・田中 良治1）・横山 一仁1）・
吉野 瑛祐1,4）・丸尾 絵利子1）・平川 善之1）・花田 弘文2）・藤原 明3）
キーワード：人工膝関節全置換術後、患者満足度、膝関節機能■ はじめに■ 結果

変形性膝関節症（以下、KOA）患者に対する人工膝

本研究の結果、術後2週の膝関節伸展筋力の健患比は関節全置換術（以下、TKA）の臨床成績は安定したもの

68.2±55.2%、変化率は72.7±34.6%、体重比は0.2となっている一方で、メタアナリシス分析において最大±0.1Nm/kg、屈曲筋力の健患比は83.3±26.2%、変30%の患者が不満を抱いていることが報告されている。

化率は96.5±32.6%、体重比は0.1±0.1Nm/kgであっ

TKA後患者の満足度には、日常生活動作における不便さた。10m歩行時間は14.2±4.59秒、歩行時痛のNRSはが関連しており、術後痛や膝関節機能が影響している。

2.6±1.83であった。相関係数より階段昇段の痛みの軽また、先行研究より退院時の患者満足度は退院時の疼痛減（r＝0.38）、ベッドからの立ち上がり（r＝0.35）とや膝関節機能に関連している報告はあるが、患者満足度

膝関節伸展筋力の体重比との間に有意な相関関係を認めと術後2週の膝関節機能の関連性は明らかにされていな

た（ｐ＜0.05）。

い。本研究の目的は退院時の患者満足度と術後2週の理学所見の関係を明らかにすることである。

■ 考察
本研究結果より、退院時の階段昇段動作時の疼痛軽減■ 対象と方法とベッドからの立ち上がり動作の改善に術後2週の膝伸

2023年5月から2023年12月の間に当院でKOAと診断

展筋力の体重比が関係していた。急性期から疼痛に考慮されTKAを施行した38名38膝（女性32名、男性6名、しながら筋機能改善を図り、筋機能を高めるように介入

年齢73.8±5.1歳）とした。退院時の患者満足度調査を進めていく必要があると示唆された。

は、Robert Bらの報告を参考に作成し、術後リハビリ
テーションによる動作時痛の軽減（平地歩行、階段昇■ 倫理的配慮

段、階段降段、立ち座り）、動作の改善の程度（膝を曲げ

本研究は、当院倫理委員会の承認を得て実施した。対

る、膝を伸ばす、階段昇降、ベッドからの立ち上がり）、

象者には研究の趣旨を説明し、口頭と書面にて同意を得

全体的な満足度についてVisual Analog Scaleにて調査て実施した。

した。理学所見として、Hand Held Dynamometerを用いて計測した術後2週の膝関節伸展屈曲筋力の健患比、術前からの変化率、体重比を算出し、10ｍ歩行時間と歩行時痛のNumerical Rating Scale（以下、NRS）を評価した。統計学的検討には、Spearmanの順位相関係数を用い、患者満足度と理学所見との相関関係について調査した。（統計ソフトR2.1.8、有意水準5%）66

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-014

口述3（運動器）

前十字靭帯再建術後のTime based rehabilitationとCriteria based rehabilitationの再断裂率の比較調査
1）

福岡整形外科病院
福岡整形外科病院2）〇藤田リハビリテーション科
整形外科慎矢1）・田中 創1）・友岡 佑太1）・生田 正仁1）・日野 茉那美1）・瓜生
徳永 真巳2）・松田 秀策2）・碇 博哉2）・牛尾 哲郎2）・吉本 隆昌2）陽菜1）・

キーワード：前十字靭帯再建術、criteria based rehabilitation、前十字靭帯再断裂■ 目的
前十字靭帯再建術（ACLR）後のリハビリテーション

た。2群における再断裂例とその時期を調査し、2群間の再断裂例をカイ2乗検定により比較した。

（リハ）では、術後からの経過時間をベースにリハ内容
やスポーツ復帰を許可するtime based rehabilitation■ 結果（TBR）が主流であったが、近年リハを進める上で段TBR群の再断裂は6膝（5.0%）、CBR群の再断裂は2階的復帰基準を用いたcriteria based rehabilitation

膝（1.5％）であった（χ2＝2.32、p＝0.12）。TBR群（CBR）が推奨されている。しかしCBRの明確な基準はでは術後12か月以内の再断裂が4例、24か月以内の再断示されておらず、TBRとCBRの再断裂率を比較した報告

裂が2例、CBR群では術後12か月以内の再断裂が1例、はない。当院では2020年11月よりTBRからCBRへ移行

24か月以内の再断裂が1例であった。

した。本研究ではACLR後のTBRとCBRの再断裂の発生率と時期を調査した。

■ 考察
ACLR後の同側の再断裂率は7～10％と報告があり、■ 方法

本研究の両群の再断裂率は先行研究より低い傾向にあっ対象は当院にて片側ACLRを施行した252膝である

た。また両群の再断裂率には有意差を認めなかったが、（男性：124膝、女性：128膝、平均年齢：28.4±

CBR群で低く、特にリハ介入期間中である12か月以内の12.5歳）。TBR群は2018年10月から2020年10月まで

再断裂率はCBR群で低かった。本研究結果よりCBRとしにACLRを実施した120例、CBR群は2020年11月からて時期に応じた基準を設けることで再断裂率が低くなっ2023年2月までにACLRを実施した132例とした。TBRた可能性が考えられた。

は術後3か月でジョギング、術後6か月で非対人プレー、術後9～12か月で対人プレーとスポーツ完全復帰の許可■ 倫理的配慮としていた。CBRでは術後3か月のジョギング開始基準

ヘルシンキ宣言に基づき、全ての対象者には本研究のとして、膝筋力の健患比が60％以上、膝可動域伸展0°

研究内容、リスク、参加の自由等を十分に説明した上屈曲120°獲得、動作時の疼痛強度visual analog scale

で書面による同意を得た。また、本研究は当院の倫理委（VAS）と運動恐怖の強度VASが30/100mm以下、員会による承認を得た上で実施した（承認番号：2023-

single leg squatが安定していることとした。術後6か82）。

月の非対人プレー復帰基準は、膝筋力の健患比が80％以上、single leg hop test（SLHT）の健患比が80％以
上、SLHT時の恐怖VASが30/100mm以下、動作時の疼痛強度と運動恐怖の強度VASが10/100mm以下とした。術後9～12か月の対人プレーとスポーツ完全復帰基
準は、膝筋力とSLHTの健患比が90％以上、SLHT時の動作が対照的であり恐怖VASが10/100mm以下、動作時の疼痛強度と運動恐怖の強度VASが10/100mm以下とし理学療法福岡37号

Suppl 2024

67

口述4
（内部障害）
11:00-11:50
座長

兵頭正浩（新小倉病院）

O-015

口述4（内部障害）

肺癌手術患者における術後2日間の歩行プロトコル遵守は退院支援の一助になり得る1）

株式会社麻生飯塚病院
株式会社麻生飯塚病院
3）
株式会社麻生飯塚病院2）〇木戸孝史1）・奥野将太1）・白土

リハビリテーション部
呼吸器外科
リハビリテーション科

健吾1）・川満謙太1）・安田

学2）・山下智弘3）

キーワード：肺癌、歩行プロトコル、退院支援■ はじめに、目的

p＜0.001）に統計的有意差を認めた。重回帰分析の結肺癌手術患者における術後理学療法の目的は、術後合果、歩行プロトコル遵守は歩行自立日数（model1；β併症を予防することで身体機能回復を促進し、早期退院＝－1.32、95％CI：－2.02-－0.61、p＜0.001）、を目指すことである。特に術後2日間の早期離床は、気および在院日数（model2；β＝－1.76、95％CI：－

道クリアランス改善や換気量増大に寄与し、術後合併症

3.31-－0.21、p＝0.026）と独立した関連がみられた。

予防に重要である。しかし、術後2日間の歩行プロトコ
ル遵守が退院支援に影響を与えるか明らかにされていな■ 考察

い。本研究の目的は、当院で設定している術後2日間の肺癌手術患者において術後2日間の歩行プロトコルを歩行プロトコル遵守が歩行自立日数や在院日数に影響を遵守した割合は62.4%であった。また、術後2日間の歩与えるか検証することである。

行プロトコル遵守は歩行自立日数、および在院日数に影響を与えた。当院では歩行プロトコルをクリニカルパス■ 方法に導入している。多職種による早期歩行開始の動員や歩対象は2019年4月から2022年6月に当院呼吸器外科

行プロトコル遵守による漸増的な歩行距離拡大の結果、で、非小細胞肺癌に対して肺葉切除術を施行した連続症

身体機能回復を促進し歩行自立日数や在院日数短縮に寄例とした。術後1日目に30m、2日目に300mの歩行が与したと考える。歩行プロトコルを遵守することは退院可能であった場合を遵守群、不可能であった場合を逸脱支援の一助になり得る可能性があり、術後の第一目標に群に分類した。アウトカムは歩行自立日数、および在掲げるべきである。

院日数とした。2群比較には連続変数にMann-WhitneyのU検定、カテゴリー変数にχ二乗検定またはFisherの
正確確率検定を用いた。多変量解析には重回帰分析を用い、目的変数を歩行自立日数（model1）、および在院日■ 倫理的配慮
本研究は飯塚病院倫理委員会の承認を得た（承認番
号：21127）。

数（model2）とした。説明変数は年齢、性別、％肺活量、1秒率、チャールソン併存疾患指数、術前6分間歩行
距離、術式、歩行プロトコル遵守とした同様の変数をそれぞれのmodelに投入した。有意水準は5%とした。
■ 結果
対象は157例であり、年齢は72.0歳[67.0、76.0]、
男性は88名（56.1％）、遵守群は98名（62.4％）、歩行
自立日数は3.0日[2.0、4.0]、在院日数は10.0日[9.0、14. 0] で あ っ た 。 2 群 比 較 で は 歩 行 自 立 日 数 （3 .0 日
[2.0、3.0]対3.0日[3.0、6.0]、p＜0.001）、および在院日数（10.0日[8.0、12.0]対13.0日[10.0、16.5]、
理学療法福岡37号

Suppl 2024

69

O-016

口述4（内部障害）

生体肝移植患者における術前骨格筋特性と術後身体機能の関連−CSAとCT値の比較−
1）

九州大学病院
九州大学病院
3）
九州大学病院
4）
九州大学病院2）〇高嶋美甫1）・草葉

リハビリテーション部
移植対策室
看護部
消化器・総合外科

隆一1）・岡 瑠美1）・津々浦 康2）・下山
伊藤 心二4）・吉住 朋晴4）千恵3）・戸島剛男4）・

キーワード：生体肝移植、術前骨格筋特性、CT値■ はじめに、目的

10日、ρ＝0.37）、退院時6MWD（427±90m/383±

腹部CT画像を用いた骨格筋の定量的評価は、筋断面積131m、ρ＝0.15）であった。同様にCT値は、術後自（CSA）を用いることが多いが、近年では骨格筋の質を立歩行獲得日数（10±7日/14±10日、ρ＜0.01）、退反映する指標としてCT値が用いられている。肝移植外科

院時6MWD（425±112m/379±114m、ρ＜0.01）で領域においても、術前の筋肉量低下や内臓脂肪型肥満があった。

予後不良因子とされており、術前のCSAおよびCT値を評価する有用性は高いと考えられる。本研究は、生体肝■ 考察

移植（LDLT）前の患者の大腰筋におけるCSA、CT値を

CSAおよびCT値ともに、低値群で術後自立歩行獲得

それぞれ測定し、術後の身体機能との関連を比較した。

日数が遅延、退院時6MWDが短縮する傾向にあったが、CT値のみ有意差が認められた。肝疾患では、非アルコー■ 方法

ル性脂肪性肝疾患においてサルコペニア肥満を合併して対象は、2021年1月～2023年12月の間に当院消化いることが多く、筋内脂肪組織が高率に認められる。術

器・総合外科でLDLTが施行された18歳以上の成人症例

前骨格筋の定量的評価で術後の身体機能を推定する場合

106例（男性53例、女性53例、年齢55±13歳）。術前は、疾患特性を考慮し、量的評価だけでなく、質的評価

骨格筋の定量的指標は、腹部CT画像の第3腰椎レベルでも含めた検討が重要である。

同定した左右大腰筋の筋断面積の合計を身長の2乗で除したCSAと、同筋断面のX線吸収率を数値化した左右平均値をCT値の評価とした。患者背景因子および術後の身体機能は、年齢、性別、BMI、腹水量、MELDscore、
GNRI、人工呼吸器装着日数、在院日数、自立歩行獲得
日数、退院時6分間歩行距離（6MWD）を診療録より調査した。統計解析は、CSAとCT値を中央値でそれぞれ
高値群/低値群に分類し、患者背景因子と術後の身体機能についてχ二乗検定及びMannWhitneyU検定を用いて2群間の差を比較した。
■ 結果
CSA、CT値ともに性差を認め、女性が統計学的有意に低値であった。中央値は、CSAが9.35cm 2 /m 2 であり、CT値が48HUであった。CSAでの2群間（高値群/低値群）の差は、術後自立歩行獲得日数（11±6日/13±70

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本研究は、当院医系地区部局観察研究倫理審査委員会（2022-146）の承認を得た。

O-017

口述4（内部障害）

急性増悪入院早期からセルフマネジメント教育を行った
特発性肺線維症の一症例−行動変容をどのように行うか−
1）

霧ヶ丘つだ病院
長崎大学大学院
3）
霧ヶ丘つだ病院2）〇中野智絵1）・森大地1）・新貝

リハビリテーション科
医歯薬学総合研究科
呼吸器内科

和也1,2）・池内

智之1,2）・河野

哲也3）・津田徹3）

キーワード：特発性肺線維症、セルフマネジメント教育、軽度認知機能障害■ はじめに有するため、禁煙や患者教育パンフレット等による視覚

特発性肺線維症（IPF）の急性増悪入院となった軽度的なフィードバックを用い、入院中繰り返し指導した。

認知機能障害を伴う患者に対し、急性期理学療法に並行

その結果、X＋29日には身体活動量は4641歩/日と著明

して早期からセルフマネジメント教育を行った。その結な向上を認めた。また、IPFの予後への認識の変化や、

果、セルフマネジメント能力の向上と行動変容が得られ息子への禁煙指導を依頼する行動がみられ、呼吸器疾患

たため報告する。

に対する病態理解が向上した。加えて、手洗いうがいの習慣化、自宅玄関への消毒液の設置、業者への自宅清掃■ 症例提示の依頼など、退院後の感染予防対策に積極的に取り組む

60歳代男性、過去喫煙者で会社勤務（営業職）。息子

姿勢がみられた。これらの行動変容に加え、「悪くなる前（喫煙者）と2人暮らし。9年程前にCOPDとIPFの疑いに受診したい」との発言があり、増悪予防と早期受診のを指摘されたが放置していた。X−30日より散歩時の息重要性の理解を認めた。

切れを自覚し、X日に安静時の呼吸困難にて9年ぶりに当科受診した。高度の低酸素血症を認め、IPFの急性増悪■ 考察と診断された。強く入院拒否されたが、主治医の説得に軽度認知機能障害を伴う病識の低いIPF急性増悪入院より同日入院となった。Demandは、「今後は入院したく患者において、入院早期より繰り返しセルフマネジメンない」であった。

ト教育を行った結果、良好な行動変容を得た。これらの行動変容が、本人のdemandである再入院予防につなが■ 評価

るのではないかと考える。

入院時より酸素（5L/分）投与下にてADLは自立していた。X＋5日より理学療法開始した。これまで自宅での身体活動量は1423歩/日であった。通院自己中断歴、緊急入院の必要性への理解の低さ、受動喫煙に対する認■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に基づき、本人に本発表の趣旨および個人情報の保護について説明し、同意を得た。

識の低さ、感染対策の未実施等から、病識は極めて低いと考えられた。また、検査にて軽度認知機能障害を認めた。以上より、身体機能維持目的の急性期理学療法に並行して、早期より再入院予防のためのセルフマネジメン
ト教育介入が必要と判断した。
■ 介入・結果
X＋5日よりADL維持と動作時低酸素血症・呼吸器症状の確認を目的とした離床と筋力トレーニング、加えてセルフマネジメント教育を実施した。軽度認知機能障害を理学療法福岡37号

Suppl 2024

71

O-018

口述4（内部障害）既往に血液悪性腫瘍のある重症COVID－19患者に対する理学療法の経験−器質化した肺に対する理学療法の知見−
1）

北九州市立医療センター
北九州市立医療センター

2）

〇小金丸

大我1）・平塚

リハビリテーション技術課
血液内科晃一1）・音地

亮1）・垣添慎二1）・大野裕樹2）

キーワード：重症COVID-19、腹臥位療法、血液悪性腫瘍
■ 目的

■ 考察

血液悪性腫瘍の既往のある重症COVID-19患者の理学

HFNC管理中では離床時の急激なSpO 2の低下と息切療法を経験した。経過とともに呼吸状態が悪化、人工呼れを認め、人工呼吸器管理中ではPPの効果を得ること

吸器管理となり最終的には死亡退院となった。理学療法が出来なかった。COVID-19患者において、血液悪性腫

としては十分な効果を得ることが出来なかったが、血液瘍の既往の有無や発症3か月以内の化学療法の有無は死悪性腫瘍の既往のあるCOVID-19患者の病態と呼吸状態

亡リスクと関連すると報告されている。本症例も初回のの特性に着目し後方視的に考察したため報告する。

COVID-19発症の3ヶ月前まで化学療法が行われており
免疫抑制状態であったと考えられた。また薬剤性間質性■ 症例紹介肺炎とCOVID-19の長期化、ならびにCT所見からも肺の60代前半、女性、身長158cm、体重60kg、病前ADL

器質化が入院時より生じていた可能性がある。びまん性自立。既往歴はCOVID-19（1ヶ月前に発症、自宅療養に下側肺に器質化が生じており離床時の換気血流比不均で軽快）、血液悪性腫瘍（濾胞性B細胞リンパ腫を25年前

衡や腹臥位療法の効果減弱に繋がっていたことが考えらに発症。2022年に再発。化学療法は初回のCOVID-19

れた。今後、同様の症例においては、既往歴の影響と肺発症の3ヶ月前に全6コース完遂）。X（今回の入院）日の実質の状態を評価した上で介入していく必要がある。

19日前にCOVID-19再発し、2週間の入院を経て退院したが、呼吸苦出現し5日後に再入院となった。

■ 倫理的配慮
今回の報告にあたりご本人へ十分な説明を行い、了承■ 介入内容と結果を得た。

X＋14日より理学療法開始。交流量鼻カニュラ（HighFrow Nasal Cannula：以下HFNC）管理下にてポータブルトイレ移乗動作の確立と動作時呼吸苦軽減を目的に介入。BIは45点。離床に伴うSpO 2低下が著明であった。ADLは改善傾向にあったがX＋21日より呼吸状態
は悪化、X＋23日に人工呼吸器管理が開始となる。同日
16時から翌日10時まで約18時間の腹臥位療法（Prone
Position：以下PP）を開始。日中の仰臥位期間中に四肢ROM-exを実施。PP期間中のP/F比（仰臥位/腹臥位）
は、X＋23日：176/221、28日： 203/319、32日：
217/281でありX＋28日までは腹臥位P/F比の改善認めるも以降は改善が乏しかった。仰臥位でのP/F比は210前後で変化を認めなかったため、X＋32日（計10回）のPPにて終了となった。また、この期間中のCRPの増悪はなく経過した。

72

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-019

口述4（内部障害）

運動療法により肝予備能の悪化なくフレイルが改善した
非代償性肝硬変患者の1例
1）

久留米大学病院 リハビリテーション部
久留米大学 医学部内科学講座消化器内科部門

2）

〇神谷

俊次1）・中野

暖2）・戸次鎮宗2）・川口巧2）・松瀬博夫1）

キーワード：非代償性肝硬変、運動療法、フレイル■ 目的

目の最終評価時には、6分間歩行テストが442mへ改善。

フレイルは肝硬変（LC）患者に高率に発生するだけでなく、予後不良因子である。フレイルは適切な介入によLiver frailty indexの結果もRobustへ改善した。入院期
間中の肝不全悪化や転倒は認めなかった。

り改善する可能性があるため、肝硬変診療ガイドライン
では、代償性LC患者に対して運動療法が推奨されている■ 考察

が、非代償性LC患者に対する安全性や有効性は不明であ今回、アルコール性非代償性LC患者に対して運動療法る。今回、非代償性LC患者に対して入院中に運動療法をを行い、肝予備能の悪化なくフレイルが改善した症例を行い、転倒や肝予備能の悪化を認めずフレイルが改善し経験した。フレイルはLC患者の予後に関わる病態であた症例を経験したため報告する。

り、非代償性LCの状態でも患者の病態や身体機能に応じて運動療法を検討すべきである。

■ 症例提示患者は60歳代 男性。身長：174cm、体重：70.6kg、2■ 倫理的配慮

Body Mass Index 23.3kg/m 。20XX－1年9月にアル本研究はヘルシンキ宣言に則り実施した。また、事前

コール性LCと診断され、禁酒を確約し、定期受診を行っに対象者からデータを使用することへの同意を得た上ていたが、20XX年6月の外来受診後から飲酒を再開しで、個人情報保護など十分な説明を行い実施した。

た。Child Pugh Cの肝不全となり、同年8月に当院入院となった。入院時の日常生活活動は概ね自立していたが、動的バランス障害のため、転倒リスクが高い状態であった。また、疲労・倦怠感が強く、6分間歩行テスト
は250mであった。肝疾患のフレイルを評価するLiverfrailty index は3.85であり、pre-frailと判定された。
■ 介入内容と結果
第3病日目から運動療法を開始した。運動内容は、低強度の抵抗運動プログラム；肝炎体操（3 METs、1回あたり約20分）を1日1セットと、6分間歩行テストで歩くことができた250mの距離を1日1回歩行することから開始した。第12病日目までは理学療法士の監視下にて運動療法を実施した。第13病日目の中間評価では、5回立ち上がりテストが13.10秒から10.66秒へ改善し、2ステッ
プテスト値も0.79から0.92へ改善を認めた。第13病日
目からは自主運動とし、日誌での実施状況確認と運動内容に関するアドバイスを継続した。22日間の入院中、18日で運動療法を実施した（実施率81.8%）。第22病日
理学療法福岡37号

Suppl 2024

73

口述5
（基礎・神経）11:00-11:50
座長

友田秀紀（小倉リハビリテーション病院）

O-020

口述5（基礎・神経）

小型加速度計とiPhoneから得られた歩行時の体幹加速度データの相関分析
特別医療法人財団

博愛会病院

〇佐藤

リハビリテーション部

嘉純・今井

陽平

キーワード：小型加速度計、iPhone、相関■ はじめに■ 結果

3次元動作解析装置などの専用機器を用いた歩行評価

小型加速度計とiPhoneから得られた各データの相関は、患者毎の特徴を詳細に表すが、費用や場所といった係数は、左右（x）で0.901、上下（y）で0.754、前後

制約で施設によっては導入が困難である。

（z）で0.420となり、左右・上下方向で強い相関、前後

近年、スマートフォンを用いた歩行評価や他の計測機

方向で中等度の相関を認めた。

器との相関を調査した報告がみられているが、一般化されているとは言い難い。小型加速度計とスマートフォン■ 考察から得られた歩行時の体幹加速度データの相関関係を明

本研究は各機器で計測可能な周波数が異なるため、計らかにすることで、スマートフォンを評価機器として用測データから得られたRMSの相関関係を調査したものでいることが妥当であるか検証した。

あったが、先行研究同様に中等度から強い相関を認める結果となった。

■ 方法

高齢化に伴い、多くの既往や併存疾患を持つ患者は増対象は当院スタッフのうち、歩行に明らかな跛行を認めない34名（男性17名

女性17名、年齢29.4±7.1

歳、身長164.7±8.2㎝、体重56.5±9.6㎏）。測定機

加しており、スマートフォンは専門的な評価機器を持たない施設において、患者毎の歩行を評価する有用なツールになるのではないかと考える。

器は小型加速度計（AYUMIEYE：早稲田メディカル社
製）とスマートフォン（iPhone12mini：Apple社製、以■ 倫理的配慮下iPhone）を用いた。AYUMIEYEは専用のアプリケー

本研究は博愛会病院倫理審査委員会の承認（承認番

ションを、iPhoneは「Gait Analysis pro」のアプリ

号：22H03）を得て、すべての対象者に本研究の目的とケーションを使用し、各機器で快適歩行時の左右（x）・

内容を口頭および紙面にて説明し、個人情報を厳守する

上下（y）・前後（z）の3軸加速度データを１度ずつ同日ことなどを明記した同意書に署名を得て実施した。

に測定した。機器は第3腰椎棘突起部に固定し、歩行距
離は加速期と減速期の各2mを含めた14mのうち10mを計測した。被験者任意のタイミングで歩行開始し、機器の測定順は被検者毎に無作為に選定した。
小型加速度計とiPhoneで計測される周波数が異なるた
め、Excel（Microsoft社）を用いて、各データをRoot
Mean Square（以下、RMS）に変換し、さらに歩行速度の影響を除外する目的でRMSを歩行速度の二乗値で除した。
検定はSPSS（Statistics26）でSpearmanの順位相関係数を用いた。相関係数0≦ｒ≦0.2をほとんど相関がな
い、0.2＜ｒ≦0.4を弱い相関、0.4＜ｒ≦0.7を中等度の相関、0.7＜ｒ≦1.0を強い相関、それ以外を正の相関がないとし、有意水準は5％未満とした。
理学療法福岡37号

Suppl 202475

O-021

口述5（基礎・神経）

脳血管内治療後の虚血性脳梗塞者における発症前フレイルおよび発症後の運動麻痺は術後早期の歩行能力に関連する：後ろ向き観察研究
1）

社会医療法人社会医療法人

製鉄記念八幡病院
製鉄記念八幡病院

永世1）・田中翔太1）・後藤2）〇原山

リハビリテーション部
脳卒中・神経センター

圭1）・山内康太1）・荒川修治2）

キーワード：脳梗塞、脳血管内治療、術後早期歩行能力■ はじめに、目的

NIHSS、離床開始日、意識障害、SIAS-M、病前のフレ

脳梗塞後の歩行能力は社会参加や生活の質にとって重イルが説明変数となった。重回帰分析の結果、SIAS-M

要である。近年、超急性期脳梗塞者（AIS）に対しrt-PA（β＝0.75、95% IC：0.14−0.19、p＜0.01）と病療法や脳血管内治療（EVT）が展開され有効性が示さ前のフレイル（β＝0.12、95% IC：0.01−0.45、p＜れている。EVT後の理学療法に関する報告は限定的で0.01）がFACの独立因子した関連因子となり、自由度調あり、術後早期に歩行可能な要因を検証した報告は少な

整済み決定係数は0.603、VIF＜2であった。

い。そこで本研究の目的は、AISにEVTを実施した者を対象に、術後早期に歩行可能となる関連要因を調査することとした。

■ 考察
本研究は、AISのEVT後1週目の歩行能力にSIAS-Mと病前のフレイルが関連することを示唆した。したがっ■ 方法て、EVT後の早期歩行能力を予測する際は、病前のフレ研究デザインは、単施設の後ろ向き観察研究である。

イル状態と発症後の運動麻痺に重点を置く必要がある。

2016年1月から2023年8月までに、当院に入院した65
歳以上のAISでEVTを施行した116名を対象とした。包

■ 倫理的配慮

含基準は発症前mRS≦3で歩行可能な者とし、除外基準

本研究は、製鉄記念八幡病院の単施設にて実施されたは発症前mRS≧4および死亡例とした。脳梗塞病型や閉ものである。本研究はヘルシンキ宣言に基づき実施さ塞部位、患者情報、発症前フレイルの有無を診療録かられた。対象者には研究の趣旨と倫理的配慮を十分に説明調べた。フレイルは、基本チェックリスト（KCL）合し、個人情報保護に努め、インフォームドコンセントに計得点が3点以下をロバスト、4～7点をプレフレイル、よる同意を得た上で実施した。なお、研究プロトコール

8点以上をフレイルと定義した。臨床評価は、発症前

は、製鉄記念八幡病院の倫理審査委員会によって承認さ

mRS、発症時NIHSS、rt-PAの有無、EVT後の再開通指れた（承認番号23-71）。

標であるmTICI、理学療法開始日、離床開始日、JCS、
入院期間、SIASの下肢運動麻痺（SIAS-M）や下肢深部
感覚、健側下肢筋力、TCTを調査した。アウトカムである歩行評価にはFACを用いた。全ての調査項目はEVT後1週までに評価した。統計解析は、重回帰分析を用いて検討した。FACを従属変数、単回帰分析で有意な項目と相関係数や分散インフレ係数（VIF）を考慮した説明変数とし解析した。統計学的解析にはSPSS for Windows
ver23を使用し有意水準は5%とした。
■ 結果
術後1週目のFACの中央値は1（0−3）であった。単回帰分析や相関係数を考慮すると、発症前mRS、発症時76

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-022

口述5（基礎・神経）

身体活動量および活動強度向上を目的としたフィードバックツールの運用と効果（第二報）
1）

医療法人西福岡桜十字 桜十字大手門病院 リハビリテーション部
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 リハビリテーション部
3）
桜十字先端リハビリテーションセンター2）〇清永

彩夏1）・久保田勝徳2,3）・森

雅弘2）・川﨑恭太郎2）・日高健二1）

キーワード：身体活動、活動量計、フィードバック■ はじめに有意差を認めなかった（P＝0.58）。

脳卒中患者の多くは病前と比べ身体活動が低下することが報告されており、その背景には身体機能の低下の■ 考察

みならず、身体活動に対するモチベーションの低下や目Larsenらは健常高齢者において身体活動のフィード

標設定の有無が影響していると報告されている。そこでバックを受けた者は、受けなかった者と比較し歩数と我々は、身体活動の目標を共有し、入院中の身体活動増

MVPA時間の増加を認めたと報告している。本研究の結加を目的に、身体活動のフィードバックツールを作成し果、平均歩数は先行研究と一致した見解が得られた一運用している。単一症例において平均歩数と中高強度活

方、MVPA時間は前期に比べ後期に増加傾向を示したが動（MVPA）時間の増加を認めたが、使用するなかで症

有意差は認められなかった。歩行において3METs以上

例によって効果に違いがある印象である。そこで今回、の活動強度を得るには時速4km以上の歩行が必要とさ脳卒中患者を対象に、フィードバックツールを用いた介れているが、本研究の対象者における快適歩行速度は時入が身体活動を増加させる一助となり得るかについて身速3.3kmであったことから身体活動の結果に影響を与え

体機能を踏まえ検討した。

た可能性が考えられる。これらのことから、身体活動のフィードバックは入院中の歩行量を増加させる介入とな■ 方法
対象は、回復期病棟に入院中の脳卒中患者のうち、独歩もしくは杖を用いて歩行が自立している6名（年齢：ることが示唆されたが、活動強度を増加させるには歩行速度の向上を意識した介入も重要である可能性が考えられた。

66.7±9.2歳）とした。身体機能は、下肢Brunnstrom
recovery stageはⅤ4名・Ⅵ2名、Berg Balance Scaleは48.2±6.4点、10m歩行快適速度は10.9±1.4秒であった。身体活動の評価は3軸加速度付き活動量計■ 倫理的配慮
本研究は、当グループの倫理委員会に承認（2019090903）を受け実施した。

（OMRON社製）を用い、対象者の身体活動（METs）
を起床から就寝まで計測し、歩数およびMVPA時間を算出した。なお、計測期間はフィードバック前3日間（前期）とフィードバック後3日間（後期）とした。統計学的処理には改変RコマンダーR4.2.1を使用し、Wilcoxon
符号付順位検定を用いて前期・後期の平均歩数、MVPA
時間を比較した（α＝0.05）。
■ 結果
平均歩数は、前期4,223±822歩、後期5,834±
1,399歩であり有意な増加を示した（P＜0.05）。MVPA
時間は、前期18.6±12.4分、後期27.0±14.7分であり理学療法福岡37号

Suppl 2024

77

O-023

口述5（基礎・神経）

脳卒中片麻痺者における自転車エルゴメーターの駆動速度とペダル負荷量の違いが下肢筋活動に及ぼす影響について
桜十字福岡病院
〇木脇

葵・堀江

崇人・川﨑

リハビリテーション部

恭太郎・金古翔太・道下純子・久保田勝徳・脇坂成重キーワード：片麻痺、下肢筋活動、エルゴメーター■ はじめに0.58/0.62、0.86/0.91mV）であった。

一般に、脳卒中者におけるエルゴメーターの効果には、下肢運動機能の向上に有益であることが報告されて■ 考察いるため、片麻痺患者の自主訓練としてエルゴメーター

本研究では、低回転・快適回転の低負荷（10W）ではを提供する機会は多い。しかし、臨床場面では、非麻痺

麻痺側優位の筋活動を認めた。その理由として、低負荷

側優位の駆動となり、意図した効果が図れていない患者の場合はより麻痺側下肢に意識を向けて駆動することがが散見される。要因として、駆動速度やペダル負荷量なできるため、筋活動の向上に繋がったと考える。一方、どの駆動条件が影響していると推察される。先行研究

高回転・高負荷（30W）では筋活動が最も高値を示しでは大半が快適な駆動速度での報告であり、駆動条件にた。健常者を対象とした先行研究では高回転の駆動による効果の違いについては検証されていない。そこで今

よって大腿四頭筋の筋活動が増加することが報告されて回、脳卒中片麻痺患者1例に対して、エルゴメーターのいるため、身体機能が高い患者を対象としたことが結果駆動速度とペダル負荷量の違いが下肢筋活動に及ぼす影に影響したと思われた。

響について検証した。
■ 倫理的配慮■ 対象と方法

ヘルシンキ宣言に基づき、対象者の個人情報保護には

対象は脳梗塞発症後124日経過した右片麻痺を呈す
70歳代男性である。理学療法評価は、Brunnstrom
Recovery Stageは下肢Ⅵ、GMTは麻痺側・非麻痺側下肢5、歩行は屋内独歩自立であった。方法は、エルゴ
メーターを30秒間駆動時の麻痺側・非麻痺側の内側広筋（VM）の筋活動を、駆動速度とペダル負荷の各条件下で計測した。駆動条件は、本症例が快適に駆動できる
速度を快適回転（bpm 60）とし、それを基準に低回転（bpm 40）と高回転（bpm 80）の3条件として、それぞれ3種類の負荷条件（10Ｗ、20Ｗ、30Ｗ）を組み合わせて実施した。筋活動は、表面筋電図（トランクソ
リューション株式会社）を用い、5〜25秒間の下肢筋活動を測定し、筋電図波形を全波整流処理した後、積分値を算出した。
■ 結果
各条件下での麻痺側/非麻痺側の筋活動（10W、20W、30W）は、低回転は（0.58/0.17、0.28/0.33、
0 . 3 2 / 0 . 5 3 ｍ V ）、 快 適 回 転 は （ 0 . 5 8 / 0 . 4 9 、
0.46/0.57、0.56/0.75mV）、高回転は（0.66/0.94、78

理学療法福岡37号

Suppl 2024

十分に留意している。

O-024

口述5（基礎・神経）

活動機会の少ない脳卒中片麻痺患者の入院時と自宅退院後の日中活動量の比較
医療法人福岡桜十字花畑病院
〇今泉

夏歩・吉田

リハビリテーション科

大地・古川

慶彦・堀内

厚希

キーワード：活動量、意欲低下、自主練習■ はじめに脳卒中片麻痺患者における身体機能及び日常生活動作

3.9METsから8METs以上は、入院時と退院後で大差がない結果となった。

能力の維持・向上のためには、日々の生活における身体活動量の確保が重要であるが、植木らは退院後と比較し■ 考察

入院時の活動量が少ない傾向にあると報告している。そ

1日の総消費カロリーの平均と1日の歩数の平均が、入こで、入院時より他者交流や自主練習の遂行を促すこと

院時と退院後とでほとんど変わらなかった結果に対し、で、入院時と退院時で日中活動量に大差がない症例がみ

他患者と世間話を挟みつつ自主練習を遂行できたことにられたため、報告する。

より、活動量を確保できたと考える。1日の歩数の平均は入院時が上回ったものの、1日の最大歩数は退院後が■ 対象と方法
対象は下肢BRSがⅥの左片麻痺を呈している70歳代の女性とした。入院時からADLは独歩自立していたが、上回った結果に対しては、退院後は仕事や買い物など、その日のスケジュールにより活動時間に差がみられたためと考える。

リハビリ意欲低かったため、介入時間を同世代の他患者

1.0～1.9METsと2.0～2.9METsで退院後が上回る結と合わせることで交流の場を設けた。そして自主練習メ

果に対して、職場への移動やデスクワークの時間が増えニューを作成し、他患者と共に行うよう促しを行った。

たためと考える。3.0～3.9METsから8METs以上は、自退院後は週3日程度パソコン作業が中心の仕事を、自宅

主練習が定着していたため、大差がなかったと考える。

から徒歩約5分の職場で行われている。また、退院後の介護保険サービスはデイケアと訪問リハを週に1日ずつ■ 倫理的配慮利用されている。入院日をX年Y月Z日、退院日はZ＋

本症例は、患者様の個人情報保護に配慮し、個人が特119日とし、入院時のZ29日～34日、退院後のZ134日～

定されないよう留意し、報告の主旨及び目的を本人に対139日の各6日間において、日中のみオムロン株式会社のし口頭にて十分な説明を行い、同意を得た。

活動量計を装着し、1日の活動量を計測し比較した。
■ 結果
1日の総消費カロリーの平均は、入院時では1464.6±
66.9 kcal、退院後では1441±59.8と大差がない結果となった。
1日の歩数の平均は入院時では1520.6±421.3歩、退院後では1356±650歩と入院時が上回る結果となった。
各6日間のうち、最大歩数は入院時では2160歩、退院後では2491歩となった。
1 日 の M E Ts 数 に よ る 運 動 時 間 の 平 均 は 、 1 . 0 ～1 . 9 M E Ts は 入 院 時 で は 3 9 6 ± 8 4 . 7 分 、 退 院 後 で は489.7±117.1分、2.0～2.9METsは入院時では55.5±7.7分、退院後では73.3±27.1分となった。3.0～
理学療法福岡37号

Suppl 2024

79

口述6
（運動器）
12:40-13:30
座長

中元寺聡（福岡志恩病院）

O-025

口述6（運動器）

初回肩関節前方脱臼に対する治療法の有効性：
システマティック・レビューとネットワーク・メタアナリシス
1）

医療法人 南川整形外科病院 リハビリテーション科
信州大学医学部附属病院 リハビリテーション部
3）
国際医療福祉大学 福岡保健医療学部 理学療法学科
4）
九州栄養福祉大学 リハビリテーション学部 理学療法学科
5）
南川整形外科病院 整形外科
6）
久留米大学医療センター 整形外科
2）〇烏山昌起1）・鶴田崇1）・山本 周平2）・有家 尚志3）・河上 淳一4）・南川
大園 宏城6）・森山 弘朗6）・後藤 昌史6）智彦5）・

キーワード：初回肩関節前方脱臼、システマティック・レビュー、ネットワーク・メタアナリシス■ 目的頼性）。一方、外旋固定（ER）はIRと比べて再脱臼率に

初回肩関節前方脱臼（FASD）の発症率は、人口10

殆ど差がない可能性がある（RR0.70、95％CI0.50−

万人あたり約26.9人である。再脱臼はFASD後の懸念

1.00、低い信頼性）。ABRは再脱臼率を減少させる点でであり、若いアスリートは再脱臼率が約82％と高いと第1位（SUCRA99.58）であり、次いでAL、ER、IRでされる。治療法の比較は、いくつかの無作為化比較試験あった。WOSI scoreは治療法に有意差がなかった。有（RCT）があるものの、外科的または保存的治療の効

害事象は、ERはIRよりも肩凝り症状の出現傾向を認め、果を統合した報告はない。本研究の目的は、FASDに対ABRとALは術後の紅斑、腫脹、癒着性滑液包炎が確認する治療法の有効性をネットワーク・メタアナリシスされた。しかし、有害事象の定義は研究間で異なってお（NMA)で比較することである。

り、メタアナリシスは実施しなかった。

■ 方法

■ 結論

MEDLINE、CENTRAL、EMBASEで論文を検索し、ABRは、再脱臼率の減少に関して最も優れた治療法

進行中の臨床試験はICTRPとClinicalTrials.govで確認の可能性が示唆された。WOSI scoreは治療法間での差した。適格基準は、FASDに対する治療効果を1年以上が殆どなく、有害事象は明確なエビデンスが得られな追跡したRCTとした。アウトカムは再脱臼率、Western

かった。

Ontario Shoulder Instability Index（WOSI）score、
有害事象とした。解析は、頻度論的手法で変量効果■ 倫理的配慮

NMAを実施、ランク付けはベイズ論的手法で累積順位

本研究は公表されたデータに基づく研究であり、倫理

曲線下面積（SUCRA）を算出した。各結果の信頼性は審査の対象とならない。プロトコルは、Open Science

CINeMAツールで評価した。

Frameworkに登録（https://osf.io/pvq87/）し、
PRISMA extension statement for systematic reviews■ 結果
検索は2,999編が抽出され、適格基準を満たしたのはincorporating network meta-analyses（PRISMANMA）に基づき実施した。

15編であった。解析の結果、鏡視下バンカート修復術（ABR）は内旋固定（IR）と比べて再脱臼率を大幅に減少させる可能性が高く（risk ratio[RR]0.15、95％
confidence interval[CI]0.07−0.33、中程度の信頼性）、鏡視下洗浄（AL）は再脱臼率を僅かに減少させる
可能性がある（RR0.47、95％CI0.20−1.11、低い信

理学療法福岡37号

Suppl 2024

81

O-026

口述6（運動器）

姿勢がCritical Shoulder Angleと肩甲骨周囲筋活動に与える影響
1）

福岡志恩病院 リハビリテーション部
福岡志恩病院 整形外科
3）
令和健康科学大学 理学療法学科
2）〇柳原拓視1）・種浦

友美1）・工藤

憂1）・石谷栄一2）・原田伸哉3）

キーワード：CSA、筋活動、姿勢■ 目的

後弯坐位：45.1°、P＜0.01）。棘下筋に対する三角筋

Critical Shoulder Angle（以下、CSA）が大きい場

中部線維の積分値は後弯坐位で有意に大きく（自然坐合、腱板断裂の要因となることが知られており、鏡視下位：3.88、後弯坐位：4.45、P＜0.05）、前鋸筋の積分

腱板縫合術後の再断裂とも関連している。我々は、CSA

値は有意に小さくなり（自然坐位：2.06、後弯坐位：が大きいと三角筋の筋活動が高く、反対に棘下筋の筋活

1.54、P＜0.01）、僧帽筋下部線維の積分値は有意差は動は低いことを報告した。このCSAは肩甲骨の構造的因無いものの小さくなる傾向であった（自然坐位：1.71、子であり不可逆的である。しかし単純XPでの二次元的計

後弯坐位：1.02、P＝0.1429）。

測のため三次元的な要因を加えると変化する。そこで、姿勢によって上腕骨に対する肩甲骨の位置が変化し、■ 結論・考察

CSAが変化すると考えた。本研究の目的は、姿勢がCSA

後弯坐位になると肩甲骨が前傾、内旋することでと肩甲骨の位置並びに肩甲骨周囲筋活動に与える影響を

CSAが大きくなった。加えて、後弯坐位での上肢挙上検討することである。

位保持では、棘下筋に対する三角筋中部線維の筋活動は高まり、反対に前鋸筋と僧帽筋下部線維の筋活動は低く■ 方法

なるという特徴が明らかとなった。本研究の結果から、肩に愁訴がない健常成人10例20肩（男性10例：平均後弯坐位の修正が腱板筋に対する肩甲骨周囲筋の過活動

年齢28歳）を対象に自然坐位と後弯坐位で両肩の単純肩を抑制できることが考えられ、姿勢矯正の重要性が示唆

AP像を撮影し、CSAの変化を計測した。デジタルゴニ

された。

オメーターとデジタル傾斜計を用いて2種類の姿勢における肩甲骨前傾角度、回旋角度をそれぞれ3回測定し、その平均値を算出した。表面筋電図を用いて三角筋中部
線維、棘下筋、前鋸筋、僧帽筋下部線維の筋活動を記録した。課題動作は、肩甲骨面90°挙上位保持（内外旋中間位）とし、測定時間5秒を3回実施し中間の安定した１秒間の最大積分値を算出した。課題動作時の三角筋中部
線維、前鋸筋、僧帽筋下部線維の積分値をそれぞれ棘下筋の積分値で除した値を算出し、自然坐位と後弯坐位の差を比較した。
■ 結果
CSAは後弯坐位で有意に大きく変化した（自然坐位：
32.3°、後弯坐位：36.2°、P＜0.01）。後弯坐位で肩甲骨は有意に前傾し（自然坐位：12.5°、後弯坐位：29.6°、P＜0.01）、有意に内旋した（自然坐位：32.5°、82

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
倫理委員会の承認を得た。（承認番号：023）

O-027

口述6（運動器）

投球障害肩における不完全復帰例の要因の検討
1）

南川整形外科病院
南川整形外科病院2）〇鶴田崇1）・烏山昌起1）・伯川

リハビリテーション科
整形外科

広明1）・山口

亮1）・緑川孝二2）・南川智彦2）

キーワード：投球障害肩、野球完全復帰、Hyper External Rotation Test
■ はじめにた。N群は13名、平均年齢17.6±1.9歳、全例右投、ポ当院は投球障害肩に対して原の11項目に下肢・体幹なジションは投手が4名、野手が9名だった。全力投球時のどを含めた計17項目のチャートを考案し、1項目1点でHERTの陽性率はF群が5.6%、N群が53.8%とN群が有17満点中13点未満をコンディション不良として約4週間

意に高く（P＜0.01）、投球側足関節背屈の改善角度はFの投球禁止を指導している。その期間は全身のコンディ群が6.0±4.8°、N群が−0.2±8.3°とF群が有意に改善

ショニングを主とした理学療法を実施し、再診時に疼痛した（P＜0.05）。他の項目に有意差は無かった。

の消失を確認し13点以上獲得すると段階的投球を許可して完全復帰を目指している。しかし全力投球時に痛みが■ 考察

出現しポジションを変更する様な不完全復帰例がいる。

本研究より、不完全復帰例は足部の可動域の改善度

本研究の目的はチャートに即して完全復帰例と比較し不が低くHERTの陽性率が高い事が示唆された。足部の柔完全復帰例の要因を検討することである。

軟性低下は投球時の重心移動や下肢から体幹・上肢への運動連鎖の破綻に影響し、肩関節の過剰な動作が強いら■ 対象
2022年4月～2024年1月迄に投球障害肩と診断され理学療法を実施した高校生以上の野球部生53名のうち、介れ、HERTの陽性を助長すると考える。不完全復帰例の要因は肩関節自体の器質的損傷だけでなく、足部から生じる運動連鎖の破綻も含まれると考える。

入3ヶ月以上経過を追えた31名とした。
■ 倫理的配慮■ 方法
完全復帰した群をF群、不完全復帰群をN群とした。
評価時期は初回、全力投球時とした。評価項目は投球

本研究は、調査内容を書面と口頭説明にて対象の同意を得た上で実施し、南川整形外科病院倫理委員会（承認番号：2023-1号）の承認を得ている。

側の棘上筋・棘下筋・肩甲下筋・Elbow Extension
Test・Elbow Push Testの脱力と疼痛の有無、投球側のHorizontal Flexion Test・Combined Abduction
Test・肩関節90°外転外旋（HERT）の可動域と疼痛の有無、両側のStraight Leg Raising Angle・Heel
Buttock Distance・股関節内旋・手指伸展、体幹回旋・足関節背屈の可動域とした。統計学的検討はRを用い両群の初回から全力投球時の可動域の改善度をWelch検定、疼痛と脱力の陽性率はFisherの正確確率検定を用いて比較し有意水準は5%未満とした。
■ 結果
F群は18名、平均年齢17.3±1.7歳、投球側は右14名、左4名、ポジションは投手が11名、野手が7名だっ
理学療法福岡37号

Suppl 202483

O-028

口述6（運動器）

ギャッジアップ角度の増加は肩峰骨頭間距離の拡大に影響するのか?
−外転装具着用下での検討−
1）

医療法人 南川整形外科病院 リハビリテーション科
九州栄養福祉大学 リハビリテーション学部 理学療法学科
3）
医療法人 南川整形外科病院 整形外科2）〇渡辺雅大1）・烏山

昌起1）・鶴田 崇1）・山口
緑川 孝二3）・南川亮1）・伯川智彦3）広明1）・河上淳一2）・

キーワード：肩峰骨頭間距離、ギャッジアップ角度、外転装具
各ギャッジアップ角度のAHDを比較した結果、3肢位は■ はじめに
夜間痛は肩関節疾患にとって深刻な問題であり、睡眠障害や精神的ストレスを引き起こす。鏡視下腱板修復

AHDの増加がみられたものの、有意差は認めなかった（P＝0.76）。

術術後の疼痛管理では、ベッドのギャッジアップ角度が夜間痛の軽減に寄与することを経験する。しかし、我々■ 考察が渉猟しえた限りでは外転装具着用下でのギャッジアッ

本研究では、健常成人における外転装具着用下でのプ角度と肩峰骨頭間距離（Acromiohumeral distance;

ギャッジアップ角の増加とAHD拡大との関連性は認めなAHD）の関連性を調査した報告はない。そこで、本研究かった。先行研究では、肩腱板断裂患者における夜間痛は外転装具着用下でのギャッジアップ角度がAHDに与えとAHDの関連性を調査した報告はみられるが、本研究のる影響を検討した。

対象者は健常成人であり、腱板断裂を有さないことが影響している可能性がある。今後は装具ポジショニングや筋緊張の影響を含め、より詳細な検討が必要と考える。

■ 方法
対象は、愁訴のない健常成人22例22肩（男性17例、女性5例、平均年齢27.4歳）とした。対象肩は右肩とした。超音波検査は、超音波画像診断装置（LOGIQ P10、GE株式会社製）およびリニアプロー
ブ（18.0MHz）を使用した。測定肢位は背臥位で、外転装具着用下でギャッジアップ角度0°、30°、60°とした。測定方法は、先行研究に従い、超音波で肩峰と上腕骨頭を描出し、肩峰の前縁から下ろした垂線上腕骨頭が交わる距離をAHDと定めて3回測定し、その平均値を算出した。各測定の信頼性は、検者内の級内相関係数（intraclass correlation coefficient ; ICC）を求めた。
統計処理は、Kruskal-Wallis検定を用い、有意差を認めた際は多重比較検定を行った。有意水準は5％とした。
■ 結果
ギャッジアップ角度0°、30°、60°におけるAHDの平均値は、それぞれ11.1±3.0mm、11.4±2.7、11.6±
3.4であった。ICC（1,1）は、0.98（95%信頼区間；
0.96～0.99）、0.98（95%信頼区間；0.96～0.99）、0.96（95%信頼区間；0.91～0.98）であった。次に、
84

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本研究の対象者には研究の趣旨と方法の十分な説明を行い、承諾を得て実施した。

O-029

口述6（運動器）

成長期の男性アスリートにおける疲労骨折症例と骨端症症例の身体的特徴および身長最大発育量年齢の比較
1）

福岡リハ西都クリニックスポーツ・整形外科 リハビリテーション部
福岡リハビリテーション病院 リハビリテーション部
3）
福岡リハ整形外科クリニック リハビリテーション部
4）
福岡リハ西都クリニックスポーツ・整形外科 整形外科
5）
福岡リハビリテーション病院 整形外科
6）
福岡大学 スポーツ科学部
7）
福岡リハ整形外科クリニック 整形外科
2）

〇眞鍋 匠1）・平川 善之2）・嶋田 早希子3）・染川 晋作2）・牟田 祥平1）・川原 大樹3）・
野原 英樹3）・野村 耕平4）・長島 加代子4）・花田 弘文5）・吉村 一朗6）・藤原 明7）
キーワード：成長期の男性アスリート、疲労骨折、骨端症■ はじめに、目的±7.6cm（p＜0.05、r＝0.38）であり両群間に有意差

成長期スポーツ障害に対する治療介入において、発達を認めた。脚長、体重、PHVA、PHVAまでの期間に有年齢を考慮した対応が望まれるが、身長や体重などの身意差を認めなかった。また、疲労骨折群は29例中21例

体的特徴と発達過程を如何に参照するかは一定の見解ががPHVAの1.5年以内に集中しており、同様の期間で骨端ない。

症群は13例中3例であった。

一方、Milwardら（2002）は、Maturity Offset法（以下、MO法）を用いて、身長、座高、脚長、体重から推定する身長最大発育量年齢（Peak Height Velocity Age :PHVA）を発達年齢の簡便な評価指標としている。

■ 考察
先行研究では骨折の発生率がPHVA前後に急増するという報告があり、本研究でも同様の傾向が得られた。まそこで本研究では、成長期スポーツ障害である疲労骨折

た疲労骨折群と骨端症群を比較すると、PHVAに差を認と骨端症患者を対象に身体的特徴やPHVAを調査し、両疾めず年齢および身長、座高が異なっていた。この結果よ患群における特徴を比較することで、発達年齢を考慮しつり疲労骨折はPHVA前後、骨端症は思春期スパート立ちつ治療介入を行う意義を検討することを目的とした。

上がり年齢の早期から生じている可能性が考えられる。
また本研究の意義として身体的特徴や発達年齢を考慮■ 方法

することで、運動負荷量の調整や栄養および睡眠時間の2022年4月から2024年1月の間に当院を受診した若年把握や検討、取り組むべき課題の提示など、成長区分に

男性42名を対象とし、疲労骨折と診断された29名（疲合わせた包括的な治療介入が客観的指標の基、可能にな

労骨折群）と骨端症と診断された13名（骨端症群）に群ると考えられる。

分けした。身体的特徴として年齢、身長、座高、脚長、本研究の限界として、対象者が少ないことや大枠の疾体重を調査し、MO法によるPHVAとPHVAまでの期間を患別であること、負荷量や機能面の考慮を行っていない算出した。2群間の比較には、対応のないt検定、Mann-

ことなどが挙げられ、追加検証が必要と思われる。

WhitneyのU検定を用いた（有意水準5%）。
■ 倫理的配慮
■ 結果

本研究は対象者および対象者の保護者に説明し同意を

年齢は疲労骨折群13.5±1.6歳、骨端症群12.2±2.0得た。また、当院の倫理委員会による承認を得た上で実歳（p＜0.05、r＝0.34）、身長は疲労骨折群160.2±施した（FRH2023-R-001）。本研究において報告すべ

11.4cm、骨端症群150.8±14.4cm（p＜0.05、r＝

き利益相反はない。

0.35）、座高は疲労骨折群84.2±6.2cm、骨端症群78.9

理学療法福岡37号

Suppl 2024

85

口述7
（内部障害）
12:40-13:30
座長

佐藤憲明（JCHO 久留米総合病院）

O-030

口述7（内部障害）

当院循環器病棟における慢性心不全患者の退院時BIを規定する
因子の検討
平成紫川会
〇堀口

駿・吉村

小倉記念病院

有示・岡田

リハビリテーション課

誠矢・宮川幸大・一ノ瀬拓朗・小林雄大

キーワード：心不全、SPPB、BI■ はじめに、目的
当院循環器病棟における慢性心不全患者の退院時BIを次にROC曲線の結果より、入院時SPPBのカットオフ値
は5点（AUC＝0.85）であった。

規定する因子について検討を行ったので報告する。
■ 考察
■ 方法

本研究では、当院循環器病棟における慢性心不全患者

2021年9月から2023年5月までの期間に、当院循環器の退院時BIに影響する因子として、入院時SPPBを認め病棟に入院した慢性心不全患者のうち、入院前ADLが自た。このことから入院時からの下肢パフォーマンス中等立していた91例を対象とし、退院時BIの中央値を基準に度低下は退院時ADL自立を阻害する可能性が示唆され

高BI群（BI＞90点）、低BI群（BI≦90点）に分類した。

た。また、先行研究より退院時ADL自立のためのゴール

年齢、性別、基礎疾患、併存疾患、血液生化学検査、設定には退院時SPPB6点以上が有効であるという報告か

心臓超音波検査、Geriatric Nutritional Risk Index

ら、入院時SPPB5点以下の慢性心不全患者には、特に早（以下GNRI）、Controlling Nutritional status（以期からの積極的な心臓リハビリテーションの実施が必要

下CONUT）、握力、Short Physical Performanceである。

Battery（以下SPPB）、10m歩行速度、6分間歩行距離（以下6MD）を診療録より調査し、群間比較を行った。

■ 倫理的配慮

退院時BIを目的変数とし、基本項目（年齢、性別）、

本研究はヘルシンキ宣言に即り実施し、データの集計

生化学検査（Hb）、心臓超音波検査（左室駆出率）、入は患者名をコード化し、個人の特定ができないように配院時栄養関連指数（CONUT）、入院時身体機能（握力、慮した。

SPPB、10m歩行速度）、再発心不全入院を説明変数とし、ロジスティック回帰分析を行った。なお、ロジス
ティック回帰分析を行うにあたり、まず単変量ロジス
ティック回帰分析を行い、p値0.1未満の変数について多変量ロジスティック回帰分析を行った。有意水準は5%とし、多重共線性に配慮して行った。
次に有意な関連性を認めた説明変数について、Receiver Operating Characteristic（以下ROC）解析を用いて、カットオフ値およびArea Under Curve（以下AUC）を算出した。
■ 結果
入院時のCONUT、握力、SPPB、10m歩行速度、
6MDについて2群間で有意差を認めた（p＜0.05）。
退院時BIに影響する因子として、入院時SPPB（OR：0.707、95%CI：0.566−0.884、p＜0.01）が抽出された。
理学療法福岡37号

Suppl 202487

O-031

口述7（内部障害）

甲状腺機能亢進症により心不全を呈した症例−運動強度と体組成の変化について−
社会保険

田川病院

〇見城

リハビリテーション課

将太・大場

健一郎

キーワード：甲状腺機能亢進症、心不全、体組成■ 症例提示は低強度から開始しInbodyで体組成を評価し筋肉量の減

40歳代男性。入院前の体重は120kgでBMI32.9kg/
2

少がないかを確認しながら実施した。

m 、職業は外装業。2ヶ月前と比べ約20kgの体重減少

体組成を評価することで安全に運動強度を上げることと労作時の息切れを主訴に当院を受診し、心不全の診ができ、結果として筋肉量を維持しながら身体機能の改断で入院。入院4日目に甲状腺機能亢進症と診断され善を図ることができたと考える。

た。入院時のBNP：262.4pg/ml、F‐T4：3.9ng/dl、
CONUT：2点（ALB：0点、TLC：1点、T-cho：1点）。

ヘルシンキ宣言に基づき、対象者にはリスク、参加の＜理学療法初期評価＞問診：軽労作での疲労と食思低下の訴えあり。身体所見は特記なし。6分間歩行試験：
352m。SPPB：11点。握力：27.7kg（右）、27.1kg（左）。Inbody：体重99.5kg、筋肉量51.6kg、脂肪量
44.7㎏。
■ 介入内容と結果
入院4日目までは安静座位で多量の発汗と動悸の訴えがあり、ベッドサイドで基本動作練習を行った。入院5日目から自転車エルゴメーターを使用した運動療法を開始。負荷量はkarvonen法の強度0.3で計算し30wattで行った。入院13日目に体組成を再評価し筋肉量の維持が確認できたので強度0.5の40wattに上げて実施する。入院17日目に再度体組成を評価し、筋肉量の維持を確認して強度0.7の50wattに上げ、階段昇降などのADL練習を追加した。
入院19日目に身体機能を評価し、6分間歩行試験：
410m（＋58m）。SPPB：11点。握力：28.7kg（＋
1kg）（右）、28.8kg（＋1.7kg）（左）。Inbody：体重96.7kg（－2.8kg）、筋肉量52.8kg（＋1.2kg）、脂肪量
40.3kg（－4.4kg）であった。
■ 考察
本症例の年齢や入院前ADLを考慮すると中等度以上の強度での運動療法が必要と考えた。しかし、甲状腺機能亢進症による異化亢進や低栄養状態により中等度以上の強度では骨格筋量から減少する可能性があるため、今回88■ 倫理的配慮

理学療法福岡37号

Suppl 2024

自由等を十分に説明した上で口頭による同意を得た。

O-032

口述7（内部障害）

残存病変のない高齢弓部大動脈瘤破裂術後患者のPhaseⅡ～Ⅲ、リハビリテーションの報告
社会医療法人シマダ
〇中村

嶋田病院

理沙・土﨑

リハビリテーション部

三積・萬代

陽介

キーワード：訪問リハビリテーション、介護保険、弓部大動脈瘤破裂術後■ 目的約40分の歩行も可能となったが、坂道の歩行の不安定

大動脈侵襲的治療症例の平均年齢は心臓病と比較して性あり目標は未達成であった。活動量改善のため、通所

高く、個別性の高いプログラムが必要となる。大血管介護へ移行し目標の共有及び運動負荷設定の申し送りを疾患患者の術後早期のリハビリテーションの効果につい行った。退院6ヶ月後に本人、通所介護へ確認時には近ては、身体機能の改善や医療費削減について報告されて隣の店までの買い物が1本杖にて自立していた。

いるが、退院後の報告は少なく確立した方法もない。今
回、残存病変のない弓部大動脈瘤破裂術後患者のPhase
Ⅱ～Ⅲの訪問リハビリテーション（以下訪問リハ）を実施したため報告する。

■ 考察
現在、医療と介護間の連携が十分に取れていないことが問題視されている。今回、弓部大動脈瘤破裂術後患者の残存病変の有無を確認し、適切な運動負荷をかけ、身■ 症例提示体機能の改善を図ることが出来た。大動脈侵襲的治療後

80歳代後半の男性。弓部大動脈瘤破裂の診断にてA病の症例では、運動負荷の設定に残存病変の有無が必須と院で人工血管置換術を施行。残存病変はなし。腎不全、なる。今後も、医療と介護の情報伝達を円滑に行ってい心不全、発作性心房細動、嗄声を認めた。術後20日目にく必要があると考える。

当院転院となり、術後36日目に自宅退院となる。FIM：
104点（認知項目34点）、歩行は歩行器にて室内自立。
病前ADL自立。妻と二人暮らし。介護保険認定を受けるまでの期間、訪問リハの指示があった。

■ 倫理的配慮
発表に際して、書面にて本人へ同意を得るとともに個人が特定されないように十分な配慮を行った。

■ 介入内容と結果
訪問リハは退院後2日目より開始。目標は近隣の店までの買い物の自立とした。NYHAⅡ、血圧：155/82、
脈拍：81回/分、SpO2：97%、開始時FIM109点、膝伸展筋力（kgf/kg）：0.33/0.27、握力（kg）：18/15、
LSA：26点であった。術後3ヶ月はバストバンド固定、入浴はシャワー浴の指示でその他安静度制限はなかった。運動負荷は安静時心拍数＋20回/分、Borg11～13
以下、Talk Testを指標とした。筋力強化や階段昇降、
環境調整、屋外歩行を実施した。要介護3の認定を受
け、耐久性に対する不安があり訪問リハを継続した。血
圧管理や心不全指導を含め包括的に介入した。結果、退院80日後にNYHAⅠ、血圧：141/69、脈拍：69回/
分、SpO2：97%、FIM119点、膝伸展筋力（kgf/kg）：
0.42/0.41、握力（kg）：20/15、LSA：36点となった。屋外歩行は歩行器から1本杖自立レベルとなった。
理学療法福岡37号

Suppl 2024

89

O-033

口述7（内部障害）

下肢外科的血行再建術を施行した組織欠損患者のADLと3年生存率の関連性−入院時Frailtyの有無に着目して−一般財団法人平成紫川会小倉記念病院
〇大井

拓帆・宮川

幸大・堀口

リハビリテーション課
駿・野田

喜寛

キーワード：下肢外科的血行再建術、Frailty、Barthel Index
■ 目的

■ 結果

我が国では2023年9月時点で高齢人口が29.1％と過去平均観察期間は767日であった。Frailtyあり群は45最高となっており、今後も上昇すると見込まれている。

例、なし群は60例であった。3年生存率は、あり：な

Frailtyも同様に増加傾向にあり、高齢者のADL低下のみ

し＝67：63％と統計学的有意差は認めなかった。次にならず死亡リスクにも大きく影響している。またFrailty

Frailtyありの集団において、H群は32例、L群は13例では加齢に伴い進行する点で、動脈硬化の進行と相関がああった。3年生存率はH：L＝77：42％と有意差を認めることが報告されている。今回下肢外科的血行再建術をた（p＝0.0361）。多変量解析では、左室駆出率、年齢行った組織欠損（TL）患者のADLと3年生存率の生命予がADL低下の独立予測因子であった。

後の関連性をFrailtyに着目し検討した。
■ 考察
■ 方法

外科的血行再建術を施行したTL患者において入院時の2011年1月から2021年12月にTLを伴う重症虚血

Frailtyの有無は、3年生存率に有意差は認めなかった。

肢（CLTI）患者に対して外科的血行再建術を施行し、しかし、Frailtyを有するTL患者の入院中のADL低下

Frailty評価が可能であった105例について検討した。

が、3年生存率に関連する可能性は示唆された。ADLを

Frailtyの評価として、森崎らのModified CLI Frailty

低下させないことは生命予後に関連するため、より積極

Index（MCFI）を用いた。MCFIとは、ADL低下、低的なリハビリテーションを実施する必要があると考えら

栄養、骨格筋量低下のうち、2項目を満たす患者をCLIれた。

Frailtyと定義する方法である。ADL評価としてBarthel
Index（BI）を用い、ADL低下の定義としてBIの移動■ 倫理的配慮項目10点以下とした。低栄養の定義として、Geriatric

本研究は当院臨床研究審査委員会の承認（承認番号：

Nutritional Risk Indexを用い、92点未満とした。骨22120701）を得て、ヘルシンキ宣言に則り実施した。

格筋量低下は術前の腹部CTで腰椎L3レベルにおける横断面で骨格筋が占める面積を測定し評価した。入院時
Frailtyの有無で2群間に分け、Kaplan-Meier法のloglank testにて3年生存率を検討した。次にFrailtyありの集団において、入退院時のBIの変化を検討した。退院時BIが入院時より5点以上低下した患者をADL低下群（L群）、それ以外をADL維持・向上群（H群）と定義し、2群間において3年生存率を検討した。さらにADL低下
を従属変数とし、多重ロジスティック回帰分析を用いて因子分析を行った。検討項目は既往歴、採血データ等とした。

90

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-034

口述7（内部障害）

4年間外来心臓リハビリテーションを継続中の呼吸器疾患を有する
冠動脈バイパス術後の症例−症状増悪、コロナ禍による1年2ヶ月の中断期間を経て−
1）

特定医療法人
特定医療法人2）〇高尾美穂1）・平

東筑会
東筑会

東筑病院
東筑病院

リハビリテーション課
循環器内科圭一郎1）・原田 祥吾1）・西岡 大治朗1）・河原 秀光1）・上野
井手 陽1）・出永 文也1）・山下 和仁2）・西野 俊博2）

真副1）・

キーワード：外来心臓リハビリテーション、電話モニタリング、継続要因■ 目的

らに2週間に1度電話モニタリングを実施し精神面のアプ

心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガ

ローチも行った。最近（外来心リハ開始から4年後）のイドライン（2021年改訂版）に外来心臓リハビリテー

身体機能は膝伸展筋力450N/410N、片脚立位2.7秒/2.6

ション（以下外来心リハ）の重要性が記載されており、

秒、握力29.7kg/31.6kg、6MWTは308ｍ（Borg16）

継続することで健康寿命の延伸が示唆されている。しかであった。症状増悪やコロナによる休止期間はあった

し、コロナ禍では外来リハビリテーションを中断・終了

が、間質性肺炎治療後は症状増悪なくADLは維持され、を余儀なくされる状況があった。今回コロナ禍、病状悪

現在まで約4年間毎月6回一人で外来心リハの通院と趣味化による休止期間を挟みながら約4年間外来心リハを継を継続できている。

続されている一例を経験したため長期的に継続できた要因について考察し報告する。

■ 考察
外来心リハを継続できた要因として4つ挙げられる。

■ 症例提示①アドヒアランスが高かったこと②電話モニタリングや症例は80代男性でADLは自立し、趣味は畑作業であ運動中に運動指導も兼ねた会話でラポールを築け、モチる。疾患に対して理解良好で自宅では血圧測定を毎日

ベーション維持・向上に寄与できたこと③間質性肺炎治実施されている。X日A病院にて冠動脈バイパス術を施

療後は症状増悪なく身体機能維持が出来ていたこと④生行され、X＋27日当院入院しＸ＋56日に退院した。Ｘ活上通院することが可能であったことが外来心リハを継＋86日より当院外来心リハ開始となった。外来心リハ

続できた要因と推測する。

開始から2年後の外来心リハ中にSpO2：90％を下回ったため受診を促し、間質性肺炎の診断により他院で2か月間の入院となった。退院後は在宅酸素療法が開始され、主治医より労作時や呼吸苦を感じた際に酸素1L/■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に基づき、本症例報告について口頭および文書にて同意を得た。

minを導入するよう指示された。外来心リハ開始時の身体機能評価（右/左）は膝伸展筋力640N/640N、片脚立位1.3秒/3.6秒、握力29.7kg/29kg、6MWTは354ｍ（Borg11）であった。
■ 介入内容と結果
外来心リハでは準備運動とレジスタンストレーニング（以下RT）、有酸素運動を実施している。RTでは認知課
題を取り入れ、有酸素運動中は体調確認を含めて患者と会話をしながら実施した。コロナ禍による休止期間中はセラバンドと自宅内トレーニング表を患者に渡した。さ

理学療法福岡37号

Suppl 2024

91

口述8
（運動器）
13:40-14:30
座長

小山泰宏（博多メディカルクリニック）

O-035

口述8（運動器）

回復期リハビリテーション病棟における転倒後骨折患者の栄養障害が実績指数に与える影響
1）

花畑病院 リハビリテーション科
桜十字先端リハビリテーションセンターSACRA

2）

〇古川

慶彦1）・吉田

大地1,2）・堀内

厚希1）

キーワード：転倒、栄養障害、実績指数■ はじめに高齢者の転倒は、骨折の主原因であり、低栄養と関連があるとされる。回復期リハビリテーション病棟（以下＝0.35）、退棟時認知FIM（r＝0.31）、運動FIM利得（r＝0.2）に有意差があった。在棟日数に相関は認められなかった。

回リハ病棟）においては、栄養障害の有病割合は40％を超えるとされており、転倒後の骨折患者においても、■ 考察

栄養障害を有している可能性は十分に考えられる。回リ栄養障害を有する患者は、高齢で認知機能が低下し、ハ病棟では、実績指数導入以降、治療成績が客観化さ

FIM改善度は低かった。関根は、加齢に伴う栄養障害

れ、効率的な退院支援が求められている。先行研究で明は、摂食嚥下機能・食欲低下の問題も併発すると報告らかにされている身体機能やQOL、在院日数など栄養し、島らは認知機能低下が転倒に関連すると報告してい障害が及ぼす影響は、実績指数にも関係すると考えられる。以上より、受傷前から既に栄養障害があった者が転るが、転倒後骨折患者における栄養障害が、実績指数へ

倒・骨折に至った可能性が考えられた。また、栄養障害

どのように影響するかは明らかではない。今回、転倒後はADL改善の妨げになるとの報告も散見され、本研究で骨折患者の栄養障害が実績指数に与える影響について検も栄養障害がFIM改善の阻害因子となり、実績指数低下

討した。

の要因となったと考えられる。入棟時より栄養評価を適切に行い、栄養障害のある患者に対しては、FIMの改善■ 方法のみに依存しない支援の必要性があると考える。

2019年11月～2023年9月に回リハ病棟に入棟した転倒後骨折患者130名を対象とした。調査項目は、
年齢・性別・BMI・血液生化学検査・急性期の在院日
数・HDS-R・入退棟時FIM（運動・認知）・FIM利得■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に則り、対象者の保護は十分留意し、論理的配慮に基づきデータの取り扱いを行った。

（運動・認知）・在棟日数・実績指数とした。栄養指標
はgeriatric nutritional risk index（以下GNRI）を用
い、軽度・中等度・重度に分けた。統計解析は、χ2乗検定、Kruskal-Wallis検定を実施し、事後検定として
Steel-Dwassの多重比較検定を行った。GNRIとFIM、在棟日数については、spearmanの順位相関係数を実施した。有意水準は5％とした。
■ 結果
栄養障害は実績指数低下と有意に関連していた。年
齢・BMI・血液生化学検査・入棟時認知FIM・HDS-Rに有意差を認めた。FIMは退棟時運動・認知に有意差を認めたが、利得は運動のみ認めた。GNRIとFIMの相関関係は、入棟時認知FIM（r＝0.32）、退棟時運動FIM（r理学療法福岡37号

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93

O-036

口述8（運動器）

大腿骨近位部骨折術後急性期患者における上肢支持を用いた
改訂版5回立ち上がり試験の信頼性および妥当性
1）

産業医科大学病院 リハビリテーション部
北九州大腿骨近位部骨折地域連携パス協議会
3）
株式会社 SENSTYLE エイジングサイエンスラボ
4）
産業医科大学 リハビリテーション医学講座
2）〇村上武史1,2）・舩津

康平1）・樋口 周人3）・久原 聡志1）・徳永
伊藤 英明2,4）・佐伯 覚2,4）

美月2,4）・

キーワード：大腿骨近位部骨折、5回立ち上がり試験、信頼性■ はじめに力−0.51、BI−0.49であった（p＜0.05）。ICC（1,1）

大腿骨近位部骨折の年間受傷者は、約15万人と頻度は0.96（95%信頼区間：0.93−0.98）、ICC（2,2）はの高い疾患である。術後の歩行再獲得を予測すること

0.99（95%信頼区間：0.98−9.99）であった。Bland-

は、生存率の観点からも重要である。5回立ち上がり試

Altman分析による系統誤差は0.793秒（95%信頼区

験（5TTS）は、予測ツールとして、2021年のアメリカ

間：−1.73−3.31）であった。

理学療法士学会のガイドラインで推奨されている。しかし、術後早期の場合、上肢支持なしでは評価困難である■ まとめ例が多い。そこで評価方法を確立する第一段階として、大腿骨近位部骨折術後の急性期患者における上肢支持

大腿骨近位部骨折術後の急性期患者における上肢支持をを用い測定する改訂版5TTSの信頼性及び妥当性を検討し用いて測定する改訂版5TTSの信頼性と妥当性を検証すた。検者内・検者間信頼性及び身体機能等とも関連を認ることを目的とした。

め、系統誤差も1秒以下と小さく、大腿骨近位部骨折術後の評価として有用性が確認された。今後は、北九州大腿骨■ 方法

近位部骨折地域連携パスシートに改訂版5TTSの評価を導対象は、当院に入院し、手術が施行された大腿骨近入し、歩行再獲得の予測因子となるか検討する。

位部骨折患者とした。評価項目は、患者特性、改訂版
5TTS、筋力（握力・大腿四頭筋）、長谷川式簡易知能■ 倫理的配慮

評価スケール（HDS-R）、Barthel Index（BI）、疼痛

対象者には、本研究の内容に関して紙面を用い説明（Verbal Rating Scale：VRS）とした。改訂版5TTSし、同意を頂いた上で実施した。また本研究の内容に関の信頼性の検証は、退院前日に経験年数3年と15年の理

しては、産業医科大学倫理委員会に承認（承認番号：

学療法士が測定した。各測定者が2回実施し、最速値を

UOEHCRB22-025号）を得ている。

採用した。改訂版5TTSの妥当性の検証には、各評価項
目との関連性を検討した。統計解析は、正規性確認後、改訂版5TTSとその他評価の関連をSpearmanの相関係数、検者内・検者間信頼性を級内相関係数（ICC）で分析した。絶対信頼性をBland-Altman分析で検討した。
■ 結果
対象者は29名、年齢は平均79.59歳（標準偏差9.97）、89%が女性、改訂版5TTSは平均17.83秒（標準偏差8.83）であった。改訂版5TTSとの相関係数は、
HDS-R－0.51、術側大腿四頭筋筋力−0.54、非術側握94

理学療法福岡37号

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O-037

口述8（運動器）

人工膝関節全置換術後の自動車運転に必要なブレーキ反応時間に関連する因子の検討
1）

九州大学病院 リハビリテーション部
九州大学大学院 医学研究院臨床医学部門外科学講座 整形外科学分野
3）
山形県立保健医療大学大学院 保健医療学研究科 保健医療学専攻2）〇岡澤和哉1,3）・藤田

努1）・奈須 勇樹1,3）・田中 友章1）・川原
中島 康晴2）・加藤 浩3）慎也2）・濱井敏2）・

キーワード：TKA、自動車運転、筋電図
■ 目的

■ 結果

人工膝関節全置換術（以下、TKA）後、いつ運転再開

BRTの平均値は0.30 ± 0.05秒であった。BRTとできるかを不安に感じる患者が多い。TKA後は、手術に%IEMGに関して、HAMとH/Q比の間に有意な負の相よる侵襲の影響で関節可動域や筋力に一時的な機能低下

関関係を認めた（r＝−0.8, p＜0.05, r＝−0.8, p＜を生じる。自動車運転再開には、様々な能力の評価が必0.05）。その他の被検筋との間には、有意な相関関係を要である。その中でもブレーキ反応時間（以下、BRT）

認めず、また、ROM、筋力、VASに関しても有意な相関は、急ブレーキをかける時間を示す重要な指標である。

関係を認めなかった。

これまでTKA前後のBRTを測定した報告は散見されるが、BRTと身体機能の関連については十分明らかになっ■ 考察ていない。そこで、本研究の目的は、TKA後の患者を対本研究から、BRTに関連する因子として、HAMの筋象とし、身体機能に着目し、BRTに関連する因子を明ら

活動とH/Q比が明らかになった。TKA後の大腿四頭筋、かにする。

ハムストリングスは筋力低下を示すことが報告されており、術後1ヵ月で大腿四頭筋の筋力は最大60%低下し、■ 方法

ハムストリングスの筋力は術前と比較して最大50%低下

右TKAを施行された12例を対象とした。術後13日目

することが報告されている。これら筋活動バランス不均にドライブシミュレータ（株式会社マネージビジネス社

衡は歩行時のstiffening strategyを引き起こす可能性も製）を用いてBRTを算出し、同時に右大腿直筋（以下、あり、本研究もH/Q比との強い相関を認めた。特にHAM

RF）、内側ハムストリングス（以下、HAM）、前脛骨の筋活動の回復がBRTと関連することが示唆された。

筋（以下、TA）、下腿三頭筋内側頭（以下、GM）の筋活動を測定した。表面筋電図の測定にはEMGマスター■ 倫理的配慮

KmMercury（メディエリアサポート企業組合社製）を

本研究は当院倫理審査委員会の承認（2104-00）を得使用した。まず、筋活動は積分筋値図解析を行い、各筋て実施し、被検者には研究の目的および方法を十分説明の等尺性随意収縮時の積分値で相対化した値（以下、し、研究に参加することに対する同意を口頭及び書面に%IEMG）を算出した。さらに、膝周囲筋の筋活動量のて同意を得た。

筋バランスを確認するために、屈曲、伸展筋活動比（以下、H/Q比）を算出した。その他の身体機能評価として、膝関節屈曲、伸展の関節可動域（以下、ROM）と膝関節屈曲、伸展筋力を測定した。動作時の疼痛評
価には、VASを使用した。統計学的分析には、JMP17（SAS Institute Japan）を使用し、BRTと各測定項目の関連を明らかにするためPearsonの相関係数を求めて検討した。
理学療法福岡37号

Suppl 2024

95

O-038

口述8（運動器）

人工膝関節全置換術後患者の術前の栄養状態、運動習慣、社会参加に基づくクラスター分析−術後1ヶ月における身体活動の比較検討−
1）

福岡リハビリテーション病院 リハビリテーション部
九州大学大学院 医学系学府医療経営・管理学専攻
3）
国際医療福祉大学大学院 保健医療学専攻 理学療法学分野
4）
福岡リハビリテーション病院 栄養科
5）
福岡リハビリテーション病院 整形外科
6）
福岡リハ整形外科クリニック 整形外科
7）
福岡リハ整形外科クリニック リハビリテーション部
8）
福岡リハ西都クリニック スポーツ・整形外科 リハビリテーション部
2）〇内藤卓也1）・清浦 康平1）・原 竜生1,2）・染川 晋作1）・吉野 瑛祐1,3）・斎藤 ミキ4）・
泉 ひかる4）・花田 弘文5）・藤原 明6）・野原 英樹7,8）・平川 善之1）
キーワード：人工膝関節全置換術、栄養、身体活動■ 背景て各クラスター間で多重比較（Steel-Dwass検定）を

人工膝関節全置換術（TKA）は、除痛によって身体活動を向上させることが目的である。しかし、本邦におけ行った。統計ソフトはR4.0.3を用い、有意水準は5%とした。

る超高齢化社会の進展は、TKA患者の高齢化にも繋がっており、身体機能の問題だけでなく、低栄養やフレイ■ 結果

ル、サルコペニアによって術後の身体活動の漸進に難渋

階層的クラスター分析の結果、1）Alb値が高く、運動している。健康寿命の延伸には、栄養・運動習慣・社会

習慣と社会参加を有するクラスター（C1、n＝24）、2）

参加の三要素が重要視されるが、これらの要素が身体活

Alb値が高く、社会参加を有するクラスター（C2、n＝動にどのように影響を与えるかについては、検討されて81）、3）Alb値が低く、運動習慣と社会参加を有さない

いない。そこで、本研究ではTKA術前の栄養状態、運動

クラスター（C3、n＝78）が抽出された。年齢はC3が習慣、社会参加に基づいてクラスター分析を行い、各ク

C1、C2より有意に高値であった。術後1ヶ月時の身体活

ラスターの術後1ヶ月の身体活動を比較した。

動において、SBはC3がC2より有意に増加し、歩数はC3
がC1、C2より有意に低値であった。

■ 方法
2020年4月から2023年10月までに当院にてTKAを施■ 結論

行された183名（女性166名、年齢76.1±6.7歳）を対

今回の結果から、栄養状態に加え、運動習慣や社会参象とした。患者属性として性別、年齢、BMIを記録し、加の不実施が身体活動の低下を引き起こす可能性が示唆さ

身体活動は術後1ヶ月時に7日間装着した三軸加速度計にれた。そのため、入院中にこれら三要素の重要性を双方がより測定した。解析にあたり、24時間の測定が可能な5

理解し、患者の運動の機会を増やすことが重要である。さ日間を解析対象とし、2.9METs以下でかつ1.6METs以らに、理学療法士がリンクワーカーとしての役割を果た

上を低強度身体活動（LPA）、1.5MET以下を座位行動し、退院後の地域活動を促進することが求められる。

（SB）と定義した。術後1ヶ月時における歩数、LPA、
SBの5日間の平均値を算出した。術前の血液生化学検■ 倫理的配慮

査のアルブミン値（Alb値）、運動習慣の有無（週2回以

本研究は、当院倫理委員会の承認を得て、患者が特定上、1回30分以上）、社会参加の有無（週1回以上の他者されないように配慮し、実施した。実施にあたり対象者との交流）に基づいた階層的クラスター分析（ward法）には研究の趣旨を説明し同意を得た。

を実施した。その後、TKA後1ヶ月時の身体活動につい96

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-039

口述8（運動器）

人工膝関節置換術後6か月における術後の転倒発生に関連する
因子の検討
1）

福岡整形外科病院
福岡整形外科病院2）〇齋藤嘉輝1）・藤田慎矢1）・友岡

リハビリテーション科
整形外科

佑太1）・田中吉本 隆昌2）

創1）・松田秀策2）・徳永

真巳2）・

キーワード：人工膝関節置換術、転倒、心理社会的因子■ はじめに、目的の転倒歴や安静時VAS、TSK-11、FreKAQが有意に高末期の変形性膝関節症に対する外科的治療として人値を認めた。また転倒群は非転倒群と比較してOKSが有工膝関節置換術（knee joint replacement：KJR）があ

意に低値を認めた。その他の因子は2群間で有意差を認り、術後に除痛や身体機能の改善が得られることが報告めなかった。

されている。しかし、KJR後に転倒を経験する症例が存
在し、KJR後の転倒発生率は6.2～42.6％であったとの■ 考察報告もある。KJR後の転倒発生には年齢や術前の転倒歴

本研究結果より、KJR後の転倒の発生には、術前の転が関連することが報告されているが、心理社会的因子と倒歴があり、術後の膝関節の安静時痛、運動恐怖、身体術後の転倒発生との関連性は明らかでない。本研究の目知覚異常が強く、能力障害が低かった。術後の転倒と各

的はKJR後の転倒発生状況と転倒発生に関連する因子に要因の関連性は不明であるが、これらを評価し介入する

ついて検討することである。

ことは術後の転倒を予防するための一因となる可能性が示唆された。

■ 方法
対象は当院にてKJR施行後6か月が経過した168例■ 倫理的配慮

168膝（男性：31例、女性：119例、平均年齢74.3

ヘルシンキ宣言に基づき、全ての対象者には本研究の±7.4歳）である。KJRの内訳はTKAが136例、UKA

研究内容、リスク、参加の自由等を十分に説明した上が32例であった。術前と術後6か月時に転倒の有無

で書面による同意を得た。また、本研究は当院の倫理委を聴取した。また術後6か月時に膝関節における安員会による承認を得た上で実施した（承認番号：2023-

静時・動作時の疼痛強度（V isual Analog Scale：85）。

VAS）と膝関節可動域（Range of motion：ROM）、
Hand-Held Dynamometerを用いた膝関節伸展筋力
体重比、能力障害（Oxford Knee Score：OKS）、
Timed up & go test （TUG）及び10m歩行速度を評価した。また心理社会的因子として運動恐怖（Tampa
Scale for Kinesiophobia：TSK-11) と身体知覚異常（The Fremantle Knee Awareness Questionnaire：
FreKAQ）を評価した。群分けは術後6か月時での転倒歴の有無により転倒群と非転倒群の2群に分類し、2群間の各因子を比較した。有意水準は5％とした。
■ 結果
転 倒 群 は 1 8 例 （ 1 2 . 0 % ）、 非 転 倒 群 は 1 5 0 例（88.0%）であった。転倒群は非転倒群と比較し、術前理学療法福岡37号

Suppl 2024

97

口述9
（神経・生活環境支援）
13:40-14:30
座長

今村純平（久留米リハビリテーション病院）

O-040

口述9（神経・生活環境支援）長下肢装具から短下肢装具への移行期における介助歩行とスイッチング機能付機能的電気刺激の併用効果
1）

医療法人福岡桜十字 花畑病院リハビリテーション部
医療法人福岡桜十字 桜十字先端リハビリテーションセンター
3）
医療法人篤友会 リハビリテーション科学総合研究所
4）
医療法人篤友会 関西リハビリテーション病院

2）

〇吉田

大地1,2）・西下

智3,4）・古川

慶彦1）・堀内

SACRA

厚希1）

キーワード：長下肢装具、介助歩行、スイッチング機能付機能的電気刺激■ はじめに、目的■ 結果

長下肢装具（以下KAFO）から短下肢装具への移行期

筋活動は、RF立脚期A前124%、A後139%、B後にて、麻痺側下肢末梢部の筋収縮は全歩行周期にて見ら

146%、RF遊脚期A前96%、A後92%、B後92%、TAれ、大腿部前面の筋収縮が十分に得られず難渋する片麻立脚期A前132%、A後124%、B後79%、TA遊脚期A前

痺患者を担当した。そこで我々は、荷重応答期から立脚

86%、A後103%、B後116%だった。

後期を大腿直筋（以下RF）、立脚後期から次の荷重応答期までを前脛骨筋(以下TA)に電気刺激が入力できるよう■ 考察

サポーターに電極を内蔵し、手動のスイッチング機能付

RFはA期の立脚期で増加したが、その理由として、膝き機能的電気刺激機器（以下機器）を作製した。KAFO

継手のロックを外した状態では膝関節の屈伸運動が可能

での介助歩行と本機器を併用することで、歩行周期に合であるためRFの活動が賦活されたと考える。加えて、わせた下肢筋の収縮弛緩を適正化することを目的とし、B期では立脚期にRFへ、遊脚期にTAへの電気刺激によ

下肢の筋電図の変化量を指標に効果測定したため、以下り各々更に収縮が促されたと考える。併せて、B期の立に報告する。

脚期のTAが著明に減少しており、麻痺側下肢末梢部の過剰収縮が軽減した可能性が考えられる。よって今回、■ 対象と方法
対象は、発症から69日経過した右視床出血の50歳代

KAFOと本機器の併用により、正常歩行へ近似した筋の収縮弛緩に適正化する可能性が示唆された。

の女性で、BRS下肢Ⅳ、深部感覚中等度鈍麻、基本動
作自立であった。歩行は麻痺側立脚期での内反、反張■ 倫理的配慮

膝が見られたため、本人用KAFO（膝継手SPEX、足部

本研究は、ヘルシンキ宣言の規定に準じ、医療法人福

SHB）を作製した。AB型デザインを使用し各々5日間の岡桜十字の倫理委員会の承認を得て実施した（承認番介入とした。A期では通常の理学療法介入とし、KAFO

号：SJF－2022121201番）。併せて、患者の個人情報を使用し膝継手のロックを外した状態で、2動作前型で保護に配慮し個人が特定されないよう留意し、研究の主の介助歩行を20分実施した。B期では同様の装具と条件旨及び目的を本人に対し書面と口頭にて十分な説明を行での介助歩行時に機器を使用し、歩行周期に合わせて

い、署名にて同意を得た。

電気刺激を行った。指標として、各期の介入前とB期最終日の翌日に歩行時のRF、 TAの筋電図（トランクソ
リューション社製：TS-MYO）を測定し、フィルタリン
グ後RMS処理を行った。処理後安定した５歩行周期を抽出し、Yangらを参考にRFとTAの荷重応答期～立脚後期（以下立脚期）と、立脚後期から荷重応答期（以下遊脚期）を算出し平均値を求め、その後各々1歩行周期の平均値で除し正規化し、筋活動の指標とした。
理学療法福岡37号

Suppl 202499

O-041

口述9（神経・生活環境支援）

久留米市における装具作製後のフォローアップの現状と課題の調査−生活期に関わる専門職を対象に−
1）

医療法人福岡桜十字 花畑病院 リハビリテーション部
医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 リハビリテーション部
3）
医療法人福岡桜十字 桜十字先端リハビリテーションセンター SACRA
4）
NPO法人 FSA2）〇相田涼太郎1）・宮原

賢司1）・吉田 大地1,3）・田代
堀内 厚希1）

耕一2,3,4）・古川慶彦1）・

キーワード：装具、アンケート調査、フォローアップ■ はじめに■ 考察

入院中に装具を作製した脳卒中患者の中には、退院後今回の調査では職種問わず支援の機会は多いが、難渋

も下肢装具を使用することがある。しかし、生活期では経験や解決度の割合には差がみられた。リハ職は難渋経身体機能の変化や装具の劣化により装具が不適合になる

験に対する解決度の割合から、装具の調整方法や後方支ことも散見される。勝谷らは、生活期に装具をフォロー

援に関する知識不足が考えられ、装具自体のみならず、アップするシステムが制度上存在しないと報告してお支援制度についても知識を深める必要があると考える。

り、医療・地域で支える仕組み作りが必要と言える。し

他職種ではリハ職に比べて装具の知識不足により、不具

かし、久留米市における装具のフォローアップの現状を合や異常に気づけていないことなどが要因として考えら把握できていないため、アンケート調査により、現状のれる。また、リハ職同様に支援の質を上げるために装具

課題を抽出することを目的とした。

自体の知識の拡充を図りつつ、医師や義肢装具士、理学療法士等の専門職と連携を図ることが必要と考えられ■ 方法る。松岡らは、退院後の下肢装具のマネジメントの充足

医療・介護施設、居宅事業所のスタッフを対象にには理学療法士が他職種連携を深めることが重要と報告

Googleフォームを使用しWebアンケートを実施した。①しており、本調査の結果からも久留米市でのリハ職と他装具を使用する脳卒中罹患者に接する機会、②支援に関職種の連携の強化が必要と考えられた。

して難渋例の有無、③解決度、④難渋した内容を選択式の設問として設定し回答を求めた。

■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に基づき、対象者の個人情報保護には■ 結果十分留意している。

回答数は95名で理学療法士55.8％、作業療法士
20.0％、言語聴覚士1.0％、介護福祉士6.3％、介護支
援専門員6.3％、社会福祉士3.2％、看護師4.2％、その他3.2％であった。①「よく、時々接する」（リハ職・他職種）：（94％・59％）、②難渋経験有（リハ職・他職種）：（81％・50％）、③「概ね、少し」（リハ職・他職種）：（73％・50％）であった。難渋した内容（リハ職・他職種）は装具の不適合（34％・37％）、作製後の未調整（24％・42％）、スタッフの知識不足（15％・11％）、問い合わせ困難（7％・5％）、装具の未処方（20％・５％）であった。

100

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-042

口述9（神経・生活環境支援）

視床梗塞により小脳性運動失調と重度感覚障害を併発した患者に対して、
長下肢装具を使用した介入により立位保持および歩容の改善を図った症例
飯塚病院
〇永松

佳音・新屋

リハビリテーション部
成征・川満謙太・小須田シオン

キーワード：脳梗塞、視床、長下肢装具■ 目的

表在感覚：中等度鈍麻（左上肢：NRS7/10、左下肢：

視床外側を損傷すると、VA核、VL核の障害により小NRS6/10）、深部感覚：中等度鈍麻、SARA：19点、脳性運動失調（運動失調）やVPL核の障害により体性FBS：35点に改善した。立位保持では動揺と右側への偏感覚障害が出現する。臨床上では視床障害によって両者移が軽減し見守りで可能。歩容は左立脚期の支持性が向が混在している場合が多いとされているが、その介入方

上し遊脚期の過剰な振り出しは改善し、歩行は軽介助で法に関する報告は見当たらない。今回、視床梗塞により可能となった。移乗やトイレ動作は軽介助となりFIM：

運動失調と感覚障害を併発した患者に対して、長下肢装84点に改善した。

具を使用した介入により立位保持および歩容の改善に繋がったため報告する。

■ 考察
本症例は、運動麻痺は軽度であったが運動失調と感覚■ 症例提示障害を併発したことでバランス能力の低下がみられてい元々ADL自立の50歳代男性。MRIにて右視床梗

た。KAFOを使用したことで関節の固定や制動により運塞と診断された。6病日の評価では、Brunnstrom

動難易度を減少させ、正確な知覚フィードバックが促せ

Stage（BRS）：左上肢Ⅴ、手指Ⅴ、下肢Ⅴ、Stroke

たことにより運動学習が促進されたと考える。その結Impairment Assessment Set（SIAS）：44点、表果、立位保持や歩容が改善したと考える。

在感覚：重度鈍麻（左上肢：NRS1/10、左下肢：NRS4/10）、深部感覚：重度鈍麻、Scale for theAssessment and Rating of Ataxia（SARA）：24点、Functional Balance Scale（FBS）：27点であった。立■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に基づき、対象者に本発表の旨を説明し口頭同意を得ており、利益相反はありません。

位保持では動揺がみられ、姿勢は右側へ偏移し介助を要した。歩容は非対称性で左立脚期の支持性低下や左遊脚期の過剰な振り出しを認め、歩行は重度介助を要した。
Functional Independence Measure（FIM）：46点であった。
■ 介入内容と結果
7病日よりGait solution継手付長下肢装具（GS付
KAFO）を使用し立位、歩行練習を反復して実施した。
GS付KAFOを使用した立位、歩行練習の直前後評価では即時的に重心動揺検査（ユニメック社製JK-101Ⅱ）
にて、X方向動揺平均中心変位（mm）：開眼574、閉眼549→開眼379、閉眼468、外周面積（mm 2 ）：開眼891、閉眼1041→開眼507、閉眼989、総軌跡長（mm）：開眼1249、閉眼1383→開眼689、閉眼882の改善を示した。18病日の最終評価では、SIAS：56点、
理学療法福岡37号

Suppl 2024101

O-043

口述9（神経・生活環境支援）長下肢装具を使用した介助歩行時の歩幅が下肢の筋活動に及ぼす影響1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
桜十字先端リハビリテーションセンター
3）
令和健康科学大学
2）〇立川遼太1）・久保田勝徳1,2）・廣中

浩亮1）・玉利誠2,3）

キーワード：脳卒中、歩幅、介助歩行■ はじめに

適歩幅：39.2±19.1μV、努力歩幅：57.9±15.6μVで脳卒中治療ガイドライン2021では、脳卒中後片麻痺
患者の歩行機能の改善のために長下肢装具（KAFO）をあり、内側広筋の筋活動は、快適歩幅：68.0±10.6μ
V、努力歩幅：38.1±18.0μVであった。

使用することが推奨されている。また、臨床現場では歩行速度や立脚後期の股関節伸展角度に留意した介助法が■ 考察推奨されているが、介助歩行時の歩幅やケイデンスが筋

本研究の結果、努力歩幅の歩行では歩行速度と前脛骨

活動に及ぼす影響については不明な点が多い。そこで今筋の筋活動の増加を認め、内側広筋の筋活動の減少を認

回、脳卒中片麻痺患者1例を対象に、KAFOを用いた介助めた。前脛骨筋は、歩幅の延長に伴う立脚初期の衝撃の

歩行時の歩幅の違いが下肢の筋活動に及ぼす影響につい増加によってシューホーンブレースの底屈方向への撓みて検討した。

が増加し、遠心性収縮が増加した可能性が考えられる。
一方、内側広筋は、歩幅の延長に伴う初期接地位置の変■ 方法化によって膝関節角度や床反力後方成分が変化し、膝関

対象は、左片麻痺を有する脳卒中片麻痺患者1名（第節中心と床反力間のレバーアームが短縮して筋活動が減

43病日、右被殻出血、女性、60歳代、下肢Brunnstrom

少した可能性も考えられるが、本研究からその詳細につRecovery Stage Ⅳ）とした。まず、KAFO（膝継ぎいて考察することは困難であったため、今後は多症例で手：SPEX、足部：シューホーンブレース）を使用した

より詳細な検討を進めていきたい。

10m介助歩行を実施し、対象者が快適と感じる歩行速度と歩数を記録し、快適速度中の歩幅（快適歩幅）を算出した。次に、快適歩幅から20%延長した歩幅を努力歩幅と定義し、10m歩行路に努力歩幅の目印を貼付した。その後、快適歩幅と努力歩幅の2条件において10m歩行を2回ずつ実施し、歩行時間を計測した。歩行時のリズムは予め計測していた快適歩行速度からbeats per minutes（BPM）を算出し、メトロノームを用いて同じBPMのもとで実施した。また、TS-MYO（トランクソリュー
ション株式会社）を用い、麻痺側の前脛骨筋と内側広筋の筋活動を計測した。計測後、1歩行周期を時間で正規化し、連続3歩行周期の最大値を抽出し、その平均値を
比較した。
■ 結果
10m歩行時間は、快適歩幅：25.3±0.19秒、努力歩
幅：21.5±0.14秒であった。前脛骨筋の筋活動は、快102

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本研究は、当院の倫理委員会の承認を得た後、対象者に研究内容を説明し、同意を得て実施した。

O-044

口述9（神経・生活環境支援）

全身振動刺激が回復期脳卒中患者の下肢筋活動に及ぼす影響−長下肢装具を使用した介助歩行時の筋活動に着目した一例−
1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
桜十字先端リハビリテーションセンター
3）
令和健康科学大学
2）〇久保田

勝徳1,2）・東條

明徳1）・川﨑恭太郎1）・玉利誠2,3）

キーワード：全身振動刺激、脳卒中、歩行■ はじめに
一般に、全身振動刺激（Whole Body Vibration：

動は、WBV前：3.8±0.9μV、WBV後：4.1±0.8μVであった。

WBV）は、運動単位の活性化や脊髄運動ニューロンの調整、固有感覚受容器の向上等の機序により、筋収縮の促■ 考察

通効果を生じることが知られている。そのため、脳卒中

健常高齢者を対象にWBV前後の歩行時筋活動の即時効後の重度片麻痺患者においても歩行練習前にWBVを併用

果を調査した先行研究では、WBV実施後に膝関節伸展することで、歩行時の筋収縮を促通できる可能性が考えモーメントが増加したことが報告されている。重度片麻られる。そこで今回、歩行に介助を要する脳卒中後の重痺患者を対象とした本研究においても、WBV後に麻痺

度片麻痺患者1名を対象に、歩行練習前のWBVが介助歩側内側広筋及び半腱様筋の筋活動が微増していたことか

行時の下肢筋活動に及ぼす影響について検討した。

ら、WBVによる即時的な筋収縮の促通が得られる可能性も考えられるため、今後、多症例でより詳細な検討を進■ 対象と方法

めていきたい。

対象は、当院回復期病棟に入院中（第48病日）の左片麻痺患者1名（右被殻出血、男性、50歳代）とし、Brunnstrom recovery Stageは左下肢Ⅲ、左下肢筋
力はGross Muscle Test 2、歩行能力はFunctional■ 倫理的配慮
本研究は、対象者に研究内容と目的を説明し、同意を得て実施した。

Ambulation Categories 1、歩行はKAFO（膝継手：SPEX、足部：シューホーンブレース）を使用し全介助であった。方法は、KAFOを装着してWBV装置（AORTD株式会社製）の上に立位を保持し、40HzのWBVを3分間実施した。また、表面筋電図（トランクソ
リューション株式会社製TS－MYO）を用い、WBVの実
施前後のKAFO歩行時における麻痺側内側広筋及び半腱様筋の筋活動を各3回計測した。計測は2日間連続で実施
し、計測された波形データの40～500Hzをカットオフ周
波数とし、バンドパスフィルタリングした後、整流化した。その後、1歩行周期を時間で正規化した後、連続3歩
行周期の最大値をそれぞれ抽出し、その平均値を算出した後、WBV前後の値を比較した。
■ 結果
麻痺側内側広筋の筋活動は、WBV前：3.6±1.3μV、WBV後：4.1±2.1μVであった。麻痺側半腱様筋の筋活
理学療法福岡37号

Suppl 2024

103

口述10
（運動器）
14:40〜15:40
座長

善明

雄太（福岡脊椎クリニック）

O-045

口述10（運動器）

受傷前の腰痛の有無による脊椎圧迫骨折後の転帰の差異
1）

朝倉健生病院 リハビリテーション技術部
和仁会病院 リハビリテーション科
3）
豊橋創造大学 保健医療学部 理学療法学科2）〇越智貴大1）・長谷川

隆史2）・西啓太3）・小野桃加1）・寺松

美紅1）

キーワード：脊椎圧迫骨折、腰痛、在棟日数■ はじめに、目的

回復期病棟入棟時、1ヶ月後共に左股関節伸展ROMは

脊椎圧迫骨折（VCF）の主症状は脊椎付近の体動時痛

VCF前の腰痛を有していた群が有意に小さく、その他

であり、医療機関を受診した患者の約35%が受傷からのROM、握力、NRS、PCS、TSKに有意差はなかっ

48週後にも腰痛が残存していたという報告がある。腰た。回復期病棟入棟時、退棟時共にmFIMに有意差はな

痛が遷延する要因として、急性期の重度の腰痛、椎体のく、在棟日数はVCF前の腰痛を有していた群が有意に

圧潰や偽関節、磁気共鳴画像のT2強調画像の高信号な長かった。

どが報告されている。また、VCF前から腰痛が生じていた場合、慢性化に影響を及ぼす破局的思考や運動恐怖を■ 考察

有し、転帰を悪化させる可能性がある。本研究の目的はNRS、PCS、TSKはVCF前の腰痛の有無で有意差はな

VCF後の身体所見や疼痛、日常生活活動（ADL）、回復

かった。対象者の少なさや入棟後1ヶ月後までしか評価

期リハビリテーション病棟（回復期病棟）の在棟日数がを行っていないことが要因と考える。一方、VCF前の腰

受傷前の腰痛の有無で異なるかを検討することである。

痛を有していた者は左股関節伸展ROMが小さく、VCF
前の腰痛に股関節伸展ROMが影響している可能性が示■ 方法

唆された。また、VCF前の腰痛を有していた者は在棟日

対象は2022年4月から2023年3月までに当院回復期数が長かった。VCF患者に対する股関節伸展ROMの測病棟に入棟したVCF患者23例とした。取込基準は65歳

定、受傷前の腰痛の聴取は転帰を予測する一助になると以上、除外基準は改定長谷川式簡易知能評価スケール考える。

が20点以下、他部位の骨折の合併とした。評価項目は
年齢、Body Mass Index（BMI）、C-Reactive Protein■ 倫理的配慮（CRP）、入院から回復期病棟入棟までの日数、回復

本研究はヘルシンキ宣言に基づき、対象者には口頭お期病棟入棟時と1ヶ月後の股関節屈曲、伸展、膝関節屈

よび文書による説明を行い同意を得た。なお、日本理学

曲、伸展、下肢伸展挙上の関節可動域（ROM）、握力、療法学会連合倫理審査委員会の承認を得て実施した（承側臥位、座位、立位、起立のNumerical rating scale

認番号：ER03-003）。

（NRS）、Pain Catastrophizing Scale（PCS）、TampaScale for Kinesiophobia（TSK）、回復期病棟入棟時と退棟時の機能的自立度評価表運動項目（mFIM）、在棟日数とした。統計解析は受傷前の腰痛の有無による評価項
目間の差の検定を行い、有意水準は5%とした。
■ 結果
VCF前の腰痛を有していた者は12例、有していなかった者は11例であった。年齢、BMI、CRP、入院から回復期病棟入棟までの日数は2群間で有意差はなかった。
理学療法福岡37号

Suppl 2024105

O-046

口述10（運動器）

脊椎圧迫骨折患者の退院時歩行能力を予測できるか？
−初期評価に着目した後方視的研究−
1）

医療法人かぶとやま会久留米リハビリテーション病院
西九州大学大学院 生活支援科学研究科
3）
西九州大学 リハビリテーション学部2）〇保坂公大1,2）・大田尾

浩3）・西栄里1）・今村

純平1）・田中

順子1）・柴田

元1）

キーワード：脊椎圧迫骨折、初期評価、歩行能力■ はじめに、目的0.88であり、判別的中率は78.5％であった。退院時の脊椎圧迫骨折患者は、受傷後に強い疼痛や活動制限により、バランスや歩行等の入院時初期評価は疾患特異的

歩行自立のカットオフ値は、HDS-Rは19.5点（AUC＝0.80）、握力は12.8㎏（AUC＝0.74）であった。

な制限により実施できず、予後予測に難渋する。入院時
初期評価は、予後予測や治療プログラムの立案、在宅復■ 考察

帰支援を行ううえで欠かせない。本研究では、脊椎圧迫

脊椎圧迫骨折患者の退院時の歩行能力には、入院時の骨折患者を対象に痛みがある急性期でも可能な評価指標

HDS-Rと握力が選択されたことから、入院時のHDS-R

から、退院時の歩行能力の予後予測が可能かを後方視的と握力が高値であると退院時に歩行が自立する可能性がに調査した。

高いことが明らかになった。本研究結果より、急性期の疼痛を呈する脊椎圧迫骨折患者の限定された初期評価結■ 方法

果から、退院時の歩行能力に関する予後を予測できると対象者は2017年10月から2022年3月までの期間に当考える。

院に入院し、回復期病棟を経て退院した女性の脊椎圧迫骨折患者173名である。調査項目は、年齢、性別、入院■ 倫理的配慮

時のHDS-R、SMI、BMI、握力に加えて脳卒中既往の有本研究は、医療機関情報および個人情報を匿名加工

無、椎体骨折数、受傷回数、入院日数をカルテより後方し、患者が特定されないように配慮した。本研究は当院視的に調査した。歩行自立の可否は、退院時FIM歩行項

倫理審査委員会の承認（No:23-002）を受けている。

目の6点以上を自立群、5点以下を要介助群に分類し比較した。さらに、退院時の歩行自立の可否を従属変数、調査項目を独立変数とした強制投入法によるロジスティッ
ク回帰分析により歩行の自立に影響する因子を抽出した。歩行自立の可否を判別するカットオフ値はROC曲線から算出した。統計解析にはSPSS statistics ver.28.0（IBM）を用い、有意水準は5％とした。
■ 結果
退院時の歩行能力の内訳は、歩行自立群が107名、歩行要介助群は66名であった。調査項目を退院時の歩行自立の可否別に比較した結果、年齢、入院時のHDS-R、SMI、BMI、握力、入院日数に有意差があった。ロジス
ティック回帰分析の結果、HDS-R（OR：1.15、95％
CI：1.08～1.23）と握力（OR：1.21、95％CI：1.08～1.36）が選択された。Hosmer-Lemeshow検定はp＝106

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-047

口述10（運動器）

脊椎圧迫骨折患者における受傷前のフレイルと退院時の日常生活動作との関連
1）

医療法人しょうわ会
医療法人しょうわ会
3）
自宅会員
2）

〇有働

大樹1）・野田正和なみき病院 リハビリテーション部
正和中央病院 リハビリテーション部

健太1）・尼田 大介1）・和田 新志1）・進藤
梅野 成美2）・吉田 みづき3）

紗緒里1）・

キーワード：脊椎圧迫骨折、フレイル、日常生活動作■ はじめに

速度が11.7（10.6−14.1）秒で、最大歩行速度が10.0

骨粗鬆症に起因する骨折で最も頻度の高いものが脊椎（8.6−11.4）秒であった。相関分析では受傷前のKCL

圧迫骨折であり、受傷によりADLの低下を生じることがと退院時FIMおよびFIM効率に有意な関連を認めなかっ報告されている。近年、骨粗鬆症と同じく高齢者の生活た。一方、受傷前のKCLと退院時10ｍ歩行速度では、快機能に影響する因子として、フレイルが問題となってい適歩行速度（r＝0.69、p＜0.001）と最大歩行速度（rる。フレイルを有する高齢者においてもADL低下のリ＝0.57、p＜0.01）ともに有意な正の相関を認めた。

スクが高いことは報告されているが、受傷前にフレイルを呈した脊椎圧迫骨折患者におけるADLの予後について■ 考察調査した報告は限られている。そこで本研究の目的は、KCLをもとにしたフレイルの重症度分類において、本脊椎圧迫骨折患者における受傷前のフレイルと退院時の調査では対象の約9割が受傷前にプレフレイルもしくはADLとの関連を明らかにすることとした。

フレイルを生じていた。そして、受傷前のKCLと退院時10ｍ歩行速度に関連を認めたことから、受傷前における■ 方法
対象は令和4年9月1日から令和5年3月31日までの間

フレイルの評価は歩行能力の予後予測に有用である可能性が示唆された。

に、脊椎圧迫骨折の診断で当院に入院された65歳以上の高齢者とした。除外基準は受傷前の歩行が自立していな■ 倫理的配慮

かった者、遅発性神経障害を生じた者、HDS-Rが20点

本研究はヘルシンキ宣言を遵守し、当院の倫理審査委

未満の者とし、解析対象は24名（女性22名、平均年齢

員会の承認を得て実施された。なお、対象者には文章お85.5±7.1歳）となった。

よび口頭にて本研究の主旨を説明し、同意を得た。

調査項目は性別・年齢・診断名・HDS-R・基本チェックリスト（以下、KCL）・FIM・FIM効率・10ｍ歩行速度とした。解析方法は受傷前のKCLと退院時FIM・FIM
効率、および受傷前のKCLと退院時10ｍ歩行速度との関連を、Spearmanの順位相関係数の算出により評価した。なお、統計解析にはEZR（ver1.61）を使用し、有意水準は5％未満とした。
■ 結果
記述統計において受傷前のKCLは中央値（IQR）が8.0（5.0−11.0）点であった。また、退院時FIMは111.0（98.0−115.3）点で、FIM効率は0.49（0.31−0.85）点であった。退院時10m歩行速度は快適歩行
理学療法福岡37号

Suppl 2024107

O-048

口述10（運動器）

重度下肢筋力低下を呈した腰椎椎間板ヘルニア患者に対して、
針筋電図所見に基づく理学療法の経験−歩行能力、JOABPEQの改善を認めた一例−
1）

産業医科大学病院 リハビリテーション部
産業医科大学 リハビリテーション医学講座

2）

〇松尾

奈名子1）・山滝 啓太1）・杉本 望1）・村上 武史1）・久原 聡志1）・賀好
久保 綾奈2）・田島 浩之2）・蜂須賀 明子2）・佐伯 覚2）

宏明1）・

キーワード：腰椎椎間板ヘルニア、針筋電図、予後予測■ 目的る可能性が示唆された。過用性筋力低下のリスクから下腰椎椎間板ヘルニアは、神経症状を呈することが多腿三頭筋の負荷量を減らしながら、体幹・股関節周囲筋

く、特に重度下肢筋力低下を伴う場合、術後の機能予後の筋力強化、歩行練習の頻度を増やして介入した。最不良やADL低下を招く。針筋電図は神経・筋疾患にお終評価（X＋51日）では、膀胱直腸障害は残存したが、ける病態や機能予後の推定に有用であり、リハビリテー

MMTは中殿筋4/4、前脛骨筋5/5、下腿三頭筋2−/2−、

ション治療の方針決定に重要である。今回、腰椎椎間板長趾屈筋4/4、長趾伸筋3/2、感覚は軽度鈍麻と改善を認

ヘルニア発症後、重度下肢筋力低下を呈し自立歩行困難

めた。歩行は下肢の振り出しや体幹の安定性が向上し独となった患者に対して、針筋電図所見に基づく理学療法

歩自立し、JOABPEQは疼痛関連障害100点、腰椎機能を施行した結果、歩行能力と日本整形外科学腰痛評価質

障害100点、歩行機能障害71点、社会生活障害51点、心問票（JOABPEQ）の改善を認めた一例を報告する。

理的障害51点と改善を認めた。

■ 症例提示■ 考察

製造業に従事する30歳代男性。X日くしゃみ後から、本症例は、重度下肢筋力低下を主とする神経症状に

腰痛増強、尿意消失、体動困難となり腰椎椎間板ヘルニて、術後早期の自立歩行が困難であった。今回、針筋電ア（Ｌ3/4/5）と診断。同日、緊急で全身麻酔下L3/4、

図所見用いたことで、神経障害に応じて運動の優先順位

4/5ヘルニア摘出、椎弓形成術を施行。X＋2日より理学を選定し、負荷量を調整することが可能となり、残存能療法開始、X＋56日自宅退院、X＋62日職場復帰した。

力を活かした歩行能力改善の一助となった。理学所見に加えて、針筋電図による病態診断や機能予後を踏まえた■ 評価

個別的な理学療法を実施することでより良い機能回復が初期評価時（X＋7日）は、神経症状として膀胱直腸期待できる。

障害を認め、MMT（R/L）は、中殿筋2/2、前脛骨筋
5/5、下腿三頭筋1/1、長趾屈筋4/3、長趾伸筋2/1と筋■ 倫理的配慮

力低下あり、感覚は両下肢L5レベル以下で中等度鈍麻でヘルシンキ宣言に基づき、患者に対して症例報告を行あった。歩行は歩行器歩行軽介助、JOABPEQは疼痛関う趣旨及び個人情報保護に対する配慮を十分に説明し、連障害71点、腰椎機能障害25点、歩行機能障害21点、同意を得た。

社会生活障害0点、心理的障害20点であった。
■ 介入内容と結果
X＋8日より、EMS併用での下腿三頭筋筋力強化や体幹・股関節周囲筋の筋力強化、歩行練習を実施。X＋14
日、針筋電図にて下腿三頭筋で活動性脱髄神経所見を認め、軸索損傷を伴う神経障害と診断され一部後遺症が残108

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-049

口述10（運動器）

頸椎症性脊髄症患者における手術前後の歩行障害とバランス機能の評価：重心動揺計とBrief BESTestを活用した一症例
1）

製鉄記念八幡病院
製鉄記念八幡病院

2）〇加納

リハビリテーション部
整形外科

啓輔1）・末永賢也2）

キーワード：頸椎症性脊髄症、重心動揺計、Brief BESTest■ はじめに■ 考察

頸椎症性脊髄症（CSM）は脊髄後索が圧迫されること

Brief BESTestと重心動揺計による評価を行うことでで振動覚、深部感覚、関節位置覚の機能が失われ、バラ代償システムや介入ポイントを特異的に捉えることがでンス機能障害を呈す。今回、重度歩行障害を呈したCSM

き、運動療法立案の根拠となり得た。結果として日常生の手術前後におけるバランス機能障害の回復推移を重活に支障ないレベルまで回復したが、 片脚立位や固有感

心動揺計とバランス機能を6つの異なるバランスシステ

覚障害は残存した。バランス機能を詳細に評価すること

ム毎に評価を行うBrief Balance Evaluation Systems

は退院時に具体的な指導を行うことが可能であり、今後

Test（Brief BESTest）を用いて評価し、評価結果を根の転倒予防の一役を担える可能性がある。

拠とした運動療法の立案を行った症例を報告する。
■ 倫理的配慮■ 症例紹介・経過
80歳代男性。頚椎MRIにて、C3/4レベルの高度狭窄

倫理的配慮として、症例に十分な説明をおこない、同意を得た。

を認め、手術加療目的で当院へ入院した。術式はC3-6
椎弓形成術、C2、7ドーム形成を施行した。術後2日目に理学療法を開始。術後15日目に独歩可能となり、術後47日目に自宅退院となる。
■ 理学療法介入と結果
術前は介助下で独歩可能もBrief BESTestは1点。重
心動揺計の外周面積（OPA）が57.5㎝2、単位面積軌跡
長（L/A）が4.1/cmであった。日本整形外科学会頸部脊髄症評価質問票（JOACMEQ）の下肢機能は0点であった。術後は歩行練習を中心に実施し、術後3週目でBrief
BESTestは14点、OPA2.9㎝2、L/A39.2/㎝であり改善を認めた。しかし股関節/体幹側屈力や片脚立位が困難であり、重心動揺計によるパワースペクトル分析から固有感覚の障害が疑われたため、立位での股関節外転運動や固有感覚トレーニングプログラムを参考にしたバランス
ディスクやBOSUボール上でのステップ練習のバランス
トレーニングを実施した。退院時には独歩自立となり、
Brief BESTestは19点、OPA：5.4㎝ 2、L/A：21.1/㎝、JOACMEQの下肢機能は100点となった。しかし、
重心動揺計によるパワースペクトル分析は術後3週目以降から変化は認めず、固有感覚の障害は残存した。
理学療法福岡37号

Suppl 2024

109

O-050

口述10（運動器）

腰部疾患評価表作成を目的としたリハビリテーション部内の合意形成の試み−Delphi法を用いた調査報告

第一報−

1）

令和健康科学大学 リハビリテーション学部
福岡志恩病院 リハビリテーション部

理学療法学科2）〇原田伸哉1）・中元寺

聡2）

キーワード：合意形成、腰部疾患評価表、若手スタッフ教育
■ 結果

■ 目的
対象者の治療計画や効果判定を行う際に評価は重要な

合意率80%以上の高い合意を示したのは疼痛関連（時基準であり、その項目をリハビリテーション部内（以期、出現時間帯、部位、程度、増強・軽減動作）の問

下、リハ部）で統一することが望ましい。しかし、ただ診、理学所見（Laseuge sign）、股関節の他動ROM、圧統一された評価表を使用するのではなく、その内容に関痛検査であった。合意率70−79%の中等度の合意を示してリハ部で合意を得ることは、より活発な議論が期待したのはMMT、腰椎自動運動検査であった。

でき若手スタッフ育成にも有用なツールとなる。今回、腰部疾患評価表を作成するために、Delphi法を用いて合意形成を試みた経験を報告する。

■ 考察
今回の結果によって、初回評価では問診や圧痛検査など疼痛関連を把握することを重要視していることが明らかとなった。これは腰部疾患の全体像を初回評価として■ 方法
対象は整形外科専門病院で整形外科疾患の理学療法を把握するためには妥当な結果だと考えられた。合意形成

5年以上経験しているリハ部スタッフ11名とした。評価が得られた評価表を作成することは、他のリハ部スタッ

表作成の趣旨は「初回評価に活用できる」ことであり、フが重要視している評価項目を共有できる点で有用であ

今回はDelphi法にて3ラウンドまで実施して合意形成をり、共通の評価を実施することは部内教育に繋がる可能試みた。まずラウンド1は腰部疾患における一般的な評性がある。

価項目を複数の書籍から書き出し、その内容を運動器認
定理学療法士5名が確認し、必要であれば追記して評価■ 倫理的配慮項目を作成した。内容は問診（疼痛評価含む）8項目、

本研究の対象者には、調査の趣旨および個人情報の取理学所見10項目、ROM6項目、MMT4項目、柔軟性評

り扱いや個人が特定されないことについて十分に説明

価6項目、脊柱自動運動検査4項目、圧痛検査12項目、し、同意を得ている。

モーターコントロール評価4項目の合計54項目が挙げられた。ラウンド2は各評価項目の重要度を1−5段階のリッカート尺度（1：重要でない～5：非常に重要）を用
いた回答用アンケートをGoogle formにて作成し、対象者へ送信して回答を依頼した。ラウンド3では回収されたアンケート結果を開示し、再度、ラウンド2と同様の手順にて回答を求めた。合意の定義は先行研究に準じ、段階4−5と回答した割合（%）を算出し、51−69%を低い合意、70−79%を中等度の合意、80%以上を高い合意とした。評価表記載への採用基準は中等度以上の合意が得られたものと定義した。

110

理学療法福岡37号

Suppl 2024

口述11
（神経）
14:40〜15:40
座長

元村隆弘（北九州宗像中央病院）

O-051

口述11（神経）

延髄外側梗塞患者に対して前庭リハビリテーションと足底知覚課題を複合したことで遷延したLateropulsionが改善した1症例
飯塚病院
〇新屋

リハビリテーション部

成征・川満

謙太・奥野

将太

キーワード：脳梗塞、Wallenberg症候群、Lateropulsion
面積（mm2）：開眼1422閉眼2240、総軌跡長（mm）：■ 目的
延髄外側梗塞ではLateropulsion（LP）等の多様な症状が出現する。通常LPは2週間以内に改善するとされて開眼1015閉眼1715に改善。眩暈とLPの改善により独歩
見守り、歩行器歩行自立となりFIM：115点に改善。

おり、遷延化例に対する有効な介入方法は明らかではない。今回、延髄外側梗塞患者に対して前庭リハビリテーション（リハ）と足底知覚課題を複合したことで遷延したLPが改善した。

■ 考察
HIT陽性で眩暈を伴っていたことから前庭障害がLPに関与しているとして前庭リハを実施した。結果、GL：
gradeⅡ、BLS：3点まで改善したが、前庭機能だけでは■ 症例提示

LPに対する効果は不十分であった。本症例のように広範

40歳代男性。MRIで右延髄に広範囲梗塞あり右延髄外

囲の延髄外側梗塞の場合、前庭障害の他にも臨床症状で側梗塞（Wallenberg）と診断。搬送時に運動麻痺はな

運動失調を認めていることからLPの病巣の1つである背いが、眼振、右顔面と左上下肢に温痛覚障害あり。2病

側脊髄小脳路の損傷により無意識的な固有感覚の障害も日より理学療法開始。嘔気強く早期離床は困難。病棟で混在していると考えた。そこで、前庭リハだけでなく意は眩暈とLPにより車いす介助。23病日の評価ではScale

識的な体性感覚を利用した足底知覚課題も複合したこと

for the Assessment and Rating of Ataxia（SARA）：

で遷延したLPの改善に繋がったと考える。

17点、右上下肢に運動失調あり。前庭評価はHead
Impulse Test（HIT）：（＋）、Dizziness Handicap
Inventory（DHI）：72点。LP評価はGrading of LP（GL）：gradeⅣ、Burke LP Scale（BLS）：7点、立位や歩行で右側に傾倒。Functional Balance Scale（FBS）：21点。29病日の重心動揺検査（ユニメック社
JK-101Ⅱ）でX方向動揺平均中心変位（mm）：開眼2.7
閉眼18、矩形面積（mm2）：開眼4136閉眼3601、総軌
跡長（mm）：開眼1475閉眼2024。FIM：77点。
■ 介入内容と結果
23病日より前庭リハとしてGaze Stability Exerciseを実施。GL：gradeⅡ、BLS：3点に改善し眩暈も軽減。
しかし、LPは残存し歩行では右側への傾倒と右下肢を意識していない際の足関節運動で拙劣さあり。そこで29病日より足底知覚課題として触圧覚刺激の立位やインソー
ルに貼付した突起を母趾球で意識して踏む歩行を追加。
36病日の最終評価ではSARA：9点、HIT:（－）、DHI：
38点、GL:gradeⅠ、BLS：1点、FBS：46点、X方向
動揺平均中心変位（mm）：開眼−16.8閉眼−5.4、矩形112

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本報告はヘルシンキ宣言に基づき対象者に十分な説明を行い同意を得た。

O-052

口述11（神経）

テント下損傷によるBody lateropulsion症例の前庭機能と臨床症状の関連性
1）

公益財団法人健和会大手町リハビリテーション病院 リハビリテーション部
奈良県立医科大学 医学部医学科耳鼻咽喉・頭頸部外科学
3）
西大和リハビリテーション病院 リハビリテーション部
2）〇長野弘枝1）・塩崎

智之2）・藤田大輝3）

キーワード：Body lateropulsion、前庭機能、眼振■ 目的

後眼振は延髄損傷例で87.5％、非延髄損傷例では100％

一側に身体が不随意に倒れる現象であるBody

で出現した。損傷部位と眼振の方向に関連はみられな

lateropulsion（BL）は、延髄外側・小脳・橋・中脳のかった。転倒方向との関連は、head tilt方向が転倒方向損傷で出現し中枢神経を含む左右前庭機能の不均衡が病と反対側に認める割合が多かった（p＝0.08）。SVV、自態機序の一つとして考えられている。しかし、前庭機能

発眼振、頭振後眼振と転倒方向には有意な関連性を認めが臨床症状に及ぼす影響は明らかにされていない。本研なった。

究の目的は、テント下損傷によるBL症例の前庭機能と損
傷部位、臨床症状の関連を調査することである。

■ 考察
本研究の結果よりBLは延髄損傷の有無で転倒方向に違■ 方法いがあり、SVVは延髄損傷例で損傷同側へ偏倚すること

本研究は、回復期病棟2施設共同の後ろ向き観察研が示唆された。眼振は、損傷部位に関わらず検出される究である。対象は、歩行可能なBL症例12名（平均年割合が多く、テント下損傷のBLでは中枢神経系を含む前

齢66.1歳発症から評価日までの期間の庭機能の不均衡を認める可能性がある。BL症例のhead

平均110.8日）損傷内訳は、延髄に損傷がある症例8名

tilt方向は転倒側と反対側に出現することが多いことから（延髄損傷例)、延髄損傷のない橋・小脳損傷症例4名

姿勢定位の代償である可能性が考えられた。

男性66.6%（非延髄損傷例）とした。評価項目はBLの重症度評価
Grading of lateropulsion（Grade）、転倒方向・head■ 倫理的配慮tilt方向、自覚的視性垂直位検査（subjective visual

本研究は、当施設及び共同研究施設の倫理委員会で

vertical：SVV）、眼振検査（自発眼振・頭振後眼振）承認され、対象者に同意を得て行われた。（承認番号：とした。統計解析は、損傷部位と転倒方向、転倒方向と20230008・48）

head tilt方向・SVV・眼振の比較には、Fisherの正確確率検定を用い、損傷部位とSVV・眼振の関係性には、カイ二乗検定を用いた。有意水準は5%とした。
■ 結果
Gradeは、Ⅰ：58.3%、Ⅱ：8.3%、Ⅲ：33.3%、
Ⅳ：0%であった。損傷部位別に比較すると、転倒方向
は、延髄損傷例では、損傷同側（87.5%）、非延髄損傷
例は、損傷対側（100%）で有意に違いがみられた（p＜0.05）。SVVは、延髄損傷例では、損傷同側へ偏倚す
る割合が多く（62.5%）、非延髄損傷例では正常な割合（75%）が多かった（p＝0.06）。自発眼振は延髄損傷
例で25％、非延髄損傷例75％で出現（p＝0.23）、頭振理学療法福岡37号

Suppl 2024113

O-053

口述11（神経）

立位保持中の全身振動刺激が脳卒中片麻痺患者の大腿四頭筋筋活動に及ぼす影響1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
桜十字先端リハビリテーションセンター
3）
令和健康科学大学
2）〇東條明徳1）・久保田勝徳1,2）・吉村

雅史1）・玉利誠2,3）

キーワード：全身振動刺激、脳卒中、筋活動■ はじめにあった。また、修正Borgスケールの3日間の平均は5.7

一般に、全身振動刺激（Whole Body Vibration:

であった。

WBV）は運動単位の活性化を促進し、筋出力を増加させることが知られている。また、脳卒中片麻痺患者に対■ 考察

してWBV装置の上でスクワット動作を2週間実施するこ

本研究の結果、WBV後に麻痺側内側広筋及び大腿直筋とで、大腿四頭筋の筋力向上が得られたという報告もあの最大筋力の低下が認められた。本研究では健常人を対る。しかしながら、その即時的効果や動作を伴わない状

象とした先行研究を参考にWBVの周波数と時間を設定し態でも効果を得られるかについては知られていない。そたが、修正Borgスケールの値からWBVによって筋疲労

こで今回、脳卒中片麻痺患者1名を対象に、静止立位にが生じていた可能性が伺え、結果的にWBV直後の筋力がおけるWBVが即時的な筋活動に及ぼす影響について検討低下した可能性が考えられる。そのため、WBVを脳卒中した。

患者に適用するためには、麻痺の程度やWBVの周波数、実施時間等を考慮しつつ、即時的および長期的な効果に■ 対象と方法

ついて詳細に検討していく必要があると思われる。

対象は、当院回復期病棟に入院中の左片麻痺患者1名（第154病日、被殻出血、男性、30代、Brunnstrom
Recovery Stageは左下肢Ⅳ）とし、病棟内生活は独歩自立であった。長下肢装具を装着してWBV装置（AORTD
株式会社製）上に立位を保持し、40HzのWBVを3分間実施した。また、表面筋電図（トランクソリューション
株式会社製TS－MYO）を用い、WBVの実施前後の座位における麻痺側膝関節伸展運動時の麻痺側内側広筋及び大腿直筋の筋活動を各5回計測した。計測は3日間連続で実施し、計測された波形データの40～500Hzをカット
オフ周波数とし、バンドパスフィルタリングした後、整流化した。その後、1回目と5回目を除いた3回の最大値をそれぞれ抽出し、3日間の平均値を算出した後、WBV
前後の値を比較した。また、修正Borgスケールを用いてWBV後の下肢疲労度を評価した。
■ 結果
麻痺側内側広筋の筋活動は、WBV前27.8±2.4μV、WBV後22.7±2.8μVであった。麻痺側大腿直筋の筋活
動は、WBV前30.3±4.3μV、WBV後24.6±2.7μVで114

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本研究は、対象者に研究内容と目的を説明し、同意を得て実施した。

O-054

口述11（神経）

脳卒中片麻痺患者の起立時間と両下肢の荷重比率
および前脛骨筋の筋活動との関係
1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
桜十字先端リハビリテーションセンター
3）
令和健康科学大学
2）〇堀江崇人1）・久保田勝徳1,2）・脇坂

成重1,2）・川﨑恭太郎1）・玉利誠2,3）

キーワード：起立速度、筋活動、荷重率■ はじめに±0.19μVであった。統計学的分析の結果、努力起立時

起立動作時の両下肢間の不均等な荷重は、安定性の低間と荷重率（r＝－0.74）、および、努力起立時間と非麻下や転倒の発生に関連するとされている。また、動作速痺側前脛骨筋（r＝0.70）の間に有意な関係が認められ度が速いほど日常生活への汎用性が高いとされているこた （p＜0.05）。

とから、実用的な起立動作のためには、両下肢への均等な荷重に加え、状況に応じて速く起立できることも重要■ 考察となると思われる。そこで今回、片麻痺患者を対象に、本研究の結果、起立時間が短いほど麻痺側下肢への荷起立動作時の速度と荷重率および筋活動との関係を調査

重も増加する可能性が示唆された。その一方で、前脛骨した。

筋の筋活動は非麻痺側のみ起立時間と有意な関係が認められた。前脛骨筋は起立の第1相における下腿前傾に関■ 方法

与し、重心の前方加速に寄与することが知られているこ

対象は、監視レベル以上で起立動作が可能な片麻痺患とから、起立速度を速めるために非麻痺側のみが優位に者12例（第121.2±49.5病日、69.7±13.4歳、男性6働いた可能性も考えられる。今後は起立の屈曲相・離殿

名・女性6名、下肢B.R.S：Ⅳ 2名・Ⅴ 5名・Ⅵ 5名）と相・伸展相に分類し、より詳細に検討していきたい。

した。対象にできるだけ速い速度で行うよう指示した起立（努力起立）を5回実施した。開始肢位は膝関節が90度となる座面高の静的座位とし、足圧モニタインソール■ 倫理的配慮
本研究は、当院の倫理審査委員会の承認後に実施した。

PIT（リーフ株式会社）を使用して起立動作時の荷重率を計測した。また、TS-MYO（トランクソリューション
株式会社）を使用し、左右の前脛骨筋の筋活動を計測した。計測区間は起立開始の合図から肩峰の位置が事前に計測した高さに達するまでとし、荷重率は麻痺側の荷重量を非麻痺側の荷重量で除した値とし、平均値を算出した。また、筋活動の値はRMS処理し、時間で正規化した
積分値の平均値を算出した。統計学的処理にはSPSS ver.28.0を用い、努力起立時間と荷重率、および、努力起立時間と筋活動の関連性について、Pearsonの相関係数を算出した（α＝0.05）。
■ 結果
努力起立時間は2.02±0.50秒であり、荷重率は0.63±0.35でやや非麻痺側優位の荷重であった。また、前脛骨筋の筋活動は麻痺側0.31±0.13μV、非麻痺側0.42
理学療法福岡37号

Suppl 2024115

O-055

口述11（神経）

パーキンソン病に対する短期集中リハビリテーション介入効果の重症度比較
医療法人相生会

福岡みらい病院〇大石

リハビリテーション科

優利亜・松﨑英章

キーワード：パーキンソン病、重症度、短期集中リハビリテーション■ 結果■ はじめに、目的
近年、いくつかの介入研究によってパーキンソン病

軽度群は12名（男性5名、女性7名）、中等度群は14（Parkinson's Disease：PD）患者に対する短期集中リ

名（男性3名、女性11名）であった。入院時の評価ではハビリテーション（リハ）の介入効果の検証がなされて

TUG以外の全ての項目において軽度群の方が中等度群よおり、歩行能力やバランス能力に対する改善効果が示さ

りも有意に良好な結果であった。短期集中リハによる交れている。しかし、それらの先行研究では、対象とした互作用は10m歩行試験（p＜0.05）、TUG（p＜0.05）

PD患者全体における短期集中リハの介入による効果は検において認められ、いずれの項目においても中等度群の証されているが、重症度別に効果を比較する目的で交互方が軽度群よりも有意に高い改善効果を認めた。

作用は検証されていない。そこで、本研究では、Hoehn＆Yahrの分類（H＆Y分類）を用いてPD患者を重症度別に分類し、短期集中リハ介入効果に対する重症度による交互作用を検証することを目的とした。

■ 考察
PD患者への短期集中リハは、重症度に関係なく身体機
能や歩行能力、バランス能力を改善させた。さらに、動作速度を評価の対象とする歩行能力の項目においては、中等度群で、より短期集中リハの効果が高い可能性が示■ 方法
対象は2015年～2021年の間にリハ目的にて入院しされた。

た、発症後6ヶ月以上経過したH＆Y分類Ⅱ～Ⅳ度のPD患者とした。入院期間は3週間であり、すべての患者に■ 倫理的配慮

同様のプロトコルを実施した。なお、入院期間中は、す

対象者の同意撤回の保証・プライバシーに関する説

べての患者に対して反復経頭蓋磁気刺激治療を併用し、明、本研究の目的、方法、対象者が被りうる不利益及び抗パーキンソン薬の変更はしていない。リハは、理学

危険性について十分な説明を行い、同意を得た。

療法士による関節可動域運動、筋力増強運動、バラン
ス運動、歩行練習等の個別リハを1日に1時間実施する
他に、セルフエクササイズを1時間程度指導した。評価は入院時と退院時に行い、運動機能は日本語版Unified
Parkinson's Disease Rating Scale PartⅢ（UPDRSPartⅢ）、歩行能力は10m歩行試験、Timed Up & Go
Test（TUG）、6分間歩行試験、バランス能力はBerg
Balance Scale（BBS）を用いて評価した。本研究では、先行研究を参考に、H＆Y分類で、Ⅱ度を軽度群、Ⅲ～Ⅳ度を中等度群として分類し、2群間の入院時の評価の比較を行うためにMann-Whitney U検定を用い、2群間における短期集中リハの主効果と交互作用を確認するために二元配置分散分析を用いた。有意水準は5%未満
とした。

116

理学療法福岡37号

Suppl 2024

O-056

口述11（神経）

重度起立性低血圧症状にLeg Pressは有効か？
−純粋自律神経機能不全症例に対する介入効果−
1）

九州大学病院
九州大学病院
3）
九州大学病院2）〇林雄李1）・草葉

リハビリテーション部
脳神経内科
リハビリテーション科

隆一1）・最所 雅1）・岡澤 和哉1）・御厨
姜 裕貴2）・川口 謙一3）咲江1）・藤野

英次郎1）・

キーワード：重度起立性低血圧症状、Leg Press、運動療法■ 目的なければsBP≧70mmHgを維持できず運動療法に難渋

自律神経機能障害による症状は多岐にわたり、特に起した。しかし、7日目にLeg Press上でOHを呈さず、

立性低血圧（Orthostatic Hypotension：以下、OH）

25.0kgを30回実施した。その後、ややきついと感じる

はADLやQOL低下の要因とされる。その定義は起立3分

負荷を目安に35.0kgを計50回まで漸増した。25日目よ以内にsBP20mmHg以上低下、またはその絶対値が90り端坐位でsBP≧70mmHgと安定し半座位エルゴメー

mmHg未満へ低下とされる。これまでOH症状に有効なター追加、27日目より普通車いすで移動開始、34日目

運動療法はなく、症状の遷延が転倒リスクの増大、さらより失神消失し、歩行や段差昇降が可能となり、39日目には死亡率との関連も報告されている。今回、重度起立に自宅退院となる。退院時の最大握力 22.1kg、最大膝性低血圧症状を呈する症例にLeg Pressを用いた介入効

伸展筋力 0.56kgf/kg、10m歩行 1.18m/秒でFIM 103

果を報告する。

点、BI 85点となった。

■ 症例提示■ 考察

症例は70代男性、身長165cm、体重48kg。X-3年頃

OHによる活動制限は身体機能とADL低下につながる

より失神による転倒を月1回程度繰り返すようになり、ため、理学療法ではこれらの予防が重要である。LegＸ年COPDの加療で前医に入院した際も失神を繰り返

Pressは心臓と下肢間が近く、高さが同等となるため、し、脳や循環器に異常はなく、OHが疑われ、対症療法

下肢への血液移動抑制と静脈還流の促進がOHを防ぎ、となった。その後、自宅退院となったが、排泄後など一さらに下肢運動を継続できたことが機能維持に寄与した

過性の失神を頻繁に繰り返すため精査目的に当院入院と考える。Leg PressはOH症状に対する有効な運動療法となる。入院後のシェロング試験で脈拍の増減なく、と思われる。

sBP95→58ｍmHgと著明なOHを呈し、昇圧剤の投与、弾性ストッキングの着用、300ml以上の水分摂取、塩分負荷が行われた。歩行は自立し、認知機能はMMSE 29
点だが、病識が乏しく、トイレ歩行中や排泄後に失神を■ 倫理的配慮
対象者に口頭及び書面にて症例報告の目的を十分に説明し同意の署名を得た。

頻回に繰り返した。その後、純粋自律神経機能不全症と診断された。
■ 介入内容と結果
入院3日目よりリハビリテーション開始し、最大握力は22.4kgで起居動作は自立していた。医師指示はsBP≧70mmHg、無症状で離床可であった。ベッド上ではHead up 60°以上でsBP60mmHg台に低下するため、リクライニング車いすで離床するもHead up45°以下で理学療法福岡37号

Suppl 2024

117

ポスター1（セレクション）9:50〜10:40
座長

玉利
永井

誠（令和健康科学大学）
良治（国際医療福祉大学福岡保健医療学部）

P-001

ポスター1（セレクション）

下肢装具フォローアップにおけるアプリケーションの開発と活用について−装具管理アプリの社会実装に向けて−
1）

桜十字福岡病院 リハビリテーション部
医療法人福岡桜十字 桜十字先端リハビリテーションセンター

2）

〇田代

耕一1,2）・久保田

勝徳1,2）・脇坂

成重1,2）・遠藤

SACRA
正英1,2）

キーワード：脳卒中、下肢装具、フォローアップ■ はじめに脳卒中患者の中には、作製された装具が身体機能の変入力するだけなので簡易的で良い」、患者からは「次回の装具外来日程を確認しやすい」、と意見があった。

化や装具の劣化により不適合になることがあるため装具外来を開設している。一方、装具作製歴や相談歴などの■ 考察

情報管理が困難であるため、作製した装具の情報を集約

これまで装具を作製される年代はシニア世代が中心でするツールとして装具手帳を運用している。しかし、手あり、スマホを保有していないことが多くみられた。一帳を無くしたり、他機関と情報の共有ができなかったり方で、3G回線サービスの終了とともに、シニア世代のと課題もある。これらの課題を解決すべく、装具の作製

スマホ普及率が上昇することが予測される。そして、装から調整内容に関する情報を管理できるアプリケーショ

具手帳の運用における課題を鑑みると、装具の情報管理

ン（以下：アプリ）を共同で開発し活用したため、アプ

ツールをアプリへ転換していくことで、装具手帳の運用

リ使用者の感想を交えて報告する。

による課題解決に繋がると考える。さらに、アプリではデータの受け渡しが可能であるため、各地域で他機関と■ 方法

情報共有が可能となる。

装具アプリは装具作製歴として、管理施設名、作製会

本アプリの普及により、下肢装具の作製後にフォロー

社名、性別、年齢、採型日、採型場所、支給体系、作製アップがなされない社会課題の解決に繋がる一助となる

疾患名、発症日、麻痺側、下肢BRS、作製日、作製装具可能性が考えられる。

の入力が可能となっている。また、装具相談歴として、相談日、相談施設、相談内容、対応内容、次回対応日の入力が可能であり、装具の写真も保存が可能である。
そして、2023年11月から2024年2月までに当法人の回復期リハビリテーション病棟へ入院し、下肢装具の作■ 倫理的配慮
本研究は当院倫理審査委員会の承諾（2024022601）を得た後、対象者の同意を得て実施した。利益相反に関する開示事項はない。

製および装具管理アプリの導入に同意が得られた脳卒中患者5名（68.3±5.6歳）が使用した。
■ 結果
アプリの活用により装具手帳を作成する手間が省けたと同時にアプリに入力することで、法人内、製作所、患者との情報共有が可能であった。また、アプリの使用により法人内における病院間においても情報の共有が可能であった。
アプリの使用感として、装具製作所担当者より「作製後にどのような対応を行ったか分かりやすくて良い」、病院担当者は「装具手帳の作成の手間が省けて、スマホで理学療法福岡37号

Suppl 2024

119

P-002

ポスター1（セレクション）

地域包括ケア病棟に入院する75歳以上の患者の自宅退院に影響する要因の検討
医療法人かぶとやま会久留米リハビリテーション病院
〇菱川

幹太・猿渡

直也・保坂

公大・古賀

リハビリテーションセンター

一平・今村

純平・田中

順子・柴田

元

キーワード：地域包括ケア病棟、後期高齢者、自宅復帰■ はじめにであった。

後期高齢者は前期高齢者と比較し自宅復帰に難渋する。地域包括ケア病棟（ケア病棟）は在宅復帰率を7割■ 考察以上とする施設基準があるため、75歳以上のケア病棟患

認知機能やADL能力の低下により見守りや介助が必要

者の自宅退院に関係する要因を把握することは、自宅復となる。家族はその介護を担う中心的役割となるため、帰支援の一助になると考える。本研究の目的は、ケア病

同居家族者数は介護力を反映するものと考える。ケア病棟に入院する75歳以上の患者を対象に、退院先に影響す

棟のリハ提供量は包括されるため、回復期リハ病棟ほどる要因を検討することである。

の介入時間は確保しにくく、入院日数上限（60日）があるため、機能改善と併行して家族介護力などの環境因子■ 方法への介入を実施することが重要と考える。

当院のケア病棟を2020年1月から2022年12月までに退院した75歳以上の患者413名を対象とした。入院前■ 倫理的配慮に施設で生活していた者、死亡退院者や状態変化により本研究は、医療機関情報および患者の個人情報を匿名

転棟・転院した者は除外した。退院先が自宅の者を自宅加工することによって、患者が特定されないように配慮

群、自宅以外の者を非自宅群とした。独立変数として年した。

齢、性別、セルフケア利得、排泄動作利得、移乗動作利
得、移動利得、HDS-R、同居者数、入院日数をカルテから後方視的に調査した。退院先を従属変数とした強制投入法によるロジスティック回帰分析を行った。統計解析には改変Rコマンダーを用い、有意水準は5％とした。
■ 結果
自宅群361名（女性237名）、非自宅群52名（女性29名）であった。年齢（自宅群：中央値86.0歳、四分位
範囲［82.0-91.0］、非自宅群89.5歳［85.0-92.0］）、
移乗利得（自宅群4.0点［0.0-6.0］、非自宅群2.0点［0.0-4.0］）、移動利得（自宅群5.0点［1.0-8.0］、
非自宅群0点［0.0-4.0］）、HDS-R（自宅群24.0点［17.0-27.0］、非自宅群16.0点［7.5-16.0］）、同居者数（自宅群1名［1-3］、非自宅群1名［0-2］）に有意差があった。ロジスティック回帰分析の結果、セルフケ
ア利得（OR：0.91、95％CI：0.84-0.99）、移動利得（1.22、1.07-1.42）、HDS-R（1.08、1.02-1.14）、同居者数（1.34、1.02-1.83）が選択された。HosmerLemeshow検定はp＝0.42であり、判別的中率は88.4％
120

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-003

ポスター1（セレクション）

病院外来理学療法における就学期脳性まひ児の目標設定
および介入の一例
1）

福岡リハビリテーション病院 リハビリテーション部
株式会社 和みや つどいのいえ和歩和歩

2）

〇吉田

靖代1）・津本

要1）・髙嶋美和2）

キーワード：就学期、脳性まひ、GMFM66■ 目的

テーブル支持した立ちしゃがみ運動、5）立位・歩行練

福岡市では、就学期の脳性まひをもつ児童は、小児習を行った。5ヶ月後、目標は達成した。12歳4カ月時

外来で理学療法を継続実施することが多いが、具体的のGMFM66スコアは、総合51.4、臥位と寝返り100、な客観的指標を用いた症例報告は少ない。今回、Gross

座位87.5、四つ這いと膝立ち20.0、立位20.5、歩行・Motor Function Measure 66（GMFM 66）の尺度化

走行とジャンプ29.2となり、発達を認めた。

指標を用いて理学療法を行った。客観的データに基づく目標設定とその一連の流れについて考察する。

■ 考察
脳性まひ児の粗大運動能力は、小学校入学前後にピー■ 症例提示クを迎え、学童期を経て青年期に徐々に低下することが11歳男児。幼少期に脳性まひと診断、療育手帳A、報告されている。この時期の理学療法では、実際に獲得

身体障害者手帳2級を取得。特別支援学校に在籍、放課

している達成項目と部分的な達成項目を客観的に評価し後等デイサービスを利用。運動発達歴（年：月齢）は、

モニタリングすることが重要である。その上で変形拘縮定頚（0：3）、寝返り（0：7）、ずり這い（0：10）、の状況、本児の知的能力も含む能動的な遊びや活動に合独座（1：3）、シャッフリング移動（2：3）、歩行獲得

わせて必要性に応じた理学療法が必要と考える。今後、（8：0）であった．両足部は低緊張で著明な外反偏平症例数を増やしさらなる検討が必要である。

足があるが、それ以外のROM制限はない。11歳11ヵ月
時のGMFM66スコア（単位；%）は、総合49.8、臥位■ 倫理的配慮と寝返り100、座位85.4、四つ這いと膝立ち16.7、立本研究は当院の倫理審査委員会の承認後、対象者に研位20.5、歩行・走行とジャンプ26.4であり、GMFCS究の目的を十分に説明し、書面にて同意を得て実施した。

Level 3、立ち上がりは要介助であるが独歩が可能であった。母親のデマンドは、「床から自分で立ち座りができ、移動できるようになってほしい」であった。運動機
能面の臨界期を考慮した目標設定のため、GMFMのItem
Mapを達成、部分的な達成、未達成項目に分け、難易度順に分類し、転倒や骨折による介護リスクを考慮し、目標を「両手介助で低い台に座り足底を床につけて立ち
しゃがみができる」に設定した。
■ 介入内容と結果
理学療法1回/週で実施。経験が乏しい要素に着目し、両足底で支持し姿勢を立て直す経験、股・膝・足関節の共同的・分離的運動経験を促す目的で、1）低い椅子に座って靴の着脱、2）床から片膝立ちを経由した立ち上がり、3）バルーン上に座った遊び、4）椅子座位から理学療法福岡37号

Suppl 2024

121

P-004

ポスター1（セレクション）

橋梗塞後に姿勢制御能力が低下した症例に対する
前庭リハビリテーション
1）

公益財団法人健和会 大手町リハビリテーション病院
奈良県立医科大学 耳鼻咽喉・頭頚部外科学

リハビリテーション科

2）

〇有永

裕太1）・長野

弘枝1）・塩崎智之2）

キーワード：橋梗塞、姿勢制御、前庭機能■ 目的（荷重量右17㎏左27㎏）や閉眼、不安定地で姿勢制御

姿勢制御には主に視覚、体性感覚、前庭覚が重要な役能力の改善がみられた。

割を担う。今回、姿勢制御能力低下を呈した橋梗塞症例に対し、感覚戦略を意識し、前庭リハビリテーションを行った経過を報告する。

■ 考察
本症例は、SVVの偏移や頭振後眼振を認め、中枢性前庭機能の不均衡を呈している可能性が考えられた。光武■ 症例提示らは、GSEが脳卒中患者の姿勢制御を改善することを報

右片麻痺が出現し、左橋梗塞と診断された80代女性。

告しており、本症例も前庭感覚・体性感覚への刺激量を第18日病日に回復期病院に転院、転入時Fugl-Meyer

増やすことで姿勢制御の改善を認めたことから、感覚戦

Assessment（FMA）右下肢機能は12点、scale for

略を意識した介入により姿勢制御能力が向上した可能性

the assessment and Rating of Ataxia（以下SARA）が示唆された。

19点、膝伸展筋力hand-held dynamometer（HHD）
右1.8kgf左14.1kgf。Berg Balance Scale（BBS）4
点、modified Clinical Test Sensory Interaction andBalance（mCTSIB）0秒であった。前庭機能評価ではsubject visual vertical（SVV）−4.25°、頭振後眼振を認めた。装具を用いた運動療法を実施し、第77病日、
FMA下肢機能28点、SARA9.5点、HHD右3.0kgf左13.4kgf、BBS14点と改善。しかし、mCTSIB21秒（開眼13秒・閉眼5秒・マット上開眼3秒）と閉眼・不安定
地での姿勢制御能力低下を認め、立位での右方向の転倒
不安感Numerical Rating Scale（NRS）7を訴え、左下肢優位の支持（荷重量右10㎏左35㎏）であった。
■ 介入内容と結果
前庭機能・体性感覚に着目しGaze Stability Exercise（GSE）、Balance and gait trainingを約30日間、計20分間追加した。座位、介助歩行で頭部と眼球運動や閉眼・マット上立位課題を実施。第112病日ではFMA下肢機能28点、SARA7点、HHD右3.3kgf左13.6kgfと下肢機能の改善は見られなかったが、SVV−1°、眼振が改善。BBS28点、mCTSIB95秒（開眼30秒・閉眼30秒・マット上開眼30秒・マット上閉眼5秒）、一方向の転倒不安感はNRS3と減り、立位姿勢では右側への荷重量向上
122

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本症例に対し、報告の目的と趣旨、個人情報の取り扱
いについて説明し、書面にて同意を得た。

P-005

ポスター1（セレクション）

膝痛が主訴であった右人工股関節全置換術施行症例に対しCoxitis kneeを考慮した理学療法の経験
公立学校共済組合

九州中央病院〇渡邉

医療技術部

リハビリ技術科

菜里花

キーワード：Coxitis knee、膝痛、人工股関節全置換術■ はじめに■ 結果（2週間後）

Coxitis kneeは1974年Smillieによって報告された病

退院時評価にて（右/左）ROM：股関節伸展−15°

態で、変形性股関節症（以下股OA）等の股関節疾患に伴/5°、内旋10°/40°、膝関節伸展−25°/−20°、MMT：

い、対側あるいは同側に発症する二次性変形性膝関節症

大殿筋3/3、中殿筋4/4 、膝荷重時痛NRS：0点/2点、膝（以下膝OA）である。今回、人工股関節全置換術（以下JOAスコア：80点/75点、JKOM：両膝39点、SMD：右THA）目的の入院でCoxitis kneeを有していると思われ−左＝−1.0cmへと改善した。立位・歩行はアップライた症例を担当したため以下に報告する。

トな姿勢となり、重心は正中位へと近づいた。両膝荷重
時痛の軽減により、歩行や階段昇降は困難なく行えるよ■ 症例提示うになった。

70代主婦。主訴は両膝荷重時痛。X年より右股関節痛
出現、X＋1年に両膝痛出現し、右股OA（末期）、両膝
OA（右KL−3、左KL−4）と診断。X＋2年に右THAを施行。主な生活場所は2階、階段の使用は高頻度。

■ 考察
本症例は右股ＯＡに伴う右股関節の機能低下に加え、高頻度の階段使用等の生活環境が相まって生じたCoxitis
kneeの可能性が高いと思われた。今回の経験から膝痛を■ 術前評価術前評価にて（右/左）ROM：股関節伸展−25°/5°、

膝関節だけの問題で捉えず、股関節からの影響も加味して評価・治療を行う必要があることを学んだ。

内旋−10°/40°、膝関節伸展−35°/−20°、MMT：大殿筋2/2、中殿筋3/3、膝荷重時痛NRS：4点/7点、膝JOA
スコア：60点/65点、JKOM：両膝53点、SMD：右−左＝−4.0cm。立位は頭部前方突出、体幹前傾、両股・膝■ 倫理的配慮
本症例にはヘルシンキ宣言に基づいた十分な説明を行い、口頭で同意を得た。

関節は屈曲し、重心は前方に偏倚。歩行は全周期において体幹前傾位であり、右立脚中期から後期にかけて右股関節伸展の減少、両膝は屈曲・外旋・内反していた。また両下肢トレンデレンブルグ歩行を呈していた。
■ 右股OAと両膝OAの関連性の検討
立位、歩行において常に体幹前傾位、両股・膝関節は屈曲位であった。殿筋群の筋力低下が両立脚期に対側への骨盤傾斜を招くこと、右股・右膝関節伸展可動域制限に伴う脚長差、右股関節伸展・内旋可動域制限などが両膝関節への内反ストレスに関与し、また股関節の機能低下により膝関節の多用が生じていたと考えた。よって右股関節伸展・内旋可動域と右膝関節伸展可動域改善、殿筋群の筋力改善が両膝関節への内反ストレスを軽減できると思われ、術後重点的に介入した。
理学療法福岡37号

Suppl 2024123

P-006

ポスター1（セレクション）

成長期の女性アスリートにおける疲労骨折症例と疲労骨折症例以外の
身長最大発育量年齢および身体的特徴の比較
1）

福岡リハ整形外科クリニック リハビリテーション部
福岡リハビリテーション病院 リハビリテーション部
3）
福岡リハ西都クリニックスポーツ・整形外科 リハビリテーション部
4）
福岡リハ整形外科クリニック 整形外科
5）
福岡リハビリテーション病院 整形外科
6）
福岡リハ西都クリニックスポーツ・整形外科 整形外科2）〇嶋田早希子1）・平川 善之2）・眞鍋 匠3）・染川 晋作2）・野原 英樹1）・土田 晃貴1）・
松田 三奈1）・山内 佑介1）・花田 弘文5）・長島 加代子6）・藤原 明4）
キーワード：成長期の女性アスリート、疲労骨折、身長最大発育量年齢■ はじめに、目的めなかった。また疲労骨折群は16例中15例がPHVA後で疲労骨折は、アスリートのパフォーマンスを低下させ、あり、対照群は40例中28名がPHVA後であった。

選手生命を脅かす重要な要因の１つであり、予防が大切である。特に成長期の女性に多く、思春期の予防が重要であ■ 考察

り、発達段階の把握が必要である。しかし、成長期の女性

疲労骨折はPHVAから最終身長時年齢までの時期に生アスリートにおいて発達年齢に着目し、スポーツ障害の有じることが多いと報告されている。本研究でも疲労骨折

無を比較した情報は少ないのが現状である。

群は多くの対象者でPHVA以降に発生を認め、同様の傾

そこで今回は身長最大発育量年齢（Peak Height
Velocity Age : PHVA）の簡易的な算出方法（Milward

向が得られた。また身体的特徴の差は認めず、PHVAのみが高値を示した。

et al., 2002）であるMaturity Offset法を用いて、疲労

初経初来と身長増加率は関係があり、身長増加率の骨折症例と疲労骨折症例以外のPHVAと身体的特徴を調ピークが過ぎた時点で初経が発来する。初経発来年齢お査することを目的とした。

よびPHVAが高値であることが疲労骨折の発症と関連する場合、小児期から思春期までの栄養・体重・身長・月■ 方法

経状態を調査する必要性が考えられる。女性アスリート

当院にて2022年4月から2024年1月の間に、疲労骨の三主徴は、それぞれが交絡しており、思春期のエネル

折の診断を受けた若年女性16名（年齢12.9±1.5歳）

ギー摂取量や月経のモニタリング、適切なトレーニング

である疲労骨折群と疲労骨折以外の診断を受けた若年女

管理が疲労性障害の予防に大切である。本研究で用いた性40名（年齢13.1±1.6歳）である対照群を対象としMO法が障害予防の一助となることが示唆された。

た。電子カルテより診断名と年齢を取得し、測定項目は本研究の限界として、対象者が少ないことや女性アス

身長、座高、脚長、体重、BMI、PHVAとした。PHVA

リート特有の問題を調査できていないことが挙げられ、はMaturity Offset法に準じて算出した。2群間の比較に追加検証が必要と思われる。

は、対応のないt検定もしくはMann-WhitneyのU検定を用いた（有意水準5%）。

■ 倫理的配慮
本研究は対象者および対象者の保護者に説明し同意を■ 結果得た。また、当院の倫理委員会による承認を得た上で実PHVAは疲労骨折群が12.7±0.5歳、対照群が12.4±
0.5歳であり、疲労骨折群が対照群と比較して有意に高値を示した（p＜0.05、Cohen's d＝0.61）。年齢および身長、座高、脚長、体重、BMIに関しては有意差を認

124

理学療法福岡37号

Suppl 2024

施した（FRH2023-R-001）。本研究において報告すべき利益相反はない。

ポスター2（神経）
9:50〜10:40
座長

堤偉史（百年橋リハビリテーション病院）

P-007

ポスター2（神経）段階的な装具選定により復職が可能となったくも膜下出血患者の1例
1）

産業医科大学病院
産業医科大学病院2）〇古市珠美怜1）・寒竹

リハビリテーション部
リハビリテーション医学講座

啓太1）・矢野 雄大1）・村上 武史1）・久原
久保 綾奈2）・越智 光宏2）・佐伯 覚2）聡志1）・賀好宏明1）・

キーワード：くも膜下出血、装具、歩行速度■ はじめにsec以上になったタイミングで変更した。変更時は、転下肢装具を用いた早期からの歩行練習は、脳卒中後片倒のリスクに配慮し、歩行時のクリアランス及び歩容等麻痺患者の歩行再獲得において重要である。短下肢装具の確認を行った。X＋51日の自宅退院前評価では、T字（AFO）の選択基準として、麻痺や内反尖足、感覚障

杖での快適歩行速度は0.9m/secで歩行自立、BRSは下害の程度等があるが、改善に応じたAFOの変更に関す

肢Ⅵ、BIは100点であった。X＋52日自宅退院、X＋66

る明確な基準は確立していない。今回、くも膜下出血後

日に元の職場に復職した。

片麻痺患者に対して、歩行速度に着目して段階的な装具選定を行い、自宅復帰後に復職可能となった症例を報告
する。

■ 考察
今回、くも膜下出血発症後片麻痺を生じ歩行困難となった症例に対して、歩行速度に着目した段階的な装具■ 症例提示選定を行ったところ、円滑に歩行を再獲得し、その後の50歳代男性。X日自動車運転中に頭痛が出現し近医

自宅復帰、復職に至った。本症例では、歩行再獲得の制

受診、くも膜下出血の診断で当院へ緊急搬送され、限となる麻痺や内反尖足、感覚障害が軽度であり、歩行同日右中大脳動脈瘤クリッピング術が施行された。理

速度の改善を基準にAFOの可撓性を高めたことで、装具学療法はX＋6日より開始、Brunnstrom Recovery

なしの歩行が獲得できたと考える。今後は症例数を増やStage（BRS）にてⅥ−Ⅵ−Ⅴの左片麻痺を認め、筋力し、歩行速度に着目した装具検討の有用性の検討を行っ（MMT）は麻痺側股関節屈曲・膝関節伸展・足関節背ていきたい。

屈筋が3、非麻痺側が5、深部感覚は麻痺側下肢で中等度鈍麻であった。麻痺側下肢の痙縮は認めなかった。歩

■ 倫理的配慮

行は主治医の指示により未実施であり、Barthel Index

ヘルシンキ宣言に基づき、患者に対して症例報告を行（BI）は20点であった。職業は内装業であり、介入時よう趣旨及び個人情報保護に対する配慮を十分に説明し、り装具未使用での復職の希望が強かった。

同意を得た。

■ 介入内容と結果
理学療法は、安静度の拡大と全身状態に応じて筋力増強運動やAFOを用いた歩行練習等の脳卒中患者に対する標準的な介入を行った。X＋28日の評価では、BRS及び麻痺側下肢のMMTに変化を認めなかったが、深部感覚は軽度鈍麻と改善を認めた。歩行練習はオルソレンAFO
装着下で歩行器から開始し、X＋28日よりオルソレン
AFO＋4点杖、X＋34日よりオルトップAFO＋T字杖、
X＋45日より裸足＋T字杖での歩行練習を開始した。装具は、先行研究を参考に10ｍ歩行速度（快適）が0.8m/
126

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-008

ポスター2（神経）装具療法を中心とした理学療法により歩行が自立し復職に向け支援した症例
百年橋リハビリテーション病院〇下平

リハビリテーション部

美樹・吉田

傑

キーワード：装具療法、復職支援、歩行■ はじめにがる。89病日に復職に向けて本人や職場と情報共有を行

今回装具療法を中心とした理学療法を行い歩行が自立う。94病日に円滑な床上動作の獲得と歩容改善目的でした。復職を視野に入れ、支援や装具作製に携わった為GSD作製。103病日に就労支援センターを紹介。118病報告する。

日に自宅退院。就労支援センターを利用し、通所リハビ
リテーションを継続。

■ 症例提示50歳代女性、身長：150㎝、体重54.9㎏、BMI：■ 最終評価24.4、左被殻出血の診断で右片麻痺を呈し、リハビリ

117病日

テーション継続目的で17病日に当院へ転院。入院前ADL

Br.stage（R）は下肢Ⅵ、FBS 54点、基本動作は自は自立、保育士として勤務。主訴：きれいに歩けるよう

立、歩行はGSD使用し、2動作前型。トゥクリアランスになって復職したい。

良好。ETP出現無し。10ｍ歩行：11.0秒、6分間歩行：
317m、職業動作：両膝立ち位からの立ち上がり可能。

■ 初期評価17病日

階段昇降：自立。BI：100点、FIM：122点（運動87点、認知35点）

HDS-R26点、理解・表出可能。Br.stage（R）下肢Ⅳ、関節可動域に著明な制限なし、左下肢筋力はMMT4■ 考察～5、感覚は重度鈍麻、FBS：9点、起居～座位は自立、

今回歩行が自立したことは本症例の参加に繋がり、装起立・立位保持は軽介助、歩行は平行棒内、長下肢装

具療法は歩行自立に寄与したと考える。また、能力に適具（以下、長下肢）着用。2動作前型。麻痺側立脚期にしたAFOの選択は活動、参加の促進に繋がるとされ、業Extension Thrust Pattern（以下、ETP）が出現。遊脚

務内容を考慮した装具を作製したこと、職場と情報共有

期からトゥクリアランス低下し、軽度分回し歩行。BI：ができたことは本人の復職への動機づけや職場が受け入50点、FIM：67点（運動36点、認知31点）

れやすい環境の形成になったのではないかと考える。

■ 問題点■ 倫理的配慮

歩行時にETPの出現、トゥクリアランス低下。

本症例には測定前に対象者へ同意を得てから測定を行った。測定結果は適宜フィードバックを行い、治療の■ 介入と経過17病日に長下肢を用いて理学療法開始。26病日、
Br.stageⅤに改善し短下肢装具へ変更。10ｍ歩行 37.2

一環としても活用した。本症例に対して、発表する旨を口頭と書面にて十分に説明した。また、当院倫理委員会の承認を得た。（承認番号20230201）

秒。6分間歩行90ｍ。39病日に当院備品Gait Solution
Design（以下、GSD）を使用。階段昇降を開始。44病日にBr.stageⅥに改善。57病日、FBS 51点、10ｍ歩行13.0秒、6分間歩行 250mへ向上、屋外歩行開始。72
病日に備品GSD、一本杖使用し病棟内移動自立。職業機能訓練を開始。復職の問題点に床上動作、階段昇降が挙理学療法福岡37号

Suppl 2024127

P-009

ポスター2（神経）

重度の膝関節屈曲拘縮に対するダイヤルロック膝継手付き長下肢装具の使用を試みて歩行獲得に至ったくも膜下出血の症例
医療法人相生会〇津田

亜美・大石

福岡みらい病院
優利亜・松﨑英章

キーワード：くも膜下出血、膝関節屈曲拘縮、ダイヤルロック膝継手付き長下肢装具
■ 考察

■ 目的
脳卒中では、不動のみでなく痙性や重力の影響で関節本症例の歩行障害の主たる要因の一つとして、膝関節拘縮を発生させることが報告されているが、関節拘縮が屈曲拘縮に着目した。 脳卒中の関節拘縮に対する治療

発生した後の理学療法介入のエビデンスについては報告として、装具療法を選択し、荷重練習や歩行練習時にダが少ない。今回、急性期で積極的な介入が行えず、不動

イヤルロック膝継手付き長下肢装具を使用した。そのたに起因する膝関節屈曲拘縮を呈した症例を担当した。本め、抗重力位にて荷重を行い段階的に膝関節の伸展を促症例に対して、ダイヤルロック膝継手付き長下肢装具にすことで下肢運動量が増加し、膝関節屈曲拘縮と歩行能

よる段階的な可動域拡大を図ることで、歩行能力の改善

力が改善したと考えられる。以上より、脳卒中後の不動が得られたため報告する。

に起因する膝関節屈曲拘縮の改善には、ダイヤルロック
膝継手付き長下肢装具による装具療法が有効である可能性が示唆された。

■ 症例提示本症例は40代の女性であり、くも膜下出血の診断を受け、X日に瘤内コイル塞栓術を施行したが、水頭症などの合併症の影響でX＋60日ほど意識レベルが低下していた。その後状態が落ち着いたため、X＋180日に回復期
リハビリテーション病棟へ入院した。
■ 介入内容と結果
初期評価時（Y日）、Range Of Motion（ROM）は両側ともに膝関節伸展−55°であり、膝関節屈曲拘縮を認めた。脳卒中後の機能評価は、Brunnstrome stage（Brs）で下肢Ⅳ、感覚は表在、深部ともに問題を認めなかった。この時点では、歩行練習を実施することが困難であった。膝関節屈曲拘縮に対して、可動域拡大を目
的に Y＋30日から30日間、両側にダイヤルロック膝継
手付き長下肢装具を使用し、荷重練習や歩行練習を行った。ダイヤルロック膝継手は、日々の訓練の中で膝関節
伸展角度の評価を繰り返し、改善の度合いに応じて10°ずつ膝継手の角度の変更を行い、右膝関節伸展−25°、
左膝関節伸展−20°まで改善したため、装具の使用を終了した。最終評価時（Y＋180日）、ROMは両側膝関節
伸展−5°で、BrsはⅥまで改善を認めた。また、装具を使用せず、固定型歩行器による移動が見守りで実施可能
となった。

128

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に基づき、本発表の目的、方法を説明
し、了承を得た。

P-010

ポスター2（神経）

脊髄損傷患者における長下肢装具の有効性
1）

医療法人福岡桜十字 花畑病院 リハビリテーション部
医療法人福岡桜十字 先端リハビリテーションセンター SACRA

2）

〇二宮

有佳1）・吉田

大地1,2）・古川

慶彦1）・堀内厚希1）

キーワード：脊髄損傷、長下肢装具、筋活動■ はじめに■ 考察

脊髄損傷ガイドライン2021において免荷式トレッド

本症例の結果、KAFOの活用により下肢の運動量を増

ミルや装具を使用した練習は、脊髄をはじめとする中枢

加させ、下肢筋力や体幹機能などの必要な筋活動の収縮

神経系を再組織化させることや、早期より課題指向型アを促すことが可能であったと考える。世界ニューロリハ

プローチの実践ができ、身体機能の改善が期待できるとビリテーション連盟ガイドラインでは、歩行障害に対しされている。しかし実際、長下肢装具（以下KAFO）のては週3回～5回、20分～60分以上の歩行量を獲得する

装着により、目的とした筋活動が促されているか、客観必要があるといわれている。本症例の場合、KAFOを使的な筋活動データを示す先行研究は乏しい状態である。

用することで1日間で起立100回、歩行500ｍなど、早期

そこで、当院において脊髄損傷患者に対し、両側KAFOに運動量の向上が図れた。このことから、自立した歩行を使用し、その効果について筋電学的に評価することをの困難な方に対して必要な運動量を獲得するために、下目的とした。

肢装具の選定や環境調整を行うことは重要だと考え、下肢装具の有効性を再確認できたと考える。

■ 対象と方法
対象は、回復期患者入院中でKAFOを使用して歩行練■ 倫理的配慮習を行った第5頚髄損傷患者1名とした。対象者に対し本症例は、患者様の個人情報保護に配慮し、個人が特て入院時より、1日の運動量としてKAFOにて起立100

定されないよう留意し、報告の主旨及び目的を本人に対回、歩行500ｍ、立位保持2時間を目標に実施した。入し口頭にて十分な説明を行い、同意を得た。

院初期、中期（1か月後）、最終（2か月後）にわたり、
American Spinal Injury Association（ASIA）、Trunk
Assessment Scale for Spinal Cord Injury（TASS）、
下肢筋力、筋電図（Passificsuply社製Gait Judge
System）を測定した。筋電図の測定に際し、装具が筋を覆わない場所を選定し十分な皮膚処理を行い、左右の大腿直筋に電極を付着した。歩行は歩き始めから5歩を対象とし、1歩行周期の積分値の平均値を算出した。
■ 結果
歩行初期右2971左3772、1か月後右18513左18420、2か月後右88767左27203となり、歩行初期に比べ2か月後の筋活動は高値を示した。下肢筋力は右大腿直筋MMT１から2レベル、左は0から1レベルまで向上。ASIAはBからC、TASS０点から8まで向上し、端座位保持不可能であったものの２か月後には見守りレベルとなった。
理学療法福岡37号

Suppl 2024

129

P-011

ポスター2（神経）発症後6ヶ月を経過した脳卒中患者に再度KAFOを使用した
歩行練習を実施した症例
社会医療法人シマダ
〇野﨑

嶋田病院

リハビリテーション部

潤一郎・萬代陽介

キーワード：脳卒中、KAFO、歩行■ はじめに

0.2→0.23。BBSは39→45点となった。

KAFOは急性期～回復期の患者への使用が多く、回復
期退棟後の患者への使用報告は少ない。今回、回復期リ■ 考察

ハ病棟入院中にKAFOを用いた運動療法を行った後に退回復期リハ病棟退棟後の患者に対し、再度KAFOを使院し、当院外来リハにて再度KAFOでの歩行練習を行っ用したステップ、歩行練習を実施した。結果、歩行速度

た結果、歩行能力の改善を認めた症例の経過及び考察をの向上、歩幅の拡大、麻痺側立脚期の改善を認めた。

報告する。

Nancyらは脳卒中慢性期の患者においても下肢筋力や歩行関連指標の改善が可能と報告している。本症例につい■ 症例提示てもKAFOを使用したステップ・歩行練習が筋力及び歩40歳代男性。右被殻出血を発症しA病院へ搬送。

容改善の一要因になったと考える。

NIHSSは10点。保存加療の後、32病日、B病院の回復期リハ病棟へ転院となり、入院中に本人用KAFOを作製し歩行練習を実施した。171病日に自宅退院し、185病日から当院の外来リハが開始となった。

■ 倫理的配慮
今回の発表に関して、本症例に書面を用いて説明と同意を行った。また、ヘルシンキ宣言に準じて倫理的配慮に基づき、データを取り扱った。

■ 介入内容と結果
外来リハ開始時のBRSは左Ⅳ−Ⅳ−Ⅳ。左下肢の表在、深部感覚は中等度鈍麻。SIAS-Mは左3−1B−3−
4−4。歩行自立度はFAC4（アンクルサポーター＋T字杖）で軽度のExtension Thrust Patternを呈し、左右の非対称性が観察された。10m歩行テストは至適0.48m/
sec、WGSは28点（麻痺側立脚期15点、麻痺側遊脚期
11点、麻痺側踵接地2点）。膝関節伸展筋力は体重比右0.24/左0.2。BBSは39点。
プログラムは、2～3日/週、60分/回、185～208病
日で自主トレーニング指導及び状況確認、トレッドミル
歩行練習を行った。208～236病日に麻痺側立脚中期～
後期の股関節伸展の改善、左右非対称性の改善を目的にKAFOを使用しステップ練習、歩行練習を実施した。
2 3 6 病 日 の B R S は 左 Ⅳ − Ⅳ − Ⅴ 。 移 動 は 、 FAC 5（アンクルサポーター＋T字杖）軽度のExtension
Thrust Patternは残存した。10ｍ歩行テストは至適
0.48→0.61m/sec、WGSは20点（麻痺側立脚期15→9点、麻痺側遊脚期11→9点、麻痺側踵接地2→2点）と な っ た 。 膝 伸 展 筋 力 体 重 比 は 、 右 0 .2 4 → 0 .3 7 /左130

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-012

ポスター2（神経）下肢装具の作製歴のない慢性期脳卒中患者に下肢装具を作製し、生活範囲の拡大に繋がった1例−退院後3ヶ月までの経過を踏まえて−
久留米リハビリテーション病院
〇西田

楓雅・保坂

公大・松本

リハビリテーションセンター

大輔・今村

純平・田中

順子・柴田

元

キーワード：慢性期脳卒中、下肢装具、生活範囲■ はじめにばない自信：27点、膝伸展筋力：201/193。歩行中の自宅で生活する脳卒中者の活動量は低下しやすく、身躓きが軽減し、左立脚中期の膝ロッキングと後方重心が体機能や能力の低下につながる恐れがある。そのため、改善した。退院後1ヵ月、2ヵ月、3ヵ月の推移を以下に自宅で生活するADL能力の低い脳卒中者の活動量は重要示す。歩行速度は0.52m/秒、0.46m/秒、0.51m/秒。

であり、通所サービス等の担う役割は大きい。今回、下3MWDは70ｍ、73ｍ、75ｍ。ころばない自信は29点、肢装具の作製歴が無い慢性期脳卒中者に対して短下肢装30点、33点。LSAは48点、48点、48点。膝伸展筋力具（AFO）を作製した結果、歩行能力の改善に伴い、退は175/170、168/157、195/171となった。本人から院後の生活範囲の拡大や意欲の向上に繋がったため報告「今後も歩きたいのでデイケアに通います」と訴えあり、する。

退院後のデイケアは3回/週、休むことなく通えている。

■ 症例紹介■ 考察

83歳、男性、身長：165㎝、体重：58.1㎏、BMI：AFOの使用経験がない慢性期脳卒中患者であっても21.6、診断名：脳梗塞後遺症、現病歴：15年前に脳梗

下肢装具療法により、歩行能力の改善を通して活動範囲塞を発症し、自宅で生活していた。AFOの作製歴はなの拡大や行動変容に繋がる可能性がある。活動範囲の狭し。意欲低下によりデイケアの利用頻度は2回/週で休む

小化は後期高齢者の健康に影響することが指摘されておこともあり、生活範囲は自室から隣のトイレまで程度。

り、今回のAFOの作製は、生活範囲の拡大およびデイケ

入院前LSAは28点であった。主訴：歩けるようになりた

アの利用回数が増加していることから、本症例にとってい。理学療法初期評価を以下に示す。HDS-R：20点、有益であったと考える。

左Br.stage：Ⅴ−Ⅴ−Ⅴ、感覚障害：なし、膝伸展筋
力（N）：196/174、歩行速度：0.29m/秒、3MWD：
54m、E-SAS（ころばない自信）：21点。歩行は左遊脚
期に躓き、左立脚中期は膝ロッキングと後方重心に伴う■ 倫理的配慮
対象者とご家族には本報告の趣旨および個人情報保護について十分に説明し、口頭で同意を得た。

後方へのふらつきあり。
■ 介入
29病日に大河原AFOを作製し、16日間の理学療法を行った。45病日に当院を退院し、月に1度当院の装具外来を利用して身体機能や歩行状態の確認を行った。さらに、退院後生活の活動範囲や転倒恐怖感の確認を行った。
■ 結果※変化点のみ記載
退院時評価を以下に示す（歩行測定時は大河原AFOを使用）。歩行速度：0.37m/秒、3MWD：65ｍ、ころ理学療法福岡37号

Suppl 2024131

ポスター3（生活環境支援・教育管理）
9:50〜10:40
座長

吉田純一（青洲の里訪問リハビリテーション）

P-013

ポスター3（生活環境支援・教育管理）

当院の地域包括ケア病棟における自主練習の取り組みと効果
1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院 リハビリテーション
桜十字先端リハビリテーションセンター

2）

〇岡部

達哉1）・金古翔太1）・遠藤

正英1,2）

キーワード：地域包括ケア病棟、自主練習、身体機能■ はじめに■ 考察

地域包括ケア病棟でのリハビリはリハビリ料が包括化

CS-30、3分間歩行距離テストで有意差を認めた要因

され、平均2単位と十分なリハビリを提供することに課として、自主練習の内容に機器を使用したOKCでの運題がある。そこで当院では疾患別リハビリだけでなく、動や起立運動、バランス運動などのCKCの運動、エルゴ

十分な運動が可能な自主練習エリアを開設し、エルゴ

メーターや歩行練習での有酸素運動の組み合わせが起立

メーター、マルチファンクション5X、プーレイなどの機や歩行に必要な筋力、筋持久力の向上に繋がったためと器を設置した。そこに理学療法士1人を配置し、一対多考える。最大10m歩行テスト、歩行速度、PCIに有意差の環境を整え、運動機器の援助や自主練習内容の立案、を認めなかった要因としては、歩行練習の際に速度に関計画、指導を実施した。自主練習と疾患別リハビリの対する指標を提示していなかったことなどの歩行速度を向象者の選定は、入院時に個別での身体機能評価や多職種上する運動内容が少なかったことが考えられる。今回のが参加する回診にて実施している。今回、当病棟での自取り組みにより、一対一ではなく、包括的かつ積極的な

主練習の効果を報告する。

自主練習の提供が身体機能向上および充実したリハビリの提供に繋がったと考える。

■ 方法
対象は令和5年7月1日から8月30日の間に当院地域包括ケア病棟に入棟し、歩行が監視もしくは自立している者のうち自主練習のみを実施した14名（72.5±20.4■ 倫理的配慮
本研究はヘルシンキ宣言に沿って行い、収集した情報
は個人情報が特定できないよう十分に配慮をした。

歳）とした。除外基準はβ遮断薬の内服者とした。自
主練習内容は運動機器を用いた有酸素運動やレジスタ
ンストレーニングに加え、起立運動、バランス運動、歩行練習等を組み合わせ、毎日60分以上の内容を立案している。評価項目はCS-30、最大10m歩行テスト、
3分間歩行距離テスト・歩行速度、生理的コスト指数（Physioligical Cost Index：以下PCI）を入院時、入棟後1か月に実施した。統計解析はウィルコクソンの符号付き順位検定で比較し、有意水準は５％未満とした。
■ 結果
CS-30（入院時・1ヶ月後）は6.6±5.0回・8.3±4.8
回、３分間歩行距離テストは104.1±46.3m・122.9±
48.9mで有意差を認めた。最大10m歩行テストは16.0±7.3秒・13.6±5.4秒、歩行速度は34.7±15.4ｍ/分・41.0±16.3m/分、PCIは0.22±0.12拍/m・0.14±
0.11拍/mでは有意差を認めなかった。
理学療法福岡37号

Suppl 2024

133

P-014

ポスター3（生活環境支援・教育管理）

地域包括ケア病棟における入院時評価項目と退院時歩行自立度の関連について
1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
桜十字先端リハビリテーションセンター

2）

〇吉村

勇佑1）・脇坂成重1,2）・道下

純子1）・久保田勝徳1,2）

キーワード：地域包括ケア病棟、入院時評価、歩行自立度■ はじめに■ 考察

地域包括ケア病棟（地ケア病棟）は入院日数60日以退院時の歩行自立度は入院時の10m歩行試験、BBS、内で在宅復帰を目指す病棟であり、歩行能力改善のため

3MWT、CS-30と関連するという結果が得られた。10m

早期から身体活動量を確保することが重要視されてい歩行試験、BBSは先行研究においても、歩行自立度に影る。そのため当院地ケア病棟では身体活動量を確保す

響を与える要因として報告されており、本研究でも同様る目的で、介助下でも歩行可能な者は多職種と連携し、の結果が得られた。3MWTやCS-30は持久力や筋持久力

ADL場面においても病棟内歩行を行っている。介助下での指標であり、先行研究において持久力の高い者が歩行の病棟内歩行が可能か判別するため入院時に、自立度の耐久性も高いことが報告されている。入院時にこれらの評価として用いられることの多い10m歩行試験やBerg

評価が高値な者が病棟内で多くの歩行機会を獲得し、身Balance Scale（BBS）に加えて、3分間歩行テスト

体活動量を確保することができる。一方で、低値な者は（3MWT）や30秒椅子立ち上がりテスト（CS-30）をADL場面での歩行機会が少なくなり十分な身体活動量が評価している。これらが退院時の歩行自立度に関連する確保できないため、歩行自立度に影響を与えていると考か調査した。

える。これらのことから、入院時評価が低値な者は必要に応じて個別での対応や自主訓練指導の工夫を行い、身■ 方法

体活動量を確保していくことが重要であると考える。

対象は2023年7月1日から12月31日までに、当院地ケア病棟に入院した患者のうち、入院前歩行が自立か■ 倫理的配慮

つ入院時の歩行が軽介助または監視で可能であった29

本研究は、ヘルシンキ宣言に沿って行い、当院の倫理

名（平均年齢79.8歳±14.2歳）とした。入院時に実施審査委員会にて承認（2024022606）を得て実施した。

した、10m歩行試験、BBS、3MWT、CS-30、Mini-

収集した情報は個人情報が特定できないよう十分に配慮

Mental state Examinasion（MMSE）を診療録よりした。

後方視的に調査した。退院時歩行自立度はFunctional
Independence Measure（FIM）を用いた。統計学的処
理はSPSS ver.28.0を使用し、退院時歩行自立度と各評
価項目との関連をみるために、Spearmanの相関分析を用いて実施した。有意水準は5％とした。
■ 結果
各項目の平均値は10m歩行試験 19.1±11.2秒、BBS
36.1±12.7点、3MWT 95.6±43.6m、CS-30 4.6±
4.4回、MMSE 19.8±6.8点であった。このうち、10m
歩行試験（r＝−0.68）、BBS（r＝0.67）、3MWT（r＝0.69）、CS-30（r＝0.59）において有意な相関関係を
認めた。
134

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-015

ポスター3（生活環境支援・教育管理）

福岡装具連携の会の取り組みに関する活動報告−装具使用者が安心して生活を送るために−
NPO法人FSA
〇金古

翔太・新竹

裕文・尾崎

信行・川渕

あい・吉田

江里・久保田勝徳・田代耕一

キーワード：装具難民、装具連携、取り組み■ 考察■ はじめに装具を使用している脳卒中患者が退院後に装具の適切「福祉用具・義肢・装具支援に関する実態調査」

なフォローアップがなされない、いわゆる、装具難民が（2017）において、理学療法士に必要とされる装具の社会問題となっている。この問題に対して、現状では装知識・能力は、多岐に渡り持つべきであるが、実際は大具手帳の運用や装具外来を行うことが推奨されている。

いに不足し、卒後の教育の不足や装具に関わる機会の少しかし、１施設のみでは網羅できないこともある為、各なさが指摘されている。今回、多数の受講者が研修会に

地域・施設との連携を図ることが重要である。当法人で参加したことから、装具アドバイザーの資格制度は卒後は装具連携の会という団体を立ち上げ、福岡市近郊のリ教育で不足しやすい装具に関する知識の向上に寄与する

ハビリテーション専門職を中心に連携を図るべく、装具可能性が考えられる。今後は各地域に点在する装具アドに対する共通した認識を持つために研修会を定期開催

バイザー同士の情報共有を可能とするネットワークを形し、装具連携に関する情報共有を図ってきた。さらに成し、「安心して装具を使用できる社会」を目指し、フォ各々で地域課題に取り組める連携力の強化に向け、新たローアップ体制を構築する必要がある。

®

に脳卒中下肢装具アドバイザー （以下：装具アドバイザー）の資格制度を創設した。そこで今回、その制度の内容及び取り組みについて報告する。

■ 倫理的配慮
本研究はヘルシンキ宣言に沿い、個人情報の保護に配慮し、当法人にて許可を得た。

■ 対象と方法
理学療法士をはじめとした医療従事者を対象に装具処
方・制度に関する適切な情報提供ができる人材育成として装具アドバイザーの資格を創設した。研修内容は、下肢装具の知識とフォローアップに必要な多角的な視点から捉えられるために、各職種別や病期別の視点に加え、下肢装具を使用したリハビリテーションや作製に関する制度、装具回診及び装具外来の目的やシステム、必要性についてなど全14講義とした。加えて、参加者と講師らによる全体討議を実施し、講義に関する理解度を深め、学んだことをアウトプットする場を設けた。受講者の募集要項は、下肢装具の処方・管理・指導に携わる国家資格を有するもので、当法人のホームページによって
募った。
■ 結果
研修会は第1回から3回まで開催し、1回の研修会につき、上限人数を80名とし開催した。これまで資格取得者
は合計197名（内：福岡県内28名）となった。
理学療法福岡37号

Suppl 2024

135

P-016

ポスター3（生活環境支援・教育管理）

インクルーシブ防災における理学療法士の必要性
1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
桜十字先端リハビリテーションセンター

2）〇大嶌 裕1）・脇坂 成重1,2）・遠藤 正英1,2）
キーワード：インクルーシブ防災、理学療法士、活動報告■ はじめに理解できた、まぁまぁ理解できた」の合計が87％であっ

令和3年の災害対策基本法の改正により、インクルー

た。PTの必要性は「とても必要、まぁまぁ必要」の合計

シブ防災という「障碍者や高齢者を含む、あらゆる人をが87％で、その理由は、「地域に要支援者がいるから」取り残さない防災」の考え方が注目されており、地域住「経験が無いといざというとき出来ないから」「専門的知民が要支援者の介助を行うにあたり、理学療法士（PT）

識が必要と感じたから」等で、PTに期待することは「いの専門性を活かし訓練時から地域と連携し、インクルー

ろいろなパターンを取り入れて欲しい」「専門知識を活か

シブ防災に介入していく必要があると考える。しかし、し民生委員の指導をお願いしたい」等だった。

インクルーシブ防災訓練へのPTの介入事例は報告されて
■ 考察

いない。
今回、地域のインクルーシブ防災訓練にPTが介入

災害時に助かる命はほぼ自助・互助によるものであし、参加者に対してPTの必要性について調査したのでり、インクルーシブ防災を実現する上で地域住民が要支報告する。

援者を如何にして支援するかが重要となる。地域住民はその対応において不安を抱いており、我々専門職がかかわる■ 取り組み紹介

ことによって、参加者と要支援者が介助方法などの理解を①インクルーシブ防災について当事者意識を持てる講深めるきっかけを創出する機会となったと考える。

座、②実際の避難経路で車椅子・視覚障碍者の介助体
験、③介助体験後のグループワークを行い、その2週間後に④地震発生を想定した避難訓練を行った。

■ 倫理的配慮
アンケート調査において、用紙の冒頭に個人情報に関する利用の同意を明記し、回答をもって了解していただ■ 方法

いたこととした。

取り組み後に、参加した民生委員19名に対してアンケート調査を行った。内容は、「インクルーシブ防災の認知度」を「はい、いいえ」の2択、「インクルーシブ防災の理解度」、「車いすや視覚障碍者の介助方法の理解度」
をそれぞれ4段階、「インクルーシブ防災に対するPTの必要性」を5段階で回答を得た。また、PTの必要性に対する理由とPTに期待することを自由記載とした。
■ 結果
回収率は79％（19件中15件）であった。インクルー
シブ防災の認知度は「はい」が46％、理解度は「とても理解できた、まぁまぁ理解できた」の合計が85％、車いすの介助方法は「とても理解できた、まぁまぁ理解できた」の合計が100％、視覚障碍者の介助方法は「とても136

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-017

ポスター3（生活環境支援・教育管理）

当グループにおける新入職員教育の影響
桜十字グループ

福岡事業本部

〇遠藤 正英キーワード：新入職員、教育体制、効果■ はじめに■ 結果

養成校の増加に伴い、多くの新卒理学療法士、作業療「新人教育プログラムを受けて良かったことは？」は知法士、言語聴覚士が誕生し入職している。そのため、施識−業務−理解−知る、基礎−身、病院−知れるの3つ

設内における新入職員の教育環境を整えることは必須でが共起関係にあり、「悪かったことは？」は共起関係がな

あり、多くの施設で独自の教育体制を作っている。4つかった。

の病院で構成される当グループでも、新入職員を対象に業務内容や基本的な専門知識・技術を学ぶことを目的に■ 考察した教育（以下新人教育プログラム）をおこなってい既卒職員を含む新入職員が職場に馴染むためには、そる。新人教育プログラムの対象は、新卒職員と新人教育

れぞれの病院の業務内容、必要な知識、環境や特色等をプログラムを受講した方が良いと判断された既卒職員で知ることが必要だと思われる。共起関係から、当グルーある。新人教育プログラムの内容は基礎演習、基礎新人

プの新人教育プログラムは、入職後に必要なことを学ぶ

教育、専門職教育、症例報告で構成され、基礎演習は起ことができる内容になっていることが示唆された。

立、歩行、階段昇降などの介助技術に関する研修で安全に介助ができることを目的に実施している。基礎新人教
育は入職から1ヶ月程度で診療報酬、カルテ記載、感染■ 倫理的配慮
対象者に対して目的等を説明し、同意を得ている。

予防などの基本的な業務を習得するために実施している。専門職教育は10月から2ヶ月程度で、疾患の知識やリハビリテーションの考え方などのリハビリテーション
専門職として必要な知識を習得するために実施している。
症例報告は1症例を入院から退院までまとめ、院内と院外での発表を実施している。しかし、当グループの新人教育プログラムを受けることで、職員がどのように感じているか明らかではないため調査した結果を報告する。
■ 方法
対象は当グループに所属しており、当院の新人教育プ
ログラムの対象となったことがある理学療法士36名、作業療法士17名、言語聴覚士2名（経験年数4.6±2.9年目）である。質問内容は「新人教育プログラムを受けて良かったことは？」「悪かったことは？」とし、回答は文
字数を制限しなかった。回答をテキスト形式にデータ化
し、KH Coderの計量テキスト分析を用い解析し、語を抽出したのち4回以上抽出された頻出語にて共起ネット
ワーク図を作成した。

理学療法福岡37号

Suppl 2024

137

P-018

ポスター3（生活環境支援・教育管理）

A型ボツリヌス製剤投与療法における当院の取り組み−施注前評価時のセラピストによる超音波検査の活用−
久留米リハビリテーション病院

リハビリテーションセンター

〇穴井

順子・田原

寛和・今村

純平・田中

敦子・柴田

元

キーワード：A型ボツリヌス毒素製剤投与療法、超音波検査、施注前評価■ はじめに■ 今後の展望脳卒中片麻痺や頚・脊髄損傷による痙縮に対してA型

BoNT-A療法後の筋の性状と痙縮の変化を継続的に

ボツリヌス投与療法（以下、BoNT-A療法）は脳卒中治観察する上で、セラピストの果たすべき役割は非常に療ガイドライン2021において推奨されている。超音波大きい。

検査（以下、エコー）などのガイド機器の使用効果に関筋の質的評価といわれる輝度を評価できることもエ

する報告もあるが、施注前後におけるセラピストの関わコーの特徴であり、筋の輝度の違いによるBoNT-A療法

り方についての報告は少ない。

の効果についても報告されている。施注前・施注時の今回、当院でのBoNT-A療法時の事前評価における、セラピストのエコー活用の取り組みについて報告する。

みならず、施注後の評価にエコーを活用することで、BoNT-A療法の予後予測が可能になると考える。
エコーによる評価は、医師とセラピストの共通言語と■ 現状と課題

してチーム医療の質向上に寄与すると考える。

当院では2017年からBoNT-A療法を実施しており、エコーの操作や分析の習得には、ある程度の時間が必当時から施注前後の評価や施注筋の選定、施注位置の同要であり、技術の標準化も含めて教育環境整備は重要で定、薬剤量の検討を医師とセラピストが共同で行っていある。

た。施注位置の同定に関しては、参考となる書籍はある
ものの、医師やセラピストの触診技術に依存しており、両者の同定箇所に2～4横指の差が生じることもあった。
筋電針も使用していたが、針の刺入時間が長いことやセラピストが使用できないなどの欠点があった。また、血管や神経の回避や、筋が重なる箇所における刺入深度の決定には不安が聞かれていた。
■ 取り組み
施注前評価時にセラピストがエコーを用いて施注筋の選定と施注位置の同定を行うこととした。施注時はセラピストも同席し、施注の補助を行いながら、画面上で血管や神経の位置を確認するとともに、刺入深度と薬剤注入状況をリアルタイムで確認している。
■ 効果
施注における医師と療法士の不安は軽減した。セラピストによる同定位置と医師による施注位置が大きく変わることは、血管や神経を回避する理由以外では生じていない。加えて、エコー画像を保存することが出来るた
め、経時的変化の観察にも活用可能となった。
138

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本発表は活動報告であり、倫理審査を必要としない。

ポスター4（運動器）
12:40〜13:30
座長

山滝啓太（産業医科大学病院）

P-019

ポスター4（運動器）

広範囲脊柱管狭窄症により足底感覚が低下し歩行障害を認めた症例−足底の弁別課題を用いた歩行能力改善へのアプローチ−
白十字リハビリテーション病院〇榎木

リハビリテーション部

紀羽・臼井

裕太

キーワード：足底感覚、弁別課題、脊柱管狭窄症■ はじめにに置き回答し、繰り返しフィードバックを行った。硬度

今回、椎体骨折に伴う広範囲脊柱管狭窄症による異常

弁別課題の正答率は日毎に著明に改善した。正答率の増感覚によって歩行中のエラー学習が進み、足底感覚が低加に合わせ、さらに細分化し内外、前後でスポンジをそ下し、歩行障害を認めた症例に対し、硬度弁別課題を進

れぞれ置き、回答してもらうようにして難易度を上げ介めたことにより、歩容の改善がみられた症例を経験した入を行った。その結果、術後8週には足底の表在感覚がため以下に報告する。

内側（10/10）、外側（9/10）まで改善がみられた。歩行においては、足底外側接地や左IC時の踵接地がみられ■ 症例提示るようになり、ふらつきも軽減した。足底外側のメカノ

70代女性。X-10日に転倒され、胸椎圧迫骨折を受レセプターの機能が改善したことで、外側の探索も可能

傷。X−9日に腰部痛・下肢の異常感覚の増悪を認めた。

となり、左IC時の足底外測接地が可能となり、足底の安X－8日に腰部に激痛がみられ、体動困難となり救急搬定性の向上によりふらつきも軽減したと考える。今後の送された。X日にTh11/12椎弓切除、Th10-12PSFを施課題としては、股関節、体幹機能の低下が著明であり、行。X＋35日に当院転院し、リハビリテーション開始と下行性の問題もあり今後はその点にも留意して理学療法なった。

を進めていきたい。

■ 評価結果と問題点■ 倫理的配慮

初回評価時は、左の足底表在感覚が内側（7/10）外側

本研究対象者には、研究目的、方法、参加は自由意志（3/10）であり、内側縦アーチの低下もみられていたで拒否による不利益はないこと、及び、個人情報の保護（右＜左）。可動域制限はないが、筋力は左右共に低下について、説明を行い、書面にて同意を得た。

見られており（MMT：右/左）股関節屈曲（3/2）外転（2/2）、また「地に足がついてない感じがする」との主訴もみられた。術前からの異常感覚に伴う左下肢への荷重不足や、腰痛による逃避反応によりエラー学習が進んだと考える。加えて、足底のメカノレセプターの機能低下や、足底内在筋の筋力低下が生じ、歩行器歩行での左IC時に足底内側接地が優位であり、足底の外側部に荷重が乗らずにIC～Mstでのふらつきがみられていた。足底外側で著明な表在感覚低下がみられており、外側の探索ができず、IC時に足底内側接地となることで、非効率の歩容となり、歩行の不安定性が生じ、転倒リスクの増大に繋がると考えた。
■ 介入内容と効果
術後5週より足底に、4段階の硬度の異なるスポンジ課
題を実施した。全足底に硬さの違うスポンジをランダム
140

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-020

ポスター4（運動器）

骨盤内軟部腫瘍術後の坐骨神経麻痺遷延に対してHybrid Assistive Limb
自立支援用単関節タイプを用いて理学療法を実施した1例
1）

九州大学病院 リハビリテーション部
国際医療福祉大学大学院 医療福祉学研究科3）
九州大学病院 整形外科
2）

〇田中友章1,2）・藤田

努1）・岡澤

保健医療学専攻

和哉1）・奈須 勇樹1）・遠藤
中島 康晴3）誠3）・川口謙一3）・

キーワード：坐骨神経麻痺、HAL、QOL■ 目的

左足関節ROM背屈20°、底屈45°と拡大し、歩行指標

HAL単関節タイプ（Hybrid Assistive Limb single

は、歩行速度47.0cm/秒、ストライド長79.4cm、ケイ

joint：以下、HAL）を用いた理学療法の有用性は様々報

デンス71.4歩に改善を認めた。また、本人の主観的な意

告されるが、術後経過した坐骨神経麻痺に対するHALの見として「歩きやすくなった」との発言が聴取され、社有用性は十分に議論されているとはいえない。今回、術後会生活での満足度向上もみられた。

半年経過した骨盤内軟部腫瘍術後の坐骨神経麻痺の症例に対してHALを用いた理学療法を経験したので報告する。

■ 考察
今回、術後半年以上経過した坐骨神経麻痺症例の下垂■ 症例提示足に対して、HALを用いた理学療法実施した。特に歩行症例は40代男性（身長175cm，体重53.0kg，

動作のストライド長の改善を認め、足関節ROM拡大が立BMI17.3kg/㎡）。高所作業を伴う電気工事関連企業に

脚終期の足関節背屈運動に影響を及ぼした可能性が推察さ

勤務も、骨盤内軟部腫瘍の圧迫による坐骨神経障害を発れる。介入2ヵ月という期間の中で明らかな筋力改善には症。腫瘍切除術後に左下肢の筋力低下や痺れが生じ左下至らなかったものの、HALを用いた理学療法実施により一垂足が残存した。短下肢装具を併用した理学療法を経

定の歩行動作改善やQOL向上が得られたと思われる。

て、両松葉杖歩行自立を獲得し術後69日で自宅退院となった。術後半年以上経過後も、左下垂足に伴う歩行障
害や復職困難が持続し、外来リハビリテーション（以下、外来リハ）にてHAL導入となった。

■ 倫理的配慮
対象症例には、ヘルシンキ宣言に基づき、症例報告に関連した測定拒否による不利益が生じないことや、個人情報保護について文書と口頭で説明を行い書面にて同意■ 介入内容、結果を得た。

理学療法は、就労と並行した外来リハを60分×1回/月（計5回）実施した。なおHALは、前脛骨筋と腓腹筋に電極を貼付し、端座位にて左足関節底背屈運動を実施した。足関節ROMや筋力と共に、歩行評価として、シート式下肢加重計（ウォークWay MW-1000，アニマ株式会社）を用いて、歩行速度、ストライド長、ケイデンスを測定した。
介入前初期評価では、左足関節ROM背屈10°、底屈35°で前脛骨筋の筋収縮はほぼ触知困難であり、歩行指
標は歩行速度41.8cm/秒、ストライド36.2cm、ケイデ
ンス93.5歩であった。介入2ヵ月後の最終評価では、前脛骨筋の筋収縮はわずかに触知可能な程度であったが、理学療法福岡37号

Suppl 2024

141

P-021

ポスター4（運動器）

腰部脊柱管狭窄症に対する体幹安定化運動が歩行に及ぼす影響
医療法人相生会〇原

福岡みらい病院

岳志・松﨑

英章・森岡

リハビリテーション科
直輝・大石

優利亜

キーワード：腰部脊柱管狭窄症、体幹安定化運動、歩行能力■ はじめに

ンド杖にて自立した。体幹筋のMMTはいずれも3、筋質

腰部脊柱管狭窄症（以下LSS）の歩行能力の改善を目が45.5%であった。

的とした運動療法はガイドラインで推奨されているが、最適な運動の種類は明らかでない。一方、LSS患者に対■ 考察する体幹安定化運動については、先行研究で歩行能力の本症例の経験を通じて、脊椎病変の進展によって外改善に有効であることが示唆されている。脊柱病変の進科的治療を繰り返したLSS患者であっても、体幹安定化展によって歩行能力低下を生じ、外科的治療を繰り返し運動が体幹筋力と歩行能力の改善に有効であることが示

たLSS患者に対して体幹安定化運動を実施した結果、歩唆された。一方、筋質には明らかな変化が得られなかっ

行能力の改善が得られたため報告する。

た。症例の飲水量等の管理が十分にできず、正確な評価が行えなかった可能性が考えられるため、今後は筋質の■ 症例紹介

評価に対する妥当性の改善を図りたい。

症例はLSSに対してL4/5開窓術を施した60代の男性である。過去5年の間に計4回の脊椎に対する外科的治療を繰り返している。X日に手術施行、X＋13日に当院で理学療法を開始した。

入院時の移動は歩行器を用いて見守りを要した。歩行評価は、Timed Up and Go test（以下TUG）が11.1秒であった。また、体幹安定化運動による体幹筋機能への効果判定を行うため、体幹の筋力と筋質を評価した。
体幹の筋力はManual Muscle Test（以下MMT）で屈曲、伸展、骨盤挙上は2であり、筋質は体組成計（secamBCA515）の細胞外水分比を指標として44.3%であった。
■ 介入内容と結果
歩行能力低下の主要因として体幹筋力の低下に着目し、体幹安定化運動として、ドローイン、プランク、
ブリッジ運動を実施した。運動は、運動難易度が低い
ドローインから開始し、X＋16日から難易度の高いプラ
ンクとブリッジ運動を行った。1セッションにつき、ドローインは10回、プランクとブリッジ運動は30秒3セッ
トを、X＋55日までの約6週間実施した。最終評価では、TUGが9.2秒であった。病院内の移動はロフストラ
理学療法福岡37号

症例には本発表の趣旨と内容について説明し、同意と承諾を得た。

■ 評価結果と問題点

142■ 倫理的配慮

Suppl 2024

P-022

ポスター4（運動器）

腹筋群に着目しアプローチした症例
社会福祉法人北九州八幡東病院〇兎耳山

リハビリテーション科

ひな・坂井

修

キーワード：Draw in、腹筋群、歩行■ はじめにえた。年齢と疾患を考慮し体幹local muscleの評価とし

脊椎圧迫骨折を呈した症例に対し腹筋群に着目したアて、小畠らが用いた5段階の評価を採用した。屋嘉比らプローチを行った結果、歩行能力改善を認めた為以下にによるとDraw inは選択的に腹横筋の収縮が得られ、動報告する。

作に先行する体幹の筋収縮が円滑化し、体幹筋力強化、腰痛予防・改善等の効果が期待できるとされている。入■ 症例紹介院早期より自主練習としてDraw in（以下、DI）を含め

年齢：80歳代 性別：女性 介護度：要支援2た下肢・体幹筋力練習を開始し、訓練介入時には下肢筋

身長：147cm 体重：43.4㎏ BMI：20.1㎏/㎡

力練習中にDIを取り入れた。一本杖歩行練習開始後2週

診断名：第1、2腰椎圧迫骨折

程でDIをしながら歩行（以下、DIW）するようにし、自現病歴：X月初旬誘因なく腰痛悪化。腰椎MRIにて第1、主練習にもDIWを取り入れるよう促した。徐々に歩行速

2腰椎圧迫骨折と診断。X＋1月初旬当院入院。

度も上がり連続歩行距離も延長し、最長30分程痛みな

腰部疼痛（NRS）：安静時0、起立時7、歩行時6く歩行可能となった。歩容についても、初期時立脚期に腹筋群段階評価変法：3 握力（R/L）：10/7㎏ 10MWT

みられていた骨盤の前後方向の不安定さは消失した。結（一本杖）：27.08s（34歩）

果、屋外一本杖歩行自立を獲得し自宅退院することが出

6MWT：251m（修正Borg scale7）TUG：21.34s

来た。これは、DIを正しく実施しながら歩行可能であっBBS：37点

たこと、自主練習を積極的に取り組んでいたことが一因となったと考える。DIは肢位を問わず道具も不必要で実■ 介入内容と結果

施でき、下肢筋力練習と組み合わせたり、自主練習に取①腰部・大腿部ストレッチ②体幹・下肢筋力練習③歩行り入れやすい方法であることを再確認できた。

練習腰部疼痛（NRS）：起立、歩行時0 腹筋群段階評価変法：5
握 力 （ R/ L）： 19 /1 5 ㎏ 1 0 M W T ： 9 .3 1 s （ 1 7 歩）

■ 倫理的配慮
本発表の趣旨をヘルシンキ宣言に基づいて説明し口頭にて同意を得た。

6MWT：380m（修正Borg scale0）
TUG：12.62s BBS：52点■ 結果及び考察
今回誘因なく脊椎圧迫骨折を呈した症例を担当した。
発症前より不活動傾向でフレイルの状態であった（改定J-CHS基準4/5項目該当）。更に骨折から生じた疼痛による活動量減少、コルセット常時着用が影響し廃用性の筋力低下を起こしていた。加えて体幹local muscle筋
力低下により体幹global muscleや股関節周囲筋の過活動が生じた為、腰部・大腿部痛に繋がったと考えた。これらから特に体幹local muscleの筋力増強が必要だと考
理学療法福岡37号

Suppl 2024143

P-023

ポスター4（運動器）

下腿コンパートメント症候群により腓骨神経麻痺を呈した
バスケットボール選手の一例−県内の病院間連携による競技復帰までの支援−
1）

福岡整形外科病院
福岡整形外科病院2）〇田中努1）・田中創1）・三浦リハビリテーション科
整形外科

惇1）・松田秀策2）・徳永

真巳2）・吉本隆昌2）

キーワード：下腿コンパートメント症候群、腓骨神経麻痺、病院間連携
■ 考察

■ 目的
コンパートンメント症候群はコンパートメント内圧の本症例における当院初期評価時の足関節や足趾の上昇により組織の阻血や浮腫を生じ、最終的に壊死を

MMTは0～3であった。神経麻痺による筋力低下からのきたすため早期発見と治療が重要な疾患である。その誘回復には10～15か月程度の期間を要すが、本症例は術因は外傷が多く、外傷の既往がない発症は稀である。今後から約6か月でMMTが4～5まで改善を認めた。その要

回、バスケットボールの練習後に下腿コンパートメント

因としてA～B病院での診断から手術までの初期対応の速症候群を生じ、競技復帰まで支援した症例を経験したため報告する。

さやC病院における集中的な入院リハが回復の早さに関連したと考えられる。またC病院からの情報提供内容が的確だったため、当院では初期から積極的な介入を実施できた。本症例はEHLやEDL、PLMの自動運動が困難■ 症例・経過
10歳代の男性であり、練習後に右下腿外側に疼痛・痺
れが出現し足関節背屈が困難となりA病院を受診した。A
病院の紹介でB病院を受診した結果、右下腿コンパートであったため、荷重下での不安定性が認められた。それに対し徒手療法や物理療法に加え、荷重下での運動を早期から積極的に実施することで筋力と不安定性に改善を認めた。負荷の掛かる動作時の足関節内反方向の不安定

メント症候群の診断を受け、同日に筋膜切開術を施行、性は残存したが、入谷式足底挿板を挿入することでダッ

その11日後に長腓骨筋腱移行術を施行した。前医情報にシュや競技動作での不安定感も軽減し競技に完全復帰でて術前後ともに長腓骨筋（PLM）・前脛骨筋（TA）・長きた。

母趾伸筋（EHL）のMMTは1～2、腓骨神経領域に痺れと知覚低下を認めた。術後33日目にC病院にリハ目的で■ 倫理的配慮

転院し、53日間の入院リハを実施した。当院での外来リ

ヘルシンキ宣言に基づき、全ての対象者には本研究のハの初期評価時には他動背屈15°、自動背屈−30°、底研究内容、リスク、参加の自由等を十分に説明した上で屈50°、MMTはPLMが3、TAが3、EHLが0、長趾伸筋

書面による同意を得た。また、本研究は当院の倫理委員（EDL）が2で、不安定ながら独歩が可能であった。

会による承認を得た上で実施した。

■ 介入および結果
外来リハとして、（1）関節可動域練習（2）術創部周囲の柔軟性獲得（3）筋再教育練習（4）動的バランス
練習（5）物理療法を週に2～3回、3か月間実施した。
その結果、術後197日目には自動背屈15°、底屈55°、
MMTはPMLが4、TAが5、EHLが5、EDLが5と改善を認めた。また競技復帰前に入谷式足底挿板を挿入し、術後198日目に完全復帰となった。

144

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-024

ポスター4（運動器）

左脛腓骨開放骨折術後患者への理学療法経験−下肢装具を作製し、歩容・歩行能力の改善および復職に至った1例−
久留米リハビリテーション病院
〇西

栄里・保坂

公大・山入端

リハビリテーションセンター

結美・今村

純平・田中

順子・柴田

元

キーワード：歩行能力、下肢装具、復職■ はじめに
交通事故など強い外力で発生する下腿の開放骨折は、■ 結果（変化点のみ記載）

様々な合併症を呈し日常生活だけでなく社会参加に影響す

荷重時の痺れは残存していたが、10ｍ最大歩行時間

る。治療期間が長引くと雇用損失も考えられ、効率的な治（独歩）は5.1秒12歩、6ＭＷＴは730mと歩行能力の改療や社会復帰支援が重要である。今回、左脛腓骨開放骨折

善を認めた。さらに装具装着時の歩容は、左立脚時間が延術後の症例に下肢装具療法を行い、歩容および歩行能力が長し前型の歩容となり、歩幅の拡大を認めた。外来リハを改善し、復職に至った理学療法経験を報告する。

終了後は、警察官として職場復帰することができた。

■ 症例紹介■ 考察

27歳、男性、身長173㎝、体重55.4㎏、BMI18.5㎏

装具療法において身体機能のみならず、復職環境を考/㎡、職業：警察官、診断名：左脛腓骨開放骨折術後、慮して下肢装具の選定することは重要である。足関節可障害名：左腓骨神経麻痺。現病歴：令和4年に交通外傷

動域は、歩容や歩行能力に重要な役割を担う。そのためにより左脛腓骨開放骨折を受傷し、急性期病院で創外固術後の関節拘縮は、歩行能力や社会復帰に影響する可能

定術、左脛腓骨髄内釘固定術を施行した。その後、当院性がある。今回、本症例に対する下肢装具の使用は有益

で外来リハビリ（外来リハ）を開始した。初回介入時

な結果となった一方で、心身の状況に応じて観血的な介は、左下腿後面に痺れを呈し、左足底部の表在感覚は鈍

入も視野に検討していく必要があると考える。

麻、左下腿内側部に硬結部位があった。左足関節背屈は−35°、10ｍ最大歩行時間（独歩）は22秒35歩であった。歩容は左立脚期に反張膝を呈し、揃え型の歩容であった。

■ 倫理的配慮
対象者へは本報告の趣旨を説明し、口頭および書面での同意を得ている。本報告は久留米リハビリテーション
病院の倫理委員会の承認（No：24-002）を得ている。

■ 介入と経過左足関節へ徒手や自重による持続伸張実施した結果、−35°から−20°まで改善を認めたが、その後は左足関節可動域の改善に難渋した。そのため、本人ならびに当院のリハビリ医師と相談を重ね、他医療機関で左アキレス腱延長術を施行した。術後は、感覚鈍麻や痺れは残存していたが、左足関節背屈は5°まで改善を認めた。その後、当院で外来リハを行ったが、歩行時に左立脚期が短縮しており、歩幅は短縮していた。そのため、カーボン式短下肢装具（ottobock社製：ウォークオンリアクション）を納品し、歩行練習時に使用した。歩行能力の改善に伴い、復職を想定した介入を行った。

理学療法福岡37号

Suppl 2024

145

ポスター5（神経）
12:40〜13:30
座長

林雄李（九州大学病院）

P-025

ポスター5（神経）

急性期脳卒中におけるアウトカムセットの取り組み
1）

大手町病院
大手町リハビリテーション病院

2）

〇田鍋

拓也1）・安田

遼1）・奈須本ゆか1）・平川

陽1）・長野弘枝2）・丸橋一也2）

キーワード：急性期脳卒中、重症度、アウトカムセット■ はじめに

B：TCT16人（39％）→27人（65％）、C：TCT23人

急性期の限られた時間内で、患者の変化を把握するた（95％）→24人（100％）、FMA10人（95％）→16

めには、適切な評価が必要である。しかし、当院では評人（100％）、NIHSS0人（0％）→14人（58％）で認価の選択は個人の判断に委ねられ、患者の状態を適切にめた。

把握するための評価が不十分であった。そのため、今回患者の重症度別に応じてアウトカムの反応性をみること
で、適切な評価の項目や時期を検討した。

■ 考察
TCTにおいて反応性の小さいC群はTCTからTISへ変更を検討。B群は入院前の自立度に違いがあり、入院前■ 方法

自立者を対象にTCTにTIS追加を検討。C群のみ実施項

対象は2023年6月～2024年1月に当院急性期に入院し目において、反応性は小さいものの客観的数値として患

た脳卒中患者。後ろ向き観察研究。調査項目は患者基本者フィードバックに使用できた。時期において、再評価

情報、NIHSS、FMALE、TCT、FAC。初期評価FACを後も状態変化を認めるため、3回目の評価を追加し、時もとに、FACを0（以下A）、1-2（以下B）、3-4（以下期別比較を検討。今回、重症度に応じて反応性に違いをC）の3群に分け、追加評価項目をB：BBS、C：Mini-

認め、適切な評価をする必要性がより明確になった。

BESTest・10mWT・膝伸展筋力とした。評価時期は初期を発症5日以内、最終を発症14日以内とした。床・天井効果を確認するため零・満点者の割合を算出し、合わ
せてEffect Size（ES）で反応性の検討を行った。

■ 倫理的配慮
本研究はヘルシンキ宣言に基づく倫理的原則に則った。個人情報および診療録情報は「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」を遵守し、十分に■ 結果配慮し取り扱った。

評価：初期→最終（ES）をA（48人）、B（41人）、C（24人）の順に3群を表記。NIHSS：14.1±9.1→11.2±8.9（0.14）、4.9±3.7→2.6±2.0（0.56）、1.8±
1.5→0.8±1.3（0.7）。FMA：14.7±7.6→15.7±9.6（0.15）、27.4±5.1→30.3±3.0（0.10）、31.8±
2.7→32.7±2.0（0.02）。TCT：15.5±25.8→25.0±31.9（0.53）、77.4±24.6→90.7±16.4（0.15）、
99.4±2.6→100.0±0.0（0.005）。BBS：29.4±
15.0→36.6±16.8（0.21）。Mini-BESTest：24.2±1.4→25.8±1.0（0.06）、10mＷＴ：最大速度1.4±0.4→1.7±0.4m/s（0.2）、膝伸展筋力：麻痺側0.35±0.13→0.40±0.12㎏f/㎏（0.13）・健側0.40±0.12→0.44±0.11㎏f/㎏（0.07）。床効果はA：
TCT 29人（60％）→22人（45％）で、天井効果は理学療法福岡37号

Suppl 2024147

P-026

ポスター5（神経）高齢脳卒中患者の回復期リハビリテーション病棟退院時の連続歩行能力に影響する因子の検討
医療法人かぶとやま会

久留米リハビリテーション病院

〇松本

大輔・今村

純平・田中

リハビリテーションセンター

順子・柴田

元

キーワード：高齢者、脳卒中、連続歩行距離■ はじめに増強運動などが６MWTの改善に効果があるといわれてわが国は高齢化が進展し、高齢の脳卒中患者が増加しいるが、高齢脳卒中患者への実施には限界があると感じている。これまで、脳卒中患者の歩行速度や歩行能力にている。本研究において、退院時の連続歩行距離には退関する報告は多くあるが、連続歩行距離に関する報告は院時のTUG-TとFRTが選択されたことから、高齢脳卒中

十分にない。高齢者の連続歩行能力は活動制限や社会参患者の連続歩行能力には、認知機能や麻痺の程度、下肢加に影響するため重要である。そこで本研究の目的は、筋力だけでなく、バランス能力や複合的な歩行能力の改

高齢脳卒中患者の退院時の連続歩行能力に影響を及ぼす善が重要であることが示唆された。本研究結果は、高齢因子を検証することである。

脳卒中患者の連続歩行能力の改善に向けた治療プログラムの立案、さらには活動や社会参加を見据えた理学療法■ 方法の一助になると考える。

対象は2021年10月から2023年12月までに当院の回復期リハビリテーション病棟を退院した65歳以上の脳卒■ 倫理的配慮

中患者とした。対象の除外基準は、入院前に歩行が自立

本研究は、医療機関情報および患者の個人情報を匿していなかった者、高次脳機能障害の診断がある者、脳名加工することによって、患者が特定されないように

血管障害の既往による両片麻痺や四肢麻痺を呈する者と配慮した。また、本研究は当院倫理審査委員会の承認した。調査項目は年齢、性別に加え、退院時の6分間連（(No：24-001）を受けている。

続歩行距離（6MWT）、ファンクショナルリーチテスト（FRT）、TUG-T、 HDS-R、下肢Br.stage、CS-30をカルテより後方視的に調査した。本研究では連続歩行能
力を6MWTの測定値とした。6MWTを従属変数、調査項
目を独立変数とした強制投入法による重回帰分析を実施した。統計解析には改変Rコマンダー（R4.3.2バージョン）を用いて有意水準は5％とした。
■ 結果
最終解析対象者は34名（平均年齢77.8±6.3歳、男性
21名、女性13名）であった。退院時の6MWTは275.2±123.9mであった。重回帰分析の結果、退院時のTUG-T（標準化係数：−0.39、p＜0.01）とFRT（標準化係数：0.33、p＜0.05）が選択された。
■ 考察
脳卒中者の体力低下は活動・参加を阻害する要因となり、体力の指標として最大酸素摂取量などの心肺系指標
や6MWTなどが用いられている。有酸素運動や下肢筋力148

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-027

ポスター5（神経）脳卒中患者における全身振動刺激のスクワット動作時筋活動に及ぼす影響1）

医療法人福岡桜十字 花畑病院
桜十字先端リハビリテーションセンター

2）

〇宮原

賢司1）・吉田

大地1,2）・古川

慶彦1）・堀内厚希1）

キーワード：全身振動刺激、筋電図、スクワット動作■ はじめに、目的
全身振動刺激（whole body vibration：以下WBV）

78.7％、介入直後で83.3％、5日間介入後で85.5％であった。

は、近年スポーツ分野や健康増進分野で多く活用されており、その効果として下肢や体幹筋の筋活動増加・姿勢■ 考察

制御の改善などが報告されている。また、脳卒中患者に本研究では脳卒中患者におけるWBVのスクワット動作

対する理学療法介入時には、筋力増強を目的としてスク時筋活動に及ぼす影響について検証した。Liaoらは慢性ワットでの筋力増強トレーニングを行うことも多く、実期脳卒中患者に対してWBVトレーニングを動的運動に追施速度や膝の屈伸角度を調整するなどその課題難易度を加すると下肢筋のEMG振幅が大幅に増加したことを報告調整することも多い。先行研究では脳卒中患者に対するしており、本研究でも同様に麻痺側大腿直筋のEMG振振動刺激を併用した歩行訓練の効果や下肢関節に対する幅が増加する結果となった。本研究ではWBVを用いたス

即時効果などの報告が散見されるが、WBVと筋力増強を

クワット動作が、脳卒中患者に対する筋力トレーニング目的としたスクワット動作時の筋負荷量に関連した報告として有用となり得ることが示唆されたと考える。しかは少ない。そこで脳卒中患者におけるWBVのスクワッ

し、本研究では麻痺の重症度を考慮した検討はできておト動作時筋活動に及ぼす影響を検証する目的で本研究をらず、また、本研究はあくまで活動電位を計測している行った。

に過ぎない。今後は麻痺重症度・筋力を考慮した検証を進めていく必要があると考える。

■ 方法
当院回復期病棟入棟中である左視床出血右片麻痺の60歳代男性1症例を対象とし、スクワット10回3セットの介入前後の両側大腿直筋の表面筋電位を測定した。その■ 倫理的配慮
本研究はヘルシンキ宣言に基づき、対象者には十分な説明を行い、同意を得た上で実施した。

後連続した5日間同様のWBV＋スクワット介入を行い、再度表面筋電位を測定した。振動刺激にはTOKAIZ社製
振動マシンTVI-001s（振幅10㎜、周波数5-15Hz）を用いた。筋電データの計測にはpacific Supply社製gait
judge systemを用い、大腿直筋に表面電極を貼付しサンプリング周波数は1000Hzとし、介入前後の安定した
5施行時の筋電位を抽出しRMS処理を行った。処理後の抽出された値をもとに麻痺側筋電位総積分値を健側で除し正規化を図り、介入前後の積分値の平均値を比較検討した。
■ 結果
計測すべてにおいて介入前よりも各筋活動は増加した結果となった。麻痺側/健側は介入前スクワット時で理学療法福岡37号

Suppl 2024149

P-028

ポスター5（神経）Pusher現象を呈した片麻痺患者に対して腹臥位療法が効果的であった1症例
飯塚病院
〇中嶋

大哉・新屋

成征・川満

謙太

キーワード：Pusher現象、片麻痺、腹臥位療法■ 背景・はじめに

SCP：1.5点、BLS：3点、leg orientation：陰性となり

Pusher現象は病変側に傾いた自覚的姿勢垂直位と正常な自覚的視覚垂直位の認知的ギャップを埋める為に麻痺

Pusher現象の軽減を認めた。基本動作は軽介助、移乗動
作は中等度介助、FIMは40/126点に改善した。

側に押し返すと言われている。一方で、Pusher現象に対する姿勢垂直位を補正・修正する効果が実証された報告■ 考察はない。今回、Pusher現象を呈した片麻痺患者に対してPusher現象を呈した片麻痺患者に対し、腹臥位療法の

腹臥位療法を実施し、結果としてPusher現象の改善が得導入によりPusher現象の改善が得られた。介入当初は垂られた為、報告する。

直性偏倚がPusher現象の原因と考え、KAFOを使用した
立位・歩行練習を実施したが改善に至らなかった。そこ■ 症例提示で、本症例においては重度片麻痺によって生じている非

元々ADL自立の70歳代男性。頭部MRIにて右放線冠～

麻痺側と体幹伸筋の過活動が抵抗を強くし、Pusher現

被殻に急性期梗塞所見あり、アテローム血栓性脳梗塞の象を助長していると考えた。腹臥位療法を実施したこと診断で当院入院となった。

で緊張性迷路反射が働き、四肢・体幹の伸筋群を抑制させ屈筋群を賦活し、Pusher現象の改善に繋がったと考■ 経過と結果える。

第2病日より理学療法を開始し同日に初期評価を実施。Stroke Impairment Assessment Set（以下SIAS）：30/76点、Brunnstrom stage（以下BRS）：
上肢Ⅱ、手指Ⅱ、下肢Ⅱ、Trunk Control Test（以下 T C T ）： 0 点 で あ っ た 。 P u s h e r 現 象 評 価 は S c a l e
for Contraversive Pushing（以下SCP）：5.5点、Burke Lateropulsion Scale（以下BLS）：13点、legorientation：陽性であり、Pusher現象陽性とした。筋緊張は座位や立位時に非麻痺側、体幹伸筋の過活動を認めた。基本動作は寝返り、起き上がり、端座位、立位では押し返しが著明で重度介助、移乗動作は2人介助を要した。FIMは20/126点であった。第10病日より長下肢
装具（Knee-Ankle-Foot-orthosis：以下KAFO）を使用
して正中位での立位・歩行練習を継続したがPusher現象は残存した。そこで、第20病日より腹臥位療法を導入した。介入前に約10分間の腹臥位を実施し、直後にSCP：
2.5点、BLS：6.5点と即時的にPusher現象の軽減、座位や立位時の非麻痺側と体幹伸筋の過活動も改善を認めた。第42病日に最終評価を実施した。SIAS：44/76
点、BRS：上肢Ⅱ、手指Ⅱ、下肢Ⅱ、TCT：36点、150

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本報告はヘルシンキ宣言に基づき対象者に十分な説明を行い同意を得た。

P-029

ポスター5（神経）理学療法評価結果に基づくプログラムの修正を繰り返したことによって機能改善に至った軽度片麻痺症例
医療法人相生会福岡みらい病院
〇宇都宮

遼・松﨑

リハビリテーションセンター
英章・森岡

直輝

キーワード：軽度片麻痺、理学療法評価、課題抽出■ 目的

荷強度を上げていき、113病日には、SIASは股関節屈軽度片麻痺例に対して包括的な理学療法評価を適時に曲5、膝関節伸展5、足関節背屈5、体幹垂直性3、体幹実施し、各病期の課題を抽出した。それらの課題解決の腹筋力3であった。膝伸展筋力は4.11/5.00N/kgであっために理学療法プログラムの修正を繰り返した結果、機た。MWSは1.66m/sとなり、屋外移動が自立した。

能改善に至った経験を報告する。
■ 考察■ 症例提示今回、ガイドライン等で推奨される複数の評価尺度を

症例は、右片麻痺を有する40代の男性である。入院用いた包括的な理学療法評価を適時に実施したことで、時（16病日）の理学療法評価の結果を以下に示す。

病期別に課題を抽出して適した介入を実施できた。軽度

Brunnstrom Stage（以下Brs）は上肢Ⅵ、手指Ⅵ、下片麻痺例では、理学療法評価の結果が天井効果を認める

肢Ⅵであった。表在・深部感覚は中等度以上鈍麻していことで必要な課題抽出に難渋する場合があるが、本症例た。Stroke Impairment Assessment Set（以下SIAS）

では包括的かつ適時に評価を繰り返したことで課題を抽は股関節屈曲4、膝関節伸展4、足関節背屈4、体幹垂出して歩行能力の向上が得られた。患者にとって最適な直性3、体幹腹筋力2であった。膝伸展筋力（右/左）は

評価の時期や頻度を理解できるように、今後も臨床業務

0.75/3.90N/kgであった。最大歩行速度（Maximumに励みたい。

Walking Speed：以下MWS）は0.98m/sであり、屋内
移動は歩行器歩行見守りであった。

■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に基づき対象者の保護に十分留意し、説■ 介入内容と結果

明と同意などの倫理的な配慮を行い対象者の許可を得た。

〈第1介入期〉入院時の評価結果から、麻痺側膝伸展筋力の低下と、歩行時の麻痺側下肢の反張膝を認めた。そこで、18病日より、膝伸展筋力を中心とした下肢筋力増強訓練と歩行練習を実施した。50病日の理学療法評
価の結果を以下に示す。SIASは股関節屈曲5、膝関節伸展4、足関節背屈4、体幹垂直性3、体幹腹筋力2であった。膝伸展筋力は2.64/4.13N/kgであった。MWSは1.26m/sであった。膝伸展筋力とMWSでは改善を認めた
が、SIAS体幹機能では変化が得られなかった。
〈第2介入期〉51病日よりバランスクッション等を用いた体幹機能訓練を付加的に実施した。81病日の理学療法評価の結果を以下に示す。SIASは股関節屈曲5、膝関
節伸展5、足関節背屈4、体幹垂直性3、体幹腹筋力3であった。膝伸展筋力は3.25/4.30N/kgであった。MWSは1.69m/sであった。下肢筋力やMWSに加えて体幹機能の改善も得られた。下肢機能訓練、体幹機能訓練の負
理学療法福岡37号

Suppl 2024

151

P-030

ポスター5（神経）左視床出血による小脳性運動失調に対し、視覚的フィードバックを用いて歩行獲得した1症例
1）

医療法人福岡桜十字花畑病院 リハビリテーション部
医療法人福岡桜十字 先端リハビリテーションセンターSACRA

2）

〇佐藤

美紗妃1）・吉田大地1.2）・古川

慶彦1）・堀内厚希1）

キーワード：長下肢装具、小脳性運動失調、視覚的フィードバック■ はじめに点と向上をみとめた。ご自身で姿勢保持や重心移動が可

今回、左視床出血により右上下肢に運動麻痺を呈し、回復期入院から2か月ほどで運動麻痺は改善したが、小能となり、その結果、屋内独歩にて自立、屋外Ｔ字杖を使用し歩行自立となった。

脳性運動失調が出現した症例を担当した。最終時に屋外
歩行T字杖自立、屋内歩行独歩自立を獲得し自宅退院となったため、知見を含め以下に報告する。

■ 考察
入院早期から起立・歩行練習を積極的に実施したことで運動麻痺は軽減したが、その後、失調症状が出現し■ 対象た。失調に対し、腹筋や四つ這い動作で体幹筋の賦活、本症例は70歳男性、発症前はADL、IADL自立。X年Y

四肢体幹の協調運動を実施したことで、体幹の支持性向

月、畑で倒れ体動困難となり救急搬送。左視床出血の診上を認め、筋の協調的な動作が可能となったと考える。

断、保存的加療となり、Y月X日にリハビリ目的で当院併せて、鏡を使用し視覚的FBを行ったことで、歩行時へ入院。画像所見は、左視床後外側に2㎝程の出血があに姿勢修正する事が可能となったと考える。今回、症例

り、脳室穿破なし。後外側腹側核や外側腹側核の損傷をに合わせた介入が出来た事で、歩行の獲得とADL自立に認めていた。MMSEは20点だが、意欲の低下や日中ぼん至ったと考える。

やりした状態であった。 BRS下肢Ⅳ、体性感覚は表在・位置・運動覚は軽度鈍麻。BBS29点とバランス能力の低■ 倫理的配慮下を認め、歩行時の反張膝を認めていた。基本動作は軽介

本症例は、患者様の個人情報保護に配慮し、個人が特助を要し、FIMは46点と動作全般に介助を要していた。

定されないよう留意し、報告の主旨及び目的を本人に対し口頭にて十分な説明を行い、同意を得た。

■ 介入方法
X＋7日より長下肢装具を使用し、起立練習や歩行練習を中心に身体機能の向上を図った。2ヶ月程でBRS下肢Ⅵと向上をみとめX＋27日で短下肢装具へカットダウ
ン、X＋57日で装具offとなった。身体機能は向上を認めるも、歩行時は常に屈曲位となり、麻痺側へ崩れ介助を要していた。評価では、入院初期にみられなかった失調
検査で陽性を示し、SARAは24点であった。鏡を使用した視覚的フィードバック（以下FB）と口頭指示を行いながら跨ぎや膝立ちでの横歩きにて左右の重心移動を促す
練習を反復して実施した。
■ 結果
BRS下肢Ⅵ、MMSEは25点。FIMは113点で入浴動作
以外は自立にて可能となった。SARAは12点、BBSは49
152

理学療法福岡37号

Suppl 2024

ポスター6（運動器）
13:40〜14:30
座長

小谷尚也（福岡大学病院）

P-031

ポスター6（運動器）

人工股関節全置換術後のステム周囲骨折に対して骨接合術後に骨片転位を生じた症例の急性期における運動療法とリスク管理についての一考察
1）

製鉄記念八幡病院
製鉄記念八幡病院

2）大征1）・加納〇坂本啓輔1）・田中

リハビリテーション部
整形外科翔太1）・原山

永世1）・川口雅之2）

キーワード：THA、ステム周囲骨折、運動療法■ はじめに■ 考察

近年、人工股関節全置換術（Total

Hip

本症例は、ALSA-THA後にステム周囲骨折を合併

Arthroplasty：以下THA）は前側方アプローチ

し、骨接合術施行後に骨片転位を認めた。その後に（Antero-Lateral Supine Approach：以下ALSA）がtrendelenburg signを認め、歩行能力が低下した。これ増加しているが、約2.3％に大転子部のステム周囲骨折

は、中殿筋機能不全による歩行安定性低下が主要因と考合併が報告されている。今回、ALSA-THA後に大転子部

えられ、骨片転位の状態では筋力改善は乏しく、歩行補のステム周囲骨折を合併し、骨接合術後に大転子骨片が助具の変更に至ったと考える。また、今回実施したサイ

転位した症例への運動療法とリスク管理について考察しドステップでは、中殿筋は骨盤傾斜を保持し、姿勢調節たため報告する。

に関与するため、強力な外的モーメントに応じた遠心性収縮となり、骨片に対して大きな筋腱張力が生じ、骨片■ 症例紹介・経過

転位のリスクとなりえる。本症例のように大転子部に骨杖歩行でADL自立の80代女性。BMI：27.5。左折線があるような場合は、運動療法中の筋腱張力等の要

ALSA-THAを施行し、術後2日目より理学療法開始。術因が骨片に対しどのような負荷が生じるか考慮し、画像

後18日目に転院。術後20日目に誘因なくステム周囲骨所見を確認しながら、段階的に運動療法・歩行補助具の折（Vancouver classification typeAG）を認め、当院選定を行う必要があると考える。

再入院。術後29日目にGTRプレート及びKwireにて大転
子骨片の骨接合術を施行。後療法は「疼痛範囲内で荷重制限なく、骨接合術後４週間は股関節内転位に注意」の指示で、翌日より歩行練習開始したが、骨接合術後14日
目に骨片転位を認めた。
■ 理学療法介入と結果
骨接合術後2日目より疼痛に応じて体重免荷トレッド
ミルにて40％荷重から漸増し、4日目より歩行器歩行、
7日目で杖歩行練習開始。殿筋群強化として、クラム
シェル、ブリッジ、術側下肢支持での股関節外転を段階的に実施。骨接合術後1週目の理学療法評価は、疼痛
NRS（安静時０/運動時2）、TUG：29.4秒。骨接合術10日目よりサイドステップを追加し、2週目評価では疼痛
NRSは変化なく、TUG：33.8秒と遅延し、骨片転位後に歩行中のtrendelenburg signを認めた。更なる転位は認めなかったが、骨接合術後96日目にシルバーカー歩行にて自宅退院となった。

154

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本症例報告について、対象者には内容について十分に説明を行い、口頭での同意を得た。

P-032

ポスター6（運動器）

人工膝関節全置換術後における杖歩行自立の獲得時期と退院時の膝関節機能との関係
1）

福岡リハビリテーション病院 リハビリテーション部
国際医療福祉大学大学院 保健医療学専攻 理学療法学分野
3）
福岡リハビリテーション病院 整形外科
4）
福岡リハ整形外科クリニック 整形外科
2）〇吉野 瑛祐1,2）・染川 晋作1）・内藤 卓也1）・向田 智樹1）・清浦 康平1）・
田中 良治1）・横山 一仁1）・平川 善之1）・花田 弘文3）・藤原 明4）
キーワード：人工膝関節全置換術、杖歩行自立、膝関節機能■ はじめに、目的（効果量；0.26、p＝0.007）。膝屈曲ROMは、パス群

変形性膝関節症患者に対する人工膝関節全置換術（以118.2±6.3°、遅延群111.5±17.3°で有意差を認め

下、TKA）は、膝関節機能の改善とQOLの向上を目的にた（効果量；0.26、p＝0.009）。10m歩行時間は、パ行われる。本邦では、2003年より診断群分類に基づく包ス群10.0±2.0秒、遅延群12.2±3.4秒で有意差を認括評価が導入され、更なる医療の質の向上と入院期間の短めた（効果量；0.29、p＝0.003）。膝伸展筋力のLSI縮が求められる。入院期間の短縮には術後早期の離床と歩は、パス群68.8±23.8％、遅延群69.8±18.7%（p＝

行自立を促すことが必要であるが、術後早期の歩行自立が0.47）、膝屈曲筋力のLSIは、パス群86.0±21.9％、遅退院時の膝関節機能に影響するかは不明瞭である。そこで

延群90.0±17.7%（p＝0.32）、歩行時痛のNRSは、パ

本研究では,

ス群1.8±1.5、遅延群1.8±0.9（p＝0.59)で有意差をTKA後の杖歩行自立の時期と退院時の膝関節機能との関係を調査することを目的とした。

認めなかった。

■ 方法

■ 考察

対象は2020年4月から2022年9月の間に当院にてTKA

本研究より、TKA後2週までに杖歩行自立を獲得するを施行した103名（男性11名、女性92名、76.8±3.5

ことは、術後4週の膝関節可動域と10m歩行時間に有益歳）とした。対象を当院のプロトコルに準じ、術後2週であることが示された。また、杖歩行の早期自立が疼痛までに杖歩行自立となった症例（以下、パス群）と術後増強に関与しない可能性が示唆された。今後の展望とし2週以降に杖歩行自立となった症例（以下、遅延群）にて、術後2週で杖歩行自立に至らなかった要因について分類した。退院時の膝関節機能評価は、術後4週におけ調査していく必要がある。

る膝関節伸展可動域（以下、伸展ROM）、膝関節屈曲可動域（以下、屈曲ROM）、膝関節伸展筋力（以下、伸展■ 倫理的配慮筋力）のLimb Symmetry Index（以下、LSI）、膝関節

本研究は、当院倫理委員会の承認を得て実施した。実

屈曲筋力（以下、屈曲筋力）のLSI、10m歩行時間と歩施にあたり対象者には研究の趣旨を説明し同意を得た。

行時痛のNumerical Rating Scale（以下、NRS）とした。パス群と遅延群における退院時の膝関節機能の比較には、マンホイットニーのU検定を用いた（統計ソフト
R2.8.1、有意水準5%）。
■ 結果
対象の内訳は、パス群37名（76.6±7.4歳）、遅延群66名（77.0±4.9歳）であった。膝伸展ROMは、パス群−3.9±4.7°、遅延群−5.9±4.1°で有意差を認めた
理学療法福岡37号

Suppl 2024

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P-033

ポスター6（運動器）

中学校軟式野球部に対するメディカルチェックの結果報告−投球障害肩・肘の既往のある選手の特徴−
1）

医療法人柏愛会林整形外科医院
医療法人柏愛会林整形外科医院

2）

〇齊藤

リハビリテーション部
診療部

彰1）・宮前 雄治1）・江﨑 一憲1）・浜里 武尊1）・井上 美香1）・桐明
小方 浩平1）・渡部 朋美1）・林 廣青2）・脇野 紘太朗2）彩奈1）・

キーワード：中学生、投球障害、セルフマネジメント■ 目的あった。その為、今後はMCを実施した選手全員に個別

投球障害肩・肘（以下、投球障害）の既往の有無と、身体機能の関係を調査することを目的とした。

フィードバックシートとその後のストレッチ指導用紙を作成。さらに今回の対象が中学生でもあることから、指導者や保護者の方へのストレッチ等のセルフエクササイ■ 対象・方法

ズ指導を行うといった、選手個人のみならず、周囲に対対象は2022、23年度にメディカルチェック（以下、MC）を実施した5校89例とした。事前アンケートにおしても指導を行う包括的な介入を行っていくことが重要だと考える。

いて投球障害の診断歴がある選手を既往あり群、ない選手をなし群の2群とした。評価項目は可動域（肩関節、■ まとめ

肘関節、前腕、股関節）の4関節計13項目・柔軟性は上

今回MCにおいて投球障害の既往あり群となし群とで下肢計6項目・上肢筋力評価計5項目・疼痛誘発テストは身体機能の関係性を調査した。結果、既往あり群は有意

Hyper external rotation test（以下、HERT）・その他に上下肢ともに可動域が低下しており、疼痛誘発テストにScapular spine distance肩甲棘および下角レベル（以とも関連性を認める結果となった。これらは一度医療機下、SSD）・全身関節弛緩性（東大式GJL）・圧痛点7項

関において機能改善を行い、スポーツ復帰を果たしたが目とし、既往あり群となし群とで投球側・非投球側に対セルフマネジメント不足によって起こった結果と考えして各測定を行った。統計処理は対応のないt検定およびる。その為、選手個人だけでなく指導者や保護者も含め

2

χ 検定を用いて行った。有意水準は5%未満とする。

た包括的な介入を行っていくことが重要だと考えた。

■ 結果■ 倫理的配慮

肩関節2ndER両側、肩関節3rdIR投球側、CAT投球

本研究は医療法人柏愛会林整形外科医院倫理委員会の側、HBD両側（p＜0.01）、股関節外旋投球側（p＜承認を得た後に実施した。事前に対象者と指導者と保護

0.05）が投球障害の既往あり群はなし群に対して有意に者に書面と口頭にて研究の目的・趣旨を十分に説明し同低下しており、HERTは投球側で既往との関連を認めた。

意を得て、ヘルシンキ宣言に基づく倫理的配慮を十分に
行った。

■ 考察
投球障害と上下肢の可動域及び柔軟性の関係性や、投球復帰基準は諸家らによって報告されている。今回中
学生軟式野球部にMCを実施し、既往のある選手は医療機関の受診歴があり、各医療機関で可動域や筋力などの機能改善に伴いスポーツ復帰を果たしたと考える。
しかし、今回のMCにおいては再度可動域が低下しており、これは復帰後にセルフマネジメント不足によるover
useもしくはmiss useが起こしたことを示唆する結果で
156

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-034

ポスター6（運動器）

凍結肩に対し非観血的授動術を施行した当院における治療成績1）

秋吉整形外科
戸畑共立病院2）〇居石李菜1）・塩足隆也1）・田中 勇輝1）・表迫
下河邉 久雄2）樹1）・小窪雄介1）・秋吉

寿1）・

キーワード：非観血的授動術、凍結肩、肩関節周囲炎■ はじめに■ 考察

凍結肩は明らかな誘因なく疼痛と可動域制限を主症状

凍結肩に対する授動術を施行した症例の術前から術後として発症する。長期間の加療を要することから日常生

3か月間の経過を追跡調査した。先行研究で報告されて活へ与える影響も多い。治療法の一つとして非観血的授いるように術後経過は良好例ばかりではなく、不良例も動術が挙げられ、良好な成績が報告されている。当院に存在した。

おける非観血的授動術（以下授動術）を施行した6例の経過を報告する。

成績不良例の誘因としては糖尿病、喫煙などの関連が考えられるため、成績不良因子を有する症例は既往と生活習慣の改善指導も重要と考えられる。

■ 対象と方法

術後1か月での疼痛・可動域の一過性増悪の誘因と2023年7月より2023年10月の間に授動術を施行した

しては、授動術後の反射性疼痛、肩関節の筋スパズム

凍結肩患者6例6肩（男性：1例、女性：5例）を対象とによる収縮痛と関節包の再癒着が考えられる。JOA・した。平均年齢は53.2±3.0歳、既往に糖尿病を有する

DASHscoreは術前からの改善率が高く、日常生活にお症例は1例、喫煙者の症例は2例に認めた。平均罹患期間ける授動術後の自己満足度は高いことから保存抵抗性のは111日、リハビリ介入頻度は平均週2.1回であった。

高い凍結肩には有効な方法と考えられる。

検討項目は、疼痛（NRS）、授動術前後の可動域（屈曲、外転、外旋、内旋）、JOAscore、DASHscore。評
価時期は授動術前、授動術後1週、1か月、2か月、3か月とした。

■ 倫理的配慮
本研究はヘルシンキ宣言に則り、患者に本研究の主旨やリスクを書面で説明し、同意を得た上で行った。

■ 結果
疼痛は受動術後1週で軽減したが1か月後に再度増悪、2か月後には軽減はするものの3か月以降でも中等度（平均NRS 5.2）は残存していた。可動域は屈曲・外転共に術後1週で平均40°と著明に向上、外旋は平均17°向上
するが、術後１か月で共に低下した。2か月目以降は変動が少なく、3か月目では再度向上を認めた。また、内旋は術後1週での改善は乏しく、術後3か月目でも平均
L5レベルで制限が残存していた。JOAscoreは疼痛・可動域と同様に、術後1か月で一過性に増悪し以降改善を認めた。DASHscoreは段階的に改善を認めていた。また、罹患期間の影響は明らかには認めなかったが、リハ
ビリ介入頻度が少ない症例は症状の改善が乏しい印象であった。
理学療法福岡37号

Suppl 2024

157

P-035

ポスター6（運動器）

鏡視下腱板修復術の断裂サイズの違いによる術後成績の比較
1）

福岡リハ整形外科クリニック
福岡リハビリテーション病院
3）
福岡大学病院 整形外科2）〇花田靖文1）・平川善之2）・染川

リハビリテーション部
リハビリテーション部

晋作2）・蓮尾

幸太1）・三宅智3）

キーワード：鏡視下腱板修復術、断裂サイズ、術後成績■ はじめに、目的

S群96.8±49.1、M群102.1±43.9、L群71.3±33.7

鏡視下腱板修復術（以下、ARCR）の術後成績には、（p＝0.14）、外旋筋力はS群56±22.8、M群55.9±

手術所見における断裂サイズが関係すると報告されてい15.7、L群52±19.7（p＝0.94）、内旋筋力はS群68±

る。断裂サイズ別の肩関節機能の違いを知ることは、サ

25.6、M群57.9±19.8、L群62.6±30.3（p＝0.63）

イズ別に応じたプロトコールの検討やリハビリテーショ

であり3群間で有意差を認めなかった。また各群で再断ンを行う上で考慮すべき点を明らかにすることができる

裂は認めなかった。

と考えた。したがって本研究は、断裂サイズ別のARCR術後6ヶ月時の術後成績の違いを明らかにすることを目
的とした。

■ 結論
断裂サイズと術後6ヶ月の術後成績に差を認めなかった。そのためリハビリテーションを行う上で断裂サイズ■ 方法

別による考慮すべき懸念点がないことが示唆された。

対象は2021年9月から2024年1月までにARCRを施行し、術後6ヶ月まで経過を追えた29名（平均年齢65.5±■ 倫理的配慮

9.4歳、男性19名、女性10名)とした。除外項目として

本研究の実施にあたり対象者には研究の趣旨を説明しは術前に肩関節に既往がある者、術中に関節授動術を併同意を得た。また当院の倫理委員会の承認を得て行った用した者とした。Cofield分類を用いて断裂サイズを評価（承認番号：FRH2022-R-002）。

し内訳としては小断裂5名（以下S群）、中断裂15名（以下M群）、大断裂9名（以下L群）とした。これら3群間で運動時の疼痛Numerical Rating Scale（以下、NRS）、
肩関節屈曲・外転・外旋の自動可動域（以下、ROM）、Hand Held Dynamometerを用いて荷重単位はNとし屈曲・外旋・内旋筋力を測定し比較した。またsugaya分類
を用いてⅣ以上を再断裂とし再断裂率を比較した。統計学的分析はKrushal-Wallis検定を行った。統計ソフトは
R4.1.2を用い、有意水準は5％とした。
■ 結果
運動時のNRSはS群1.4±2.1、M群1.9±2、L群2.9±2.3（p＝0.21）、屈曲ROMはS群140±24.5°、M群
142.3±11.6°、L群133.9±10.5°（p＝0.3）、外転
ROMはS群136±37°、M群143±13.5°、L群121.1±
21.2°（p＝0.09）、外旋ROMはS群50±14.6°、M群
47±11.1°、L群49.4±15.3°（p＝0.87）、屈曲筋力は158

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-036

ポスター6（運動器）

上腕骨人工骨頭置換術を施行後、肩関節自動挙上制限をきたした症例−残存機能に着目した介入を行い患側上肢単独でのADL再獲得に至った一例−
福岡みらい病院〇舩津

竣太滝

キーワード：人工骨頭置換術、代償動作、ADL再獲得■ 目的

して上腕二頭筋短頭、鳥口腕筋が挙げられると報告されて

今回、上腕骨人工骨頭置換術を施行されたが、術後のおり、これらの筋の賦活を行った。さらに、前鋸筋練習に

肩関節自動挙上制限からActivities of daily living（以下よる肩甲骨の上方回旋能を促進させた結果、70°の左肩自ADL）が困難となった症例を担当した。残存機能に着目

動屈曲可動域を獲得したと考える。加えて、hornblower

して介入した結果ADL再獲得に至った一例をここに報告

test時の抵抗に疼痛なく可能であったことから小円筋機する。

能は残存していると考え、練習を実施した結果、上肢の挙上位保持能力向上に繋がったと考える。また、ADLや■ 症例提示70代後半の女性。既往にはリウマチがある。転倒により左上腕骨頭近位端骨折を受傷し左人工骨頭置換術を施行される。画像所見上、Neer分類3パート以上の骨折と推察される。初期評価時の左肩関節可動域は自動屈曲30°、外転45°、外旋20°。他動可動域は保たれていた。整形外科テストではhornblower test陰性であった。ADLでは洗顔・洗髪、洗濯物干し、運転時のシフト
レバー操作が困難であり、これらの動作の左上肢単独で

自宅での練習を通して左上肢の使用頻度を増やす様促した。その結果、運動学習効果が進んだ事も獲得に繋がった要因ではないかと考える。以上の事から、困難であった左上肢単独でのADL再獲得に繋がったのではないかと考える。
■ 倫理的配慮
本発表は、ヘルシンキ宣言に基づき本人に趣旨や情報の取り扱いについて十分な説明を行った上で同意を得た。

の動作再獲得が希望である。
■ 介入内容と結果
術後3ヶ月より外来にて介入を開始し、頻度は週3～4とし、5ヶ月間実施した。
理学療法介入として、代償動作を用いた肩挙上練習、残存腱板練習、前鋸筋練習を実施。自主練習として自動と自動介助下での肩屈曲練習、背臥位にて重り把持下での前鋸筋練習と、on elbowでの上肢荷重練習を指導した。
5ヶ月後の最終評価時は左肩関節自動屈曲70°、外転60°、外旋35°と改善した。先述した困難なADLは左上肢単独での動作が可能となった。
■ 考察
本症例は受傷時の著明な骨転移のため結節形成が困難
で、腱板機能不全を呈していると考えた。腱板での支点形成が見込めないため、上腕骨頭の上方変位と肩甲骨上
方回旋の併合による代償動作を許容した左肩挙上獲得を目的に介入した。上腕骨頭の上方変位を引き起こす筋と理学療法福岡37号

Suppl 2024

159

ポスター7（神経）
13:40〜14:30
座長

原山

永世（製鉄記念八幡病院）

P-037

ポスター7（神経）体性感覚的運動経験を通して粗大運動能力や精神的緊張に変化がみられた2歳児の重度脳性麻痺児の症例
麻生介護サービス株式会社

アップルハート訪問看護ステーションひよこ〇高橋志野

キーワード：脳性麻痺、体性感覚的運動経験、2歳児■ 目的

82.4％、領域B（座位）15％と向上を認め、寝返りや腹乳幼児脳性麻痺児は原始反射残存の影響を受け運動の臥位から背臥位への姿勢変換が可能となった。誘導での自由度が少なく自己身体に触れ確認する行為を経験しに腹臥位時は不快な感情表出はなくなり原始反射の影響がくい。経験不足による発達遅滞が懸念され、発達支援と軽減した。食事は座位保持椅子に座って摂取することがして感覚運動経験の効果について検証が必要だが幼児期可能となった。

初期の報告は少ない。今回、体性感覚的運動経験に着目した関りにより粗大運動能力と精神的緊張に変化を認めた２歳の重度脳性麻痺児の症例について報告する。

■ 考察
運動の自由度に制限のある脳性麻痺児においても、体性感覚的運動経験を重ねることで粗大運動能力の変化や■ 症例提示

情緒的安定をもたらす可能性が示唆された。さらに親子症例は在胎37週2030gで出生した一卵性双胎第2子のの触れ合い遊びにより児は触れる感覚と触れられる感覚

2歳の痙直型脳性麻痺児。妊娠中は双胎間輸血症候群のを知覚し、心地良い経験を重ねたことも自己身体表象構

診断に至らなかったが血管吻合あり19生日で退院。発築の手助けとなった可能性が示唆された。

達の遅れに対し2歳6ケ月より週2回の訪問理学療法を開始。初期評価時、体重8500g。背臥位から側臥位への姿■ 倫理的配慮

勢変換は可能、側臥位から腹臥位への姿勢変換は不可。

本発表にあたり、その内容と個人情報の保護について

誘導での腹臥位時は激しく啼泣し精神的緊張が連合反応

症例の保護者に書面および口頭にて説明を行い、書面にによる四肢の過緊張を誘発した。基本動作全て全介助レて同意を得た。演題登録は、当社における倫理委員会のベル。座位保持椅子に座ると激しく啼泣し食事は抱っ承認を得て実施した。

こで摂取。粗大運動能力尺度（GMFM－88）総合点は6.9％、領域A（臥位と寝返り）29.4％、領域B（座位）
5.0％。MASは手指・足趾屈筋群2、接触による全身の急な過緊張出現を認めた。表情変化と発声による快・不快の感情表出は可能であった。
■ 介入内容と結果
運動の自由度を増やすための体性感覚的運動経験を支援する方法として、1．児が視覚的に確認できる状況
で自己身体への接触情報の知覚探索、2．物品を使用した外界の探索行為、3．対称的・非対称的な粗大運動、4．腹臥位や座位で物品や徒手にて疑似的基底面を拡大し外界を知覚しながらの頭部コントロール、以上の介入を行った。また家族には姿勢管理や遊びを指導し親子の関わりをサポートした。訪問理学療法開始8ケ月後のGMFM－88総合点19.5％、領域A（臥位と寝返り）
理学療法福岡37号

Suppl 2024

161

P-038

ポスター7（神経）Motor Pointを意識したボツリヌス療法が効果的であった症例
福岡リハビリテーション病院〇白瀧

リハビリテーション部

敦子・津本

要

キーワード：ボツリヌス療法、Motor point、末梢神経磁気刺激装置■ はじめに■ 7回目の治療

ボツリヌス療法は痙縮に対する治療としてエビデンス

MPの特定方法は末梢神経磁気刺激装置の強度70-が高い治療法である。今回複数回の治療で効果がはっき

75、30Hzで下腿後面を刺激し、ヒラメ筋の筋収縮によりしない症例に対し、治療前評価にて末梢神経磁気刺激

る足関節底屈が確認できる部位とした。腓腹筋の収縮と装置でMotor point（以後MP）探索し穿刺部位の特定を間違わないようエコーによる確認を行った。

行った治療でより効果が得られた症例を経験した。
■ 結果■ 症例情報施注2日後の効果はMAS足関節背屈1、足関節背屈

40歳代女性。小学1年生時に脳梗塞を発症し左片麻15°、患者自身の効果の実感も7となった。以後2か月痺。ADLは自立し会社に勤務。数年前より左上腕のはり後にはMAS1、効果の実感7、足関節背屈15°を維持しの出現や左足首が攣った状態になる等の症状悪化で治療ていた。

希望し当院受診。主訴は「肩が緊張状態になっている」「物を持って歩くことが出来ない」「歩行時につま立ってしまう」であった。治療への期待は「上肢の張りと左足関節の改善」であった。

■ 考察
ボツリヌス療法は神経終板への投与が効果的といわれている。しかし治療の現場では神経終板の位置に適切に施注はできていなかった。神経終板は神経筋接合部のこ■ 来院時評価とであり、神経筋接合部の密集部位がMPである点から

Brunnstrom-stage LtU/E Ⅴ、LtL/E Ⅳ、MAS：肘関

今回はMPを意識した施注を試みた。このことが神経終節伸展2、手関節掌屈1＋、手指関節伸展1＋、足関節背屈板に近い部位へ施注できより高い効果を得ることができ

2、足部外反1、歩行時足関節は軽度底屈位で振り出しはたと考えられる。

股関節を外旋しながら膝を分回し、立脚期には踵接地がみられない。ROM制限は足関節背屈5°のみであった。

■ 倫理的配慮
本発表にあたり目的、方法、参加は自由意志で拒否に■ 治療と経過よる不利益はないこと、及び個人情報の保護について文

初回治療は肘関節屈筋を中心にU/E 210単位、足関節
底屈筋を中心にL/E 190単位の投与を行った。初回治療
後U/Eの効果はMAS肘関節伸展0、手関節背屈1、手指関節1へ改善し、効果の実感VAS8であった。足関節はMAS足関節背屈1＋、足部外反1、効果の実感VAS3であった。以後2回目～5回目まではU/Eは持続的効果を認め150単位→150単位→140単位→80単位へ減量し6回
目はU/Eへの投与はしなかった。L/Eは250単位→200単位→210単位→220単位→200単位を投与したが実感を得るほどの効果はなくVAS3〜5で推移した。

162

理学療法福岡37号

Suppl 2024

書と口頭で説明を行い書面にて同意を得た。

P-039

ポスター7（神経）

触覚型キューイング装置による歩行練習が脳卒中片麻痺患者への歩行機能に及ぼす影響
福岡リハビリテーション病院
〇藤島

康幸・池尻

リハビリテーション部
生実・平川

善之

キーワード：脳卒中片麻痺者、触覚型キューイング装置、歩行速度■ はじめに■ 結果

脳卒中患者の歩行の特徴に、歩行速度の低下と非対称症例1の10mMWS（SI値）は、①1.17（0.81）、

性歩行がある。リズム提示は歩行速度の改善に有効であ② 1 . 3 3 （ 0 . 8 9 ）、 ③ 1 . 6 3 （ 0 . 8 9 ）、 ④ 1 . 6 3 m / s e c

るが、意図的な歩行速度の増大は歩行異常の悪化を招く（ 0 . 8 3 ）、 症 例 2 の 1 0 m M W S （ S I 値 ） は 、 ① 1 . 0 2

ことが指摘されている。安田らは、歩行速度をあげる努（0.90）、②1.02（0.65）、③1.31（0.68）、④1.31m/

力をせずに微細にリズムを変化させることができる触覚

sec（解析不可）であり、両症例にてFMA-LE、SIAS感

型キューイング装置による介入により、即時的に歩行速覚項目に変化はなかった。

度の改善を認めたことを報告している。今回、触覚型
キューイング装置を用いた7日間の介入が歩行能力へ与える影響を検証した。

■ 考察
両症例にて歩行速度の改善を認めたが、症例2ではSI
値の増加を招いた。触覚型キューイング装置の振動によ■ 症例提示

る外的キューとリズムの想起による内的キューが段階的

症例1は右片麻痺の40歳代女性。Fugl-Meyer下肢なリズム形成と学習効果を促し、歩行速度の改善に寄与

項目（FMA-LE）は31点、感覚はStroke Impairment

したと考える。しかし、症例2で歩行の非対称性が増加

Assessment Set（SIAS）にて触覚2点、位置覚3点であしたことは個々に応じた介入の調整が重要であることがり、独歩自立レベルであった。症例2は左片麻痺の50歳示唆され、さらなる検証が必要になる。

代男性。FMA-LEは19点、感覚はSIASにて触覚・位置覚1点であり、短下肢装具着用で杖移動が自立レベルであった。

■ 倫理的配慮
本研究は、福岡リハビリテーション病院倫理審査委員
会の承認（FRH2023-R-020）を得て実施した。対象者■ 方法

へは研究の趣旨を説明し、書面にて同意を得た。

触覚型デバイスは、Arbre（レクア社製）を用いた。
本機器は、設定した周波数に応じた振動刺激を左右の腰部ベルトから交互に与えるものである。介入は触覚型
キューイング装置を用いた足踏み運動を行い、リズムを記憶してから足踏みと歩行訓練を実施した。リズムは症例に応じて段階的に増加させた。介入期間は7日間で、通常の介入に加えて20分間、触覚型キューイング装置
による介入を実施した。評価は、第3腰椎に3軸加速度計（住友電気工業株式社製）を装着し、10m最大歩行速度（10mMWS）の計測を2回実施した。得られた歩行速度
および3軸加速度計から定常化した連続5歩行周期の重心
加速度（左右）を抽出し、対称性を意味するSymmetry
Index（SI値）を算出した。評価は①初回介入前、②介入
直後、③7日間介入後、④介入終了から7日後に行った。
理学療法福岡37号

Suppl 2024163

P-040

ポスター7（神経）状態に応じた理学療法プログラムにより、早期退院につながった
ギランバレー症候群の一例
福岡みらい病院〇吉田

リハビリテーション科

遥貴・松﨑

英明・森岡

直輝

キーワード：ギランバレー症候群、早期退院、歩行障害■ はじめに週も設定した目標を達成することができた。最終評価でギランバレー症候群（Guillain-Barre-syndrome：は、下肢筋力はMMT5、独歩自立、FIMは126点に改善GBS）の機能予後は、一般的に良好であると言われてし、自宅退院となった。なお、1週間ごとに測定したCKいるが、障害の重症度や臨床症状は症例により様々であ値の結果を参照に、運動強度が過負荷とならないよう注り、機能予後の改善には症例の実情に応じた理学療法プ意した。

ログラムの立案が推奨されている。そこで、GBSを発症した症例に対して、定期的に理学療法評価を行い、患者■ 考察の状態把握に務め、理学療法プログラムの立案、実施、

本症例のmEGOSの点数は6ヶ月後独歩不能の割合が修正を繰り返した。その結果、約1か月で復職が可能な40％と予後不良に該当する一方、その他の予後不良因子レベルまで回復した経験を報告する。

である先行する下痢や人工呼吸器装着は該当していない
ため、転棟当初は予後の判別が難しく、長期的な介入も■ 症例提示想定された。そこで状態に応じた理学療法プログラムの症例は50歳の男性である。X日、両手足の違和感が出立案と修正を繰り返した結果、早期退院につながったと現し、X＋3日、歩行困難となり救急搬送後にGBSと診考えられる。本症例の事例から、状態に応じた理学療法断された。同日より免疫グロブリン静注療法が開始さプログラムの立案と修正は、GBS患者の入院期間の短縮れた。X＋7日でのModified Erasmus GBS Outcomeにつながることが示唆された。

Score（mEGOS）は10点であり、X＋9日、症状がピー
クアウトとなった。X＋38日、当院の回復期リハビリ
テーション病棟へ転棟した。本人は、1か月後の退院と復職を希望していた。

転棟直後の理学療法評価では、下肢筋力が徒手筋力検査（Manual Muscle Test：MMT）で2〜3、表在感覚は下肢遠位部で鈍麻していた。また、Functional
Independence Measure（FIM）は62点であり、Activities of Daily Living（ADL）は膝折れにより起立と立位保持が困難なため全介助だった。理学療法プログ
ラムは、1週間ごとに評価を実施した結果から目標を設定し、それに応じ内容を修正した。1週目は、ADL動作
自立に向け、ベッドや車椅子、トイレへの移乗練習を実施した。2週目は、歩行器歩行の自立を目標に、3週目
は、杖歩行の自立を目標に、それぞれ歩行練習を実施した。4週目は、独歩の自立を目標に、屋外や不整地歩行等の応用歩行練習、自主練習指導を実施した。いずれの理学療法福岡

37号

ヘルシンキ宣言に基づき、本発表の目的、方法を説明
し、了承を得た。

■ 介入内容と結果164■ 倫理的配慮

Suppl 2024

P-041

ポスター7（神経）ギラン・バレー症候群の運動失調症状に対しCore Stability Trainingが歩行能力改善に有効であった症例
株式会社麻生飯塚病院〇小須田

リハビリテーション部

シオン・川満謙太

キーワード：ギラン・バレー症候群、運動失調、Core Stability Training
■ 目的

■ 考察

ギラン・バレー症候群（GBS）の経過は単相性であ

本症例は比較的四肢の筋力は保たれていたが、治療後り予後良好な疾患と捉えられているが、臨床症状は多様においても体幹失調が残存し歩行動作能力の改善がみら

かつ軽症例から劇症型まであり報告されている。GBSれなかった。今回、運動失調を呈した症例に対しCSTを患者に対する先行研究の多くは四肢脱力に対して、神経実施したことにより改善を認めた。本来GBSは弛緩性筋

筋電気刺激や有酸素運動、装具の活用が有効という報告

力低下を主訴としているが、稀に亜型として運動失調症があるが、運動失調症状に対する介入報告は少ない。今状が主となるものもある。今回の症例のように重度の運回、運動失調により歩行困難を呈した症例に対しCore

動失調を呈するGBS患者においても体幹の安定性を目的

Stability Training（CST）を行い、歩行能力の改善を認としたCSTは失調様症状や歩行能力を改善させるためのめたため報告する。

有効な治療手段であることが示唆された。

■ 症例提示■ 倫理的配慮

60代男性。両側背部痛と殿部痛、両上肢の肘部以遠全ヘルシンキ宣言に基づき対象者に説明し同意を得た。

体、胸部以下に痺れが出現し歩行困難となった。器質的異常は指摘されず当院紹介となりGBS診断となった。
■ 介入内容と結果
入院時評価として、Manual Muscle Test（MMT）
肩屈曲4、股関節屈曲3、膝伸展3、足背屈曲3、体幹屈
曲2、握力右34.2kg、左20,4kg、Medical ResearchCouncil（MRC）50/60点、Scale for the Assessment
and Rating of Ataxia（SARA）23/40点、FunctionalA m b u l a t i o n C a t e g o r i e s （ F A C ） 0 点 、 Tr u n k
Impairment Scale（TIS）0/23点。異常感覚は肘部以
遠、下肢全体的に痺れを認め、基本動作は一部介助を要し病棟内は車椅子移動であった。3日間ステロイドパ
ルス療法を施行したが症状改善せず、5日間免疫グロブ
リン療法を施された。その結果、3週間経過時点で体幹失調が強く、歩行困難であり病棟内は車椅子移動であった。そこでCSTを付加しドローイン、骨盤前後傾運動、骨盤側方挙上運動、骨盤回旋運動を実施した。最終評価
時は、MMT肩屈曲4、股関節屈曲4、膝伸展4、足背屈曲
4、体幹屈曲4、握力右35.8kg、左28.3kg、MRC54/60
点、SARA6/40点、FAC5点、TIS17/23点、基本動作自立、病棟内は歩行器歩行自立となった。
理学療法福岡37号

Suppl 2024165

P-042

ポスター7（神経）脳腫瘍摘出術後の理学療法が奏功し、自宅退院に至った膠芽腫の一症例
1）

九州大学病院
九州大学病院
3）
九州大学病院
2）〇御厨咲江1）・林

リハビリテーション部
脳神経外科
リハビリテーション科雄李1）・草葉 隆一1）・岡澤 和哉1）・最所
溝邉 真由2）・川口 謙一3）雅1）・藤野英次郎1）・

キーワード：脳腫瘍摘出術後、理学療法、膠芽腫■ 目的

放射線療法が開始された。その後も理学療法を継続し、膠芽腫は脳腫瘍の中でも悪性度が高く予後不良であ76日目に自宅退院となった。退院時のFAC 5、FBS 56

る。腫瘍による神経症状や治療の副作用の影響からADL

点、ADLはBI 100点、KPS 90％となり、入院前と同等が低下する症例も多く、リハビリテーション（以下、リまで改善した。

ハ）のニーズは高いが、リハの有効性に関する報告は少ない。今回、腫瘍摘出術後の理学療法が奏功した膠芽腫の症例を経験したため報告する。

■ 考察
膠芽腫は予後不良な疾患とされているが、積極的なリ
ハ介入による術後早期の機能回復や社会生活・家庭生活■ 症例提示への復帰はQOLの維持に重要である。今回、脳腫瘍摘出

症例はADLが自立していた60代女性である。X年3

術によって脳実質の圧迫や脳浮腫が改善したこと、介入

月に頭痛を主訴に前医受診しMRIで右前頭葉に64×の阻害となる合併症がなく、下肢運動を中心とした積極

42×50mmの嚢胞性病変を指摘され、当院入院とな的な理学療法を実施できたことが機能回復やADL改善にる。入院後、徐々に自発性の低下や傾眠、左上下肢の寄与したと考える。

麻痺と筋緊張亢進を認めた。入院時modified Rankin
Scale（ｍRS）は3、Karnofsky Performance Status（KPS）は60％であった。神経膠腫を疑われ開頭腫瘍摘
出術施行し、腫瘍全摘され、その後病理検査で膠芽腫と診断された。
■ 介入内容と結果
術翌日より理学療法開始し、GCS 12点、Br.StageⅢ/Ⅲ/Ⅳ、BI 10点、KPS 30%とADL全介助であった。同日から離床も許可されていたが、傾眠・嘔吐など頭蓋内圧亢進が疑われたため神経学的所見の変化を注意深く観察し、術後6日目から離床開始した。病棟での起居動作
や移乗動作を確認し、8日目からリハビリ室で起立や歩行練習、レッグプレスを用いて積極的な下肢運動を中心に1日40分、週5日実施した。14日頃から運動麻痺が改善したため協調性・バランストレーニングやエルゴメー
ターをBorg scale11−13程度の負荷で追加し、16日目に歩行器歩行自立とした。30日目からトレッドミルでの歩行練習開始後に、独歩自立となり、31日目から化学166

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本報告はヘルシンキ宣言に基づき対象者に十分な説明を行い、書面にて同意を得た。

ポスター8（生活環境支援・内部障害）
13:40〜14:30
座長

井元淳（九州栄養福祉大学）

P-043

ポスター8（生活環境支援・内部障害）

介護予防デイケア利用者の運動機能と転倒不安感および手段的日常生活活動能力の関連
医療法人和仁会

東福岡和仁会病院〇永渕

リハビリテーション科俊輝

キーワード：転倒不安感、手段的日常生活活動能力、運動機能■ はじめに抽出された（p＜0.01）。

高齢者の要介護化はIADL低下がきっかけとなることが多く、その要因に転倒がある。筆者は、九州理学療法士■ 考察

学術大会2023において、デイケア利用者の運動機能とFES-Iでは、地域在住高齢者の転倒不安感のcut off値

IADLの関連について報告した。その中で、転倒不安感

として、Moreiraらは23点、Ulusらは24点と報告しておよびIADL評価で使用した老研式活動能力指標（老研おり、対象者は36.4±10.1点と転倒不安感が高い傾向

式）下位項目との関連が未確認だった。今回、運動機能だった。次に、老研式下位項目の知的能動性は、新聞やと転倒不安感および老研式下位項目との関連について報本、雑誌、健康についての記事や番組への関心について告する。

問うており、本研究では、下肢筋力・移動能力を示す運動機能と相関が得られた。このことから、利用者は身体■ 対象と方法の不調に対して自身で対処するために様々な媒体から情要支援認定を受けたデイケア利用者36名（平均年報収集している可能性が考えられる。デイケアでは、利齢：82.7±6.94歳）を対象に、長谷川式簡易知能評価

用者の状態に応じて自宅で可能な運動を指導している。

スケール（HDS-R）20点以下の者、本研究に同意を得

そのため、利用者の生活スタイルを細かく聴取し、普段られない者を除外した30名とした。対象者の運動機能の生活動作の中で実施できる運動プログラムを構成し、（握力、5回椅子からの立ち上がりテスト（FTSST）、継続率を高めていくことが転倒不安感軽減を図るうえで

5m歩行テスト（通常・最大）、Timed Up & Go test

必要と考える。

（TUG）、開眼片脚立位（OLS）と老研式下位項目（手段的自立度、知的能動性、社会的役割）の単相関分析を■ 倫理的配慮行い、転倒不安感はFall Efficacy Scale-International

本研究は、東福岡和仁会病院倫理審査委員会の承認を（FES-I）で数値化し、老研式との相関係数を算出し得た上で実施し、対象者には十分に説明を行い、同意をた。次に、FES-Iと運動機能の単相関およびFES-Iを目的得た。

変数、年齢・運動機能項目を説明変数とした重回帰分析を行い、有意水準は5%とした。
■ 結果
内訳は、要支援1（12名：男性3名、女性9名）、要支
援2（18名：男性6名、女性12名）で、HDS-R：26.2±3.58点、老研式：7.43±3.31点、FES-I：36.4±
10.1点だった。老研式下位項目と運動機能において、
知的能動性が5m歩行（通常、r＝−0.31）、5m歩行（最大、r＝−0.39）、OLS（r＝0.51）、TUG（r＝0.55）、
FTSST（r＝0.50）と相関が得られた（p＜0.05）。
老研式とFES-Iでは、r＝−0.36で相関を認めた（p＜0.05）。重回帰分析では、TUGが有意な関連因子として168

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-044

ポスター8（生活環境支援・内部障害）

地域在住高齢者におけるサルコペニアと身体機能および食習慣の関連性
1）

国際医療福祉大学 福岡保健医療学部理学療法学科
社会福祉法人高邦福祉会 柳川療育センター リハビリテーション部
3）
聖マリアヘルスケアセンター リハビリテーション科
4）
聖マリア病院 リハビリテーション科
5）
福岡徳洲会病院 リハビリテーション科
6）
福岡国際医療福祉大学 医療学部理学療法学科2）〇松田憲亮1）・髙松

夏帆2）・蓑田 稀帆3）・石井 勇気4）・中嶋
高野 吉朗1）・池田 拓郎6）

竜也5）・劉振1）・

キーワード：サルコペニア、高齢者、タンパク質■ はじめに、目的

較の結果、女性では年齢、SMI、握力、TUG、MMSE

サルコペニアを伴う高齢者には筋力強化運動と蛋白質

得点、卵摂取頻度に有意差を認めた。男性ではSMI、補給の有効性が示されている。また近年、筋量増加には握力、5-CST、MMSE得点、運動習慣、魚介摂取頻度

蛋白質の摂取時期が影響すると報告されているが、性別において有意差を認めた。ロジスティック回帰分析のや蛋白質摂取の種類、頻度については明らかではない。

結果、女性では握力（オッズ比9.06、95%CL：2.19

本研究では、サルコペニア有無による高齢者の身体的特−37.47）、男性では握力（オッズ比1.64、95%CL：

徴と運動および食習慣の違いについて、性別を分けて横1 . 0 7 − 2 . 5 9 ）、 魚 介 摂 取 頻 度 （ オ ッ ズ 比 2 0 . 1 4 、断的検証を実施した。

95%CL：1.07−380.15）がサルコペニアとの関連性を
示した。

■ 方法
2022年5月から9月に開催された大川市高齢者体力■ 考察

事業に参加者から募集した。取込基準は65歳以上、歩サルコぺニアと食品に関するレビューでは、食品の役

行自立とし、除外基準は身体状況により測定困難な場

割について中等度の効果、魚・卵の摂取は限定的効果が合とした。対象者は身長を計測後、Body Mass Index

示されている。またサルコペニア高齢者では蛋白質摂取（BMI）、四肢骨格筋量（SMI）を計測した。また握量が大幅に少ないことが指摘されており、高齢者では食力、The 5-chair stand test（5-CST）より筋力を評価

欲不振から朝食を摂らない問題も観察された。本研究のした。移動能力の評価としてTimed Up and Go Test

結果、高齢男性では運動習慣、魚介摂取頻度の内容をサ（TUG）、さらに認知機能評価を実施した。運動習慣おルコペニア予防の指導内容として使用できる可能性を示

よび食事習慣は、質問紙表を用いて聴取した。対象者はした。本研究の限界として、サンプル数が少ないこと、

男女別にAWGS2019の基準からサルコぺニア群、非サ

正確な蛋白質摂取量を計測していないことがあり、結果

ルコペニア群の2群にグループ化した。統計解析では、の解釈を考慮する必要がある。

2

正規性を確認後、t検定、Mann-Whitney検定、χ 検定
またはクロス集計を用いて2群間比較検討を実施した。
またサルコペニア有無を従属変数としたロジスティック
回帰分析を実施した。

■ 倫理的配慮
本研究は国際医療福祉大学倫理委員会の承認（22-Ifh003）を得て、被験者への文書と口頭による説明を行い、同意を得て実施した。

■ 結果
全対象者127名の内、サルコペニアの割合は26.0％、女性では20.2%、男性では27.5%を示した。2群間比理学療法福岡37号

Suppl 2024169

P-045

ポスター8（生活環境支援・内部障害）

運動機能向上を図るために行動変容を促すことが重要であると感じた一症例
大手町病院
〇中野

リハビリテーション部
未来・都甲

安紀子

キーワード：行動変容、退院支援、運動機能向上■ 目的

伝い歩き、屋外杖・手引き歩行が可能（FIM114点）で今回、自宅で転倒後疼痛が持続し自宅退院までの理学あった。退院後の動作への不安や恐怖が増悪したが、在療法介入をするにあたりProchaskaらによる行動変容に宅生活への影響や克服法、動作指導、介護サービス利用

関するモデル（TTM）に沿って無関心期から維持期に至による環境調整まで行えた。

るよう把握し支援することが必要であると感じたため報
■ 考察

告する。

運動機能向上を図るために、TTMに基づいて症例自ら■ 症例提示症状に向き合い、運動の必要性を感じ日常的に運動する

80歳代女性。X日ベッドより転倒転落し体動困難で当という行動変容を促すことが必要であった。また、課題院に救急搬送。CT上骨折の所見は無く慢性心不全増悪でや目標の変化に応じて向き合い方を整理し運動成果を見

循環器病棟に入院。X＋14日に担当病棟に転棟。介入初

える化し共有することが必要であると感じた。

期の運動能力評価は、右大腿に運動・荷重時痛（NRS：
9～10/10）、関節可動域（ROM：左/右）股屈曲110/90
度、膝伸展−10/−25度。運動恐怖（TSK）39/68点、
FIM：73/126点であった。不動による疼痛増悪や関節拘縮を生じることが懸念され、運動への理解を得ながら運動機能向上を図り自宅退院の支援に努めた。
■ 介入内容と結果
TTMに基づき、退院後も定期的な身体活動を続けることを標的行動とし介入。無関心期から関心期において、症状に向き合うため運動をしないリスクについて退院後に求められる動作と繋がりを持たせて正しく理解してもらえるよう説明を繰り返した。介入を続ける中で、徐々に受傷部の疼痛や運動に対する不安が軽減し運動の必要性を感じ始めてきたため車椅子移動自立から歩行器歩行自立に変更した。活動範囲が増え運動の意欲が出始め自発的に運動する姿が散見され、準備期に移行したと考えて退院後も必要となる動作に繋がる運動の指導、身体機
能評価の結果を適宜共有した。実行期では、自宅退院を希望し始め更に動作の練習を進めた。しかし、求められる機能練習が増え個人的、環境的要素の不安が整理できていなかったため、退院後の目標にずれがないか適宜再確認した。退院前評価は、NRS2、ROM（左/右）股屈曲115/105度、膝伸展−10/−15度、TSK51点、室内170

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本研究はヘルシンキ宣言に則り患者に説明し文書にて同意を得た。

P-046

ポスター8（生活環境支援・内部障害）

慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者における在宅酸素の導入時期にSpO2評価試験を実施した1症例
社会医療法人シマダ

嶋田病院

〇坂本

リハビリテーション部

大歩・萬代

陽介

キーワード：慢性閉塞性肺疾患、在宅酸素療法、経皮的動脈血酸素飽和度■ はじめに
COPD患者に在宅酸素療法（HOT）は生存率向上を図る重要な治療法である。HOTはデマンド型酸素供給シス

た。自宅退院後は他院の外来リハ導入のため情報提供を行い、X＋10日に自宅退院。X＋27日に買い物が可能なことを直接確認した。

テム（DODS）と持続的酸素供給（CONT）があり、生理学的効果は同等とされている。しかし、約20％の患者■ 考察に労作時SpO 2低下する報告があり、その要因は不明でCONTに比べてDODSは酸素ボンベ使用時間を延長さある。今回DODSでSpO2低下を認める症例を担当したた

せ、身体活動性の向上が期待できる。本症例は高度閉塞

め、身体的特徴に関する一考察を報告する。

性換気障害ながらも基本動作は自立、歩行速度も保たれていたが息切れによる活動制限・参加制約を有した。高

■ 症例提示尾らはCOPD患者のDODSでは呼気時の解剖学的死腔へ

50代男性。身長165cm、体重38kg、BMI：14.0。

の酸素貯留が少ないことから吸気時のFiO2低下が起こる

SpO 2：80％後半であり、X日に肺気腫の診断で当院入ことを報告しており、本症例でも同様の現象が生じてい院。肺気腫受診歴なし。合併疾患は気管支喘息。肺機た可能性がある。呼吸パターンや回数、その他ADLでも能検査は%VC：91.79、FVC：74.1、FEV1.0%-G：

同様の結果となるか評価が必要である。

30.3、PEF：33.0で高度閉塞性換気障害。GOLD病期分類Ⅳ、g roupE。血液ガス検査（2L）は、pH：
7.389、PCO 2 ：45.9、PO 2 ：134.4、HCO 3 act：26.9。mMRCスケール4、3ヶ月前より食事量低下し体■ 倫理的配慮
対象者に個人情報とプライバシーの保護に関して、書面で説明し署名にて同意を得た。

重減少。膝伸展筋力（体重比）：右0.5/左0.47。歩行速度1.12m/sec、TUG11.19秒。吸入薬/β 2刺激薬を内服。喫煙指数600。CAT16点。再就労希望があった。
■ 介入内容と結果
主治医から運動療法は酸素4Lまで増量可の指示あり、
X＋1日より運動療法開始。X＋6日、FIM：105点。安
静時SpO 2：94％（CONT2L）、HR：70台、RR：16
回。6MWD（CONT4L）：300ｍ。修正Brog scale4、SpO2：98→95%、HR：70→100台、RR：16→18回である。同日在宅で使用するHOTを持ち込んで頂く。
SpO2評価は①DODS3L②DODS4L③CONT3Lで自宅か
らスーパーまでの距離を想定し200ｍ歩行で比較した。
歩行後の修正Brog scale4、RR：18回と①②③で変化な
く、③のみHR：100台へ上昇した。SpO2①87％②90％③90％であり、①②は呼吸困難感の内省が得られた。
主治医と協議し安静時CONT2L、労作時CONT3Lとし理学療法福岡37号

Suppl 2024

171

P-047

ポスター8（生活環境支援・内部障害）

急性期から自宅復帰に向けたリハビリの介入
重度レジオネラ肺炎の1例。

〇徳永

大手町病院

リハビリテーション部

晃一・田鍋

拓也・藤本

トオル・大草直樹

キーワード：レジオネラ肺炎、早期理学療法、2次的合併症予防■ 目的

因子として、最も頻繁にみられる合併症に呼吸不全、今回、重症レジオネラ肺炎を発症した症例を担当しショック、急性腎不全および多臓器不全で長期化するとた。重症化により予後不良が予測されたが、集中治療室されている。長期化の要因は肺気腫、2次的合併症の影での早期理学療法を実施したことにより良好な結果が得

響が強く、早期理学療法ではそれらの予防を行っていくられたため報告する。

必要があると考えられる。本症例は発症翌日からの理学療法に加え、BCP、MI-Eを使用した訓練により、合併症■ 症例提示を予防することができた。以上より、ICUでの早期理学

70代男性。妻と2人暮らしでADL自立されており、職業は農家である。既往歴に肺気腫を呈していた。現病歴

療法は、疾患の重症度を問わず、合併症を予防するための有効な手段であることが考えられた。

は、数日前より嘔吐・食思不振があった。今回、強い呼吸苦、SPO2低下を認めたため、当院救急外来を受診し■ 倫理的配慮た。受診時GCS：E4V5M6であったが、徐々に状態悪化

本報告はヘルシンキ宣言に基づき、本発表の趣旨と内したため、集中治療室（以下：ICU）入室し、気管挿管容、データ利用に関する説明を行い、口頭と書面で同意管理となった。その後、レジオネラ肺炎の診断。

を得た。また、開示すべきCOIはありません。

■ 介入内容と結果
1日目（P/F比＝95）であり、人工呼吸器導入され、鎮静鎮痛管理であった。2日目より経管経腸栄養開始され、理学療法開始となった。高濃度酸素投与のため、離床が困難であった。症状として片側無気肺を呈したた
め、体位ドレナージ、排痰、ビーチチェアポジション（以下、BCP）を開始した。3日目よりCHDF、Picco導入され、7日目より酸素投与量減量された後、排痰介助
機器（以下MI-E）導入を行った。MI-Eは、5回を1setとし5日間実施した。その後、無気肺が改善され、酸素化（P/F比＝279）が安定したため、16日目にリクライニン
グ車椅子離床をした。24日目で端座位を獲得し、26日目
で気管切開施行し、介助起立が可能となった。27日目よりICU退室し、ステロイドパルス療法開始、ウィーニング
開始された。29日目で人工呼吸器離脱となり、36日目でCHDF終了した。45日目に気管切開孔閉鎖し、49日目で独歩自立獲得され、70日目で自宅退院となった。
■ 考察
厚生労働省によると、重症肺炎を起こす共通の危険
172

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-048

ポスター8（生活環境支援・内部障害）

当院における高齢心不全患者の入院経過と予後
福岡リハビリテーション病院〇池尻

リハビリテーション部

道玄・光安

達仁

キーワード：高齢心不全患者、ADL、予後■ はじめに開始時FIMは107.0点（97.5～122.5点）、退院時FIM

心不全に対する運動療法は運動耐容能の向上、日常生

は120.0点（102.0～125.5点）で有意に改善が見られ活動作（以下、ADL）、予後の改善等の効果が期待された（Wilcoxonの符号付順位和検定：p＜0.01）。しかしている。一方、高齢心不全患者は様々な併存疾患、合併

21.4%の患者がHADを発症し、病前の状態まで改善に症を有しており、入院によって入院関連機能障害（以至らず退院した。退院1年後の生存率は83.9%、再入下、HAD）が生じる患者も多く、心不全の再発や増悪、院の確認が行えたのは25名で心不全再入院率は24%で再入院に大きな影響を与えている。

入院時eGFRが31.5mL/min/1.73m2（14.0～35.0mL/

当院は一般病棟にて心臓リハビリテーション（以下、リハ）を提供しており、今回、高齢心不全患者の入院リ

min/1.73m2）と有意に低値であった（Wilcoxonの順位
和検定：p＜0.01）。

ハに焦点を当て、当院での入院経過及び退院1年後の状況を報告する。

■ 考察
高齢心不全患者に対し発症早期から積極的にリハ介入■ 方法

を行うことで有意なADL改善効果が得られたが、病前の対象は2020年11月1日から2022年3月31日までに当状態まで改善に至らない患者が一定数いる。既報通り腎院一般病棟に心不全で入院した65歳以上の患者。研究

機能の低下が死亡、心不全増悪、再入院の要因である。

期間中の複数回入院は初回入院データのみ採用した。研
究デザインは後方視的観察研究で、基本情報（年齢、性■ 倫理的配慮別）、医学情報（入院期間、リハ開始までの期間、リハ

本研究は福岡リハビリテーション病院倫理委員会の実施日数、リハ単位、心不全入院歴、並存疾患、入院承認を得て行なった（承認番号FRH2023-R-019）。な

時血液データ）、リハ評価（病前、退院時Bathel Index

お、説明と同意に関しては、オプトアウト方式にて当院（以下、BI）、入退院時Functhional Independence

ホームページに掲載を行なった。

Measure（以下、FIM））のデータを電子カルテより収集、調査した。また退院1年後の情報（生存、再入院の有無）は郵送法と電子カルテより収集、調査した。リハ
効果の検証と予後調査は入院中の死亡、緊急転院患者を除外した。2群間比較の有意水準は5%とした。
■ 結果
対象者は32名で年齢中央値84.0歳（76.0～88.0
歳）、男性比53.1%であった。入院期間は21.5日（13.5～37.5日）でリハ開始までの期間は0日（0～2.5日）だった。入院中の死亡1名、緊急転院3名で全員、心不全
入院歴があり、慢性腎臓病を併発していた。リハ効果の検証対象者は28名で、リハ実施日数13.5日（5.5～22.5日）、リハ単位は4.0単位/日（3.8～4.7単位/日）。リハ
理学療法福岡37号

Suppl 2024173

ポスター9（運動器）
14:40〜15:30
座長

染川晋作（福岡リハビリテーション病院）

P-049

ポスター9（運動器）

質問紙による評価が奏功した原因不特定の全身痛患者に対する考察
北九州市立医療センター〇橋本

リハビリテーション技術課

真桜・村上

智明・音地

亮

キーワード：慢性疼痛、運動恐怖、質問紙評価
■ 目的

■ 考察

慢性痛に対する理学療法には難渋する。疼痛体験はネ

本症例は疼痛の訴えと運動恐怖感に乖離があった。

ガティブな情動が加わって悪循環を形成することで慢性

CSIでは、中枢性感作の要素を持つことが確認された。

化し、不安や恐怖の軽減、痛みとの対峙を経て回復へ向

評価後より、疼痛の訴えや活動が変化した要因として、かうとされている。今回、質問紙による評価が表出行動を

心理面の変化が挙げられる。まず、症例の症状にはCSI

促し、慢性痛の緩和に寄与した症例について報告する。

の項目に該当する部分が多くあり、原因不特定とされた症状が明確になった。また、質問紙を介すことで医療者■ 症例提示と症例の疾患に対する解釈モデルが近づいたと推測す

40歳代前半の男性。既往に急性骨髄性白血病、うつ病

る。これらのことが、抑圧していた否定的な情動の受容があり、両膝の激痛で歩行困難となり受診。器質的病変や痛みとの対峙のきっかけとなり、悪循環からの脱却には認められず、慢性移植片対宿主病（GVHD）の症状、繋がったと考える。また、心理的因子は中枢性感作を介または癌性疼痛の疑いとの診断で入院し、投薬治療、理して疼痛を増強するとされている（重藤ら、2019）こ

学療法を開始した。

とから、本症例では、CSIが質問紙として有用であった可能性がある。

■ 評価と介入
疼痛評価に加えて、運動療法（歩行、自転車エルゴ
メーター）を実施。

慢性痛に対して、定量的評価だけでなく質問紙評価を加えることは、患者のネガティブな情動の表出行動を促し、痛みと対峙するための一手段となり得ることを学んだ。

初回介入時、「（NRS）10に収まらない」という強い
全身痛があり、歩行能力はあるが移動には車椅子を使用していた。NRSは安静時10点、運動時10点、Pain
Catastrophizing Scaleは24点、BIは90点、FIMは123■ 倫理的配慮
今回の報告にあたり、ご本人へ十分な説明を行い、承諾を得た。

点であった。介入後「動いても動かなくても痛いから」と自ら激しい運動をして、鎮痛薬を追加投与するという行動を繰り返していた。8日後、再評価のため実施した
自記式質問紙Central Sensitization Inventory（以下CSI）は50点、Tampa Scale for Kinesiophobiaは29点であった。評価後「どうにかしてほしい、子供を守れない」という訴えがあった。
■ 結果
NRSは5～10となり疼痛の訴え方が変化した。また、運動後に鎮痛薬を追加することが無くなった。数日後、移動手段が独歩となり、自宅退院した。

理学療法福岡37号

Suppl 2024

175

P-050

ポスター9（運動器）

股関節周囲の筋力低下および筋バランス異常によって
大腿外側皮神経由来の疼痛が生じた症例
1）

医療法人
医療法人

2）

〇菅田

金澤整形外科医院
金澤整形外科医院
雅樹2）・金澤整形外科
リハビリテーション科

知之進1）・村上

了2）

キーワード：筋力低下、筋バランス異常、大腿外側皮神経■ はじめに果、MMT（Rt/Lt）股関節屈曲3/3、外転3/3、右LR〜

今回、右変形性股関節症と診断され、股関節周囲筋のMSt での右股関節前外側痛NRS1/10、大腿外側の疼痛

筋力低下および筋バランス異常が大腿外側皮神経（以消失、LFCN領域の感覚鈍麻の軽減、片脚立位時の骨盤

下：LFCN）由来の疼痛に関与していたと思われる症例の側方移動、遊脚側への下制の消失を認めた。しかし、を経験したため報告する。

歩行時における骨盤の過剰な側方移動、遊脚側への骨盤下制は残存したため、今後はモーターコントロールにも■ 症例提示着目し、アプローチしていく必要があると考える。

本症例は50代の女性であり、歩行時に右股関節前外側、大腿外側に疼痛が出現していた。初期評価では右■ 倫理的配慮

LR～MStにて右股関節前外側にNRS7/10の疼痛及び大ヘルシンキ宣言に基づき対象者の保護には十分留意

腿外側に放散痛が生じていた。圧痛は大腿筋膜張筋、し、患者データの使用においては、患者およびその家族

縫工筋、腸腰筋（以下：TFL、SA、IP）に認めた。股に対してインフォームドコンセントを行った。また、対関節ROM（Rt/Lt）は屈曲120p/125、伸展5/5、内転象者に発表の趣旨と倫理的な配慮に関する説明を行い、5p/5、右股関節内転時に歩行時と同様の放散痛が大腿外書面にて同意を得た。

側に出現した。MMT（Rt/Lt）は股関節屈曲2/3、外転
2/3であった。Ober test（＋）、LFCN領域には 感覚鈍麻が確認できた。歩行では右MStにて骨盤の支持側への過剰な側方移動、遊脚側への骨盤下制がみられ、右片脚立位でも同様の所見を認めた。
■ リーズニングと結果
本症例は股関節屈曲、外転にて筋力低下を認めており、LewisらはIPの筋力低下が起こることで TFL、SAの張力が増加すると報告している。また、Schmidtらは変形性股関節症では歩行時に相対的に下肢筋全体に対するTFLの活動量が増加すると報告している。本症例においては、弱化している股関節外転筋群に起因して認められる右立脚期での骨盤の過剰な側方移動、遊脚側への骨盤下制を抑制するためにTFLが代償として過剰に働いたと考えた。これらの要因から、本症例では股関節周囲の筋力低下および機能障害を代償した結果として、TFL、SAが過緊張を起こし、右立脚期に股関節前外側の疼痛と付随してTFL、SAの筋間を走行するLFCNに絞扼が起
こり、大腿外側の疼痛が併発したと考え、介入した。結176

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-051

ポスター9（運動器）

大腿部骨幹部骨折術後、膝の著明な屈曲制限が生じた症例−ペインマネージメントから構築した治療戦略−
白十字リハビリテーション病院
〇臼井

裕太・坂上

リハビリテーション部

泰河・向高

朱莉

キーワード：大腿部骨幹部骨折術後、運動イメージ、運動恐怖■ 目的疼痛に対し多面的な評価を実施し、患者全体像を把握し包括的治療介入が重要と言われている。今回、大腿骨は12点、CSIは5点、PCS-6は7点、PSEQ-2は10点であり大きな改善がみられたが、TSKは45点であり著変がみられなかった。

骨幹部骨折後、著明な膝の屈曲制限が生じた症例に関わる機会があった。本症例は介入当初から膝を動かす事、■ 考察

曲げる事への恐怖心が強く、運動時痛が著明であった。

筋や腱に振動刺激を加えることで腱器官や筋紡錘が活

ペインマネージメントの観点から治療戦略を構築し、機動し、Ia繊維などの情報が大脳皮質へ伝えることであた

能的な改善がみられたため、以下に症例を提示する。

かも実際に動いているような運動錯覚が生じ、膝の身体所有感が向上し膝の屈曲可動域獲得に繋がったと考え■ 症例提示症例は70代女性、2023年x月y日に転倒し、左大腿骨骨幹部骨折を受傷し、受傷4日後A病院にて骨接合術施行。術後12日後に当院転院となり、理学療法介入となった。主訴は膝が曲がらず、膝を曲げる事が怖い。自分の足ではないような感じがし、曲げ方がわからないと言われていた。全体像として、中肉中背の女性で、少し神経質な性格であった。また、40代の頃に左股関節手術の既往があった。可動域（Rt/Lt）は股屈曲（110°/ 70°）膝る。TSKは身体症状だけでなく、運動に関連した質問を多く含んでおり、TSKの尺度が敏感に反応する可能性がある。本症例はペインマネージメントの観点から包括的な治療戦略を実施したことで機能的な改善に至った症例であったと考える。
■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言の理念に基づき、本症例に十分な説明を口頭にて実施し、書面にて同意を得た。

屈曲（140°/ 30°）であり、膝関節に著明な屈曲制限があった。膝を曲げる際に防御性の収縮が強く、運動時痛
がNRSで8であり、膝全面広範囲に疼痛が生じていた。
膝前面の2点識別覚は（右：4.7cm / 左：4.9cm）、運動覚・位置覚は左右差みられず、FreKAQは21点、CSIは26点、TSKは47点、PCS-6は11点、PSEQ-2は5点であった。問題点として患者自身のBody imageが構築されておらず、認知の歪みから疼痛、運動恐怖に繋がっていると考えた。
■ 介入内容と結果
理学療法としては、Body imageの構築として膝蓋腱に振動刺激を用いて膝の屈曲への運動錯覚を促した。また、ミラーセラピーにて健側の膝の伸展行い、患側へ運動imageを投射し、運動imageの再学習を促した。また、図式を用いPNEである患者教育を実施した。介入6
週で可動域は左膝屈曲90°、運動時痛はNRS2、FreKAQ
理学療法福岡37号

Suppl 2024

177

P-052

ポスター9（運動器）

超音波検査で明らかになった足関節背屈時の前脛骨動脈圧迫と血流遮断−足趾切断患者の歩行時痛の原因特定と治療効果−1）

産業医科大学病院 リハビリテーション部
株式会社SENSTYLE エイジングサイエンスラボ
3）
キヤノン メディカルシステムズ株式会社
4）
産業医科大学病院 救急・集中治療科 外傷再建センター
5）
産業医科大学 リハビリテーション医学講座

2）

〇山滝

啓太1）・村上

武史1）・樋口 周人2）・草薙 俊作3）・小杉
伊藤 英明5）・佐伯 覚5）健二4）・田島浩之5）・

キーワード：超音波検査、視覚的フィードバック、動作指導■ はじめに、目的■ 介入内容と結果

Rehabilitative Ultrasound Imaging（RUSI）は非侵動態評価から、足関節背屈時のATA圧迫による血流の襲的に運動中の組織形態と機能を評価する超音波検査法

遮断が歩行を阻害していることが判明し、患者に「足首であり、治療や患者への視覚的フィードバックに役立を曲げる角度がどこまでなら圧迫されないか」を超音波つ。今回、変形性足関節症を有する足趾切断患者に対し画像を用いて視覚的にフィードバックした。そして、足て、足関節背屈時の局所組織の動態をRUSIで評価し、適関節角度をATAが圧迫されない軽度底屈位にて歩行を指切な治療方針の選択に有用であったため報告する。

導した。その結果、浅腓骨神経領域の疼痛及び痺れの軽減を即時的に認めた。その後、症状増悪なく自宅退院に■ 症例提示至った。

製造業に従事する49歳、男性。診断名は左足趾多発開放骨折。左足関節骨折術後の既往あり。現病歴は以下の■ 考察

通り：X日、仕事中に鉄材が左前足部に落下し受傷。同

本症例は距腿関節部の遊離骨片により足関節背屈に伴日、観血的骨接合術を実施。X＋4日より理学療法士に

うATAの圧迫を認めていた。今回、RUSIを通して従来よる介入開始。X＋8日、左第3～5趾の黒色壊死の進行のレントゲンやCT画像では評価困難な足関節背屈時のを認め、同足趾切断術を実施。X＋11日より踵荷重で動態評価が行えた。また、患者に視覚的フィードバックの松葉杖歩行開始。X＋22日、松葉杖歩行自立し自宅を通して動作指導が行えたことで、治療への理解が得ら退院。退院後は他院にて外来リハビリテーション実施とれ、ATAの血流遮断を予防し虚血による疼痛及び痺れのなった。

増悪が予防できたと考える。今後、理学療法評価に加えて、RUSIによる病態の可視化が治療の選択を考える手段■ 評価の一つになると考える。

踵荷重での松葉杖歩行時に浅腓骨神経領域及び切断部
断端の痺れ、足関節痛の増悪を認め、30m連続歩行が限■ 倫理的配慮界であった。CT検査では左距骨前方突出と距腿関節部にヘルシンキ宣言に基づき、患者に対して症例報告を行

遊離骨片を認め、足関節運動時の動態評価にRUSIを用いう趣旨及び個人情報保護に対する配慮を十分に説明し、た。長軸像では足関節背屈時に遊離骨片が表層へ浮き上同意を得た。

がり、前脛骨動脈（ATA）や周囲スペースが一部狭小化していた。短軸像では足関節背屈時に遊離骨片がATAを圧迫し、ドップラー上で血流の遮断を認めた。

178

理学療法福岡37号

Suppl 2024

P-053

ポスター9（運動器）

人工膝単顆置換術後の膝関節前面痛が改善した症例−超音波画像診断装置による膝蓋下脂肪体の評価−
1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
桜十字先端リハビリテーションセンター
3）
令和健康科学大学2）〇森雅弘1）・久保田勝徳1,2）・玉利

誠3）

キーワード：人工膝単顆置換術、超音波診断装置、膝蓋下脂肪体■ 目的

エコー評価は術後68日目と比較して膝蓋下脂肪体の機能

運動器疼痛を評価する手段として超音波画像診断装置

的変化量の増大を認めた。また、移動は独歩で自立し、（エコー）がある。しかし、臨床現場では触診や視診と階段昇降は2足1段にて自立、術後88日目に自宅退院といった主観的な評価に留まっていることが多く、特に臨なった。

床経験が浅い理学療法士では痛みの原因を追求することは容易ではない。今回、歩行自立度の向上に伴う活動量■ 考察の増加によって疼痛緩和が停滞した症例に対してエコー

エコーを用いて膝関節前面痛を評価した先行研究で評価を用いて理学療法介入を再考した結果、疼痛の改善

は、膝蓋下脂肪体や膝蓋上嚢が疼痛の原因となることがを認めたため、報告する。

多いことが報告されている。そのため、本症例においても膝蓋下脂肪体に対する超音波療法や徒手モビライゼー■ 症例提示ションを追加したことにより、痛みの軽減に繋がったと対象は変形性膝関節症に対し人工膝関節単置換術を施考える。このことから、膝関節術後疼痛を有する患者に行した80歳代女性で、術後翌日より理学療法が開始さ対し、入院初期より縦断的にエコー評価を行うことで、れ、術後12日目に当院へ転院となった。入院当日に関疼痛の改善が図れる可能性が考えられる。

節可動域（ROM）とNumerical Rating Scale（NRS）
を評価し、さらに術後68日目と術後82日目にはエコー（TOSHIBA社）を用いた膝蓋下脂肪体の移動量の評価を実施した。エコーはリニアプローブを使用し、Bモー■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に基づき十分な説明を行い、同意を得た。

ド超音波法にて長軸操作で撮影した。また、プローブは膝蓋腱直上に置き、膝蓋骨下極から脛骨粗面へ走行する
膝蓋腱とその深層に位置する膝蓋下脂肪体が画面上に長軸像として抽出されるよう調節した。
■ 結果
術後12日目のROMは膝関節屈曲120°・伸展−10°、
膝関節前面痛はNRSで5/10であった。また、基本動作
は監視、移動は歩行車歩行監視であった。術後68日目のROMは著変なく、膝関節前面痛はNRSで3〜4/10、エ
コー評価は膝蓋下脂肪体が健側と比較して長軸方向へ広がり、機能的変化量の低下を認めたため、膝蓋下脂肪体に対する介入を追加した。また、基本動作は自立、移動は1本杖歩行で自立であった。術後82日目のROMは膝関
節屈曲130°・伸展−5°、膝関節前面痛はNRSで1/10、理学療法福岡37号

Suppl 2024179

P-054

ポスター9（運動器）

人工膝関節全置換術後症例に対し生物心理社会モデルを考慮した患者教育と運動療法を行い疼痛と抑うつの改善を認めた一例
久留米大学医療センター
〇井本

蓮・日野

リハビリテーション部

大輔・補沓

拓郎・宇都宮司

キーワード：人工膝関節全置換術、患者教育、生物心理社会モデル
■ 目的

■ 考察

疼痛に対し生物医学的モデルに基づいた介入は報告さ術後の疼痛と抑うつの原因として、術前の慢性的なれているが、生物心理社会モデルに基づく報告は少な

膝関節痛により外側手綱角が興奮し、腹側被蓋野のい。今回、うつ病を有した人工膝関節全置換術（TKA）

dopamineニューロンの活動性抑制による学習性無動を後患者に対し、生物心理社会モデルに基づいた患者教育

生じることでうつ状態であったと考える。この中枢性のと運動療法により疼痛、心理状態の改善が得られたため変化が術後急性痛の増大の一因として考えられ、また、以下に報告する。

術後の不安・抑うつ症状及び痛みの破局的思考、運動恐怖に関連し、痛みの程度と相互に影響し合ったのではな
いかと考える。

■ 症例提示右変形性膝関節症と診断された70代女性。2年前より
右膝関節痛を認め、近医受診するが症状改善なく当院整形外科紹介され右TKA施行。主訴は痛みのため動けない、要望は痛みなく歩きたい。

これに対し患者教育を行ったことで症状のメカニズ
ムや対処方法を認識でき、症状理解、動機づけを促進
し、また、感覚入力を意識した運動療法を行い成功体験をフィードバックすることで、疼痛強度及び不安や抑う
つ、運動恐怖など心理的因子の改善を図ることができたと考察する。

■ 介入内容と結果
術後早期より眩暈や睡眠不足、疲労感など不定愁訴があったため心理評価を術後２週目に実施した。疼痛の程度はVisual Analogue Scale（VAS）、疼痛に対する破局的思考はPain Catastrophizing Scale（PCS）、不安感
はHospital Anxiety and Depression Scale（HADS）、
抑うつはSelf-rating Depression Scale（SDS）、運動
恐怖感はTampa Scale for Kinesiophobia（TSK）、
VASは安静時13、動作時32、歩行時33、PCSは31点、
HADSは12点、TSKは39点、SDSは51点であった。
TKA術後パスに加え、痛みの患者教育を行った。疼痛
の神経生理学的機序を説明し、疼痛に対する理解を深め
不安や心配、抑うつの抑制や運動の動機づけを実施し活動量の増加を図った。また疼痛自制内での体性・特殊感
覚入力を意識した運動を実施し、成功体験を強調した
フィードバックを行った。
術後6週目では、VASは安静時5、動作時6、歩行時
3、PCSは10点、HADSは6点、TSKは33点、SDSは39点で改善を認めた。

180

理学療法福岡37号

Suppl 2024

■ 倫理的配慮
本症例報告は当院の倫理委員会の承認を得ており、対象者から同意を得ている。

ポスター10（神経）
14:40〜15:30
座長

長野友彦（九州栄養福祉大学）

P-055

ポスター10（神経）HAL®医療用単関節タイプを用いた歩行練習により
筋活動パターンが変化し歩行速度が向上した症例
福岡リハビリテーション病院
〇中西

司・池尻

リハビリテーション部

生実・平川

善之

キーワード：HAL、筋電図、筋活動パターン■ 目的

では、RF：30/21％、VM：55/33％であった。最終®

®

HAL 医療用単関節タイプ（以下、HAL ）とは、筋評価時において、10MWT（最大）では、歩行速度：から生じる生体電位信号を読み取り、随意運動を補助す

0.90m/sとなり、麻痺側立脚中期にて膝関節の抗重力るロボットであり、膝などの単関節に装着することで、伸展活動が向上し、立脚後期には股関節伸展角度の拡大

運動機能の改善を促すとされている。今回、脳梗塞を呈が見られた。

し、歩行の麻痺側立脚期にて膝関節の抗重力伸展活動が低下している症例に対し、HAL ®を用いて歩行練習を行った結果、歩行速度の改善に至ったため、ここに報告
する。

■ 考察
HAL ®を用いた歩行練習により歩行速度の改善に至った。Zhan liらは、歩行アシスト型ロボットを装着し歩行練習を行うことで、その後、歩行中の筋活動パターンが変化したと報告している。今回、HAL ®を用いた歩行練■ 症例提示本症例はラクナ梗塞により右片麻痺を呈した60歳代習により、歩行の麻痺側立脚中期のVMの筋活動が増加の男性。41病日で独歩自立、ADL自立し自宅退院。そし、立脚後期にはRFの筋活動が低下する筋活動パターンの後、歩行速度の向上、歩容改善を目的に本院で外来にの変化が生じたことにより、立脚後期の股関節伸展角度て理学療法開始。主訴は横断歩道を時間内に渡れるようが拡大し、歩行速度の向上に繋がったと考えられる。

になりたいであった。初期評価において、10MWT（最大）では、歩行速度0.75m/sであり、麻痺側立脚中期の■ 倫理的配慮

膝関節伸展運動が乏しく、立脚後期にて股関節伸展角度

本報告は、福岡リハビリテーション病院倫理委員会のの減少が見られた。関節可動域制限と筋力低下は認めな承認を得て行った。なお、ヘルシンキ宣言に基づき本人かった。

に趣旨を十分に説明した上で同意を得た。

■ 介入内容と結果
HAL®はGain5、アシストバランスをFlex70/Ext100に設定し、歩行練習を1回20分とし、週2回の合計8回実施した。神経生理学的所見として麻痺側立脚中期と後期における下肢筋群の筋電図をNORAXON筋電計（酒井医療社製）にて計測した。HAL ®による介入前と最終介
入日の2週間後に、歩行時の右大腿直筋（以下：RF）、
右内側広筋（以下：VM）の筋電図を計測した。筋電図の解析は100サンプル（0.1秒）毎にRMS（Root Mean
Square）値を求め、麻痺側で5歩行周期分のデータを算出した。筋電図データの正規化法に関しては、1歩行周期の平均値で正規化する方法を採用した。その結果、立脚中期での筋活動〔初期/最終（％）〕は、RF：
159/92％、VM：138/153％、であり、右立脚後期
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理学療法福岡37号

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P-056

ポスター10（神経）右橋梗塞後にめまいの悪循環により復職に難渋した一症例−外来リハビリテーションでの関り−
1）

公益財団法人健和会大手町リハビリテーション病院
奈良県立医学大学 耳鼻咽喉科・頭頸部外科学

リハビリテーション部

2）

〇篠田

進ノ介1）・長野

弘枝1）・塩崎智之2）

キーワード：めまいの悪循環、生活指導、前庭リハビリテーション■ 目的
めまいは末梢・中枢前庭の左右差により起こり、生活

アップでは徐々にめまい及び不安感が軽減し復職に繋がった。

に支障を来す症状である。今回、右橋梗塞によるめまい、ふらつきに対し前庭リハビリテーション（VR）を実
施しバランス能力改善を認めたが、めまいの遷延、不安感増大により復職を難渋した症例について報告する。

■ 考察
今回VRにて姿勢安定性、固視機能改善を図り、バラン
ス能力改善したが、めまいに対する段階的な負荷量設定が不十分で、環境適応に難渋した可能性がある。また、■ 症例提示

めまいの慢性化には心理的要因が関係しており、めまい

右脳梗塞の51歳女性。26病日に回復期病院を退院の悪循環に陥り改善が遅れた一因になったと考える。今

し、歯科衛生士への復職を目指して外来リハビリテー

回、患者教育にて患者自身が適切な知識を学習し、病状

ション（外来リハ）を開始した。50病日、Functional

理解や対処が進み、めまいへの順応が促進され復職に繋

gait assessment（FGA）28点、バランスの自信度評がった可能性がある。身体機能の介入と並行して心理面

価Activities specific balance confidence scale（ABCの配慮を早期から検討していく必要性を認識した。

scale）92%、Dizziness Handicap Inventory（DHI）
54点、Vestibular disorders activities of daily living
scale（VADL）65点NA2、Hospital anxiety anddepression scale（HADS）は不安8点抑うつ7点であっ■ 倫理的配慮
本症例に対し、報告の目的と趣旨、個人情報の取り扱
いについて説明し、書面にて同意を得た。

た。外出範囲は短時間の買い物や通院に限られ、めまい、ふらつきにより病前に比べ活動範囲が狭小化していた。
■ 介入内容と結果
めまい、ふらつきに対し週1回60分の外来リハで視線安定化練習や不安定条件でのバランス課題、ホームエ
クササイズの指導を実施し、めまい、ふらつきの軽減を認めた。復職にむけ、自動車運転の再開や、人混みへの外出など活動範囲を拡大していったころより「めまいがひどくなっている気がする。無理に動かないほうが良いのではないか」と記述し、活動範囲は再度狭小化を認めた。90病日FGA30点と向上したが、ABC
scale67.5%、DHI84点、VADL69点NA3と増悪した。
HADSは不安7点抑うつ12点となった。そのため、活動
内容やめまいの程度を記録して、めまいに対する予測や活動量の調整が出来るようフィードバックを行い、めまいの悪循環に対する理解、行動変容を促した。フォロー
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Suppl 2024

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P-057

ポスター10（神経）

意識障害の程度の違いによる立位・歩行時の麻痺側下肢筋活動に
与える影響
1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
桜十字先端リハビリテーションセンター

2）

〇廣中

浩亮1）・久保田勝徳1,2）・立川 遼太1）・堀江 崇人1）・川崎
道下 純子1）・脇坂 成重1,2）

恭太郎1）・

キーワード：意識障害、歩行、筋電図■ はじめに■ 考察

意識障害患者に積極的に起立・歩行練習を行うこと

KAFOでの介助歩行が必要な重度片麻痺患者を対象とで、意識障害や身体機能が改善することが症例報告レベ

した先行研究では、立位よりも歩行で筋活動が増大する

ルでなされているが、その詳細については不明な点が多ことが報告されており、本研究においても意識レベルのい。我々は、JCS2桁の意識障害患者に対する長下肢装具

程度に関わらず、立位に比べ歩行時に内側広筋の筋活動（KAFO）の効果を調査した結果、立位より歩行時に麻が増加していた。また、意識レベルの程度の違いについ痺側下肢筋活動が増大する結果を得た。一方で、当院でては、JCS3桁の患者に比べ、JCS2桁の患者の方が歩行

はJCS3桁の重度意識障害患者に対してもKAFOを用いた時の筋活動が高値であった。意識障害の改善に影響を及

立位や歩行練習を積極的に行っているが、同様の効果がぼす要因は、抗重力位による脳幹網様体の賦活のほか、得られているかは定かではない。そこで本研究では、意積極的な視覚や体性感覚の入力が挙げられることから、

識障害の程度により、立位・歩行時の麻痺側下肢筋活動

JCS2桁の患者では外部刺激に反応しやすいという特徴をに与える影響について検証した。

反映した可能性が考えられるが、今後は症例数を増やしてより詳細な検討が必要と思われた。

■ 方法
症例1は、脳出血後220病日経過した60歳代男性で、JCSⅡ-10、BRS下肢Ⅱ、GMT右下肢1、左下肢2、FMA95点、FIM18点であった。症例2は、脳出血後
175病日経過した90歳代女性で、JCSⅢ-200、BRS下肢Ⅱ、GMT右下肢1、左下肢3、FMA79点、FIM18点であった。方法は両側にKAFO（SPEX、ダブルクレン
ザック）を装着し、膝継手をロックし、全介助下で立位と歩行動作を実施した。筋活動の測定にはTS-MYO（トランクソリューション株式会社製）を用い、麻痺側の内側広筋に電極を貼付した。得られたデータはRMS処理を行った後、立位は20秒間実施し前後5秒を除く10秒間の最大値、歩行は正常化した連続3歩行周期の最大値を平均して算出した。
■ 結果
症例1の麻痺側内側広筋の筋活動は、立位：3.6μV、歩行：13.4±1.8μVであった。症例2の麻痺側内側広筋の筋活動は立位：4.7μV、歩行：9.4±3.4μVであった。

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■ 倫理的配慮
ヘルシンキ宣言に基づき、対象者の個人情報保護には十分に留意している。

P-058

ポスター10（神経）

小脳出血後、小脳性運動失調を呈し歩行困難となった症例−歩行自立のために内部モデルに着目した一例−
社会保険田川病院

リハビリテーション課〇配川慎キーワード：小脳出血、内部モデル、歩行
■ 目的

■ 考察

今回、小脳出血を受傷し、歩行困難となった症例を担

道免は小脳半球のすべてが損傷されていない限り、内当した。本症例は回復期入棟時から立位保持や歩行に部モデルを非損傷部位に再構築できると報告している。

介助が必要な状態であり積極的な理学療法、評価が困難

本症例においては画像所見より小脳半球のすべてが損傷であった。川人らは小脳出血患者の運動制御には内部モしていないことから内部モデルの再構築が可能と考えデルが必要だと報告している。そこで内部モデルに着目た。実際に嘔気に合わせ姿勢制御を中心に介入し、初めし、介入した結果、歩行自立となり自宅退院した経過をは保持困難であったが、同じ運動の反復で回数を重ねる

以下に報告する。
■ 症例提示70歳代男性、身長163.0cm、体重74.3kg。既往歴：高血圧症。令和X年Y月Z日めまい、嘔吐、多量の発汗を認め、転倒。当院一般病棟にて保存加療となり、20病日
目に回復期病棟へ転棟。病変は小脳皮質、第4脳室まで穿破。病前は独歩自立でありADL、IADLともに自立。

ごとに保持可能となった。以上のことから本症例の歩行自立に対し、内部モデルに着目し、介入した。また、後藤らは繰り返し練習することで内部モデルが形成され意
図した動作から運動指令への変換が可能となり速くて正確な制御ができるようになると報告している。そのため本症例に対しても予測した運動と実際の動作の誤差情報の入力が目的とした動作を可能とし正確な内部モデルの構築に貢献し、その結果FAC、SARA、歩行評価で改善を認めたのではないかと考えられる。

また、調理室の皿洗いの仕事をされていた。本症例のデマンドは「何もなしで歩けるようになりたい」である。
めまいや嘔気は安静臥位でも出現し、介入後に嘔吐を認めることもあった。また、リハビリに対して嘔吐や転倒■ 倫理的配慮
本症例報告の目的と方法について患者に十分説明し同意を得た。

の恐怖感もあり「歩くリハビリは減らしてほしい」と消極的な訴えもあった。
■ 介入内容と結果
初期評価時はSARA13点、FAC0点、FIM46点であった。介入内容としては動作を提示し模倣させ、提示した動作と実際の動作の誤差を修正させた。四つ這い、
両膝立ち、片膝立ち、立位課題と、内部モデルを用いて注意の向け方や成功率に合わせて難易度を調整した。上記の介入を10週間実施した結果、最終評価時はSARA0
点、FAC5点、FIM125点と改善を認めた。また、発言内容も「次は驚かせるくらい上達して見せます」と意欲的な発言に変化し、屋内・屋外独歩自立にて自宅退院となった。

理学療法福岡37号

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185

P-059

ポスター10（神経）肩手症候群の発生に関する要因分析
1）

医療法人福岡桜十字 桜十字福岡病院
桜十字先端リハビリテーションセンター
3）
令和健康科学大学2）〇川﨑恭太郎1）・久保田勝徳1,2）・玉利

誠2,3）

キーワード：脳卒中、肩手症候群、要因分析■ はじめにれ（p＜0.05）、cut offは、FMAの屈曲共同運動の合計

肩手症候群は脳卒中後の約20％に出現すると報告され点は1（AUC：0.67、感度45.4％、特異度70.9％）、起ており、その原因の一つとして弛緩性麻痺に伴う肩関節

居動作は中等度介助（AUC：0.71、感度45.5％、特異の軽微な外傷が考えられている。そのため、当院では外度71.0％）であった。

傷予防も目的として肩装具を積極的に処方しているが、それでも肩手症候群を発生する者が存在する。そこで本研究では、肩手症候群の発症の有無を後方視的に調査し、その要因分析を行うことを目的とした。

■ 考察
本研究の結果、FMAの屈曲共同運動の合計点と起居動
作が肩手症候群発生の予測因子となる可能性が考えられた。肩手症候群の発生には、肩甲下筋と腕神経叢の癒着■ 方法や剥離による神経周膜や神経栄養血管の損傷が関与する

対象は、2020年4月1日～2023年3月31日の間に当とされているため、屈曲共同運動の点数が低く、起居動院へ入院した脳血管障害患者506名のうち、肩装具が処作に中等度以上の介助を要する者は、肩手症候群の発生方された者で、各種評価指標に欠損値がある者を除外予防のためにも起居動作時の肩関節の不安定性に留意すした115名とした。肩手症候群の有無は肩関節疼痛に加る必要性が示唆された。

え、手部に発赤・熱感・腫脹のいずれか1つ以上出現した者を発生群とした。取得データは、疾患名、年齢、性別、上肢・手指のBrunnstrom Recovery Stage、Fugl
Meyer Assessment（以下FMA）の上肢項目、基本動作
能力、高次脳機能障害とした。統計学的解析にはRコマ
ンダーを用い、Mann-WhitneyのU検定とFisherの正確確立検定を併用して2群比較を行った。その後、有意差を認めた項目を説明変数、肩手症候群の有無を目的変数としてロジスティック回帰分析を行い、有意に選択された変数のROC曲線を求め、Area Under the Curve（以下AUC）、cut off、感度、特異度を算出した。なお、有意水準は5％とした。
■ 結果
2群比較の結果、FMAの屈曲共同運動の合計点・起居動作に有意な差を認めた（p＜0.05）。ロジスティッ
ク回帰分析では、FMAの屈曲共同運動の合計（オッズ比1.18、95％CI：0.95−1.44）、起居動作（オッズ比1.31、95%CI：0.76−2.17）の2変数が有意に採択さ186

理学療法福岡37号

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■ 倫理的配慮
本研究は、当院の倫理審査委員会の承認後に実施した（承認番号：2024022602）。

P-060

ポスター10（神経）デスクワークにより発症したと思われる胸郭出口症候群の一例
1）

秋吉整形外科
戸畑共立病院2）〇田中勇輝1）・塩足隆也1）・居石

李菜1）・表迫 一樹1）・小窪
下河邉 久雄2）

雄介1）・秋吉

寿1）・

キーワード：胸郭出口症候群、鏡視下第1肋骨切除術、デスクワーク■ 目的

上とABER位で残存していた症状は完全に消失した。

胸郭出口症候群（以下TOS）は胸郭出口部で神経血管

また、機能・自覚的評価もJOA score 84.0、DASH

束の圧迫、牽引により発症すると言われている。長時間

score 18まで改善した。現在は本人希望時のみリハビのデスクワークによりTOSを発症し、術後に環境調整、リを継続している状況であり、頚部周囲の筋緊張軽減に姿勢に着目したリハビリ介入を行い良好な結果を認めた努めている。

一例を報告する。
■ 考察■ 症例提示TOSに対して保存抵抗性のある症例は、経過、理学

20歳代男性。2年前から誘因なく頚部～両肩・上肢所見等を踏まえて手術の適応を見定めることが重要であ（特に左）に痺れ・だるさが出現、次第に増強してきたる。術後リハビリに関しては、発症の原因を検討し、原ため近医を受診。胸郭出口症候群と診断され、約1年間

因因子除去のための環境調整指導と体幹機能と肩甲上腕リハビリを中心とした保存療法が行われたが、症状は改リズムの調節を中心に介入することが有効と考える。

善しないため当院を受診。当院でも約1ヶ月間リハビリ加療を行ったが、症状の変化は乏しかった。理学所見としては斜角筋周囲の圧痛は著明でRoos testは5秒で陽性、画像検査でも鎖骨下動脈狭窄を認めるため手術加療■ 倫理的配慮
本研究はヘルシンキ宣言に則り、患者に本研究の主旨やリスクを書面で説明し、同意を得た上で行った。

の方針となった。
■ 介入内容と結果
初診時より体幹機能と肩甲上腕リズムに対してリハビ
リ介入を行い、初期評価として骨盤後傾、胸腰椎後弯、肩甲帯外転・下制・下方回旋、翼状肩甲、頸部前方突出の姿勢不良が見られた。機能・自覚的評価はJOA score
68.5、DASH score 45であった。リハビリ介入後１ヶ月経過も症状は不変であったため、本人の希望もあり鏡
視下第1肋骨切除術を施行した。術後は尺骨神経領域の痺れが出現したが、一過性で経時的に消失した。術前に認めていた安静時の症状は早期より軽減したが、挙上とABER位での重だるさが残存しており、耐久性が乏しい印象であった。術後リハビリでは座位姿勢やデスクワー
クの環境を整える指導（画面や座面の高さ、PCの位置、休憩頻度等）と、体幹機能、肩甲上腕リズムの改善を図った。術後半年時では肩甲帯の不良姿勢は改善し、挙理学療法福岡37号

Suppl 2024

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第33回福岡県理学療法士学会◦学会長			

：平川学会部

善之（福岡リハビリテーション病院）◦統括･学術推進部理事 ：久保田勝徳（桜十字福岡病院）◦準備委員長		：鈴木裕也（製鉄記念八幡病院）◦演題部門		

：山口

雄介（福岡和白病院）◦渉外部門		：吉村

雅史（桜十字福岡病院）

				
◦広報部門

188

大場健一郎（社会保険田川病院）：一ノ瀬晴也（介護老人保健施設こが21）

				

若菜

理（新古賀病院）◦会場部門		

：藤田努（九州大学病院）◦総務部門		

：秋

達也（北九州八幡東病院）

理学療法福岡37号

Suppl 2024

編集後記
学会長公募制から早5年が過ぎ、福岡県士会員が主体性を持って皆で作り上げてきた県学会
ですが、今回遂に100演題を超え、活気あふれる学会にようやく成長しました。
近年の演題の内容を振り返ると、Systematic Reviewや介入研究も増加し、研究の質も上がりました。研究の土台である症例報告も年々増加し、症例報告を通じて1人たりとも同じ人はこの世にいないという、「人」を治療対象として扱う我々理学療法士としての楽しさ・魅力・
難しさを改めて感じることができる学会になってきました。
福岡県士会は全国で3番目に会員数が多い理学療法団体になります。九州のみならず、全国を引っ張っていく存在でありたいと願い、ようやくその想いが実現できつつあると、抄録集を読み返しながら学会部一同感慨深い気持ちで一杯です。
後は、学会場で皆が集合し、一つ一つの演題に真摯に議論することで、研究をさらにレベルアップさせ、九州、そして全国の理学療法界を末長く引っ張る存在に福岡県理学療法士会会員
皆がなることを願っています。さあ、7/14福岡国際会議場に集合して、福岡県の理学療法を盛り上げましょう！
（準備委員長鈴木

理学療法福岡裕也）

37号

Suppl 2024

189

理学療法

福岡

第37号（学会特別号）2024

2024年6月25日発行
第33回福岡県理学療法士学会
テーマ「知見の集積と共有そしてアドヒアランスへ」
編集・発行：公益社団法人

福岡県理学療法士会〒812-0013 福岡県福岡市博多区博多駅東2-8-26

編纂責任者：久保田勝

徳

発行責任者：西

健

蔵

印

刷

浦

福岡県理学療法士会

事務所

TEL(092)433-3620

FAX(092)433-3621

所：アオヤギ株式会社〒810-0004 福岡市中央区渡辺通2丁目9-31
TEL（092）761-2431

FAX（092）761-0484

理学療法 福岡
第

37
号
Suppl

2024年6月25日発行/理学療法 福岡●編纂・発行/公益社団法人 福岡県理学療法士会 ●編纂責任者/久保田 勝徳 ●発行責任者/西浦 健蔵 ●印刷所/アオヤギ株式会社〒812-0013 福岡県福岡市博多区博多駅東2-8-26 福岡県理学療法士会 事務所 tel.092-433-3620 fax.092-433-3621