専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
講座の名称

言語聴覚療法学科

実施方法① 通学 （ 昼間 ・ 夜間 ・ 土日 ）指定講座番号（15桁）
1310064
講 座 の 創 設 年 月 日 専門実践教育訓練給付金
対象講座の指定期間
平成 9 年 4 月 1 日―
過去一年の講座実績②

通信

スクーリング（回数1920011―

入講者数（ 33 人）回）

4

修了者数

（ 31 人）令和 4 年 9 月 30 日まで

訓練期間

24 ヶ月

総訓練時間

2266 時間

１． 教 育 訓 練 目 標☑ 業務独占資格・名称独占資格 （□ 職業実践専門課程①取得目標とする資格の名称、目標レベル

言語聴覚士）（）□ キャリア形成促進プログラム （）□ 専門職大学院（）□ 職業実践力育成プログラム （）□ 情報通信技術関係資格（）

第四次産業革命スキル習得講座 （）□ 専門職大学、専門職短期大学、専門職学科 （）□教育訓練を通じて取得を目指す上記以外の資格等②①に係る資格・試験等の実施機関名称③当該資格等を取得するための要件または受験資
格等

厚生労働省
学校教育法に基づく大学（短期大学を除く。）又は旧大学令に基づく大学を卒業した者その他その者に準ずるものとして厚生労働省で定める者で、文部科学大臣が指定した学校又は都道府県知事が指定した言語聴覚士養成所において、２年以上言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得したもの④当該技能・知識の習得が必須又は有利となる職「言語」「聴覚」「嚥下」の障害に対応する専門職として、医療機種・職務及び習得された技能・知識が活用されておい 関、保健施設、福祉施設、教育機関で、言語聴覚士としての技る業界と活用状況能・知識が活用されている。
２． 教 育 訓 練 の 内 容
教 科 （カ リ キ ュ ラ ム）
医学総論

時間16

使用教材名

解剖学30

生理学30

人体の構造と機能 第5版

病理学

30

病理学 第6版

総合演習Ⅰ

48

内科学30

小児科学16

精神医学

16

リハビリテーション医学

30

耳鼻咽喉科学

30

臨床神経学

16

形成外科学

16

総合演習Ⅱ

38

臨床歯科医学・口腔外科学

30

呼吸発声発語系の構造・機能・病態

30

聴覚系の構造・機能・病態

30

よくわかる 聴覚障害 難聴と耳鳴のすべて
新耳鼻咽喉科学 改訂11版
病気がみえる vol.13 耳鼻咽喉科

神経系の構造・機能・病態30

病気が見える vol.7 脳・神経
人体の正常構造と機能 全10巻縮刷版 第4版

認知・学習心理学

30

学習の心理 第2版 行動のメカニズムを知る

心理測定法

30

臨床心理学

30

生涯発達心理学

30

総合心理学

30

言語学

30

言語学 第2版

音声学30

日本語音声学入門 改訂版
たのしい音声学

音響学

30

聴覚心理学

30

言語発達学

30

社会保障制度・関係法規

16

乳幼児のことばの発達とその遅れ

社会福祉概論16

リハビリテーション概論

16

障害児教育概論

16

言語聴覚障害総論Ⅰ

30

言語聴覚障害学概論

言語聴覚障害総論Ⅱ

30

言語聴覚士テキスト第3版

言語聴覚障害総論Ⅲ

30

言語聴覚士テキスト第3版

言語聴覚障害診断学

30

総合演習Ⅲ

46

失語症Ⅰ

30

失語症Ⅱ

30

失語症演習Ⅰ

30

失語症演習Ⅱ30

高次脳機能障害Ⅰ30

高次脳機能障害Ⅱ30

高次脳機能障害演習Ⅰ30

高次脳機能障害演習Ⅱ30

言語発達障害概論

16

知的障害

30

自閉症スペクトラム障害

30

言語発達障害演習Ⅰ

30

言語発達障害演習Ⅱ30

脳性麻痺・重複障害

16

学習障害

16

音声障害

16

機能性構音障害30

器質性構音障害16

運動障害性構音障害

30

嚥下障害

30

吃音

16

発声発語・嚥下障害演習Ⅰ30

発声発語・嚥下障害演習Ⅱ30

聴覚機能検査16

小児聴覚障害30

成人聴覚障害

30

補聴器

16

人工内耳

16

視覚聴覚二重障害

16

聴覚障害演習Ⅰ30

聴覚障害演習Ⅱ

30

臨床実習

480

標準言語聴覚障害学 失語症学 第3版

標準言語聴覚障害学 高次脳機能障害学 第３版

標準言語聴覚障害学 言語発達障害学 第３版

言語聴覚士のための臨床実習テキスト 小児編

ディサースリア臨床標準テキスト
標準ディサースリア検査

３． 受 講 者 と な る た め の 要 件 （この講座を受講するために必要とされている条件など）①受講するに当たって必要な実務経験等

実務経験は必要ないが、4年制大学を卒業していることを入学条件とする。

②受講者が受講に最低限有しておくべき資格・ 4年制大学卒業を入学条件とし、大学卒業程度の学識及び一般常識技能・知識等の内容及びその水準を必要とする。
③その他〔特記事項〕

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
４． 教育訓練の受講の実績及び目標達成の状況（１）資格取得状況① 前年度の修了者数

31人② ①に係る教育訓練の入講者数

33人③ ②のうち目標資格の受験者数

32人

受験率(③/②)

97.0％④ ③のうち合格者数27人

合格率(④/③)

84.4％⑤ ①（修了者数）のうち就職者数 ※１

26人⑥ ①（修了者数）のうち在職者数 ※２

1人 就職・在職率(⑤+⑥/②)

81.8％※１ 前年度の修了者のうち、受講開始時に職に就いていなかった者で修了後に就職した者。
この場合、就職したとは、臨時的な仕事に就職した者は含めない。
※２ 受講開始時に既に職に就いていた者で、卒業後も引き続きその職にある者及び受講開始時に既に職に就いている者で、修了後に別の職に転職した者。
（２）受講修了者による講座の評価等① 回答者総数② 受講開始時の就業状況等③ 就業中の受講者による講座の評価④ 就業していない受講者による講座の評価⑤ 受講者の就業状
況⑥ 講座の全体評価

8人

１ 正社員

0人

２ 非正社員、派遣社員

1人

３ その他の就業（自営業等）

0人

1

４ 非就業

7人

②B：非就業者計

１ 処遇の向上（昇進、昇格、資格手当等）に役立つ

0人２ 配置転換等により希望の業務に従事できる0人

３ 社内外の評価が高まる

0人

４ 円滑な転職に役立つ

1人

５ 趣味・教養に役立つ

0人

６ その他の効果

0

人

７ 特に効果はない

0人

１ 早期に就職できる

1人

２ 希望の職種・業界で就職できる

5人

３ より良い条件（賃金等）で就職できる

1人

４ 趣味・教養に役立つ

0人

５ その他の効果

0人

６ 特に効果はない

0人

１ 受講中又は受講修了後３か月以内に就職した

6人

２ 受講修了後３～６か月以内に就職した

0人

３ 受講修了後６～１２か月以内に就職した

0人

４ 就職していない

1人

7②A：就業者計③の回答数合計※②Aと同数(又はそれ以下）

1④の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

7⑤の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

１ 大変満足1人

２ おおむね満足

4人⑥の回答数合計※①と同数(又はそれ以下）

３ どちらとも言えない

3人

8４ やや不満0人

５ 大いに不満0人（３）受講者、受給者の修了後の状況（就職等の状況、受講修了者による教育訓練への評価状況、受講後の職務内容変化等の処遇改善の状況、一定期間内でのキャリアアップ成果やその事例、在籍・採用企業の側の評価 等）「言語」「聴覚」「嚥下」の障害に対応する専門職として、医療機関、保健施設、福祉施設、教育機関で、言語聴覚士としての技能・知識が活用されている。
５． 教育訓練の受講による効果の把握及び測定の方法並びにそのレベルを受講者に対して明らかにするための具体的な方法
１に掲げた教育訓練目標に対する技能・知識のレベル 卒業単位を満たすこと。
到達度の把握・測定方法
臨床実習については、480時間以上実習を行い実習指導者からの評価をもとに成績認定を行う。

（通信制講座の場合）
スクーリングの実施場所、時期、期間・回数

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
６． 受講効果の把握方法（１）受講認定基準
出席率66％(2/3)以上、試験合格率５段階評価（上から４段階以（6ヶ月ごとの出席率・定期試験、進級試験等の具体的基上合格）、補講・追試は認める。
準）（２）受講認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識
ペーパーテスト、演習及び課題提出。のレベル到達度把握・測定方法
出席率66％(2/3)以上、試験合格率５段階評価（上から４段階以上合格）、補講・追試は認める。
臨床実習については、480時間以上実習を行い実習指導者からの評価をもとに成績認定を行う。

（３）修了認定基準（出席率・修了認定試験等の具体的な基準）卒業単位を満たすこと。
（４）修了認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識臨床実習については、480時間以上実習を行い実習指導者からの評価のレベル到達度把握・測定方法をもとに成績認定を行う。
７． 受講中又は修了後における受講者に対する指導及び助言並びに支援の方法（１）受講中の者に対する習得度・理解度に関する具体的 授業への主体的参加を呼びかけ、コミュニケーションを大切にしている。
な助言・指導の方法
また、質疑応答や小テストなどを通して理解度の確認を行っている。
（２）受講中又は修了時における資格取得・就職への具体的なバックアップ体制

キャリアスタッフからのメールによる就職情報配信や個別の書類作成、（例：資格取得関連情報や資格関連職種の求人情報の提供方法、早期 面接指導を実施している。
就職に向けた具体的な相談体制の整備状況）

８． その他の事項（代表者名：指定教育訓練実施者名
学校法人 敬心学園
及び代表者名
住所及び連絡先東京都新宿区高田馬場1-32-15

苦情受付者
連絡先

TEL

（施設長：大谷 修

東京都新宿区高田馬場2-16-3

氏名 佐々木 伊万里 所属

入試・広報課

事務担当者
連絡先

後藤 健

氏名

TEL

①一括払

③両方可能

②受講料（税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

学務課

2,160,000円

200,000円

1,960,000円

第1期

490,000円

第2期

490,000円

第3期

490,000円

第4期

490,000円①入学料 （税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）②分割払

所属03-3205-1611

専門実践教育訓練経費 １． 専門実践教育訓練給付金の対象となる経費 （① ＋ ②）

支払い方法）TEL 03-3205-1611

03-3205-1611

第5期

円

第6期

円

（うち、必須教材費
２． 専門実践教育訓練給付金の対象外となる経費 （① ＋ ② ＋ ③ ＋ ④）0円）

489,965 円(※年度により変動あり) 109,965円（※配属先の実習地による）円

施設維持費（税込額）

360,000円

その他（法人への寄付金、PCの損害保険料、情報誌代） （税込額）

20,000円

2,649,965円①

任意の教材費（税込額）②

実習等に伴う交通費・宿泊費（税込額）③④

３． 総額 （１＋２） （税込額））

TEL 03-3200-9072

施 設 名 称 及 び 施 設 長 名 日本福祉教育専門学校
住所及び連絡先小林 光俊