2024年3月版
概要明示用資料

１ お客さまのニーズにあわせてコースをお選びいただきます
資産成長コース

超過給付コース

仕組図（イメージ）

一時
払
保険
料

仕組図
（イメージ）

一時
払
保険料

死亡保険金最低保証特約（最低保証期間満了日まで）による投資助言に基づき運用

死亡保険金額契約日▲▲特別勘定への繰入日

による投資助言に基づき運用

契約日▲▲特別勘定への繰入日※最低保証期間は、90歳の年単位の契約応当日の前日までとなります。

2※超過給付コースには、死亡保険金の最低保証はありません。

資産運用に対するお考えをもとに運用の型を決定します
安定型
オルタナティブなし

やや安定型
オルタナティブなし

中間型
オルタナティブなし

やや成長型
オルタナティブなし

成長型
オルタナティブなし

安定型
オルタナティブあり

やや安定型
オルタナティブあり

中間型
オルタナティブあり

やや成長型
オルタナティブあり

成長型
オルタナティブあり※株式会社ウエルス・スクエアの情報に基づきT&Dフィナンシャル生命が作成する専用のヒアリングシートでお客さまの運用に関するお考え等をヒアリングします。
お客さまの回答に基づいて、お客さまに適している運用の型を決定します。

3 介護・認知症にそなえた機能もお選びいただくことができます
介護認知症年金支払移行特約

介護コンシェル

指定代理請求特約

主な取扱規程契約年齢（被保険者の契約日の満年齢）20～80歳基本保険金額（一時払保険料）

100万円以上、 9億円以下（1,000 円単位）

基本保険金額の増額（増額保険料）

10万円以上、 9億円以下（1,000 円単位）付加できる主な特約

超過給付加算特約、終身保険移行特約、死亡保険金最低保証特約、介護認知症年金支払移行特約、年金支払移行特約（Ⅰ型）、新遺族年金支払特約、指定代理請求特約

商品の概要
主な保障
内容（主契約）お支払事由
被保険者が、つぎのいずれかを直接の原因として死亡したとき
災害死亡保険金 １．責任開始期以後に生じた不慮の事故による傷害
２．責任開始期以後に発病した所定の感染症

被保険者が死亡した日の死亡保険金額と、基本保険金額に災害加算割合（10％）を乗じた金額の合計額

被保険者が、災害死亡保険金のお支払事由に該当せずに死亡したとき被保険者が死亡した日の積立金額

死亡保険金
保険期間

※

お支払金額

終身解約払戻金あり

死亡保険金最低保証特約を付加し、最低保証期間中に災害死亡保険金または死亡保険金のお支払事由に該当した場合を除き、災害死亡保険金額・死亡保険金額の最低保証はありません。

配当金

なし

被保険者が契約日から特別勘定への繰入日の前日までの間に死亡した場合の死亡保険金額は、基本保険金額と同額となります。

この商品は、T&Dフィナンシャル生命を引受保険会社とする生命保険です。預金とは異なり、また、元本割れすることがあります。
特別勘定の運用実績等により、損失が生じることがあります。

この保険のリスクについて●特別勘定の資産運用は、主に株式・債券などに投資をする各投資信託を通じて行なわれるため、特別勘定の運用実績は株価や債券価格などにより変動します。
●死亡保険金最低保証特約を付加していない場合、または死亡保険金最低保証特約を付加し最低保証期間経過後に災害死亡保険金または死亡保険金のお支払事由に該当した場合、災害死亡保険金額または死亡保険金額*1は、特別勘定の運用実績により、一時払保険料を下回る可能性があります。
●解約払戻金額*2は、特別勘定の運用実績および解約控除率の適用により、一時払保険料を下回る可能性があります。
＊１超過額の判定を行なうご契約の場合は、災害死亡保険金額または死亡保険金額とお支払いした超過額を累計した金額の合計。
＊２超過額の判定を行なうご契約の場合は、解約払戻金額とお支払いした超過額を累計した金額の合計。

諸費用について●「ハイブリッド おまかせ ライフ」にかかわる費用はつぎの合計となります。
項目

内容

費用

主 ご契約の維持等 年率1.505％
契 に必要な費用 （内、投資助言・運用に関するサポート費用は年率0.385％）【基本保険金額に対して、保険関係費用（年率）／12を月単位の契約応当日の前日末に控除】
約
保険関係費用
保険期間中運用に関する費用

年率0.0230%～15.3015%（被保険者の年齢＊1・性別により異なります。）【基本保険金額と積立金額の差額に対して、死亡保険金を最低保証するために必要な費用
死亡保険金を特 最低保証するた （年率）／365を乗じた金額を計算し、月単位の契約応当日の前日末に控除】
約※ 積立金額が基本保険金額を下回っている日のみ対象となります。
めに必要な費用＊1 死亡保険金を最低保証するために必要な費用の計算に用いる被保険者の年齢は、年単位の契約応当日の年齢をその保険年度内適用します。

投資信託に係る費用投資対象となる投資信託については、運用管理費用（信託報酬）（信託財産に対し最大で年1.35％（消費税等込み））、信託財産留保額（換金時最大で信託財産の0.30％）のほか、売買等の取引費用や監査費用等のその他の費用が信託財産から差し引かれます。また、専用投資信託が投資する投資信託証券には運用実績に応じて成功報酬がかかるものがあります。これらの費用の合計額および上限額については、資産配分、運用状況、運用実績等に応じて異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
契約日から10年未満で解約または減額される際には基本保険金額（減額については積立金額の減額部分に対応する基本保険金額）に対して、経過年数に応じたつぎの解約控除率（下表）がかかります。

解約または減額をした場合

解約または減額をした場合に必要な費用

経過年数

1年未満

解約控除率

3.50％
5年以上
6年未満
1.75％

経過年数
解約控除率

1年以上
2年未満
3.15％
6年以上
7年未満
1.40％

2年以上
3年未満
2.80％
7年以上
8年未満
1.05％

3年以上
4年未満
2.45％
8年以上
9年未満
0.70％

4年以上
5年未満
2.10％
9年以上
10年未満
0.35％

※契約日の10年後の契約応当日以降は、解約控除率はかかりません。
年金額に対して1.0％の範囲内で定める率＊2
年金支払移行特約（I型）、新遺族年金支払特約、介護認知症年金支払移行特約により年金をお受取になる場合

年金の支払管理等に必要な費用＊2 年金の支払管理等に必要な費用は、年金支払開始日に1.0％の範囲内で毎年の費用をＴ＆Ｄフィナンシャル生命が定めます。なお、年金の支払管理等に必要な費用は年金支払開始日に定める率を用いるため、ご契約時には定まっておりません。また、年金の支払管理等に必要な費用は将来変更される可能性があります。

●本資料は、「契約締結前交付書面（契約概要／注意喚起情報）兼商品パンフレット」の補助資料であり、お支払事由や制限事項のすべてを記載したものでは ありません。この保険のご検討、お申込に際しては、「契約締結前交付書面（契約概要／注意喚起情報）兼商品パンフレット」「ご契約のしおり・約款」「特別勘定のしおり」を必ず全般的にご確認ください。

【募集代理店】【引受保険会社】

https://www.tdf-life.co.jp
316-23-A481 ［登録番号 TDF-23-E-72 登録年月 24.03］

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