令和元年度共通教育アンケート(教員対象)実施報告書
大学教育センター
全学共通教育部門長 大塚豊
1.共通教育アンケート(教員対象)の実施について
・前回は、平成28年度に教員対象の調査を実施している。今回は、前回から3年ぶりの教員対象の調査実施となる。設問内容の見直しを行うとともに、前回と同様に設問を精選、スリム化して調査を実施した。前回調査の回答率は38.8%であったが、今回の令和元年度調査(2019年1～2.月実施)の回答率は59.0%で、回答率が大きく上昇した。半数を超えた程度であるとは言え、本学教員の共通教育への認識が一定程度高まったものとして評価できよう。

2.初年次教育科目『教養ゼミ』について・『教養ゼミ』を実施する上で重要と思われる点を選択する設問(重要と思われる2項目の選択)の回答の割合では、5つの選択項目のうちで、「高校生活(学習)から大学生活(学修)ヘスムーズに移行」29.9%、「大学生としての学修スキルの修得」28.4%、「基礎学力の向上」が10.4%、「学習意欲の向上」18.7%,「コミュニケーション能力の向上」12.6%という結果になった。
・『教養ゼミ』は新入生の「高校生活(学習)から大学生活(学修)ヘスムーズに移行」を主眼とし、各学部・学科の教員が主体となって所属学生の実態に即した初年次教育を推し進めていくことを意図した科目と位置付けられている。『教養ゼミ』の改善点についての自由
記述欄では、現状認識に基づいて多くの建設的な提案が寄せられている。『教養ゼミ』設定レベルの問題、つまり大学が統合的に実施するのか、学部学科単位において個別に行うのか、で意見が分かれていた。「総合大学の特徴をいかして混合のクラスを作るのがよい」、「備後地域を紹介する地域学を組み入れる」、他方「学部学科の方針を示し、教員はその独自性を発揮する」がある。コミュニケーション力の向上を求める意見も複数あった。「断片的な知識ではなく、体系づけられたプラクティカルな技術としての「日本語」や「企画書作成講座」等が妥当では」はその一例である。関連して「SGDを通してプレゼンテーション力を伸ばす学習を取り入れたらよい」という提案もあった。『教養講座』と『教養ゼミ』の兼ね合いの意見が想定されたが、この度は見られなかった。一律に授業時間が短縮される場合の対応については、今後とも検討すべき課題である。

3.大学での学びの基礎としての言葉(日本語)の教育について・言葉(日本語)の教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問(重要と思われる2項目の選択)の回答の割合では、上位から「論理的思考力」35.5%、「表現力」27.5%、「文法・表現等に関する知識」19.4%等の順になっている。
・本学では、言葉(日本語)の教育を直接に担う科目として、『日本語表現』(1年次半期、全学必修)が開講されている。言葉(日本語)の教育の改善点についての自由記述欄において、日本語表現の向上が、単にコミュニケ―ション力を高めるだけでなく、思考力ないし論理的構成力を伸ばし、レポート作成、ひいては卒業論文作成にもつながっていくことが強く認識されていた。初年次教育で「読書や新聞を読むこと」を勧めること、「図書館の積極的な利用」を勧めること、「感想文ではなく客観的な説明を行うアカデミックライテ
ィングのプログラムの導入」、「社会人としての言葉使い（TPOに合わせた言語使用）の指導」等が求められていた。母語能力の問題は共通教育から専門教育に密接につながっていくものであり、教員間の接続・連携が強く求められるところである。

4.情報リテラシー教育について
・情報リテラシー教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問(重要と思われる2項目の選択)の回答の割合では、上位から「倫理や安全に配慮した蓄積・加工・表現・配信」28.2%、「情報セキュリティ対策の知識・技能」22.2%、文章表現・統計計算等のアプリ活用能力20.6%、「ICTを活用するコミュニケーションの知識・技能」18.4%等の順になっている。
・情報リテラシー教育の改善点についての自由記述欄では、ネット・シティズンシップ社
会の学生の現状を反映して、SNSの利便性と同時に安易な使用とその危険性について、注意が払われている。「人を傷つけたりすること等に対し倫理規制を深めてほしい」、「個人情報を提供しないように注意する」、「ウィキペディア丸写しが散見されるので、クリティカルシンキングの必要を伝えていく」等、「情報操作マナー」教育の必要性を強調する意見が複数出されている。また、一般的な情報能力から、専門学部にふさわしいような高度な能力の指導提案（コンピュータをばらして組み立てる能力）まで、意見は多岐に渡った。

5.英語教育について
・英語教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問(重要と思われる2項目の選択)の回答の割合では、上位から「英語を使って日常会話や簡単な情報交換ができる基礎的・実践的なコミュニケーション能力」32.1%、「聞ける・話せる・読める・書けるというバランスの取れた言語能力」23.4%、「専門分野に必要な英語力」21.9%等の順になっている。
・英語教育の改善点についての自由記述欄では、「学生が英語の基礎力が低いことから、リメディアルな要素も取り入れて、ICTでカバーできるような教材を作成してほしい」、「高校までの教養としての語学ではなく、学生自身の将来を考えるための攻めの語学にしてほしい」、「交換留学や短期留学について、大学側が費用面からもサポートできるような体制があることが望ましい」、「各種英語検定に合格するような授業内容」、「英語知識を活用したコミュニケーション能力を伸ばす指導」、「TED等の活用」等、有益な提案があった。これらについて既に実践済みのこともあるが、行政と教育が協力していくことで、更に改善していくことが求められる。

6.初修外国語教育について・初修外国語教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問(重要と思われる2項目の選択)の回答の割合では、上位から「初修外国語を使って日常会話や簡単な情報交換ができる基礎的・実践的なコミュニケーション能力」26.5%、「グローバル人材への意識付け」20.0%、「異なる文化、歴史、伝統に対する理解を身につけた高度なコミュニケーション能力」17.8%等の順になっている。持続的な検討課題、クラスサイズの問題が指摘された。「初修外国語の間でクラスサイズに大きなバラツキが見られます。特に中国語だけが少人数になっている現状を改善して、他の外国語もなるべく少人数クラスになるよう開講コマ数に配慮する必要がある。クラスサイズと学修成果ほど相関関係のあるものはないからです。」初修外国語は初めての授業であるから「語学のガイダンス講義」があってもよいのではないか、1年間でマスターできる範囲は限られているので、細かい文法よりも「関心をもって学修できること」が大切ではないのか、言語と文化が両方学修できるのなら、「比較文化論を同時に論じれば面白い」等の意見があった。また韓国語の代わりに「スペイン語を教えてほしい」という意見も出されている。

7.教養教育について
・教養教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問(重要と思われる2項目の選択)の回答の割合では、上位から「社会人として幅広い教養を身に付ける」40.9%、「一般常識的な知識・教養」29.5%、「知的好奇心を満たす」23.7%等の順になっている。
・教養教育の改善点についての自由記述欄では、体系的な見直しの意見が出された。「大学教育のレベルにおいて、わざわざ囲碁から学ぶ必要はない。・E群の必修を外す(E群を必修とする根拠も必要もない)・A～F群という区分、またその科目内容と配置バランスの見直し。」他には、「科学史の必要性」、「学生が自分で課題を見つけ、自力でそこに挑んでいく授業が増えればいい」、「デートDVなど社会人として気を付けるべきことを教える」、クラスサイズの縮小のため「クォーター制などを考えてみる」等の意見が出されている。

８．キャリア教育について・キャリア教育を実施する上で重要と思われる点を選択する設問(重要と思われる2項目の選択)の回答の割合では、上位から「将来の目標設定」36.7%、「社会人基礎力の向上」33.3% 、「社会人としてのマナー修得」17.7%の順になっている。
・キャリア教育の改善についての自由記述欄では、キャリア教育の全体的なネットワークの指摘は重要である。「各学科のキャリアパス、就職課の進路支援、インターンシップなどを一本化したキャリア教育を構築する。」他に、「専門科目との連携」はきちんととられているか、「就職活動」につながっていくか、学生の将来の就職の「不安を煽るだけ」に終わっていないか、「企業からのオムニバス」等で講師依頼するのがよいのではないか、等、の意見も出された。キャリア教育は社会人基礎力の育成からゴールとしては将来の就職にまでつながっていくもので、体系的に見直してみる必要があると考える。

９.大学教育センターの学修支援について・学修支援相談室を学生に勧める機会を持ったかという設問に対して、「勧めたことがない」37.2%、「特定の学生に勧めた」36.7%、そして「広く学生に勧めた」26.1%であった。
「勧めたことがない」と回答した37.2%の教員に対してその理由を聞いた設問では、そのうち31.8%が「勧めるべき学生がいない」、21.5%が「存在を知らなかった」、15.9%が「勧めるのを忘れていた」と回答している。開催場所・時間などの情報は大学教育センター運営委員会等を通じて広報を行い、本学HP等でも公開されているが、教員へも周知活動のさらなる強化が必要である。
・大学教育センターのeラーニングについて、今年度の授業などで学生に勧める機会を持ちましたかの設問に対して、54.1%の教員が「勧めたことがない」、26.1%が「特定の学生に勧めた」、19.8%が「広く学生に勧めた」であった。
「勧めたことがない」と回答した31.8%の教員に対してその理由を聞いた設問では、そのうち31.8%が「勧めるべき学生がいない」、21.5%が「存在を知らなかった」、15.9%が「勧めるのを忘れていた」であった。開催場所・時間などの情報は、大学教育センター運営委員会等を通じて広報を行い、本学HP等でも公開されているが、教員に対しても認知度アップが必要である。
・数学・英語・生物・物理・化学など高校まで学べる授業の必要性についてという設問に対して、47.8%が「必要である」、30.0%が「まあまあ必要である」、16.9%が「どちらともいえない」であった。
・「必要である」、「まあまあ必要である」を選択した教員が必要と思われる教科を選ぶと、上位から「数学」27.8%、英語24.3%、化学17.8%の順位であった。
その他の科目については（数学・英語・生物・物理・化学以外）、国語の箇所で、「科目」が「内容」と同義なのかよくわからない、という意見があった（科目はよしとしても高校と同じ内容は限定的であるべきであるということ）。また「高校で学習していない科目があれば、リメディアル教育として実施するのは当然」という意見もあった。

10.リメディアル教育について
・数学・英語・生物・物理・化学など高校まで学べる授業の必要性について「必要である」、「まあまあ必要である」を選択した教員について、リメディアル教育「高校までの復習教育）をどのようなカリキュラムで実施すべきかという設問に対して、「共通教育」37.3%、「専門基礎教育」23.5%、「入学前教育」19.3%、「カリキュラムとは別」18.7%であった。
・リメディアル教育を共通教育として設定した場合、授業担当として協力しますかの設問に対して、「あまり協力しない」42.0%、「協力する」41.1%、「絶対に協力しない」10.1%であった。
・あなた自身の専門分野を教育する上で共通教育は役立っていると思いますかの設問に対して、「まあまあ思う」35.7%、「どちらともいえない」27.5%、「とても思う」24.6%であった。
学部・学科毎に所属学生の状況・必要となるリメディアル教育の質・内容は異なる。したがって、学部・学科内で責任をもって「専門基礎教育」、「カリキュラムとは別」等の形式でリメディアル教育を行うという方式も当然考えられる。しかし、「共通教育」科目としてリメディアル教育系科目を設定する場合、大学教育センターの現有教員数等、マンパワーには限りがあり、現状では学部・学科教員の協力なしに大規模な授業展開は困難と思われる。学部・学科横断的なリメディアル教育実施については、教員の増強も視野に入れた全学的な検討が必須と思われる。

11.今後の改善に向けた取り組み
冒頭に述べたとおり、今回は前回に比べて、回答率が大幅に上がった。回答率は本学教員の共通教育に対する認識のレベルを示すバロメーターとも言えるが、今回は本学教員の共通教育への問題意識の向上が一定度見られたと考えてもよかろう。それぞれの設問に対する自由記述が積極的に行われ、多くの見直し点と打開策が示されていた。とは言え、回答率は半数を超えた程度であり、更に各学部所属の教員については、日頃から各専門分野の教育のみならず、共通教育の重要性に対する認識を改善するためのさらなる措置を講じなければならないと考える。
上記各項目に関する記述の中で、改善策についてもできる限りに述べたが、回答者から寄せられた貴重な意見については、共通教育担当部門として、真摯に向き合い、いっそうの質的向上に努めていきたい。