2015（平成 27）年度

自己点検･評価報告書

倉敷芸術科学大学

目

次

第１章 理念・目的
１．現状の説明 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 1
２．点検・評価 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 6
３．将来に向けた発展方策･････････････････････････････････････････････････････････････ 8
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 10
第２章 教育研究組織
１．現状の説明 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 12
２．点検・評価 ･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 12
３．将来に向けた発展方策 ････････････････････････････････････････････････････････････ 13
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 13
第３章 教員・教員組織
１．現状の説明 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 15
２．点検・評価 ･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 21
３．将来に向けた発展方策 ････････････････････････････････････････････････････････････ 23
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 25
第４章 教育内容・方法・成果(1)教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
１．現状の説明 ･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 27
２．点検・評価 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 37
３．将来に向けた発展方策 ･･･････････････････････････････････････････････････････････ 39
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 40(2)教育課程・教育内容
１．現状の説明 ･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 42
２．点検・評価 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 47
３．将来に向けた発展方策 ･･･････････････････････････････････････････････････････････ 50
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 52(3)教育方法
１．現状の説明 ･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 54
２．点検・評価 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 65
３．将来に向けた発展方策 ･･･････････････････････････････････････････････････････････ 67
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 68(4)成果
１．現状の説明 ･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 70
２．点検・評価 ･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 73
３．将来に向けた発展方策 ･･･････････････････････････････････････････････････････････ 74
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 76

第５章 学生の受け入れ
１．現状の説明 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 78
２．点検・評価 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 86
３．将来に向けた発展方策 ････････････････････････････････････････････････････････････ 87
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 89
第６章 学生支援
１．現状の説明 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 90
２．点検・評価 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 91
３．将来に向けた発展方策 ････････････････････････････････････････････････････････････ 92
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 92
第７章 教育研究等環境
１．現状の説明 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 94
２．点検・評価 ･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 95
３．将来に向けた発展方策 ････････････････････････････････････････････････････････････ 95
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 95
第８章 社会連携・社会貢献
１．現状の説明 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 97
２．点検・評価 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 97
３．将来に向けた発展方策 ････････････････････････････････････････････････････････････ 97
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 98
第 9 章 管理運営・財務(1)管理運営
１．現状の説明 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 99
２．点検・評価 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････100
３．将来に向けた発展方策 ････････････････････････････････････････････････････････････101
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････101(2)財務
１．現状の説明 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････102
２．点検・評価 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････104
３．将来に向けた発展方策 ････････････････････････････････････････････････････････････104
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････104
第 10 章 内部質保証
１．現状の説明 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････106
２．点検・評価 ･･････････････････････････････････････････････････････････････････････107
３．将来に向けた発展方策 ････････････････････････････････････････････････････････････107
４．根拠資料 ････････････････････････････････････････････････････････････････････････107

第１章

理念・目的

１．現状の説明（１）大学・学部・研究科等の理念目的は、適切に設定されているか。
＜１＞ 大学全体
倉敷芸術科学大学は、倉敷市および岡山県の多大な支援のもとに、「ひとりひとりの若人が持つ能力を最大限に引き出し、技術者として、社会人として、社会に貢献できる人材を育成する」という学校法人加計学園の建学の理念に基づいて、「芸術と科学に関する学術を深く教育研究し、創造性豊かな人材を養成して、社会の発展に寄与することを目的」として1995（平成７）年に開学した。その後、2001（平成 13）年「学術に関する理論、技術及び応用を深く教授・研究しその深奥を極めて」を目的として大学院修士課程および博士（後期）課程を増設するなど、大学として建学の理念・目的に沿いつつ、その使命たる教育研究を着実に推進してきている。
平成 27 年度現在、芸術学部にメディア映像学科、デザイン芸術学科の２学科を、産業科学技術学部に経営情報学科の１学科を、生命科学部に生命科学科、健康科学科、動物生命科学科および生命医科学科の４学科、合計７学科を設置するに至っている。これらの学部・学科
は、それぞれが社会のニーズに合致した人材養成の目的を明示するとともに、その目的を達成するために広く公表している。
本学ならではの目的を具現化するために「芸術と科学の協調」を提唱し、学内共同研究の開始（平成 18 年）、全学共通の教養科目として「芸術と科学の協調」の新設と「芸術と科学の協調」推奨科目の設定（平成 20 年）などの取り組みを推進・継続していることは本学の特色である。また、平成 26 年度採択された「地（知）の拠点整備事業」（大学 COC 事業）においては、本学の各学部・学科の教育目標を踏まえ、課題解決能力を持った人材育成と地域活性化及び産業発展に寄与すべく、さまざまな活動をおこなっていることは評価できる。
＜２＞芸 術 学 部
大学の目的に基づき芸術学部の研究上の目的及び人材養成に関する目的については、「優れた創造性と深い専門領域の知識や技能を身につけながら人間性を培い、それぞれの感 性 と教養を通して各種の産業、行政、教育機関等の場で活躍できる人材を養成する。」と定め、各学科においても定めている。メディア映像学科では、「新しいメディア環境に対応した芸
術表現の創造と産業の関わりに向けて、幅広い知識と専門領域の技術を身につけて、積極的に社会参加できる人材の養成を目標とする」デザイン芸術学科では「デザイン、美術、工芸の諸領域を幅広く融合した総合的な美術教育研究を行うことを目的とする。個別の領域の専門家であるだけではなく、総合的な見地から社会、産業、生活のニーズに対して新たな価値を創出できる人材の養成を目標とする」と定めている。
＜３＞産 業 科 学 技 術 学 部
大学の目的に基づき産業科学技術学部の研究上の目的及び人材養成に関する目的は、「 産業・経済の持続的発展を図るために必要な幅広い教養的知識を身につけ、現行の産業のみならず新興分野に有用な専門知識・技術を生かして、地域社会のかかえている問題解決に貢献できる人材を養成する」としている。また、経営情報学科については、「経営情報に関連した諸分野の専門的かつ総合的な知識・技能を習得し、豊かな人間性と問題解決能力を備えた広く社会に貢献できる人材の養成を目標とする」とし、観光学科については、「観光の果たす役割の重要性を十分認識し、卒業後、責任と誇りをもって観光関連業務に就ける人材の養成を目標とする」である。
＜４＞生 命 科 学 部
大学の目的に基づき、生命科学部では、「生命に関する幅広い教養的知識を身につけ、生
命科学の専門的知識・技能を生かして社会のかかえている問題解決に貢献できる人材を養成する」と人材養成の目的を定めている。
これらの実現のために、生命科学科、健康科学科、動物生命科学科、生命医科学科の４学科を設け、それぞれの学科で目的を設定し、教育・研究にあたっている。

- 1 -生命科学科

健康科学科

動物生命科学科

生命医科学科

生命化学、食品科学、環境科学、水産科学および医用工学の各分野
で生命を支える生命科学を教育し、持続的な社会形成に貢献できる人材の養成を目標とする。
保健科学や運動科学の面から人間の健康をとらえることができ、人間を取り巻く環境との関わりの中で 21 世紀の健康生活に貢献できる人材の養成を目標とする。
急速に変化しつつある現代社会に新たな視野を持って対応し、動物と人間の関わりの領域の中心に、より良い社会環境、生活環境の構築のために働くことのできる人材の養成を目標とする。
癌診断のスペシャリストである細胞検査士や臨床検査技師、さらには疾患治療基盤の確立を志向する医療人の養成を目標とする。

生命科学部は、2004（平成 16）年に生命科学科と健康科学科の２学科でスタートしたが、その後、生命動物科学科と生命医科学科が増設され、さらに 2011（平成 23）年度に健康とス
ポーツに関する教育研究分野に東洋医学分野を取入れた健康医療学科が加わり５学科となった。しかしながら、健康医療学科については、鍼灸の国家資格を取得できるユニークな学科
ではあるが、学生にとって鍼灸師のみでは魅力に欠けると思われ、より社会ニーズにあった魅力ある学部学科編成を検討した結果、鍼灸師の資格を持ったスポーツトレーナー等の養成ができるように、2014（平成 26）年度から、健康科学科内の専攻として再出発した。
＜５＞大 学 院 全 体「学術に関する理論、技術及び応用を深く教授・研究しその深奥を究めて文化の進展に寄与する」ことを大学院の趣旨としている。また、修士課程においては、「広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力、又は高度の専門性を要する職業等必要な高度の能力を養うこと」を目的とし、博士（後期）課程
は、「専攻分野についての研究者として自立して、研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うこと」を目的としている。
＜６＞芸 術 研 究 科
本研究科では、「多様化する社会のニーズに対応し、科学的精神に基づいた新しい領域を開拓しながらも、芸術文化に必須の創作活動を通じて豊かな人間社会の確立 に 貢 献 で き る 人 材 を 養 成 す る 」 こ と を 教育研究上の目的および人材養成の目的と し て定めている。また、美術専攻（修士課程）では、「美術領域における独創性のある芸術作品を創造するとともに、その専門知識や技術、研究成果を踏まえて、芸術文化の普及やその質の向上に貢献できる人材の養成」を教育目標とし、工芸専攻（修士課程）では、「工芸領域における伝統的な精神性を尊重しながらも現代の生活様式に対応する制作研究の研鑽を積み、自由で個性豊かな現代工芸を創造できる人材の養成」を教育目標としている。さらに芸術制作表現専攻博士（後期）課程）におい て は 、 「 専門領域において高度な表現能力を有し、あわせて幅広い学際的造詣を深め、芸術に対して自立した表現者としての自覚をもとに、地域における芸術文化の中核を担うことのできる人材の養成」 を教育目標としている。
2016（平成 28 年）度入試より工芸専攻を募集停止とし、美術専攻にガラス工芸及び陶芸の２領域を加えて一本化することとした。当面、美術専攻の名称は継続する
が、芸術学部、学科編成との整合性を踏まえてさらに検討を重ね、名称変更を含め組織や教育の改革を図る予定である。工芸専攻を廃し美術専攻に一本化し、芸術専
攻という名称で再スタートする方向で、組織とカリキュラムを見直すことは妥当な選択と思われる。博士（後期）課程現行ですでに美術工芸の区別なく１専攻であり、領域横断という特徴を生かすことで、ミクスメディアの領域で成果を上げてきている点は評価できる。
＜７＞産 業 科 学 技 術 研 究 科
産業科学技術研究科では、「情報化社会を支える高度な情報技術ならびに医薬品や機能性
食品等生活にかかわる高機能物質と医学の知識を研鑽し、専門知識を現場に生かして研究・開発できる人材を養成する」ことを教育研究上の目的および人材養成の目的としている。 こ- 2 -れらの実現のために、産業科学技術研究科は、計算機科学専攻（修士課程、博士(後期)課程）と機能物質化学専攻（修士課程、博士(後期)課程）の２専攻で構成され、それぞれの専
攻で教育目標を設定し特色ある人材育成を展開している。計算機科学専攻（修士課程）では、「現代社会を支える高度情報化技術について、情報システム系、情報メディア系の分野を中心とした現場に生かせる専門知識を研鑽し、技術者・研究者として活躍できる卓越した
情報通信技術を身に付けた人材の養成」を教育目標とし、機能物質化学専攻（修士課程）では、「化学、生物学、医科学等の専門分野の学際領域を視野に入れた教育と研究を行い、柔軟な探究精神と統合的視野をもって物事を判断し得る能力を備えた人材の養成」を目標としている。
博士（後期）課程において、計算機科学専攻では、「より複雑な社会問題の解決に資す
る、高度な研究能力と、その基礎となる学識を備え、情報システム・情報メディア領域全般に渡る広範な素養と、これをベースにした専門分野での研究・教育の能力向上を目指し、理論と実務の両方に貢献できる高度専門研究者としての人材の養成」を教育目標とし、機能物質化学専攻では、「専門分野に関する研鑽をさらに積ませるとともに、他の関連する研究領域での諸問題をも視野に入れた新たな研究課題を見出し、体得した専門知識を十二分に活用して研究・開発できる人材の養成」を教育目標としている。
産業科学技術研究科は 1999（平成 11）年に修士課程２専攻が設置され、2001（平成 13）
年に博士（後期）課程２専攻へと発展してきた。
＜８＞人間文化研究科
人間文化研究科では、教育研究上の目的および人材養成の目的を次の通り定めている。
「社会科学ならびに健康・環境科学分野の幅広い知識と専門領域における研究能力を有し、個別の学問領域を越えた学際的な視点に立って、現代社会が直面する諸問題に柔軟に対応できる人材を養成する」としている。また、人間文化専攻（修士課程）は、「教育・文化・政
治・経済・健康・生活環境等の分野の幅広い知識の習得と専門領域における研究能力を培
い、個別の学問領域を越えた学際的な立場に立って、現代社会が抱える問題の解決に柔軟に対応できる人材の養成」を教育目標としている。
（２）大学・学部・研究科等の理念・目的が、大学構成員（教職員および学生）に周知され社会に公表されているか。
＜１＞大学全体
大学構成員への周知と社会への公表は、大学全体で行っている。
本学園の建学の理念および本学の教育研究上の目的および人材養成の目的、教育目標は、大学ホームページで公表し、入学時に配布する『学生便覧』および『倉敷芸術科学大学で学ぶこと」に掲載し、受験生、保護者、学校関係者、企業などに周知している。とくに学部入学生には、入学時オリエンテーションにおいて『倉敷芸術科学大学で学ぶこと』と『Campus
Life guide』を配付・説明するとともに、大学での学修を説明する学科別オリエンテーショ
ンにおいてディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーの意味・利用の仕方を説明して、建学の理念および学部・学科の教育目標を理解・意識させるようにしている。また、全学年の在学生が履修可能な「芸術と科学の協調」の 1 回を学長による本学の教育理念・教育
目標の説明に充てて自校教育を行っている。保護者に対しては、毎年９月に本学および複数の地方会場で実施している教育懇談会において、大学からの情報提供用の冊子、「教育懇談会のしおり」に人材養成の目的を分かり易く掲載し、本学の教育研究活動に対する理解を得ることにしている。
さらに「建学の理念」を事務棟1F玄関、会議室や事務室などに掲示し、大学構成員の目に触れるようにしている。また、全教職員に創立者・加計勉の教育理念をまとめた小冊子「加計学園フィロソフィ」を配布するとともに、教職員が持つ統一デザインの名刺の裏面に「建学の理念」を印刷し、事務系職員の送信メールの本文末尾に「建学の理念」を掲載するなどして、教職員個人への意識喚起と対外的な周知を図っている。
＜２＞芸術学部
周知・公表については、大学全体と同様であるが、芸術学部の研究上の目的及び人材養成に関する目的については、毎年その目的についてまとめられた冊子「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」を新入生に対して説明・配布している。また、変更点については、大学の公式ホー- 3 -ムページ、詳細については芸術学部のホームページおよび大学案内や学科の広報用のチラシを作成し、広く公表している。
＜３＞産業科学技術学部
周知・公表については、大学全体と同様である。
学部の目的に関しては、年３回開かれる自己評価委員会に提出し、外部委員から
点検・評価の指導を頂き、教員それぞれに学部教授会・学科会議などで周知している。
学生には、毎年の大学案内や学内掲示・各ゼミナール内指導などで理解度を高めて行けるようにしている。
社会一般・受験生への公表は、大学ホームページ並びに学部学科オリジナルのホームページにより社会への広報を行っている。
＜４＞生命科学部
周知・公表については、大学全体と同様であるが、本学部・学科の教育研究上の目的および人材養成の目的、教育目標は学生全員に配布される学生便覧やホームページで学生・教職員や社会に対して公表している。また、オリエンテーションやその他の機会あるごとに、各学科の教育研究上の目的等を明示し、理解を深め、修学に役立てるように指導しており次第に認知されてきている。
＜５＞大学院全体
大学院の趣旨、教育研究上の目的および人材養成の目的、教育目標は、課程・専攻ごとに大学ホームページで公表し、大 学 院 要 覧 、 研 究 ガ イ ド ブ ッ ク 、 大 学 案 内 へ 掲 載 し て いる。３研究科の理念等は併記されることで、比較が可能なものとなり、社会への公表の上でも、小規模ながらもしっかりとしたユニバーシティとしての性格が保持できている。
＜６＞芸術研究科
大学院全体と同様に印刷物だけでなく、大学ホームページを通じても公表している。また、入学志願者には入試前の相談時や受験時の面接の際に、本研究科の教育
目標等の理解の度合いについて十分に把握することが可能である。また、入学者についてはチューターによる個別指導の充実を図っており、この点については評価できる。
＜７＞産業科学技術研究科
研究科の教育研究上の目的および人材養成の目的、教育目標は、研究科・専攻ごとに定められており、大学院学則や大学院要覧に明記し公表している。また、学則掲載している大学
院要覧は毎年新入学生に配布し、大学院生に周知徹底している。また、ホームページも広く
社会への周知・公表のために利用している。
＜８＞人間文化研究科
研 究 科 ・ 専 攻 の 教育研究上の目的および人材養成の目的、、 教 育 目 標 を 『 大 学 院 要覧』に掲載し、ホームページ上で教職員・学生、受験生を含む社会一般に対して公表している。
１年次生および２年次生に年度始めのオリエンテーション時に、教員も同席の上、『大学院要覧』に基づいて、詳細な説明を行っている。研究科の理念・目的等について周知徹底を図り、参加している教員にも、あらためて理念・目的を再確認する
機会を提供している。
（３）大学・学部・研究科等の理念・目的の適切性について定期的に検証を行っているか。
＜１＞大学全体
建学理念、教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標の適切性の検証についての責任主体は、自己評価委員会である。教育・研究水準の向上を図り、理念・目的を達成する
ために、教育・研究活動などを自ら点検・評価することを「大学学則」および「大学院学- 4 -則」に明記している。平成７年４月の開学に伴い施行された「倉敷芸術科学大学自己評価委
員会規程」にもとづいて毎年開催してきた自己評価委員会については、2011（平成23年）度
より学内委員のみで構成されていたものを産・官・学の外部評価委員３名を交えた体制へと見直しを図り、毎年３回開催して年度目標の設定、中間検証、最終検証を行っている。また、研究上の目的及び人材養成に関する目的については、学務委員会で検証を行った結果を
学部・学科、研究科に差し戻して検討を行う体制をとっている。
＜２＞芸術学部
教育研究上の目的および人材養成の目的の 適 切 性 に つ い て は 、 教 授 会 で 検 証 を 行 っ ている。また、各学科会議においても検証を行っている。
＜３＞産業科学技術学部
教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標の 適 切 性 に つ い て は 、 教 授 会 で 検 証を行っている。また自己評価委員会提出の達成目標設定表を作成し、学部の目的に沿った形で実行した現状評価、課題、課題に取組むための年次方策や中間検証・最終検証（到達度を数値化）し点検評価後に短期・中期の改善方策を教授会で協議し提案している。
観光学科では、学科会議にて、定期的に検証を行い、2015（平成 27）年度「教育プログラム」に関する評価･改善シートとしてまとめた。また、自己評価委員会提出
資料作成時にも検証を行っている。
＜４＞生命科学部
教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標の 適 切 性 に つ い て は 、 教 授 会 で 検 証を行っている。自己評価委員会において毎年度３回定期的に点検を行っている。また、各学科においても検証を行っている。例えば、健康科学科においては、目的等の 内 容 は 、 学 科 会 議 等 で 検 証 し 、 適 宜 修 正 し 、 冊 子 『倉敷芸術科学大学で学ぶこと－教育の目標と方針－』等に反映させている。動 物 生 命 科 学 科 で は 、 学 科 会 議 の 中 で 、 学 科の理念・目的が時代の変化、社会のニーズにマッチしているかを議論している。
＜５＞大学院全体
大 学 院 の 趣 旨 、 教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標に つ い て の 適 切 性 の
検 証 を 行 う 責 任 主 体 は 、 大 学 院 委 員 会 で あ る 。 検 証 結 果 を 学務委員会および自己評価委
員会で最終検証を行っている。
＜６＞芸術研究科
修士課程（美術専攻・工芸専攻）は、研究科委員会において、時代の変化に応じて見つめなおし、普遍性と多様性の両側面から点検を続けている。大学院生アンケー
ト（大学委員委員会が４月に実施）の結果を検証し、課程（専攻）運営上改善すべき点等を反映している。
博士（後期）課程（芸術制作表現専攻）についても、大学院生アンケート（大学委員委員会が４月に実施）の結果を検証し、課程（専攻）運営上改善すべき点等を反映している。
＜７＞産業科学技術研究科
修士課程（計算機科学専攻・機能物質化学専攻）は、研究科委員会で検証し、自己評価委員会で最終検証を行っている。
博士（後期）課程（計算機科学専攻・機能物質化学専攻）についても研究科委員
会で検証し、自己評価委員会で最終検証を行っている。
＜８＞人間文化研究科
研 究 科 お よ び 専 攻 の 教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標の 適 切 性 検 証 については、自己評価委員会において年度当初に年次方策を策定し、中間検証（９月）、最終検証（３月）を経て自己点検・評価を行い、次年度以降の改善方策を策定する PDCA サイクルを構築して、定期的に検証を行っている。この自己評価システ- 5 -ムを基軸にして、本研究科における教育研究の適切性をより的確に検証するために、教育研究検証ワーキンググループを設置している。
教育研究検証ワーキンググループは、年度当初に達成目標を提示し、年度末に検証結果を研究科委員会に報告する。研究科委員会では、検証結果を審議し成果と課題を整理することにより、検証を組織的に行うことを目的としている。構成メンバ
ーは、研究科長、専攻長をコアメンバーとし、社会科学系と健康・環境科学系の代表から構成されている。
2015（平成 27）年度の研究科の理念・目的の適切性については、評価シートにて検証を行っている。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
各学科・各専攻の教育目標については、自己評価委員会で検証しており、外部評価委員からの「各年度の自己評価の関連性が見えにくい」という指摘を受けて、2011（平成 23）年度
から 2013（平成 25）年度の３年間の目標および最終検証を一覧にして比較できる資料を作成した。設定目標が単年度の一過性のものではなく、継続的な改善につながるように 2015（平成 27）年度より今後３年間を見通して段階的に改善を行っていくことができる書式に変更した。
各学部の教育研究上の目的および人材の養成に関する目的および、それらにもとづく各学科の教育目標を毎年見直す仕組みを構築したことによって、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、カリキュラム・ツリーを念頭に置いた教育プログラム設計ができるようになった。現在は動物生命科学科の1学科のみであるが、ルーブリックを試作して学科会議で検討する過程で、各年次に配置した科目間の関連性を再認識することができた。
＜２＞芸術学部
学部・学科の教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標を理解し意識の高い学生も多い。また、それらに基づき、社会の第一線で活躍する教員が指導にあたり、より実践的な教員内容を指向することにより、即戦力として社会に貢献できる人材を輩出していることは評価できる。また、教育目標を具現化するために、24時間教室使用が可能な体制を整えており、教育効果を上げている。さらに教育目標に基づき実施しているCOC事業のアートスター
トプロジェクトは、行政機関や民間団体と連携して学生を育て、同時に地域の街づくりに寄与している。
＜３＞産業科学技術学部
教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標を入 学 式 ・ 新 入 生 オ リ エ ン テ ー シ ョ
ンや学生便覧・大学ホームページなどで周知徹底を図っている。それらを念頭に置
き教員が指導にあたることで卒業生は地元企業やＩＴ関連企業・観光関連産業への就職者が多く見られ、教育目標は適切であると評価している。
本年度は、COC事業とも連動し、産業科学技術学部の理念と目的が充分と言えないまでも学外へ向けて発信できた。
＜４＞生命科学部
教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標の 認 知 度 は 、 少 し ず つ 上 が っ て き てい る 。 生 命 科 学 科 で は 、 １ 年 次 生 から連続した少人数カリキュラム編成によりきめ細かい教育などが効果を発揮しつつあるものと考えられる。動 物 生 命 科 学 科 に お い て は 、 全 教 員が 目的・教育目標を 理 解 し て 熱 心 に 教 育 に 取 り 組 ん だ 成 果 と し て 、 認 定 動 物 看 護 師 資
格 の 資 格 を 全 国 平 均 以 上 の 高 い 合 格 率 で 取 得 で き て い る 。 また、生命医科学科においては、細胞検査士の合格率が全国平均を上回り、臨床検査技師の合格率が全国平均とほぼ同等である。
＜５＞大学院全体- 6 -大 学 院 の 趣 旨 、 教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標に つ い て 、 芸 術 と いう特殊な領域のアイデンティティを築くものとして、独創性を生かし、制作活動で成功する事例が増えている点は成果があがっている。
＜６＞芸術研究科
修士課程（美術専攻・工芸専攻）においては、制作を重視する指導体制は学生の自主性と研究意識を高めており、効果があがっている。
博士（後期）課程（芸術制作表現専攻）では、本専攻の修了生の多くが作家として活躍しているが、同時に地域に根ざした文化的活動の担い手として活動している。このことは評価に値する。
＜７＞産業科学技術研究科
大 学 院 の 趣 旨 、 教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標に つ い て の 認 知 度
は、少しずつ上がってきている。また、教員の間での周知・徹底については、学生の指導を行う際に用いており、十分に効果が上がっていると考えている。
＜８＞人間文化研究科
１年次生お よ び ２ 年 次 生 に 対 し て 、 年 度 始 め の オ リ エ ン テ ー シ ョ ン 時 に 、 研 究 科 の理念・目的等について周知徹底を図ることができている。また、前・後期のオリエ
ンテーションにおいて、在学生（3・4 年次生）を対象に大学院進学説明会を開催して 、 大 学 院 の 趣 旨 、 教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標に つ い て に つ いての理解を深めている。
（２）改善すべき事項＜１＞大学全体「建学の理念」と教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標に つ い て を教職員ならびに受験生、在学生、保護者、学校関係者、企業などに各種手段を通して周知するようにしているが、その効果についての詳細は明らかになっていないケースがある。たとえば在学生を対象にした学生満足度アンケートの一部で学部・学科の教育目的、ポリシーの熟知度を尋ねているが、さまざまな機会を設けて説明するようにしてはいるが「知らない」「使い方がわからない」と答える学生の割合が半数に上っているのでより効果的なアンケート内容や実施方策を検討する必要がある。
教育・研究水準の向上を継続的につなげていくためには中長期の目標を全学で共有して、それを基盤とした目標設定、見直しを常に行っていくことが必要となるが、各部局での取り組みはさかんになりつつあるが部局間で見た場合には改革・改善の方向性が必ずしも同じ方
向性をもっているとは言い難い。
理念・目的、教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標と提唱している本学のコンセプトである「芸術と科学の協調」との説明に欠けるところがあるので目的と教育目標を再度、検証する必要がある。
＜２＞芸術学部
学部・学科の教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標を理解し意識の高い学生も多くいる反面、精神的に未熟で心に問題を抱えたまま入学してくる学生や、教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標、授業内容について十分知らずに入学してくる学生もいまだにいる。メ デ ィ ア 映 像 学 科 で は 、 2 0 1 5 （ 平 成 27）年度の状況は、１学年で４７名
中２名、２年生で４７名中８名、３年生で４７名中８名、４年生２７名中１名の退学者を出している。
＜３＞産業科学技術学部
教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標を入 学 式 ・ 新 入 生 オ リ エ ン テ ー シ ョ
ンや学生便覧・大学ホームページなどでさらに周知徹底を図る必要がある。
＜４＞生命科学部- 7 -

時 代 の ニ ー ズ に 応 え る べ く 学 科 設 置 や カ リ キ ュ ラ ム 変 更 を 行 っ て き て い る 。 学部・学科の教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標が 適 切 で あ る か ど う か の 検 証 を恒常的に行うことができる体制を構築する必要がある。また、高等学校訪問、出張
講 義 、 ホ ー ム ペ ー ジ 等 で 、 学部・学科の教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目
標の 更 な る 周 知 に 努 め る 必 要 が あ る 。
＜５＞大学院全体て お り 、 大 学 の 目 的 と 教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標、大学院の趣
旨と教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標についての 議 論 も 重 視 さ れ る こ とになる。
＜６＞芸術研究科
大学院生アンケートの結果から、学生の学習の状況や授業に対する評価、満足度などが（大まかではあるが）把握できた点は評価できる。得られた結果（情報）を効果的に活用して、日々の授業や教育課程の改善に役立てるための具体的な取り組みにフィードバックさせていくことが重要である。
＜７＞産業科学技術研究科
社会のニーズに合わせて柔軟に対応する姿勢が求められており、研究科の目的と教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標、大学・大学院の趣旨と教育研究上の目的
および人材養成の目的・教育目標についての関係性の検 証 を さ ら に 行 う 必 要 が あ る 。
＜８＞人間文化研究科
研究科の理念や目的が周知されているかどうかを定性・定量的に検証する必要がある。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
自己評価委員会を構成する学部、学科、研究科、委員会の目標設定が単年度ではなく中期目標に向けてのものになったことで、各部局の問題の所在を構成員が共有することができる
ようになり、改善の進捗状況を認識しやすくなった。
＜２＞芸術学部
COC事業に対しての芸術学部の取り組み「アートスタート」プロジェクトについて、さらに多くの芸術学部の教員に関わってもらい、あらゆる機会を通じて広報を徹底させる。また、各コースの専門性を高める教育だけでなくCOC事業に積極的に取り組み、地域共同プロジェク
トなど地域ニーズに即した教育をさらに強化することによって、芸術文化都市倉敷を支える人材の育成をめざし、学科の認知度をさらに上げ、定着させることをめざす。
＜３＞産業科学技術学部
現在より更に、学生に「理念と目的」が浸透するようゼミナールなどで指導し、地域に貢献できる専門知識と教養ある社会人育成を目指す。また、COC事業「地（知）の拠点事業」の目的とする「大学と地域の連携」主旨に沿い「地育地就」を掲げ、学生の将来への目的意識を明確にし「地方創生」にも繋げ「まち・ひと・しごと創生事業」の一翼を担っていく。
＜４＞生命科学部
時代に即した理念・目的になっているか毎年検討し、学生・社会への周知方法についても検討を継続している。
＜５＞大学院全体- 8 -大 学 院 の 趣 旨 、 教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標を 自 覚 し 、 広 報 活 動においても徐々に浸透してきている。
＜６＞芸術研究科
学部と連動しながら、社会との連携を果たしていくが、大学院ではより高度な専門的立場から、将来の展望を見据えたリーダーシップをもつ学生の育成をめざすという点で効果があがっている。
＜７＞産業科学技術研究科
大学院の趣旨、教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標についての認知度は、
少しずつ上がってきている。また、教員の間での周知・徹底についても、効果が上がっている。
＜８＞人間文化研究科
在学生に対しては、オリエンテーションや大学院進学説明会にて周知を図ることができている。学外からの受験生に向けては、周知が必ずしも十分でないため、本研究科の理念・目標を含めた特色を分り易いかたちで周知を図る方策として、大学ホームページおよび大学ポートレートの記載内容を見直し、必要に応じて加筆修正する。
（ ２ ） 改善すべき事項＜１＞大学全体
教育・研究活動などに係る中長期の目標設定と、それを全学に周知して歩調を合わせて改善につなげていく組織づくりが必要である。
全学科でルーブリックを作成できるように、ルーブリックの目的、作成の過程、実際の運用について理解できるＦＤ研修会を行うことが必要である。
＜２＞芸術学部
特に初年次の学生に対して、学科の理念・目的を出来るだけはやい段階で周知させるため、2016（平成28）年度から導入されるCOC事業の導入教育としての「プロジェクト演習」において、学科教員全員で行ない、４分野の少人数教育の中で、一人ひとりの各学生に対して、きめ細かい指導を実施する。
＜３＞産業科学技術学部
学部の理念・目的に沿った、学生自身の「自己実現」に連関性を持たせる面談形式の丁寧な指導と各ゼミ教員が学生指導を徹底する体制を再構築する。
＜４＞生命科学部
理念・目的の周知が学内外において十分であるかを評価する客観的なデータが不足しているのが現状である。『大学教育の改善･充実に関する基礎調査』結果から評価を行い、調査結果に応じて、対応策を学科で検討していく。
＜５＞大学院全体
研究科の理念と目的が浸透しているかどうかをはかるための手段を、多方面から検討し、各研究科に準じて実行に移す。
＜６＞芸術研究科
大学院生アンケートの活用により、指導学生の学習状況や満足度を十分に把握し、授業等の改善に努めるべきことは言うまでもないが、さらに日々のコミュニケーシ
ョンを重視し、学生個々のニーズや特性に応じたきめ細やかなケアを行うことにより、学生の資質の向上に取り組む必要がある。
また、常に長い人類の歴史を射程に置きながら将来の展望を見落とすことなく、自身の立ち位置を確立することが肝要であり、こうした視点から改善すべき事項を抽出することで議論を続けている。
- 9 -＜７＞産業科学技術研究科
研究科・専攻の教育研究上の目的等についても、学部対象で発行している「倉敷芸術科学大学で学ぶこと－教育の目標と方針－」と同様な取り組みをし、カリキュラ
ム・チェックやカリキュラム・ツリー等を作成して研究科・専攻の３つの方針を十分に教育に反映させる。
＜８＞人間文化研究科
在学生に対して、研究科の理念・目的が周知されているかどうか、定性・定量的に検証する必要がある。具体的には、2年次の前期オリエンテーションで実施している
アンケート項目に、研究科の理念・目的の理解度を把握する項目を追加して、実施する予定である。
４．根拠資料
１−１
１−２
１−３
１−４
１−５
１−６
１−７
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１−１０
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１−３６
１−３７
１−３８
１−３９
１−４０

大学学則
大学院学則
加計学園フィロソフィ
大学ホームページ
大学案内
学生便覧
倉敷芸術科学大学で学ぶこと「芸術と科学の協調」シラバス
教育懇談会のしおり
自己評価委員会規程
自己評価委員会資料
学務委員会議事録
３年間（H23,24,25）目標設定について
動物生命科学科ルーブリック
学生満足度アンケート
学部ホームページ
COC 活動報告書
学科パンフレット
学務委員会資料
アートビエンナーレ応募要項
教授会議事録2015 年度自己評価達成目標設定表
教育プログラムに関する評価･改善シート
授業評価アンケート結果
生命科学科独自のオープンキャンパスのパンフレット
ニュースレター2015 年度１泊研修
生命科学科３年次生プレゼミ配属者
動物生命科学科学科会議議事録
大学院要覧
研究ガイドブック
大学院生アンケート
大学院委員会議事録
研究科委員会議事録
各種展覧会案内状
入学宣誓式資料
学位記授与式資料
大学院学生募集要項
大学院オリエンテーションプログラム
教育研究の適切性に関する年度末検証の結果について- 10 -

１−４１

大学院進学説明会配布物- 11 -

第２章

教育研究組織１．現状の説明（１）大学の学部・学科・研究科・専攻および附置研究所・センター等の教育研究組織は、
理念・目的に照らして適切なものであるか。
大学学則、大学院学則に定めた教育研究上の目的および人材養成の目的に鑑みて、2015（平成 27）年度現在、３学部、３研究科を設置している。
学部は、優れた創造性と深い専門領域の知識や技能を身につけ人間性豊かな人材の育成を目的とする芸術学部、幅広い教養的知識を身につけ、専門的知識・技術を生かして地域社会のかかえている問題解決に貢献できる人材の育成を目的とする産業科学技術学部、生命科学の専門的知識・技能を生かして、社会のかかえている問題解決に貢献できる人材の育成を目的とする生命科学部からなる。学則第 1 条に記してある「教育基本法及び学校教育法の本旨に則り、芸術と科学に関する学術を深く教育研究し、創造性豊かな人材を養成して、社会の発展に寄与することを目的とする」ために、全学部の教員が担当する科目「芸術と科学の協調」をはじめとして、2016（平成 28）年度入学生から教養科目に配置するようにしている「文化と芸術」「文化と社会」「生活と科学」の３領域を選択必修する制度によって、すべての学生が芸術と科学に関する理解をもつことができるようにしている。
芸術学部は、美術および工芸領域から出発し、社会のニーズを意識し、映像領域およびデザイン領域へと教育の領域を広げ、平成 20 年度より美術工芸学科、デザイン学科、メディア映像学科の３学科が設置された。26 年度、美術工芸学科をデザイン学科に統合して、デザイ
ン芸術学科に名称を変更し、メディア映像学科（定員 50）とデザイン芸術学科（定員 55）の２学科体制へと改組を行った。
産業科学技術学部は、経営情報学科と観光学科の２学科体制であったが、平成 26
年度から経営情報学科体制となっている。学部目的を理解し具現化することの出来る人材の集合体であることが基本であり教員各自で、その情報共有が出来ている。
生命科学部は、2004（平成 16）年に生命科学科と健康科学科の２学科でスタートしたが、その後、生命動物科学科と生命医科学科が増設され、さらに 2011（平成 23 年）度に健康とスポーツに関する教育研究分野に東洋医学分野を取入れた健康医療学科が加わり５学科となった。しかしながら、健康医療学科については、はり師、きゅう師の国家資格を取得できる
ユニークな学科ではあるが、学生にとって鍼灸師のみでは魅力に欠けると思われ、より社会ニーズにあった魅力ある学部学科編成を検討した結果、鍼灸師の資格を持ったスポーツトレーナー等の養成ができるように、2014（平成 26）年度から、健康科学科内の鍼灸専攻として再出発した。その結果、学部の理念・目的によりふさわしくなった。
大学院は、科学的精神に基づいた新しい領域を開拓しながらも、芸術文化に必須の創作活動を通じて豊かな人間社会の確立に貢献できる人材の育成を目的とする芸術研究科、医薬品
や機能性食品等生活にかかわる高機能物質と医学の知識を生かして研究・開発できる人材の育成を目的とする産業科学技術研究科、社会科学ならびに健康・環境科学分野を統合した学
際的な視点に立って現代社会が直面する諸問題に柔軟に対応できる人材の育成を目的とする
人間文化研究科から構成されている。
なお、３学部、３研究科の教育研究を支える附属機関として、図書館、臨床検査研究所、
医用科学教育センター、鍼灸ケアセンター、教育動物病院、加計美術館、学習相談室、加計学園細胞病理学研究所を置いている。
学術の進展や社会の要請に応じて適宜、組織の設置・再編を行ってきている。
（２）教育研究組織の適切性について、定期的に検証を行っているか。
学部・学科、研究科・専攻の構成が適切かつ妥当であるかどうかについては、社会の要請などを踏まえて学部長等会議や大学協議会で全学的に協議している。また、大 学 院 の研究組織の検証については、各研究科委員会でも行なっている。
２．点検・評価- 12 -

（１）効果が上がっている事項
全学部の教員が担当する科目「芸術と科学の協調」をはじめとして、2016（平成 28）年度
から教養科目に配置しようとている「文化と芸術」「文化と社会」「生活と科学」の３領域を選択必修する制度によって、すべての学生が芸術と科学に関する理解をもつことができるようにしている。この取り組みを推進・継続することにより理念・目的、教育研究上の目的
および人材養成の目的・教育目標が教職員・学生への浸透させることができ教育研究組織への検証へ繋がっていることは評価できる。
（２）改善すべき事項
理念・目的、教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標と提唱している本学のコンセプトである「芸術と科学の協調」との関係性と教育研究組織についての説明に欠けるところがあるので再度、検証する必要がある。
大学院の基礎となる学部組織が改編により不整合となっているので大学院の組織改編が必要である。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項
全学的な教育研究組織の検証体制を構築し、理念・目的、教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標をその体制に反映できていることは評価できる。
（２）改善すべき事項
現在の全学的な検証体制では、学科会議や学生アンケートなどに挙げられている課題が見
え辛い傾向にあるのでさらなる検証体制の構築が必要である。
大学院の組織改編を中長期的に進める必要がある。

４．根拠資料
２−１
２−２
２−３
２−４
２−５
２−６
２−７
２−８
２−９
２−１０
２−１１
２−１２
２−１３
２−１４
２−１５
２−１６
２−１７
２−１８
２−１９
２−２０
２−２１
２−２２

大学学則（既出１−１）
大学院学則（既出１−２）
Web シラバス
COC パンフレット
大学案内（既出１−５）
大学ホームページ（既出１−４）
学部ホームページ（既出１−１６）
入学試験要項
倉敷芸術科学大学で学ぶこと（既出１−７）
2015 年度授業時間割表
2015 年度提出教員採用要望書
平成 27 年度卒業生の就職状況
自己評価委員会規程
読替表
大学協議会議事録
学生便覧（既出１−６）
平成 27 年度入学者データ
倉敷芸術科学大学・自己評価委員会・27 年度最終検証資料
Campus life guide 2015（倉敷芸術科学大学組織表）
大学院要覧（既出１−３２）
研究ガイドブック（既出１−３３）
大学院教員構成員表- 13 -

２−２３
２−２４
２−２５
２−２６
２−２７
２−２８
２−２９
２−３０
２−３１
２−３２
２−３３
２−３４

学部教員構成員表
大学院の手引き３研究科合同専任教授会資料
研究科委員会議事録（１−３６）
卒業修了制作展図録
大学院要覧（１−３２）
大学院生授業評価アンケート
大学院進学のすすめ
就職懇談会(東京会場)参加企業一覧
大学協議会資料
自己評価委員会規程
教育研究の適切性に関する年度末検証の結果について（既出１−４３）- 14 -

第３章

教員・教員組織

１．現状の説明（１）大学として求める教員像および教員組織の編制方針を明確に定めているか。
＜１＞大学全体
求める教員像および教員組織の編成方針は明確に定めていないが、教員に求める能力・資質を「倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準」に明記している。また、非常勤講師については、「大学非常勤講師の就業に関する規程」に、特任教授
については「特任教授についての申し合わせ」に、特担教員については「特別に任用する教育職員に関する規程」に、客員教授については「客員教授規程」にそれぞれ明記している。さらに各学部・研究科の人材養成の目的に沿う教員像は、教員採用募集時の「募集要項」に明記している。
学科・専攻の教員構成は、本学「ホームページ」や「大学案内」に掲載している。
教員組織及び教育研究に関わる人事案件は、当該学部内で発議され、学部長等会
議、学部教授会、大学協議会の審議を経て学長が決定して、理事会に上申している。
＜２＞芸 術 学 部
大学全体と同様で求 め る 教 員 像 お よ び 教 員 組 織 の 編 成 方 針 は 明 確 に 定 め て い な い 。
美術学科(油画、日本画、現代表現、彫刻、映像)、工芸学科(ガラス、陶芸、染織)の２学科定員100名で開学し、それぞれの分野に３名の専任教員を確保し、理論系に４名の教員が加わり、十分な教員組織で開学したが、時代の要請に即して学科の再編を繰り返し今日の２学科体制となったが、その為に新分野の教員（特担教員）採用に工夫を行っている。各 委 員 やチュータを配置し、組織的な教育を実施する上で役割分担や責任の所在を明確にしている。
＜３＞産 業 科 学 技 術 学 部
大学全体と同様で求 め る 教 員 像 お よ び 教 員 組 織 の 編 成 方 針 は 明 確 に 定 め て い な い 。
学生による前期・後期の授業評価を実施しており、学部全体に渡って高評価を維持出来ており、更なる授業内容の点検・積み重ねにより教員の資質向上に繋がっている。
＜４＞生 命 科 学 部
大学全体と同様で求 め る 教 員 像 お よ び 教 員 組 織 の 編 成 方 針 は 明 確 に 定 め て い な いが、教員に求める能力・資質等は倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準および倉敷芸術科学大学大学院担当教員資格審査に関する細則に基づいて厳密に審査している。また、必要な役割分担等についても同基準や細則の中で明確にされている。
＜５＞大 学 院 全 体
修士課程においては、求める教員像および教員組織の編成方針は明確に定めていない。しかし教員の採用・昇任については、厳格に規程が設けられ、そのルールに沿って大学院担当教員として資格審査が行われている。
＜６＞芸 術 研 究 科
教員の昇格や大学院担当の審査については厳正に行われ、単に年齢や修業年限だ
けでなく、研究・教育業績を適切な判定材料として提出し、吟味のすえ専任教授会で決定される。
- 15 -

大学院担当教員の資格に関する基準として、「倉敷芸術科学大学大学院担当教員
資格審査に関する細則」（2012（平成 24）年４月１日より施行）が設けられており、大学院担当教員の選考は明確な基準に沿って実施している。
専任教員はそれぞれの専門領域における十分な知見を有して教育研究にあたるとともに、専攻長を中心に各種委員会（分掌）業務を分担し、組織的な連携を図りながら専攻の運営に努めている。学生の指導体制（主査･副査等）および担当する各種委員会業務について責任の所在を明確にしており、研究科委員会および専攻会議等
を通じて、必要な情報の共有や各種案件について適切に協議･対応している。
博士（後期）課程においても求める教員像および教員組織の編成方針は明確に定めていない。大学院担当教員の資格に関する基準として、「倉敷芸術科学大学大学院担当教員資格審査に関する細則」（2012（平成 24）年４月１日より施行）が設けられており、本専攻担当教員の選考は明確な基準に沿って実施している。学生の指導体制（主査･副査等）および担当する各種委員会業務について責任の所在を明確にしており、研究科委員会および選考会議等を通じて、必要な情報の共有や各種案件について適切に協議･対応している。また、大学院の教員は、大学での教育を第一としているが、同時にそれぞれが作家表現者であり、そのことが大学院学生にとり、大きな魅力であることに間違いは無い。
＜７＞産 業 科 学 技 術 研 究 科
教員に求める能力・資質等は倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準および倉敷芸術科学大学大学院担当教員資格審査に関する細則に基づいて厳密に審査している。また、必要な役割分担等についても同基準や細則の中で明確にされている。
＜８＞人 間 文 化 研 究 科「倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準」により、採用・昇格の基準等を定めている。特に、大学院の場合は、「倉敷芸術科学大学大学院担当教員資格審査に関する細則」において、担当教員の資格審査は、教育研究業績、特殊な能力に基づく業績並びに学会及び社会における活動等を総合的に判断して行うとしている（第 2条）。また、同細則では、組織的な教育を実施する上で、教員の研究指導及び講義等の担当の範囲を、教授、准教授、講師及び助教ごとに定めている。
（２）学部・研究科などの教育課程にふさわしい教員組織を整備しているか。
＜１＞大学全体
学部・研究科の教員組織は、「学部構成員一覧」及び「大学院構成員一覧」のとおり。設置基準で定められた必要数を満たしている。科目の担当教員は、「Web シラ
バス（授業計画）」に明記している。また、専任教員数（102 人）、ST 比（14.2
人）、及び教員の年齢構成は、「ホームページ」で公開している。授業科目の担当
教員は、各学科において決定し、採用・昇格時は、「教員資格認定申請書」を学部
専任教授会で審議している。
大学院の構成員とするには、「大学院構成員資格認定申請書」を全研究科合同の専任研究科委員会において審議している。
＜２＞芸 術 学 部
時代の要請に即して学科の再編を行ってきたが、2015（平成27）年度はデザイン芸術学科
デザイン領域(専任教員６名、特担教員２名)、アート領域（専任教員13名）、メディア映像学科４コース(専任教員９名、特担教員２名)の２学科編成で、２学科の専任教員は28名、特担教員が４名で、充分な教員を配置している。
教員より提出された教員資格申請書に基づき、学科会議の中で授業科目と担当教員の適合性を適正に判断している。
- 16 -

芸術学部のデザイン芸術学科とメディア映像学科の２学科の各分野に関し、時代の要請の変化に応じて、定期的に今後の教員の定年退職などを考慮しながら、各分
野の各教員の適切な配置や補充について計画的に検証を行っている。
＜３＞産 業 科 学 技 術 学 部
産業科学技術学部は、2014（平成 26）年度に経営情報学科に観光学科を統合した経緯があり、両学科からの教員で構成されている。
2015（平成 27）年度は、教授 13 名、准教授２名、講師２名、特任教授１名の合計 18 名である。
2015（平成 27）年度末には、定年退職者２名、退職１名、異動１名があり、更に
28 年度末には経済分野担当の特任教授も退職予定である。教員の計画的な採用と補充が課題である。
＜４＞生 命 科 学 部
本学部における専任教員数は、大学設置基準により定められた基準に準拠し、教育研究活動に支障が出ることのないよう配慮されている。年齢構成については、学科によって年齢に偏りがあるが、定年による世代交代が急速に進んでおり、徐々に解消されている。年齢配分を除けば、各学科において理念・目的に沿ったバランスのとれた人員配置となっている。教員の新規採用については、各学科とも学科会議で充分な議論をしたうえで学部長と全学科長で適合性等を判断している。その後、大学協議会に諮って教員採用枠が承認されれば、一般公募で広く人材を集めている。
＜５＞大 学 院 全 体
大学院の教員数は、大学院設置基準により定められた基準に則り配置されている。
尖端的な若い分野の研究領域と伝統的な人文諸科学では事情が異なるが、大学院の創設からの時間的推移の中で、徐々に解消されつつある。
＜６＞芸 術 研 究 科
修士課程は美術と工芸を専攻として一本化して、総合的観点から研究を展開できるように配慮している。専任教員については、毎年度末に教育研究に関する自己評価の作成･提出が義務づけられており、授業科目と担当教員の適合性を判断するための定期的なチェックが行われている。非常勤講師については、採用時の業績審査のみで定期的なチェックは課していない。専任教員の年齢構成として、現状では 50 歳以上に偏りがある。そのため、今後退職等に伴う構成員の補充時には、特に年齢構成を考慮しながら、バランスのとれた教育組織の構築を念頭においた適正な人事を進めたい。
博士（後期）課程では絵画・彫刻・工芸の３分野の領域内で比較的自由に領域横断を行なって、他分野の研究成果を取り入れる工夫を行なっている。専任教員については、毎年度末に教育研究に関する自己評価の作成･提出が義務づけられており、授業科目と担当教員の適合性を判断するための定期的なチェックが行われている。
非常勤講師については、採用時の業績審査のみで定期的なチェックは課していない。
専任教員は、業績の審査の関係から平均年齢が高くなる傾向は否めない。しかし、今後の構成員を考える時に、現代美術などの領域も取り込む必要性を考えると、年齢的に若返りを念頭に入れた人事的配慮が必要になろう。
＜７＞産 業 科 学 技 術 研 究 科
本大学院における専任教員数は、大学院設置基準により定められた基準に準拠
し、教育研究活動に支障が出ることのないよう配慮されている。
年齢構成については、専攻によって年齢に偏りがあるが、定年による世代交代が急速に進んでおり、徐々に解消されている。
計算機科学専攻においては、構成員全員の専⾨が計算機科学分野であり、⽇進⽉歩の進化・発展の著しい計算機科学分野について、幅広い⾓度から⾼度な研究指導が⾏える体制を- 17 -

整備している。

＜８＞人 間 文 化 研 究 科
専任教員は 20 名であり、修士論文の指導や授業担当等十分対応できる教員組織となっている。年齢の内訳は、60 代 10 名、50 代５名、40 代４名、30 代１名で、高年齢の比重がやや高い傾向がみられる。「倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準」および「倉敷芸術科学大学大学院担当教員資格審査に関する細則」を定め、研究科担当教員の資格の明確化を行っている。
（３）教員の募集・採用・昇格は適切に行われているか。
＜１＞大学全体
教員の採用・昇格人事は、「学科教員の採用に関する手続き標準」及び「教員の昇任人事に関する手続き標準」並びに「教員採用・昇任選考基準内規」に則り実施している。
大学院研究科の教員については、「大学院構成員資格認定の手続き標準」に則り実施している。また、兼任教員（非常勤講師）の採用については、「大学非常勤講師の就業に関する規程」に則り実施している。
＜２＞芸術学部
教員の募集・採用・昇格については、大学全体と同様である。
教員の募集については、デザイン芸術学科のファッションデザイン分野の教員の補充の為に１名の特担教員の公募を行い、専任教授会において厳正な資格審査を行い来年度からの採用が決定された。また専任教授会において厳正な資格審査を行い、デザイン芸術学科２名の助教から講師への昇格、メディア映像学科２名の准教授から教授への昇格が決定された。
＜３＞産業科学技術学部
教員の募集、採用、昇任は、大学全体と同様であり、公募により行われている。
教員組織の整備に関しては、大学設置基準の専任教員数の定めに準拠し定数に配慮し適正であると判断出来る。
昇任については、経歴・研究実績等を参考資料として学科長・学部長に提出し教授会・大学協議会にて審議、決定している。上記手続きは、いずれの段階に於いても公平厳正に行われている。
＜４＞生命科学部
教員の募集・採用・昇格等に関する規程や手続き方法については、大学全体と同様であり、この基準に沿って、教員の採用・昇任人事を行っている。なお新採用教員は公募している。
＜５＞大学院全体
各研究科に置いて「 倉 敷 芸 術 科 学 大 学 大 学 院 担 当 教 員 資 格 審 査 に 関 す る 細 則 」 （ 平成 24 年４月１日より施行）を基に行っている。
＜６＞芸術研究科修士課程では、大学院担当教員の資格に関する基準として、「倉敷芸術科学大学大学院担当教員資格審査に関する細則」（2012（平成 24）年４月１日より施行）が設けられており、専攻担当教員の選考は明確な基準に沿って実施している。本年度
は、本学３研究科合同専任教授会で教育研究業績等 による審査および投票により、学部担当教員（講師１名）の採用人事が適正に執り行われた。
構成員の不足を補うためにそれぞれの研究分野の今後の将来性を視野に採用計画を立てている。より広い地域から人材を確保すべく、公募による教員の募集を心掛
け、広く広報を行なって人材の確保に努めている。
将来的に、退職等に伴う新採用および昇任人事の機会は増えるものと予測されるが、組織における適正な年齢構成や、志望学生のニーズや社会のトレンドなどを注視し、教育課程の発展的な改編を含めての、担当教員の適正な配置を進めたい。
- 18 -

博士（後期）課程においては、採用にあたっては、大学院担当教員の資格に関する基準として、「倉敷芸術科学大学大学院担当教員資格審査に関する細則」（2012（平成 24）年４月１日より施行）が設けられており、本専攻担当教員の選考は明確な基準に沿って実施している。研究科内では、専攻としての特色の決め手と成る専
任教員の研究領域と業績について検討を重ねている。
＜７＞産業科学技術研究科
修士課程においては、教員の募集・採用・昇格等に関する規程や手続き方法については、倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準で明確にされており、この基準に沿って、教員の採用・昇任人事を行っている。なお新採用教員は公募している。
博士（後期）課程においても、教員の募集・採用・昇格等に関する規程や手続き
方法については、倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準で明確にされており、この基準に沿って、教員の採用・昇任人事を行っている。
＜８＞人間文化研究科
教員の募集・採用・昇格等に関する規程や手続き方法については、倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準に則り、欠員の生じた場合や時代のニーズに合わせ適宜行うことになっている。採用人事は公正かつ厳格に行うことを基本とするが、本研究科の研究指導は産業科学技術学部および生命科学部の教員が担っているため、両学部と連携し研究指導が可能な教員を優先的に採用している。昇格人事については研究業績だけでなく、人間性、社会性等も考慮し専任研究科委員会での審査の上、決定している。
（４）教員の資質の向上を図るための方策を講じているか。
＜１＞大学全体
倉敷芸術科学大学学則「本学の目的及び目標を達成するために、自ら点検ならびに評価を行い、教育研究水準の向上を図る」、倉敷芸術科学大学大学院学則「本大学院の目的及び目標を達成するために、自ら点検ならびに評価を行い、教育研究水準の向上を図る」にもとづいてＦＤ活動を行っている。大学全体のＦＤ活動は学長直下の教育推進センターが企画・立案を行い、同センターが主管する教育研究推進委員会の決定を受けて実行している。教育研究推進委員会は全学科および事務部門の代表委員で構成されている。
教育推進センターは、ＦＤ講演会、学外のＦＤ関連シンポジウムや研修会への教員派遣、
授業公開といった教員研修の企画・立案・実施を行うとともに、授業評価アンケートと学生満足度調査によるＦＤ活動に資する情報の収集・分析・提供、全専任教員の教育・研究活動等のデータ・ベース作成を行っている。
2015（平成 27）年度のＦＤ活動実施状況は以下のとおりである。
ＦＤ講演会は、2014（平成 26）年度 12 月の文科省通達に則した「研究倫理ならびに人を対象とした研究のあり方」「アクティブラーニングへの他大学での取り組み事例の紹介」「アクティブラーニングの方法と授業への導入」の 3 回を実施した。また、2016（平成 28）
年４月１日から施行される「障がい者差別解消法」に対応できるように、学生課による全教
職員対象の研修会が開催された。
学外のＦＤ関連シンポジウムや研修会への教員派遣としては、「SPOD フォーラム（四国地区大学教職員能力開発ネットワーク）」（主催：愛媛大学、場所：愛媛大学城北キャンパス）へ３名の教員を派遣した。
授業公開は、これまで年２回、各２週間の期間で開講科目すべてを対象に行ってきたが参加が低調であるために、2015（平成 27）年度から各学科でコアとなる科目で、かつ、できるだけ多くの教員が参加できる学部・学科横断的な内容の科目を選定することで、授業公開への動機づけを高める形式に変更した。
授業評価アンケートは全学的に共通の質問項目で実施している。卒研・ゼミ、学外実技科
目（インターンシップ、教育実習、博物館実習等）、遠隔授業およびビデオ・オン・デマン
ド授業などの開講科目を除く全開講科目を対象に、前後期の２回実施した。アンケート結果
は該当教員宛に配付されるとともに、学生、教職員が誰でも閲覧できるように教育推進セン
ターと図書館で開示している。個々の教員は配布されたアンケート結果をもとに、「授業改- 19 -

善に向けた今後の対応」や「要望・提言」などをまとめて教育研究推進委員会へ提出することが義務づけられている。
学生満足度調査を前期・後期のオリエンテーション時に２回、在学生全員を対象に実施し、その結果を教育研究推進委員会で報告した。
授業評価アンケートと学生満足度調査の結果を有効に活用するために、平成 26 年度から学科会議の議題として検討するように要請しており、2015（平成 27）年度も 11 月に「教育効果が上がっている科目」「教育効果が上がっていない科目」「改善策」などについての検討結果を書面で回収した。
教育・研究活動等のデータベースは平成 27 年度からホ－ムページ上で入力できるシステムに変更することで、教員が随時、追加・削除・編集することが可能になった。
研究活動に関しては、学外連携センターが科学研究費補助金をはじめとする研究助成金の情報提供を随時行っている。また、７月に科学研究費助成金の申請説明会を全教員対象に開催するとともに、公正な研究活動に推進に向けて「科学の健全な発展のために 誠実な科学者の心得」（日本学術振興会）の冊子を全教員に配布した。
＜２＞芸術学部
大学全体のＦＤ講演会への出席率平均 51%と昨年（昨年の出席率の平均 19％）に比較して向上しており、教育改革についての意識改革は向上しつつある。
＜３＞産業科学技術学部
大学主催のＦＤ活動に参加を義務付けており、自らの点検・向上に役立っている。
学部からの出席率向上が課題として残る。
学生による前期・後期の授業評価アンケートに対して、授業改善に向けた今後の対応策を作成・提出し、自らの課題として授業内容の質を高める工夫をしている。
前期・後期の授業評価アンケートに答える項目に授業を実施する際、教員側の「要望・提言」の欄が設定されており、記入提言することで、より良い授業環境の整備に繋がり、資質向上の可能性が増している。教員間の授業公開を実施することで教員の資質向上がみられるが、授業参観への参加教員が数名しかいないことが課題である。
＜４＞生命科学部
学会活動状況については、紀要に掲載しているが掲載するかどうかは任意である。
大学全体のＦＤ講演会へ出席し、資質の向上に努めている。授業評価アンケートについては、アンケート結果を各教員が自ら真摯に受け止め、自分の資質向上に結び付けている。また、アンケートには必ず担当教員の感想や今後の方針、学生への要望等を書いた資料を提出してもらい、これらはすべて公開している。
＜５＞大学院全体
大学全体のＦＤ活動や授業評価アンケートを通じて向上をめざし、研究活動については本学の研究紀要や研究業績調査票を通じて公表し、教員間の学術的交流を果たしている。
＜６＞芸術研究科
教員のおこなう研究活動については、大学業務に支障をきたさない範囲でできるだ
けその自主性に任せて、その成果を期待している。
入試や学生相談などの教育現場での時間に多くの労力を費やされ、本来の研究にかける時間をそがれてはいるが、研究者としての資質の向上をめざすための方策として、科学研究費の応募や共同研究の呼びかけなどを全学的に行なって気運の向上をめざしている。
修士課程では、教員の業績については、制作発表の案内や出版物の配布などを通して、構成員全体に伝え、相互の研究内容の把握に務めている。教員の研究および教育活動の実績は、毎年度末ごとに各教員が専用の書式に従い作成し報告することとしている。本学教育推進センターの企画運営によるＦＤ研修会が実施されている。今年度はアクティブラーニングについて学内講師による 2 回の研修会に加え、外部講師を迎えての体験型の研修会が行われ、アクティブラーニングの定義と目- 20 -

的、意義について理解を深めるとともに、現行の授業をアクティブラーニング化するための手法についての研修が行われた。
博士（後期）課程においては、専任教員は、学部及び修士課程の構成員でもあり、研究業績の評価は全てにまたがっている。専任教員就任のとき教育活動、研究活動等の活動比率を％表示で提出するが、自己評価に於いても自己の活動を％で表すことにより、客観性を持たせている。
＜７＞産業科学技術研究科
大学院合同ＦＤ研修会を開催し、教員の資質向上に努めている。学会活動状況については、紀要に掲載しているが掲載するかどうかは任意である。
＜８＞人間文化研究科
大学院アンケート（授業評価）を定期的に実施して、学生の授業等に対する評価を検証している。前期、後期に実施しており、それに基づき研究科委員会で、教育内
容･方法等の改善について検討している。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
2013（平 成 2 5 ） 年 1 1 月 に 、 「 学 科 教 員 の 採 用 に 関 す る 手 続 き 標 準 」 、 「 教 員 の 昇
任人事の手続き標準」、及び「大学院構成員資格認定の手続き標準」を制定したことにより、採用、昇任等の各手続きが明確になり、各学部とも計画的に手続きを進めることができるようになった。
前回の大学評価結果の提言にある「大学院担当教員の選考基準が明文化されていない」との指摘を受け、「倉敷芸術科学大学大学院担当教員資格審査に関する細則」を 2013（平成 25）年４月に制定した。
また、前回の大学評価結果の提言にある「教員の募集において公募を行うことが少ない」との指摘については、「学科教員の採用に関する手続き標準」を 2013（平成 25）年 11 月に定め、学園内募集で適任者がいない場合はすべて公募を実施することとした。
授業公開を各学科の専門科目に限定することで、学科所属教員の参加への動機づけが高まった。担当する授業の関係で参加できない教員を除くと半数以上の教員が参加した学科、授業公開後の学科会議で内容について検討した学科が、一部ではあるが出てきている。
授業評価アンケートと学生満足度調査の結果を学科で検討することで、個人の問題としてではなく、学科のカリキュラムとの関連性のなかで認識できるようになった。たとえば動物
生命科学科では、１年次の「生物統計学」の内容について卒業研究まで実際に使う機会が少ないために学生の理解が深化しないことを改善するために、２年次以降の科目で統計処理を必要とする課題を適宜盛り込んでいくことになった。
＜２＞芸術学部
デザイン芸術学科デザイン領域やメディア映像学科において、都心部から現役クリエイタ
ーやデザイナーを兼任教員に迎えて、教育内容の充実を図っている。
＜３＞産業科学技術学部
学内授業だけでなく学外授業の多様化を図ることで、企業連携・地域連携が増加し、適正な資質を教員全体で有すことが出来ている。また、前期・後期の学生による授業評価アンケートが、教員全体に良い刺激を与え、高評価維持のための研鑽を継続し、教員資質向上の環境を生み出している。
＜４＞生命科学部
教員の研究・教育の資質の向上を図るために論文の公表、学会や研究会での発表等を奨励している。また、動 物 生 命 科 学 科 で は 、 授 業 公 開 期 間 中 に 教 員 に よ る 授 業 参 観 を 行
い、その後学科会議で話し合う取り組みを２年前から行っている。これらの取り組- 21 -

みによって、自分では気づかない問題点に気づき、授業を改善することができるよ
うになってきた。
＜５＞大学院全体
修士課程では、教 員 各 個 人 の 研 究 成 果 だ け で な く 、 学 位 取 得 を め ざ す 優 れ た 学 生 の指導を通じて、間接的にも教員の質の評価がなされている。

＜６＞芸術研究科
加計美術館での企画展や個展の DM などを通じて教員の近作の紹介がおこなわれ、研 究 紀 要 の 投 稿 を 通 じ て 、 各 教 員 の 研 究 動 向 を 把 握 で き る 。 博士（後期）課程においては、在籍している専任教員のみならず、退職した教員が組織した学生や卒業生のための展示会などが、教員及び学生にとても良い影響を与えている。
＜７＞産業科学技術研究科
計算機科学専攻（修士課程・博士（後期）課程）では、ＦＤ研修会を開催し、教育
内容･方法等の改善を図っている。
＜８＞人間文化研究科
大学院３研究科の合同ＦＤ研修会を開催し、教育内容･方法等の改善を図っている。
・テーマ「人を対象とする研究に関する倫理指針」（2015（平成 27）年 10 月 26
日 11:00～12:00）
さらに研究科独自のＦＤミーティングを定例的に開催し、教員の資質向上を図っている。
・テーマ「人間文化研究科の検討課題」(2015（平成 27）年 4 月 15 日)
・テーマ「コースワークとリサーチワーク」(2016（平成 28）年 3 月 16 日)（２）改善すべき事項＜１＞大学全体
前回の大学評価結果の提言で「専任教員の年齢構成において、61～70 歳の割合が産業科学技術学部 47.1％と高い」との指摘があるが、2015（平成 27）年５月１日現在、44.4％で、以前として高い比率となっている。開学当初の学科構成の教員年齢に偏りがあり、将来５カ年で退職教員が増加する。教員補充に際し、年齢構成を考慮し、さらに改善を進める必要がある。
ＦＤ講演会への参加者率が 30％前後にとどまっており、ＦＤ活動に全学を挙げて積極的に取り組んでいるとは言い難い。とくに、参加する教員が固定化する傾向がみられる。学外のＦＤ関連シンポジウム等への教員派遣が少数であり、Ｆ Ｄ 研 修 会 等 へ の 参 加 者 比 率 が 低
く、ＦＤについて教員の関心が高くないことを示している。更なる組織的なＦＤ活動の展開が必要である。
研究活動の活性化には研究助成金の獲得が不可欠であるが、科学研究費助成事業への申請
は研究代表者申請と研究分担者申請を合計して 29 件と低調である。教員の研究活動に対する意識をさらに高め、科学研究費助成事業をはじめとする外部資金獲得のための申請を促していく。
＜２＞芸術学部
社会のニーズの急激な変化に対して、領域拡大に伴い専任教員や兼任教員を確保して教育の質を確保しているが、学科設置の経緯や年齢構成の適正化が行われていなかったこともあり、今後定年退職等によってデザイン芸術学科においては、ニーズの高いデザイン領域の教- 22 -

員数の減少が進んでいくことが予想され、教員の専門領域のバランスが悪くなってきている。
＜３＞産業科学技術学部
観光コース関連授業も、兼任教員に依存しており専任教授の採用も視野に入れる必要がある。
また、専任教員の高年齢化が進んでおり、若手教員の採用計画が具体化していない。
＜４＞生命科学部
教員の採用・昇格等において、研究面に比べて教育面での評価基準が設定されておらず、教育業績が十分に評価されていないのが現状である。研究と教育をどのように評価するのか、客観的で公平な評価基準が必要と考えられる。また、教員の年齢に偏りがあるので改善する必要がある。

＜５＞大学院全体
公募制等を行うことでかなり改善されているが、大学院担当にふさわしい研究業績をもった教員の採用や昇任にむけて、大学全体で更に検討を重ねる必要がある。
＜６＞芸術研究科修士課程では、大学院担当にふさわしい研究業績をもった教員の採用や昇任にむけて、研究科内での検討を重ねている。
各教員の制作発表や研究歴を年次ごとに一堂に把握でき、ホームページなどに紹介できるようなシステムを、現在の簡単なものから進化させ、構築することが考えられる。それによって各教員のモチベーションは高められ、相互に共同研究の可能性が開かれることを期待する。
美術専攻においては、これまで芸術領域の特色でもあるが、個人による制作や研究が主流であったが、今後は他領域との共同制作や共同研究の場の設定が求められる。
工芸領域は、人々の生活と密接につながっている点で、社会との接点を本来持っている。生活社会から遊離すること無く進められる教育が求められる。
博士（後期）課程では、専任教員が、地域と連携を結ぶ上で科学研究費などの外部資金を調達していくことが求められる。
＜７＞産業科学技術研究科
若手教員の補充が行われておらず、教員の高齢化が進んでいる。また、ＦＤ研修会の有効性についての評価を十分に行っているとは言えない。
＜８＞人間文化研究科
大学院担当にふさわしい研究業績をもった教員の採用や昇任について研究科内で検討する必要がある。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
学科単位の授業公開を拡充するとともに、事後に検討会を行うことで成果の可視化・共有化ができることが認識されはじめている。
＜２＞芸術学部
人員配置の適正化を図ると共に、コースの統合を行って専門領域の充実を図っていく。

- 23 -

定年で退職する教員構成を踏まえながら、長期的な展望で分野間の移行を進め、継続可能
で新鮮な学部学科の編成を行うために、新しい専任教員をどの分野にどの時点で計画的に配置していくかを、学科長と若い教員で検討を進めていく。
＜３＞産業科学技術学部
企業との連携強化を進めると同時に、連携企業数の開拓とインターンシップ実施に向けての作業を教員各自が行うことで自己評価に繋げられるよう努力し教員資質の幅を拡げて行く。また、教員間の連携と授業内容等の相互供与をすることで教育能力の向上を図って行く。さらに、授業評価アンケートに対して、評価点を向上させる為の方策を、教授会等で日常的に討議出来る学部環境を創出し資質のステップアップを図る。
＜４＞生命科学部
授業科目と担当教員の適合性を判断するために、 一つには、教員相互の授業参観等を活用する仕組みを整えたい。
健康科学科は、学科での教員の年齢構成については、今後もバランスのとれた年
齢構成となるように教員の採用を行う。
動物生命科学科は、全学的に実施している授業公開期間中に教員による授業参観を行い、学科会議で改善について話し合う取り組みは少しずつ効果を上げ始めているので、この取り組みの回数を少しでも増やすことが望ましい。
＜５＞大学院全体
大学院全体の FD 研修会の充実を図っており効果は、徐々に出てきている。
＜６＞芸術研究科
研究や制作活動で成果を上げている教員は少なくなく、国際展や全国的なレベルの展覧会での活動が続いている。
＜７＞産業科学技術研究科
Ｆ Ｄ 研 修 会 を 開 催 し 、 教 員 の 資 質 向 上 に 努 め て い る 。 ま た 、 年に２回行う大学院中間発表会等を通して専攻教員が教育研究活動について理解し合う機会を設けている。
＜８＞人間文化研究科
大学院独自の FD 研修会を実施し効果は、上がってきている。
（２）改善すべき事項＜１＞大学全体
教員組織について、年齢構成のみでなく、分野間のバランスや ST 比を適正に保つ
ような人事計画を行い、教員の男女比についても配慮する。
ＦＤ活動については、教育推進センターが教員の出席状況を集計して大学協議会、教育研究推進委員会などで報告しているので、この資料をもとに学部・学科等で取り組み状況を点検し、次年度の改善につなげる。ＦＤ研修会の内容を、アクティブラーニングなど日々の教育活動につながるものとすることと、それをシリーズ化することで、問題の重要性を認識できるようにする。
アクティブラーニングを導入している科目を学内から募集して授業公開することで、一斉授業ではなく双方向型授業への転換を図ることが必要となってきている。
外部資金の獲得に向けて、アンケートで教員が申請に苦慮していることが明らかになっていることから、アドバイザー制度などを検討する必要がある。
＜２＞芸術学部
各学 科 に お い て 教 員 の 募 集 ・ 採 用 ・ 昇 格 等 に 関 す る 方 針 を 設 定 す る こ と 、 お よ び 授
業科目と担当教員の適合性を判断する仕組みを整備する。
学部・学科独自の資 質 向 上 の た め の Ｆ Ｄ 講 演 会 な ど を 定 期 的 に 実 施 す る 。

- 24 -

＜３＞産業科学技術学部
若手教員の計画的な採用により、将来へと継続できる体制を築く必要がある。
＜４＞生命科学部
ＦＤ活動については、教員の研修会等の出席状況に応じて、学部長、学科長から参加を促すように指導を行う。
＜５＞大学院全体
年齢構成を吟味することで、研究の活性化が図られ、活発な議論の成立も果たされるため、新採用の人材確保にあたっては、慎重な審議が求められる。
大学院ならではのＦＤ計画を設定し、実施する。
＜６＞芸術研究科
現在の各教員の年齢を配慮しながら、５年後 10 年後の教員構成を考え、専門領域の相互関係を念頭に入れる必要がある。
芸術分野の特徴を生かした共同研究をめざし、科学研究費の総合研究部門などで研究費獲得をめざす。
＜７＞産業科学技術研究科
ＦＤ研修会の有効性についての評価を十分に行っているとは言えないので、ＦＤ研修会の有効性についての評価を行う。
＜８＞人間文化研究科
FD 研修会をさらに充実させる。
４．根拠資料
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大学学則（既出１−１）
教員採用・昇任選考基準
大学非常勤講師の就業に関する規程
特任教授についての申し合わせ
特別に任用する教育職員に関する規程
客員教授規程
募集要項
大学ホームページ（既出１−４）
大学案内（既出１−５）
学科教員の採用に関する手続き標準
教員の昇任人事の手続き標準
学部構成員一覧
大学院教員構成員表（既出２−２４）
Web シラバス（既出２−３）
学生便覧（既出１−６）
大学院構成員資格認定の手続き標準
大学院担当教員資格審査に関する細則
教育研究推進委員会規程
告知のチラシ
授業評価アンケート結果
授業評価アンケートに応えて教育プログラムに関する評価・改善シート
授業公開参観シート
授業公開教員のリプライ
倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準内規
教授会資料
学務委員会資料（既出１−２０）
専任教授会記録- 25 -

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倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準に関する細則
教育推進センターＦＤ活動・授業評価アンケート記録
2015 授業公開記録
2015 各種委員会名簿2015 教員採用要望書
観光学科設置届出書
倉敷芸術科学大学教員採用・昇任選考基準
倉敷芸術科学大学大学院担当教員資格審査に関する細則
生命科学部専任教授会議事録
倉敷芸術科学大学 紀要
大学院要覧（既出１−３２）
学科会議議事録
ＦＤ講演会記録
生命医科学科ホームページ
学部・学科と大学院研究科・専攻の基礎となる学科表研究科委員会議事録
卒業・修了制作展図録
自己評価委員会資料
COC 活動報告書（既出１−１７）
研究業績調査票
大学院学則（既出１−２）
大学院委員会議事録
加計美術館案内 DM、チラシ
岡山天満屋美術画廊蒼翔展案内状、秀桜基金海外留学賞パンフレット
各種イベント情報
教育研究業績データベース- 26 -

第４章

教育内容・方法・成果（１）教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
１．現状の説明（１）教育目標に基づき学位授与方針を明示しているか。
＜１＞大学全体
建学の理念および教育目標に基づいて、ミッション（社会的使命）を「専門的知識・技能の高い職業人の養成」「幅広い教養と豊かな人間性を備えた社会人の養成」「地域社会に貢献できる人材の養成」「芸術と科学に関する創造性豊かな人材の養成」の４項目を掲げている。ミッションに掲げる人材の養成を目指し、ディプ
ロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）を「各学部・学科で習得した
専門的な知識や技能を生かして、専門領域で活躍できる職業人としての力量を有していること」「自らが社会の一員であることを自覚し、幅広い教養と豊かな人間性を備えた、良き社会人として活躍できる力量を有していること」「地域社会の構成員として、まちづくりや文化活動等の分野を率先して活躍できる力量を有していること」「科学的な思考ができる芸術エキスパート、またはデザインセンスを備えた科学エキスパートとして活躍できる力量を有していること」の４項目で定めている。
ま た 、 全 学 科 共 通 の ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）を３つ
ミ ッ シ ョ ン （ 社 会 的 使 命 ） に区分し、以下項目で定めている。
「幅広い教養と豊かな人間性を備えた社会人の養成」（１）大学での学びの基礎となる資質能力を身につける。
（２）人間の本質を理解し、人間性を尊重できる。
（３）社会との関わりを認識し、論理的・批判的思考力を身につける。
（４）自然との関わりを認識し、論理的・批判的思考力を身につける。
（５）異文化理解を深め、コミュニケーション能力を身につける。
（６）健康的な生活を営むことができる。
「地域社会に貢献できる人材の養成」
・地域社会の構成員として活躍できる。
「芸術と科学に関する創造性豊かな人材の養成」
・芸術的なセンスや科学的な思考法に基づいた豊かな創造性を持って活躍できる。
さらに学科、専攻ごとのディプロマ・ポリシーの中で、学習できる能力を明示している。
＜２＞芸術学部
芸術学部の教育研究上の目的及び人材養成の目的および大学のミッションとデ ィ プ ロ
マ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）に基づき各学科でディプロマ・
ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）を定めている。
メディア映像学科のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）は、以下の６項目で定めている。
（１）芸術の基礎的な知識を身につける。
（２）メディア環境に対応した芸術表現の基礎的な知識および技能を身につける。
（３）マンガ・アニメに関する知識および技能を身につける。
（４）コミックイラストに関する知識および技能を身につける。
（５）ゲームとWebデザインに関する知識および技能を身につける。
（６）映像と放送に関する知識おび技能を身につける。
（７）専門分野の諸問題を自ら解決できる。

- 27 -

デザイン芸術学科のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）は、以下の５項目で定めている。
（１）芸術の基礎的な知識を身につける。
（２）デザイン、美術工芸の基礎的な知識および技能を身につける。
（３）デザイン、美術工芸の応用的な知識および技能を身につける。
（４）デザイン、美術工芸の諸領域を融合した総合的なデザイン芸術の基礎的、応用的な知
識および技能を身につける。
（５）専門分野の諸問題を自ら解決できる。
＜３＞産業科学技術学部
産 業 科 学 技 術 学 部 の研究上の目的及び人材養成に関する目的および大学のミッションとディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）に基づき各学科でマディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）を定めている。
経営情報学科のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）は、以下の６項目で定めている。
（１）地域づくり、情報、観光、経営等に関する基礎的な知識および技能を身につける。
（２）地域づくりに関する知識および技能を身につける。
（３）情報・通信に関する知識および技能を身につける。
（４）旅行業務およびホテルマネジメントに関する知識および技能を身につける。
（５）ビジネス・企業経営に関する総合的な知識を身につける。
（６）専門分野の諸問題を自ら解決できる。
観光学科のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）は、以下の４項目で定めている。
（１）観 光 の 基 礎 的 な 知 識 や 技 能 を 身 に 付 け る 。
（２）旅 行 業 務 お よ び ホ テ ル マ ネ ジ メ ン ト に 関 す る 知 識 や 技 術 を 身 に 付 け る 。
（３）ア ナ ウ ン サ ー お よ び ガ イ ド に 関 す る 知 識 や 技 術 を 身 に 付 け る 。
（４）国 際 観 光 お よ び 情 報 に 関 す る 知 識 や 技 術 を 身 に 付 け る 。
＜４＞生命科学部
生 命 科 学 部 の研究上の目的及び人材養成に関する目的および大学のミッションとデ ィ プ
ロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）に基づき各学科でディプロ
マ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）を定めている。
生命科学科のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）は、以下の７項目で定めている。
（１）生命科学に関する基礎的な知識を身につける。
（２）医用工学に関する知識や技能を身につける。
（３）生命化学に関する知識や技能を身につける。
（４）食品科学に関する知識や技能を身につける。
（５）海洋科学に関する知識や技能を身につける。
（６）香料科学に関する知識や技能を身につける。
（７）専門分野の諸問題を自ら解決できる。
健康科学科健康科学専攻のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）
は、以下の６項目で定めている。
（１）健康・医療に関する基礎的な知識を身につける。
（２）環境・保健に関する基礎的な知識を身につける。
（３）健康・運動の分野に関する知識と技能を身につける。
（４）スポーツ医科学の分野に関する知識と技能を身につける。
（５）救急医療の分野に関する知識と技能を身につける。
- 28 -

（６）専門分野の諸問題を自ら解決できる。
健康科学科鍼灸専攻のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）は、以下の４項目で定めている。
（１）健康・医療に関する基礎的な知識を身につける。
（２）東洋医学的分野の知識や技能を身につける。
（３）人間の体のケアに関する知識や技能を身につける。
（４）専門分野の諸問題を自ら解決できる。
動物生命科学科のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）は、以下の４項目で定めている。
（１）動物・医療に関する基礎的な知識および技能を身につける。
（２）動物看護に関する知識および技能を身につける。
（３）動物実験に関する知識および技能を身につける。
（４）専門分野の諸問題を自ら解決できる。
生命医科学科ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）は、以下の４項目で定めている。
（１）生命医科学に関する基礎的な知識および技能を身につける。
（２）臨床検査医学に関する知識および技能を身につける。
（３）細胞診断学に関する知識および技能を身につける。
（４）専門分野の諸問題を自ら解決できる。
健 康 医 療 学 科 のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）は、以下の４項目で定めている。
（１）健康・医療に関する基礎的な知識を身につける（２）東洋医学的分野の知識や技能を身につける（３）人間の体のケアに関する知識や技能を身につける（４）専門分野の諸問題を自ら解決できるというもので、これらの能力を身につけ、所定の単位を修得した学生に対して、卒業を認定
し学位を授与する。
＜５＞大学院全体
大 学 院 の 趣 旨 、 教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標に 基 づ き 修 士 課 程 、博士（後期）課程と も に 、 デ ィ プ ロ マ ・ ポ リ シ ー を 設 定 し 、 大 学 院 要 覧 ・ 研 究 ガ イ ド
ブックに掲載し学生へ周知している。
＜６＞芸術研究科
修士課程美術専攻では、ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）を「美術専攻において学位の取得にあたっては、芸術的感性によって直観力を高め、社会から遊離することなく、知識や経験に基づいた論理的判断をくだせる力を養うことが必要である。それらの成果は美術作品の制作を通じて反映される。社会的に受け入れられ、共鳴を得る制作を第一の基準として評価する」とし、「１．絵画・彫刻・工芸・映像・デザインの領域で専門的な基礎知識を体系的に身につける」「２．それらの専門知識を、制作を通して目に見えるかたちにあらわす」「３．制作の成果をまとめ、展示や報告書で発表し、社会の評価を受ける」と定めている。これまでの美術領域における教育、及び作品制作を踏まえ、それぞれの系列における制作研究に加えて理論研究の研鑽を積み、独自の視点からその表現方法を構築し、独創性のある芸術作品の創造者の育成をめざすとともに、その専門知識や技術、研究成果をふまえて、倉敷はもとより中四国、学生の出身地域において芸術文化の普及やその質の向上に貢献出来る人材の育成、さらに映像系列においては、その関連業界において活躍出来る人材の育成を行う。その為に、本専攻では学内の研究だけに専念することなく、各種コンクールへの応- 29 -

募、展覧会や個展での作品発表、芸術文化イベントへの参加を行う等、芸術の社会貢献における意義の実践を通じた考察を行うとともに、系列を横断する研究を行い、広く芸術領域の造詣を深める教育を行う。
修士課程工芸専攻では、ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）を「工芸領域における教育、および作品制作を踏まえ、それぞれの系列における制作研究に加えて理論研究の研鑽を積み独自の視点からその表現方法を構築し、独創性のある芸術作品が出来た者に対して修士の学位を授与する」とし「１．多様化した社会のニーズに対応し、専門的知識に基づいた新しい制作方法を身に付ける」「２．それぞれの系列における創作活動を通じて豊かな人間社
会の確立に貢献出来る能力を身に付ける」「３．制作技法や制作意図などを具体的に記述し、口頭でわかりやすくプレゼンテーションをする事が出来る」としている。これまでの工芸領域における教育、及び作品制作を踏まえ、工芸における伝統的な精神性を尊重しながらも、現代の生活様式に対応する制作研究の研鑽を積み、心を癒し、社会生活や個人の生活においても潤いを感じさせる新しい工芸創造の進展をめざす。そのために、新しい素材の開発に対する原理とその造形展開法を充分に思考し、自由で個性豊かな現代工芸を創造できる人材を育成するとともに、芸術学系理論研究においても幅広い教授陣により深い教養を積み重ね、作品のプレゼンテーション等においての実践的理論展開ができる優秀な人材の育成も計りたい。
博士（後期）課程芸術制作表現専攻では、「本専攻においては、自立した表現者としての誇りと社会に向けての積極的な問いかけを通じて、地域における芸術文化の中核をなし、加えて国際的な競争力を身につける。さらには領域を横断して、広い範囲の芸術分野に発信していくことのできる知性と感性を備えた人格を、制作と論文の作成を通して実現する」とし、「１．絵画・彫刻・工芸の各分野の専門的知識を、国際的レベルに至るまで深く探究する」「２．他領域の専門を自己の分野に取り込んで、独創的な個人様式を確立する」「３．
研究成果を、個展をはじめ公的な発表を通じて、社会に問いかける。」としている。大学院
修士課程を修了し専門領域において高度な表現能力を有する学生、また芸術領域で活躍する
社会人において、修士課程における教育を継続しながら、さらに高度な制作研究を積み重ねてその領域を極める。あわせて、倉敷における近代の文化的背景も視野に入れつつ、芸術領域から哲学や科学等含めた幅広い学際的造詣を深め、自己の表現を踏まえた理論研究にも重点を置き、芸術に対して自立した表現者としての自覚を元に、地域における芸術文化の中核を担い、その活動が今日の芸術活動に少なからず貢献することができる専門家の育成を目指す。
＜７＞産業科学技術研究科
修士課程計算機科学専攻では、ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）を「計算機科学
は、計算機システムやデジタルメディア、情報処理、情報数理など様々な分野がある。大学院修了者にはこれらの分野についての幅広い知識はもとより、特定の分野に特化した深い知
識、創造力、問題解決能力、システムや作品の作成能力、研究遂行能力が必要となる。本専
攻では、以下の学位授与方針のもとで、修了要件を満たしたものに修士（産業科学技術）の学位を授与する」とし「１. 計算機科学の専門領域において、基盤理論及び、環境構築、実装、実験、運用など、研究やシステム構築、作品作成に必要となる技術や手法を身につける」「２. 取り組む課題や作成する作品について、教員や他の学生と議論しながら作業を遂行できる」「３. 自分が考えた思考過程と、自分が行った作業内容を整理し、論文、レポー
トにまとめたり、作品として発表することができる」と定めている。計算機科学専攻では、
来るべきユビキタス情報化社会に向けて、急速に発展しつつあるネットワークやマルチメデ
ィア環境の普及・拡大を背景に、急激な技術革新に柔軟に対応するための基礎知識を有し、その関連業界において活躍できる情報技術者の養成を目指している。修士課程では、多様化する社会的要請と建学の理念である学際領域、特に芸術と科学の協調を目指す研究を推進
し、計算機システム、知的情報処理、情報メディア、情報数理の４研究分野によって、関連の産業界や教育界の要請にマッチした人材を育成する。特に、デジタルメディアおよびイン
ターネット関連分野における最先端の機器および関連ソフトウエアを積極的に導入し、より実務に近い実習や実験を通して、両分野の即戦力の技術者を育成する。
修士課程機能物質化学専攻では、ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）を「１．機能分子化学系または分子細胞病理学系において、化学またはバイオサイエンス、細胞病理学に関する基礎的な専門知識、研究能力を体系的に身につける」「２．各専門領域において基盤理論および一般的実験手法、研究組立手法を理解し、論文作成のための研究の方針・方法等を- 30 -

身につける」「３．実験方法や結果を教員や他の学生と議論しながら研究を遂行できる」「４．実験結果を整理し、論文、レポートとしてまとめ、発表することができる」と定めている。化学、生物学、医科学等の専門分野の学際領域を視野に入れた教育と研究を行い、柔軟な探究精神と統合的視野をもって物事を判断し得る能力を備えた人材の養成を目標とする。
博士（後期）課程計算機科学専攻では、ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）を「大学院博士課程修了者には、高度な専門知識に加え、専門に関する幅広い知識、創造力、問題発見能力、問題解決能力、システムの作成能力、客観的な視点からの評価能力などの、研究遂行能力が必要となる。本専攻では、以下の様な学位授与方針のもと、修了要件を満たしたものに博士（工学）の学位を授与する」とし、「１. 指導教員、副指導教員の元で計算機科学に関する高度な専門知識、研究能力を身につける」「２. 高度な情報入手能力に基づき、独力で必要な情報を収集し、整理することができる」「３. 研究結果や自分の考えをわかりやすくまとめ、書面や口頭により論理的に発表し、客観的に議論することができる」と定めている。計算機科学専攻では、来るべきユビキタス情報化社会に向けて、急速に発展しつつある
ネットワークやマルチメディア環境の普及・拡大を背景に、急激な技術革新に柔軟に対応するための基礎知識を有し、その関連業界において活躍できる情報技術者の養成を目指している。博士（後期）課程では、情報システムと情報メディアの２分野における、より高度な専
門性を持った研究指導体制を整備し、両分野のさらに高度な専門技術者や研究者を育成する。
博士（後期）課程機能物質化学専攻では、ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）を「１．各系で高度な専門的知識、研究能力を体系的に身につける」「２．高度な情報入手能力に基づき、独力で必要な情報を収集し、整理することができる」「３．研究結果や自分の考えをわかりやすくまとめ、書面や口頭により論理的に発表し議論することができる」と定めている。専門分野に関する研鑽をさらに積ませるとともに、他の関連する研究領域での諸問題をも視野に入れた新たな研究課題を見出し、体得した専門知識を十二分に活用して研究・開発できる人材の養成を目的とする。
＜８＞人間文化研究科
人間文化専攻では、ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）を「大学院修了者には、高度な専門知識に加え、専門に関連する幅広い知識、創造力、問題解決能力等が求められる。本専攻では、以下のような学位授与方針のもと、修了要件を満たした者に修士（学術）の学位を授与する」とし、「１．教育、文化、政治、経済、健康、スポーツ、生活環境、比較動物分野の幅広い知識と専門領域における研究能力を身につける」「２．学際的な視点に立って、問題点を整理し、問題解決へのアプローチができる」「３．研究成果や自分の考えを、口頭や論文でわかりやすく論理
的 に プ レ ゼ ン テ ー シ ョ ン す る こ と が で き る 」 と 定 め て い る 。 人間文化研究科は、社会科学系、健康・環境科学系の２系列から成っており、現代社会が直面する、教育・文化・政治・生活環境・健康生活等に関する様々な問題点を、個別の学問領域を超えた学際的な立場に立って解決できる人材の育成を目指す。
（２）教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。
＜１＞大学全体
建学の理念および教育目標に基づいて、ミッションを掲げ、人材の養成を目指した
カリキュラムを編成するため、カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）を定めている。「『専攻科目』と『教養科目』の 2 つのカテゴリーに大分類される科
目群の上に立ち、それぞれの人材養成を目指したカリキュラム（教育課程）を次の方針に基づいて構築する」とし「１.芸術、産業科学技術、生命科学に関する「専攻科目」では、基礎から応用への系統性と理論と実践の統合性に配慮した体系的な編成」「２.幅広い教養と豊かな人間性を育成するための「教養科目」では、大学での学びの基礎となる導入科目から始まり、平成 28 年度から、文化と芸術、文化と社
会、生活と科学、外国語、保健体育の各系列に沿った体系的な配置」「３.地域のまちづくりや文化活動を実践するための科目として、関連した学部・学科の専攻科
目、地域連携・キャリア教育科目系列の配置」「４.芸術と科学を別々に探究するの- 31 -

ではなく、両者を協調ないしは融合して新たな価値を創造するための科目として、教養科目「芸術と科学の協調」推奨科目群等の配置」と定めている。
また、全学科共通のカリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）を３つミッション（社会的使命）に区分し、以下項目で定めている。
平成 28 年度から導入「幅広い教養と豊かな人間性を備えた社会人の養成」
・大学での学びの基礎となる「導入科目」を１年次に配置する。
・幅広い教養を身につけるために、「文化と芸術」「文化と社会」「生活と科学」
を「専攻科目」と並行して学べるよう、すべての年次を対象として配置する。
・異文化の理解を促進するために、「外国語」を１年次（または２年次）に配置する。
・健康的な生活について学ぶために「保健体育」を１年次に配置する。
平成 28 年度から導入「地域社会に貢献できる人材の養成」
・「地域連携・キャリア教育科目」と「くらしき若衆科目」を配置する。
「芸術と科学に関する創造性豊かな人材の養成」
・教養科目「芸術と科学の協調」と「芸術と科学の協調」推奨科目群を配置する。
さらに学科、専攻、年次ごとのカリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）を定め、明示している。
＜２＞芸術学部「専攻科目」と「教養科目」から構成され、それぞれの人材養成を目指したカリキュラム（教育課程）を次の方針に基づいて構築する。

メ
デ
ィ
ア
映
像
学
科

デ
ザ
イ
ン
芸
術
学
科

１年次
各専門分野の基
礎を選択の中から幅広く学び、クリエーターとしてのセンスを磨く。

２年次
基礎を踏まえ専
門分野の中から
自分の関心と適性を考慮し最低
３分野を選択して学ぶ。

３年次
専門分野の専攻にわかれ、最新の設備と目の行
き届いた少人数制の授業の中で、より高度な専門性の高い学習を行う。

４年次
卒業制作・課題研究を行い、将来を見据え、独自の表現を社会へ発信する力を身につける。

デザイン、美術
工芸の歴史と理論、および平面・立体の基礎
造形を学ぶ。プ
ロジェクト演習ではグループワークに取り組む。

デザイン領域およびアート領域の理論と演習科
目を自由に組み
合わせて幅広く学び、自分の専門性を見きわめる。総合プロジ
ェクト演習ではプレゼンテーシ
ョン技術を身につける。

１分野を選択し、実習科目を通してより専門的に学ぶ。総合
プロジェクト実
習では企業や地域と連携し、領域横断的な応用力と実践力を身につける。

選択した領域・分野で学んだ専門性と、総合プ
ロジェクト科目
で身につけた総
合性の両面から、自らのテーマで集大成としての卒業研究に取り組む。

- 32 -

美
術
工
芸
学
科

デ
ザ
イ
ン
学
科

日本画・油画・
現代表現・彫刻・陶芸・ガラ
ス工芸・芸術キャリアデザインの基礎科目を学
び、自分の専門分野の選択探りつつ幅広く学ぶ
平面・立体の造形とデザインの基礎を学ぶとともに、コンピュータのスキルを身につける。

選択した分野の演習で専門的に学び、各分野に分かれて、基礎を踏まえた技術や理論を修得する

実習で制作・研究に取り組み、身につけたこと
を発展・展開して深めつつ、社会と作品や研究との関係を学ぶ

研究テーマの集大成として卒業
研究に取り組む。社会に発信していく力を身につける

幅広く３つの専
攻分野について理論を学習し、演習を通して各専攻分野の基礎を学ぶとともに、プレゼンテーションのスキルを身につける

１つの専攻分野
について実習を通して専門的に学ぶとともに、企業や地域と連携した総合デザインプロジェク
トに取り組み、
応用力と実践力
を身につける

各専攻で学んだ
専門性と総合性の両面から、自らのテーマで集大成としての卒業研究に取り組
む＜３＞産業科学技術学部「専攻科目」と「教養科目」から構成され、それぞれの人材養成を目指したカリキュラム（教育課程）を次の方針に基づいて構築する。

経
営
情
報
学
科

観
光
学
科

１年次
ゼミを中心に大学での学びの基
礎を身につけるとともに、各コースの基礎的な知識に触れ、コ
ース選択の指針とする。

２年次
それぞれのコースの講義、演習、学外実習などを通して広い視野と深い学びを追求するとともに、専門分野
をより深く学びたいコースを絞りこむ。

教養ゼミを中心
に大学での学びの基礎を身につけ、観光概論な
どの専門科目を通して観光を学
ぶ姿勢を養う

学外での実習などを含む実践的
な授業に参加し、広い視野と深い学びを追及する

３年次
専門分野の学びを研究に応用するため、希望をもとにゼミ出の配属となり、より専門性の高い講義とゼミでの研究活動を通して知識や技能を応用する力をつける。
インターンシッ
プや、より専門性の高い講義を通して、大学の学びと社会の結
びつきを理解する

４年次
卒業研究として、専門分野からさらにテーマを絞った研究活動を実践し、締めくくりとして卒業論文にまとめる。

卒業研究として観光学科の学生としての締めく
くりを論文にまとめる＜４＞生命科学部「専攻科目」と「教養科目」から構成され、それぞれの人材養成を目指したカリキュラム（教育課程）を次の方針に基づいて構築する。

- 33 -

生
命
科
学
科

健
健
康
康
科
科
学
学
専
科
攻

健
鍼
康
灸
科
専
学
攻
科

動
物
生
命
科
学
科
生
命
医
科
学
科
健
康
医
療
学
科

１年次
生物や化学に関する基礎的な講義や実験を通して、どのコースに進む
か、大まかな選択を行う。

２年次
それぞれの専門に関する知識を深め、同時に生命倫理やＳＰ
Ｉ能力適性検査対策の演習を行う。

３年次
後期には研究室配属をおこない、さらに専門性を高め、これまでに学んだ基礎知識を研究に応用する。

４年次
資格取得および卒業
研究などに取り組む。

身体の仕組み、機能と役割など健康
科学分野の基礎を学び、４年後の夢の実現に向けた学
科特別授業も行う。

学んだ基礎的知識をさらに深め、修得コースを選択・確定
し、より専門性の高い講義・実習を行う。

ゼミナールとして、興味のある研究分野の研究室に配属し、研究活動を通してより深く学ぶ。

将来を見据えて現場実習を実施。またゼ
ミナールで得た知識を発展させ、卒業研究を行う。

西洋医学の根幹となる基礎医学知識の修得と、東洋医学やはり・きゅうの基礎理解と実技を修得する。

はり・きゅうの専門的知識の修得と応用面を含めた施術技能のレベルアップを図る。

スポーツ分野やリラ
クゼーション分野など個人の興味・関心に応じた開講科目の修得と資格取得に向けた準備を行う。

臨床実習など実践型
授業により現場で使える技術の習得を身に付けるとともに、国家試験の合格をめざす。

動物医療や生命科
学を学ぶうえで基礎となる科目を中心に、専門職として不可欠な倫理や法規についても学ぶ。

動物看護・動物実験の根幹を成す科目を履修し、基礎と実践をつなぐ重要な内容
を講義と実習の両方から学ぶ。

講義・実習のいずれも、より実践的に学び、動物臨床や研究の現場で求められる
技術と知識を修得する。

さまざまな実践の機会を通じ、「考える力」や「伝える力」、「問題を発見・解決する力」を身につける。

細胞検査士、臨床検査技師に必要な基礎医学知識を修得する。

基礎医学の知識を深めるとともに、臨床医学に関する知識を修得し、また多数の実習によって実践的に知識を理解し応用する。

臨床医学の教育と病院実習から、臨床検査技師の業務を実際に経験し、医療現場に必要とされる事柄を学ぶ。

卒業研修を行うとともに、細胞検査士コースでは細胞診断学
特論で最先端の医療を学ぶ。

西洋医学の根幹となる基礎医学知識の修得と、東洋医学やはり・きゅうの基礎理解と実技を修得する

はり・きゅうの専門的知識の修得と応用面を含めた施術技能のレベルアップを図る

スポーツ分野やリラ
クゼーション分野など個人の興味・関心に応じた開講科目の修得と資格取得に向けた準備を行う

臨床実習など実践型
授業により現場で使える技術の習得を身に付けるとともに、国家試験の合格をめざす＜５＞大学院全体
大 学 院 の 趣 旨 、 教育研究上の目的および人材養成の目的・教育目標に 基 づ き カリキュラ
ム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）は、課程・専攻ごとに定めており、 大 学 院
覧・研究ガイドブックに掲載し学生へ周知している。
＜６＞芸術研究科
修士課程美術専攻では、教育目標に 基 づ き 「カリキュラムは制作と理論の２つの領域を過不足なく履修するよう編成されている。制作に関しては課題をこなす対応能力と、自主制作を重視する創造力を各領域の性格に応じてバランスをとりながら運用している。研究成果としての修了制作は報告書を含めて判定されるが、それぞれ修了制作展と研究報告会を開催
し、公的に評価される」と定めている。
修士課程工芸専攻では、教育目標に 基 づ き 「本専攻では、それぞれの系列における制作研
究に加えて理論研究の研鑽の為に下記の指導を行う」とし「１．定期的な講評会を開催し、- 34 -

領域を超えた教員による指導を行う」「２．各種公募展への応募と個展やグループ展開催の指導を行う」「３．芸術学系教授陣による実践的理論展開の指導を行う」「４．指導教官の個人指導により、実践領域の専門性の向上と専門的知識の向上を図る」と定めている。
博士（後期）課程芸術制作表現専攻では、教育目標に 基 づ き 「カリキュラムは各学生の専門領域の「制作表現研究」を中心に編成されている。これに「芸術理論総合研究」と「領域横断特別研究」という科目を加えて、広い視野をもつことで孤立することなく、つねに社会性に根ざした表現活動を推奨するシステムをつくり出している。研究成果は各学年での公的な中間報告会を経て、美術館での修了制作展で発表される」と定めている。
＜７＞産業科学技術研究科
修士課程計算機科学専攻では、教育目標に 基 づ き 「高度情報化の進展にともなう情報技術の革新に対応できる技術者やクリエイターの養成を目指すため、計算機システム、デジタル
メデイアを軸とした情報化の基幹技術およびそのバックグラウンドとなる情報数理の科目を配置している。入学時から、主指導教員と副指導教員を決めて、半期ごとに発表会を行い、研究や創作、学位論文作成に関する指導をきめ細かく行う」と定めている。
修士課程機能物質化学専攻では、教育目標に 基 づ き 「 カリキュラムは２系列からなっている。学外の専門家による特別講義、各系全教員によるゼミナール、特別研究で構成されている。所属する系を中心とした講義科目を受講するとともに特別研究を行うことにより、体系化された専門知識、実験手法を修得し、必要な情報を収集、整理活用することができるように配慮している。研究結果や個々の考えを要領よく発表し、論理的に応答する訓練の場として、半期ごとの発表会を行なっている」と定めている。
博士（後期）課程計算機科学専攻では、「カリキュラムは、ゼミナールと特別研究から構成され、計算機科学分野をベースにして、総合的な思考力、分析力、問題発見能力、問題解
決能力、実装力、客観的な評価能力などの諸能力向上を目指して指導する。問題提起、解決案、研究結果を要領よくまとめて、発表し、論理的に応答する訓練の場として、半期ごとに発表会を行う」と定めている。
博士（後期）課程機能物質化学専攻では、「２系列からなっている。ゼミナールと特別研
究で構成されている。所属する系での特別研究を通して、思考、解析、解決案提起、実験手法提起の諸能力向上を目指して指導される。研究結果や個々の思考解析課程、解決案、実験手法を要領よく発表し、論理的に応答する訓練の場として、半期ごとの発表会を行なっている」と定めている。
＜８＞人間文化研究科
修 士 課 程 人 間 文 化 専 攻 で は 、 教育目標に 基 づ き 「 学士課程での教育によって得た成果を発展させ、専門分野に関連する幅広い知識、創造力、問題解決能力を養うために、専門的な分野に重点を置きながらも、関連する他分野の学習を同時に行う、複合的な科目履修を修学上の条件としている。所属する系列の講義科目を受講するとともに、他系列の科目あるいは関連科目を受講することにより、幅広く深い学際的な知識を身につける。また、特別研究を通じて、問題解決能力を培い、研究成果や自分の考えを論理的に発表できるようにする。
大学院入学後には主指導教員および副指導教員を定めて、研究および学位論文作成等に対す
るきめ細かな指導を行う」 と 定 め て い る 。
（３）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針が、大学構成員（教職員および学生等）に周知され、社会に公表されているか。
＜１＞大学全体
大学ホームページに、建学の理念、教育の理念、大学の掲げるミッションと３つのポリシーを掲載し、公表している。
教育目標は「大学学則」で定め、「大学学則」は新入生オリエンテーションで配布する「学生便覧」に記載している。新入生オリエンテーションで配布する「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」に、建学の理念、教育の理念、カリキュラム・ポリシ
ー、ディプロマ・ポリシーを記載し、周知している。
＜２＞芸術学部- 35 -

ディプロマ・ポリシーおよびカリキュラム・ポリシー、カリキュラム・ツリーとして公表している。教育課程の編成・実施方針については、前期および後期のオリエ
ンテーションで説明し周知している。
1 年次の指導として、毎年入学時に行われる「一泊研修」にてデ ィ プ ロ マ ・ ポ リ シ ー 、
アドミッション・ポリシーや、カ リ キ ュ ラ ム ・ ポ リ シ ー 、 カリキュラム・ツリーなどを配布し研修を行っている。
教育内容、教育方法などに関する基本的な考え方は、大学案内や学部独自で制作している学科パンフレット、学部オリジナルホームページにおいて、わかりやすく
まとめている。
＜３＞産業科学技術学部
教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針については、大学ホーム
ページに公表している。
教育目標や教育課程の編成・実施方針については、毎年度入学生に配布している「学生便覧」や「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」の冊子に記載し、オリエンテーシ
ョンなどで学生に説明し周知している。
＜４＞生命科学部
学生便覧、倉敷芸術科学大学で学ぶこと－教育の目標と方針―、教室内ポスター掲
示、および大学のホームページにて教職員・学生および広く社会に周知・公表している。
各 学科独自のホームページを使って教職員や学生および社会一般に対して、学科の学位授
与方針および教育課程の編成・実施方針を周知・公表している。
＜５＞大学院全体
建学の理念、教育の理念、大学の掲げるミッションと３つのポリシーを大学院要覧・研究ガイドブック・大学ホームページに掲載し学内外に公表しており、教職員と学生が自覚を持って、理念の共有に努めている。
＜６＞芸術研究科
教育目標をはじめとして具体的な事務的項目までをとらえた、学習の手引きとなる
授業時間割表を作成して、教職員や学生に配布し、それぞれの教育課程の自律性と特徴を認識し、各個人の立ち位置を明確にする指針を提供している。
さらに、各専攻の教育目標と学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）は、入学時に配布される大学院要覧に明確に記載されている。また、大学ホームページで広く一般に公表している。
＜７＞産業科学技術研究科
大学院要覧、大学のホームページにて教職員・学生および広く社会に周知・公表している。
＜８＞人間文化研究科
大学のホームページにおける「建学の理念･教育の理念」の大学院・人間文化研究科において、教育目標、学位授与方針、構成員の研究分野等を公表している。
（４）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っているか。
＜１＞大学全体
教 育 目 標 に つ い て は 、 自己評価委員会で検証を行っている。学位授与方針（デ ィ プ ロ
マ ・ ポ リ シ ー ）、教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー、カリキュラム・ツリー）については、学務委員会で検証を行っている。全 学 で 統 一 様 式 を 用 い た 「 カ リ キュラム・ツリー」および「カリキュラムとディプロマ・ポリシーの関与を示す表」- 36 -

を毎年作成し、カリキュラムとディプロマ・ポリシーの適切性について、学務委員会で検証を行っている。
＜２＞芸術学部
教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性については、学科長、学務委員を中心に定期的に会議を実施して検証を行っている。
＜３＞産業科学技術学部
カリキュラムの見直しを行う場合は、学部教育目標・学位授与方針と整合している
か学務委員会で検証し、大学協議会で決定されたものを教授会で報告承認している。
＜４＞生命科学部
学務委員会で検証を行っている。
＜５＞大学院全体
学務委員会をはじめ各種委員会を通じて検証を行っている。
＜６＞芸術研究科
学務委員会で教育課程の編成を見直し、研究科の将来像を手さぐりしながら、学生の動向と合わせて、指導方針の適性を検証している。
＜７＞産業科学技術研究科
学務委員会で検証を行っている。
＜８＞人間文化研究科
2015（平 成 2 7 ） 年 度 末 に 、 本 研 究 科 に 教 育 研 究 の 適 切 性 に 関 す る 検 証 す る た め の教育研究検証ワーキンググループを組織し、2015（平成 27）年度の教育研究の適切性について検証作業を行った。今後もこの教育検証ワーキンググループにより検証を行う予定である。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
建学の理念および教育目標に基づき、カリキュラム・ポリシーおよびディプロマ・
ポリシーを明確にするため、2012（平成 24 年）度から学務委員会で検討している。
これをより学生へ周知するために、本学の目標と方針をまとめた「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」を作成した。「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」は、専任教員および学部新入生全員に配布している。この冊子の表紙に、「１）入学時に自分の所属している学部・学科の目標と方針を読んで、各自の体系的な学習設計をしましょう。」「２）本冊子を定期的に読み返して、卒業に向けての学習がどれくらい進んでいるかを各自でチェックしましょう。必要に応じて各自の学習設計を見直しましょう。」と明記し、この冊子の活用を学生に促している。この冊子により、新入生
は、４年間で習得すべき知識・技能などを入学直後に知ることができ、「カリキュラム・ツリー」および「カリキュラムとディプロマ・ポリシーの関与を示す表」に
より計画的な履修計画を立てることができるようになった。
「カリキュラム・ツリー」および「カリキュラムとディプロマ・ポリシーの関与を示す表」により、各学科における基礎から専門への整合性が可視化され、カリキ
ュラム編成の検証・改善が容易になった。
＜２＞芸術学部
学生に向けての学部学位授与方針、教育課程の編成・実施方針は「大学便覧」「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」に明記して周知している。
- 37 -

＜３＞産業科学技術学部
学生に向けての学部学位授与方針、教育課程の編成・実施方針は「大学便覧」「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」に明記して周知している。
＜４＞生命科学部
冊子『倉敷芸術科学大学で学ぶこと－教育の目標と方針』の発刊によって、３つのポリシーとカリキュラム・ツリーにより、各分野・コースにおける基礎から専門分
野への整合性や関連性がよくわかるようになり、カリキュラム編成の検証および改善が容易になった。
＜５＞大学院全体
学務委員会で検証することで学生への指導方針を共有することができている。
＜６＞芸術研究科
独創性をもった自己表現に価値を置く教育目標の中にあっては、社会に向けて発表活動を続ける学生が継続する現況は、効果をあげているものとして評価できる。
入学志願者（受験者）には、入試前の相談時や受験時の面接を通して、本専攻の教育目標を含め、学位授与に至るまでの教育方針や修得すべき学習内容等の周知に努めている。また、入学直後には、チューターによる個別指導の充実を図っており、この点については評価できる。
工芸専攻の卒業生が、精神的にも経済的にも独立した作家として、社会に作品を発表する姿は、専攻の教育目標、学位授与の方針および教育課程の編成方針が効果を上げているものと評価する。
＜７＞産業科学技術研究科
大学院要覧・研究ガイドブック・ホームページにディプロマ・ポリシーおよびカリ
キュラム・ポリシー掲載し学内外に公表しており、教員と学生が自覚を持って、理念の共有に努めている。
＜８＞人間文化研究科
教育研究検証ワーキンググループを設置し、本研究科について検証を行うことにより、研究科の課題等がより明らかになり、積極的に課題解決に向けて取り組むことができる。
（２）改善すべき事項＜１＞大学全体
2015 年 度 後 期 オ リ エ ン テ ー シ ョ ン に お い て 「 倉 敷 芸 術 科 学 大 学 で 学 ぶ こ と 」 利 用に関する調査を１・２年次を対象に実施した。調査の結果で、「利用したことがある」と答えた学生が、１年次で 44.5％、２年次で 19.5％であった。この結果を踏まえて「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」の利用率を上げる方法について、学務委員会で検討する。
＜２＞芸術学部
特になし＜３＞産業科学技術学部
学部運営は、建学の理念に基づいて実施されているが教育の在り方・問題については、全学の情報共有と認識が必要となるため学務委員会など関連する他の委員会での協議を通して改善して行く方法論を優先させて行く。
＜４＞生命科学部
カリキュラム・ツリーやカリキュラムとディプロマポリシーの関与を示す表をホームページに掲載して、教職員・学生および広く社会に周知・公表する。
- 38 -

＜５＞大学院全体
カリキュラム表とカリキュラム・ポリシーの整合性を示す方策を検討する。
＜６＞芸術研究科
カリキュラム表とカリキュラム・ポリシーの整合性を研究科で検討する必要がある。
＜７＞産業科学技術研究科
カリキュラム・ツリーやカリキュラムとディプロマ・ポリシーの関与を示す表をホームページに掲載して、教職員・学生および広く社会に周知・公表する。
＜８＞人間文化研究科
教育研究検証ワーキンググループでの検証をさらに行う。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
カリキュラム・ポリシーおよびディプロマ・ポリシーの定期的な検証・改善のプロ
セスを継続する。また、「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」を作成し、教員および学部生に配布し、学生への理解を促進する努力を継続する。
＜２＞芸術学部
教育目標の自覚と再確認を行うために、前期・後期のオリエンテーションで周知を図り、チューターもその指導を徹底して行く。
＜３＞産業科学技術学部
学部の独自の主張と他学部との協調性を保ち協議しながら、教育目標、学位授与に関する方針、教育課程の編成・実施方針などを決定して行く。
＜４＞生命科学部
学科独自のホームページ以外にも、各学年の学生に対して前期・後期の初めのオリエンテーションなどで学科の教育目標などを良く説明して、学生への周知を徹底していく。また、
既存の教育目標と３つのポリシーの周知用媒体である、冊子『倉敷芸術科学大学で学ぶこと－教育の目標と方針』の発行は引き続き継続し、定期的な検証・改善を学科で行っていく。そして、学生がその内容をより理解・活用していけるように努める。
＜５＞大学院全体
教育目標の具体化がなされ、検証面でも明確な目標値が定まったのでこれを活用していく。
＜６＞芸術研究科
大学院全体と同様である。
＜７＞産業科学技術研究科
大学院全体と同様である。
＜８＞人間文化研究科
大学院全体と同様である。
（２）改善すべき事項- 39 -

＜１＞大学全体「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」の利用率を上げるために、有効な周知方法について学務委員会で検討する。
＜２＞芸術学部
カリキュラムは専門分野を横断する編成が多岐にわたっているため、柔軟な表記のカリキュラム・ツリーもしくは個別対応の履修モデルの検討が必要である。
＜３＞産業科学技術学部
特になし＜４＞生命科学部
学科の３つのポリシーの内容を知り、理解している学生の比率を上げるために、オリエンテーション等での周知を徹底していく。
また、カリキュラム・ツリー、カリキュラムとディプロマ・ポリシーの関係等が掲載されている冊子『倉敷芸術科学大学で学ぶこと－教育の目標と方針』を有効に活用するよう指導していく。
＜５＞大学院全体
日々の学習における学生の満足度を指標にすることを検討していく。
＜６＞芸術研究科
大学院全体と同様である。
＜７＞産業科学技術研究科
大学院全体と同様である。
＜８＞人間文化研究科
大学院全体と同様である。
４．根拠資料４(１)－１４(１)－２４(１)－３４(１)－４４(１)－５４(１)－６４(１)－７４(１)－８４(１)－９４(１)－１０４(１)－１１４(１)－１２
４(１)－１３
４(１)－１４
４(１)－１５
４(１)－１６
４(１)－１７
４(１)－１８４(１)－１９４(１)－２０４(１)－２１４(１)－２２４(１)－２３

大学ホームページ（既出１−４）
倉敷芸術科学大学で学ぶこと（既出１−７）
学務委員会議事録（既出１−１２）
倉敷芸術科学大学で学ぶこと利用に関する調査の結果
学生便覧（既出１−６）
大学案内（既出１−５）
学科パンフレット（既出１−１８）
Web シラバス（既出２−３）
2015 授業時間割表（既出２−１１）
2015 前期・後期オリエンテーション配布資料
学務委員会規程
大学学則（既出１−１）
教授会資料（既出３−２７）
自己評価委員会用資料（既出３−４８）
学科ホームページ
大 学 院 要 覧 （既出１−３２）
研究ガイドブック（既出１−３３）
大学院学生募集要項（既出１−４０）
修了制作報告書
学位論文ホームページ掲載
COC 活動報告書(既出１−１７)
大学院進学のすすめ（既出２−３２）
学位取得審査記録報告書- 40 -

４(１)－２４
４(１)－２５４(１)－２６
４(１)－２７

研究科委員会議事録（既出３−５０）
各種イベント情報（既出３−５６）
講評会資料
大学院学則（既出１−２）- 41 -

第４章

教育内容・方法・成果（２）教育課程・教育内容
１．現状の説明（１）教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか。
＜１＞大学全体
本学の教育課程は、カ リ キ ュ ラ ム ・ ポ リ シ ー に 基 づ い て 、 順 次 性 の あ る 授 業 科 目 を
体 系 的 に 配 置 し て い る 。 教養科目、専攻科目、教職及び博物館学芸員に関する専門科目（教職に関する科目、教科又は教職に関する科目、博物館学芸員に関する科目）で構成している。教職及び博物館学芸員に関する専門科目は、教員免許、博物館学芸員の資格を修得するために、教養科目、専攻科目とは別に開講している。各科目の配当年次を決め、基礎から応用へ履修を繋げていけるようにしている。配当年次は、入学時に配布する「学生便覧」および「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」で確認できる。専攻科目では、学科ごとに、その学科の特色を考えた科目を開講している。その中には、教員免許および資格を取得するために必要な科目も含まれている。
＜２＞芸術学部
カリキュラム・ポリシーに基づいて、順次性のある授業科目を体系的に配置している。教養科目は学部共通の文化、社会、自然、総合、外国語、保体を主とする科目で、全学的な取組みとして、時代と学生の動向とニーズに応えられる様に配慮されている。
基礎となる教養科目、芸術に関する各分野の理論の基礎及び実技系の基礎科目から専攻科
目へと学年を追って進めていくが、学部全体に充分な科目を設けて、専門知識や領域について学ぶ環境にある。
制作研究の裏付けとなる芸術学系の理論科目も履修し、各学科での基礎的知識を修得すよ
うに設定されている。
キャリア教育を、生涯を通じた持続的な就業力の育成を目指すものとして充実させ、豊かな人間性や課題探求能力等の育成に配慮した教育課程を編成・実施するために、現状の教養教育から全学的な共通教育への移行が検討された。
＜３＞産業科学技術学部
カリキュラム・ポリシーに基づいて、順次性のある授業科目を体系的に配置している。学部に４つのコース（インターネット・観光・総合ビジネス・地域づくり）を設定し、各学生の将来の目的に準じた年次ごとの履修科目選択をチューターの指導・相談で行っており、体系的に学べるようにしている。
産業科学技術学部卒業認定単位は、124 単位（教養 20 単位専門 90 単位）以上を修得することが条件となっている。更に年間履修単位は 48 単位以内の制限を設け、各年次にバランス良く履修出来るよう配慮指導している。
新入生に冊子「倉敷芸術科学大学で学ぶこと」を配布し、その中でカリキュラ
ム・ツリーを提示し、教養と専攻科目の授業科目相互の関連性と授業展開を示し、順次性と体系化を見える化している。
＜４＞生命科学部
カリキュラム・ポリシーに基づいて、順次性のある授業科目を体系的に配置している。
『学生便覧』等のカリキュラム表で、年次進行と科目配置がわかるようにしている。また、カリキュラム・ツリー（冊子『倉敷芸術科学大学で学ぶこと－教育の目
標と方針』）により、視覚的にも容易に理解できるようにしている。
一方で、教養科目と専門科目を分け、それぞれ卒業に必要な必修科目や単位数を設定し、教養科目と専門科目のバランスを考えた教育体系としている。
幅広い教養を身に着けるため教養科目として「文化」、「社会」、「自然」、「総合」科目群が配置されている。また、異文化理解を促進するために「外国語」- 42 -

科目群が、健康的な生活について学ぶために「保体」科目群が配置されている。これらはすべて全学科共通である。専門科目においては、鍼灸師養成校として必要十分な科目が配置されている。学生の体系的な学習のため、平成 27 年度にはカリキュ
ラム・ツリーが明示され、専門科目の関係性や履修の流れが学生に分かりやすく提示されている。
＜５＞大学院全体
修士課程や博士（後期）課程のより上位の課程に進むに従い、コースワークからリ
サーチワークに移行するというのが、通常の志向であり、各研究科ともそれに基づいて開講科目編成がなされている。
さらに博士（後期）課程ではリサーチワークをこえて、社会への還元に根ざした普遍化という目標も掲げられる。
＜６＞芸術研究科
大学院においては学部と異なり、科目の受講による単位数の取得を軽減し、自主的な制作を主体とした指導を続けている。
専門科目は、それを専門とする学生だけでなく、他領域の学生も受講できるシステムとなっており、自身の制作活動と比較することで新たな地平が開かれることが期待される。
美術専攻では、在学生の人数に比べて授業科目は豊富であり、少人数によるきめ細かな指導が行われている。さらに専門科目だけではなく他領域の科目の受講も可
能で、自身の制作活動に役立てられている。実技だけではなく理論科目も多く設定され、修了時の報告書作成の指導にも対応させている。教育課程は制作と理論の２つの領域を過不足なく履修できるよう編成している。制作研究科目としては、日本画、西洋画、彫刻、映像、デザインの５領域について、それぞれ１年次科目として「制作研究Ⅰ」、また２年次科目として「制作研究Ⅱ」の通年科目を順次配置している。理論系科目は、芸術学系および美術史関連科目、映像理論およびデザイン理論に関する科目（10 科目）を、全学年（１・２学年）を対象に配置している。また、在籍生の研究領域やニーズに対してフレキシブルに内容を編成し開講する「特別講義」（５科目）を配置している。制作研究科目、理論系科目のいずれにおいても、コースワークとしての課題（制作・レポート）にとどまらず、リサーチワークに基づいた自主研究を重視しており、各種のコンクールや展覧会、芸術文化イベン
トへの参加などを通して社会的な評価を受けることを奨励している。カリキュラ
ム・ポリシーに従い、実習およびレポート作成を通じて課題への対応能力を高めさせるとともに、展覧会発表などに向けた自主制作展により感性と創造性を養わせる
ための指導に努めている。
工芸専攻においては、一つの実習科目に対し最低２名の教授が担当し多角的立場からのなる指導体制と成っている。さらに必要であれば、他領域の科目の受講も可
能であり、自主的、積極的な制作活動を可能にしている。
理論科目、関連科目も多く用意されており、制作における理論的バックグラウン
ドの生成に役立つように整備している。
制作研究科目、理論系科目のいずれにおいても、コースワークとしての課題（制作・レポート）にとどまらず、リサーチワークに基づいた自主研究を重視しており、各種のコンクールや展覧会、芸術文化イベントへの参加などを通して社会的な評価を受けることを奨励している。
博士（後期）課程においては、自主的な研究制作が重んじられるため、カリキュ
ラム的な制約をできるだけ軽減している。
博士修了作品に向けては、目指す領域の３カ年の通年科目を必修科目としている。それに加え博士論文に向けた理論的な講義科目が３人の教授により行われている。さらに必要なリサーチワークは、領域横断特別研究科目を設けている。
コースワーク、リサーチワークともに可能にする科目が、過不足無く用意している。
＜７＞産業科学技術研究科- 43 -

修士課程修了要件 30 単位のうち、リサーチワークは「ゼミナール」2～12 単位と「特別研究」8 単位で計約 10 単位（計算機科学専攻 12 単位、機能物質化学専攻 1012 単位）を占め、残りの約 20 単位をコースワークで充足することになる。
博士（後期）課程については、開講科目はゼミナールと特別研究しかなく、ほぼす
べてリサーチワークとなっている。
計算機科学専攻修士課程では、コースワーク科目として「情報ネットワーク特論」「データベースシステム特論」「分散システム」「多変量データ解析」「マルチメディア通信特論」「情報教育システム」「数式処理」「組込みシステム」「モバイルシステム」「Web システム」「計算幾科学基礎論」「計算機メディア基礎論」「特別講義Ⅰ」「特別講義Ⅱ」「特別講義Ⅲ」「特別講義Ⅳ」を開講している。リ
サーチワーク科目として「計算幾科学ゼミナールⅠ」「計算機科学ゼミナールⅡ」「計算機科学ゼミナールⅢ」「計算機科学ゼミナールⅣ」「修士プレゼンテーショ
ンⅠ」「修士プレゼンテーションⅡ」を開講している。コースワーク科目は全 32 単
位、リサーチワーク科目は全 14 単位となっており、コースワーク科目を 16 単位、リサーチワーク科目を 14 単位取得すると、コースワーク科目とリサーチワーク科目
をバランス良く取得できる。
計算機科学専攻博士(後期)課程ではコースワーク科目として「情報システムゼミ
ナール」を開講しており、リサーチワーク科目として「情報システム特別研究」を開講している。コースワーク科目は全 4 単位、リサーチワーク科目は全 12 単位となっており、リサーチワーク科目 12 単位のみで修了に必要な単位を取得できるようにしている。
＜８＞人間文化研究科
カリキュラム・ポリシーに基づき、コースワークの基盤科目である主系列科目を12 単位以上、また選択科目である他系列科目及び関連科目を４単位以上、さらにリサーチワークの基盤科目である特別研究の６単位、総計 30 単位以上を修得するように定めている。
（２）教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか＜１＞大学全体
教育目標・方針と相応しい教育課程・教育内容を提供するために、「カリキュラム改善におけるチェックリスト」を学務委員会で作成し、カリキュラムチェックおよびシラバスチェ
ックを平成 26 年度より実施している。
次に示す新たな教養教育の目標に沿って、教養科目の系列および授業科目の見直しを行った。
共通教育の目的
本学の目的とする人材を育成するために、共通教育では次の知識・技能を培う。
・専門教育に必要な基礎的知識・技能を培う
・幅広い教養と豊かな人間性を備えるための知識・技能を培う
・地域社会に貢献するための知識・技能を培う
教養教育の目的
平成 28 年度からは、教養教育の 3 分野「文化と芸術」「文化と社会」「生活と科学」
を横断的に学ぶことを通して、人間のあり方、社会の成り立ちに深い洞察をもち、生活の諸事象を諸科学の視点から論理的に思考できる、総合的な判断力と思考力を養うとともに、積極的に社会と関わっていくことのできる問題解決能力を育成する。
「文化と芸術」分野の目標
・知性と感性をバランスよく備えた人格を醸成する・人間としてのあり方や生き方を深く洞察できる力を育成する
・現代社会のかかえるさまざまな問題を論理的に分析・理解できる力を育成する「文化と社会」分野の目標- 44 -

・社会の仕組みを理解し、社会の構成員として生きていくための力を育成する
・時事問題を社会・国家の成り立ちや歴史などの背景と関連づけて把握できる力を育成する
・グローバル化のなか、価値観の多様性を熟知したうえで自己の価値観を確立す
る「生活と科学」分野の目標
・自然や物の成り立ちについて理解する
・科学的視点を身につけ、さまざまな事象を分析的にとらえ考察できる力を育成
する
・われわれの生活がどのような科学的知識・技術に裏づけられているのかを理解する
新たな教養科目の見直しと共に、専攻科目の見直しも行った。
新しい教養教育をより重視するため、教養科目の卒業単位数を 20 単位から 30 単位に増やした（平成 28 年度入学生より適用する）。
＜２＞芸術学部
学校教育方第 83 条、大学設置基準第 19 条に基づき、「専門分野に関する深い教育研究と幅広い知識の吸収による知的能力と良識の涵養」という目標に向けて教育課程の体系が図っている。
芸術学部の２学科の其々目指すところは異なるが、基礎的科目や理論の基礎を踏まえながら実技の修得をベースにして、最終的には卒業制作に結集するという点で統一している。
教養科目については、学務委員会の中で教育改革の一環として 28 年度からの教養科目の枠組みの変更の検討がなされ、共通教育としてのコアをなす基礎科目、教養科目、地域連携科
目、導入科目の４つの枠組みとなり、芸術学部の教員も導入科目の芸術と科学の協調や、教養科目の中の「文化と芸術」の分野の科目の一部を担当し、基礎教育と教養教育の実施運営に参加することが決まった。
＜３＞産業科学技術学部
教養科目を学ぶことで、幅広い教養と総合的な判断力を持った人間力を身につけ、社会人として健康的な生活を営むことが出来る科目を編成している。
1 年次から段階的に４年次までの間、年次ごとに適切な科目履修が出来るようディ
プロマ・ポリシーに対する関与の程度を◎・○・△で示し理解し易くしている。４つの各コースに対応すべく共通科目の他に、インターネット・観光・総合ビジネ
ス・地域づくりのコースごとにカリキュラムを明示し選択し易いように表で示している。
経営情報学科では、新学期に学科のオリエンテーションを実施し、学則の遵守、
学生生活、就職関係などの指導をしている。１年次に対しては、入学当初に１泊２日の合宿研修会を行なっている。単位の説明、履修上限の説明、時間外学習の必要性など、きめ細かく指導している。教員と学生との相互の親睦を図りながら、1 年前期の履修登録票を作成させている。
また「倉敷と仕事」、「人生と仕事Ⅱ」、「情報社会とモラル」等、倫理性を培う教育科目を履修するよう指導を行なっている。
なお、観光学科は、平成 26 年度から学生募集を停止しており、在学生が３年次･４年次生のみであるが、学科会議等を通して、定期的に教育方法を検討している。
＜４＞生命科学部
数年におよぶ検討の末、2016（平成 28）年度より教養科目を大きく改正する。教養科目の卒業に必要な単位数は 30 単位以上となり、履修科目の偏りを減らすために
各科目系列に最低必要単位数を設定した。また、高等学校からのスムーズな連携を配慮して高大連携科目（リメディアル科目）の系列を設けたが、卒業・進級単位には含めていない。
生 命 科 学 科 で は 、 これまでと同様に基礎演習ⅠとⅡ、特別演習ⅠとⅡおよびⅢの必修科目を開講し、欠席した学生のケアも行っている。 また、昨年同様に特別演習 I で生命倫理や- 45 -

科学倫理および研究倫理教育を行っている。時代のニーズが研究倫理や科学倫理に向いてきたが、これはいち早くこれらに取り組んだ科目になっている。
健 康 科 学 科 で は 、 各資格取得へ向けた教育内容の提供に努めている。また、必要に応じて、集中講義を用いて不足分を補う努力をしている。全学的に行われている入学前教育、入学後の高大接続科目で、高等学校での教育との繫がりを配慮している。また、入学後の初年
次教育では、１年生対象の基礎学力向上を目指した『基礎演習』を必修科目として、学科の専門教育へ繋げるステップとしている。
動 物 生 命 科 学 科 で は 、 教育課程の編成・実施方針に相応しい教育内容を提供するために、教育推進センターと密に連携し、専門課程の基礎となり得るリメディアル教育を実施す
ると共に、リメディアル教育、教養科目、専門基礎科目、そして専門科目へのつながりを明確にし、連続性のある教育を行っている。
生命医科学科では、臨床検査技師の資格取得に必要な科目を不足無く揃えていると共に幅広く深い教養を習得するための科目を揃えている。
細胞検査士の資格取得に必要な実力を養うための科目を揃えていると共に幅広く深い教養を習得するための科目を揃えている。
健康医療学科では、教養科目は全学科共通で開講されているが、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を育成することを目的に平成 27 年には教養科目の変更、卒業要件となる教養科目の単位数が 20 単位から 30 単位に引き上げるなどの変更が検討された。また、専門科目においては、健康運動実践指導者等のスポーツ・健康運動分野の資格取得を目指す教育プログラムの充実を図るための科
目の改廃、学習効果を高めるための開講期の変更などについて検討し、健康科学科
鍼灸専攻の学則変更に取りまとめ、文部科学省に届け出を行った。
＜５＞大学院全体
コースワーク科目とリサーチワーク科目を開講科目内に設定している。
各研究科ともコースワークとリサーチワークの組み合わせを十分に考慮し、科目構成をおこなっている。明確に両者のワークシステムを対立的に区分するのではな
く、総合的にとらえて融合する視点も提供されている。
＜６＞芸術研究科
各教員は自身の専門性を生かした授業を展開する一方で、学生のテーマに合わせて、それを深め、広げる指導も同時におこなっている。
修了制作に向けて博士（後期）課程では領域を横断する科目設定を、修士課程は関連科目を多数設けて、制作に向かう論的根拠と技法的展開をめざしている。
美術専攻では、専任教員の担当科目だけでなく、特殊な分野についても受講生の専門に合わせて、特別講義という形で受講できるように配慮している。単位の取得
はコースワークとして、修了制作はリサーチワークとして位置づけ、過不足なく設定されている。美術専攻の教育課程は、日本画、西洋画、彫刻、映像、デザインの５領域について、大学ホームページや大学院要覧で示すとおりの教育課程の編成方
針に従って編成し実施している。基本的には系列ごとの制作および理論研究が中心であるが、芸術学や美術史など理論系科目の授業では、異なる分野を専攻する者同士が協調しながら、様々な価値観を理解・共有しながら、広い社会的視点に立って芸術全般についての探究を深めさせることを重視している。
工芸専攻では、単位の取得はコースワークとして、修了制作はリサーチワークとして位置づけ、過不足なく設定されている。教育内容は、公表されている教育目標に照らし合わしながら各専任教員が実際の指導を行っている。それぞれの内容は、合同の講評会で多面的な見識からの見方で語られることにより、広がりと深さを担保してる。
博士（後期）課程芸術制作表現専攻では、専任教員は、教育活動と合わせて作家
活動、執筆活動、発表活動を続けていて、社会との接点を持つことにより高度な知識を教育にフィードバックしている。単位の取得はコースワークとして、修了制作
はリサーチワークとして位置づけ、過不足なく設定されている。
＜７＞産業科学技術研究科- 46 -

修士課程修了要件 30 単位のうち、リサーチワークは「ゼミナール」２～12 単位と「特別研究」８単位で計約 10 単位（計算機科学専攻 12 単位、機能物質化学専攻
10-12 単位）を占め、残りの約 20 単位をコースワークで充足することになる。
博士（後期）課程については、開講科目はゼミナールと特別研究しかなく、ほぼす
べてリサーチワークとなっている。博士（後期）課程の学生は修士課程においてコースワークをすでに修得しているので、修士課程、博士（後期）課程ともにコース
ワークとリサーチワークを適切に組み合わせた教育になっている。
計 算 機 科 学 専 攻 修士課程では、学部で計算機科学を専門的に学んでいなかった学生向けにコースワーク科目として「計算幾科学基礎論」「計算機メディア基礎論」を配置しており、大学院の高度で専門的な授業科目につながるようにしている。多様化する計算機科学分
野に広く対応できる人材を養成するため、コースワーク科目として「情報ネットワーク特論」「データベースシステム特論」「分散システム」「多変量データ解析」「マルチメディ
ア通信特論」「情報教育システム」「数式処理」「組込みシステム」「モバイルシステム」「Web システム」「計算幾科学基礎論」「計算機メディア基礎論」を配置している 。計算機科学分野についての幅広い教養を身につけるためコースワーク科目として「特別講義Ⅰ」「特別講義Ⅱ」「特別講義Ⅲ」「特別講義Ⅳ」を開講している。修士研究につながるリサー
チワーク科目として「計算幾科学ゼミナールⅠ」「計算機科学ゼミナールⅡ」「計算機科学
ゼミナールⅢ」「計算機科学ゼミナールⅣ」「修士プレゼンテーションⅠ」「修士プレゼンテーションⅡ」を開講している。
計 算 機 科 学 専 攻 博士(後期)課程では、博士研究を始めるための基礎学習としてコースワ
ーク科目の「情報システムゼミナール」を開講している。それを踏まえて、博士研究につながるリサーチワーク科目として「情報システム特別研究」を開講している。
機 能 物 質 化 学 専 攻 （ 修 士 ・ 博 士 （ 後 期 ） 課 程 ） で は 、 定期的な年に２回の大学院中間報告を全ての大学院学生に課している。取り組んでいる研究の課題が明確にされ、専攻として総合的な指導ができている。
＜８＞人間文化研究科
カリキュラム・ポリシーに基づき、コースワークにあたる「社会科学系」「健康･環境科学系」及び「関連科目」とリサーチワークにあたる「特別研究」から構成されている。
２系列の科目はそれぞれ基礎理論を説明する「講義」とその講義で論じた理論を実践的に展開する「演習」または「実験」から構成されており、「特別研究」を通して修士論文を完成させる。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
教育目標・方針と相応しい教育課程・教育内容をを提供するために、学務委員会で作成した「 カ リ キ ュ ラ ム 改 善 に お け る チ ェ ッ ク リ ス ト 」 を 用 い て 、 点 検 （ 平 成 2 7 年 度 は シ
ラバスチェックのみ）を実施している。
＜２＞芸術学部
学部学科、大学院の教育目標はおのずから異なり、さらに学部から大学院へと質は求められる。最終結果である卒業・修了制作の作品は、専門性と教養、技能と人間性が一目瞭然と示されるもので、学位授与との整合性が得られる。
2016（平成 28）年度から芸術学部の教員も導入科目や教養科目の一部を担当することが決まり、教養教育の実施・運営のための責任体制も強化された。
2015（平成 27）年度より、教養科目の「倉敷と仕事」が必修として開講されたこと に と も な い 、 地 域 に 根 付 い た 教 養 を 得 る こ と が 可 能 に な っ た 。 ま た 、 2016（ 平 成28） 年 度 よ り 、 「 く ら し と 芸 術 」 が 教 養 科 目 で 開 講 さ れ る こ と で 、 生 活 の 中 で 芸 術が果たす役割について考える機会を提供している。
＜３＞産業科学技術学部- 47 -

各コースに関与する科目をポリシーに基づき編成しており、学年ごとに豊かな人間性を涵養する過程が出来つつあると判断している。教養科目、専攻科目ともにカリ
キュラム・ツリーとディプロマ・ポリシーに対する関与の程度を明示したことで、学生が合理的に履修する科目の選択をすることができる。
オリエンテーションで学生に対して大学からの連絡事項が徹底されているので、大きなト
ラブルは発生していない。このことは、オリエンテーションが効果を上げていると考えられる。
さらに、基礎教育面では、経済学、法律、語学、コンピュータ関連、経営学等の各分野において、学力向上を目標にした個別教育がなされているのは評価できる。
＜４＞生命科学部
学務委員会を中心として、毎年、カリキュラム編成等については検討され充実した教育課程を維持している。
生 命 科 学 科 で は 、 演習科目や生命科学基礎実験は全て少人数の対話型の授業形態で行っている。教員と学生の接触する時間はこれまでに比べ多くなったので、３年後期の学生の研究室配属がスムーズに行えるようになった。
健康科学科は、カリキュラム・ツリーの作成は、学科のカリキュラム編成の目的を確認する場合や科目間の関連性を考えて授業を展開することなどに、役立つものとなっている。また、入学後の初年次教育として、健康科学専攻では、１年次必修科
目『基礎演習』を開講しているが、大学での学習意欲の向上や将来の職業への意識付等に役立つ授業内容としている。
動物生命科学科では、学科のカリキュラムを体系的に履修できるように、学期ごとに、目指す資格ごとにコアとなるモデル時間割を示し、学生が４年間を通じて適
切に体系的に科目履修できるように指導している。その結果、本学科のカリキュラ
ムはほぼ全ての科目が選択科目であるにもかかわらず、学生たちは体系的な履修を行っている。
生命医科学科は、細胞検査士の資格試験合格率は過去５年で平均 85.9%であった。
健康医療学科は、修得すべき学習内容は学生に周知されている。１年次に鍼灸入門を設けたことによって高校生にはあまりなじみのなかった鍼灸師の仕事内容が理解され、専門科目への導入が容易となった点は評価できる。
＜５＞大学院全体
学務委員会を中心として、教育課程について随時検討され充実した修士課程、博士（後期）課程を維持している。
＜６＞芸術研究科
修士課程・博士（後期）課程ともに修了制作展は例年加計美術館でおこない、美観地区という立地条件に恵まれ、一般の人々の目にも触れ、社会的な役割も十分に果たすものとなっている。
修士課程では、研究内容については 10 月に中間報告会が、１月に修了制作展が開
かれ、公開されて評価された作品については、各賞を受けている。専攻分野ごとの制作研究は、指導教員が担当学生ごとの研究計画に沿って指導･助言を行っている。
制作研究および研究報告書作成のために必要があれば、また専任教員がカバーできない領域の専門的な基礎知識や技法の修得が求められる際には、適任と思われる兼
任教員を招聘し、特別講義として主たる教育研究を補完する手立てを行っており、その教育的意義と効果は大きい。
博士（後期）課程では、在籍学生の発表活動については、担当教員が積極的に推奨するようにしている。社会の中で公表、批評を受けることにより作品に深みが加わる。学内的には年２回の中間報告会が開催され、論文、修了作品をチェックしている。
＜７＞産業科学技術研究科
学務委員会を中心として、毎年、カリキュラム編成等については検討され充実した教育課程を維持している。
- 48 -

計算機科学専攻修士課程については、在学生いなかったため、授業科目を開講す
ることはなかったが、開講予定であった授業科目のシラバスがすべて作成されており、教育に対する姿勢・体制をきちんと整えた。
計 算 機 科 学 専 攻 博 士 （ 後 期 ） 課 程 については、中間報告会が２回開催され、指導教員・副導教員以外の教員からもアドバイスが行われた。
機 能 物 質 化 学 専 攻 （ 修 士 ・ 博 士 （ 後 期 ） 課 程 ） で は 、 授業科目と半年ごとに実施している中間報告会によってコースワークとリサーチワークのバランスがとれている。
＜８＞人間文化研究科
学務委員が教育課程について見直しを随時行っている。
（２）改善すべき事項＜１＞大学全体
新たな教養教育に向けて、新入生および在学生への正しい履修指導ができるよう教
職員、学生への周知を徹底する必要がある。また、旧カリキュラムの教養教育科目が同時に開講されるため、時間割編成について問題等ないか検証していく必要がある。
＜２＞芸術学部
教育目標の自覚と再確認を行うために、学期ごとのオリエンテーションで周知を図り、チューターもその指導を徹底していく。
教養教育運営委員会において芸術学部の教員からも委員を選出し、教養教育の実施・運営に積極的に関わっていく。
メディア映像学科では、「倉敷と仕事」の履修により、地域に根付いた教養を得ることが可能になったが、今後専門領域もあわせ、今まで以上に地域に貢献できる人
材育成を行う必要がある。
2015（平成 27）年度までは卒業要件における教養科目が 20 単位以上であったた
め、専門面での知識と比較すると、教養面での知識に偏りがある学生も一部みられたが、2016（平成 28）年度から行われる共通教育の改革にともない、教養科目が 20
単位以上から 30 単位以上になるため、教養面での知識の一層の充実を得る機会が増加する。
デザイン芸術学科は、卒業要件を満たす教養科目の単位が 20 単位以上から 30 単位以上になるため、専門教育もそのバランスを考慮し、充実した教育内容を提供する必要がある。
＜３＞産業科学技術学部
専攻科目の各コースそれぞれにはバランス良く科目設定が出来ているが、共通科目群の中で「情報・通信」「観光」に関する授業科目が他のコースに比して少なく改善していく必要がある。
経 営 情 報 学 科 に お い て は 、 学生と教員との関係をより密にして、更に教育効果を高めることが必要である。
＜４＞生命科学部
生 命 科 学 科 で は 、 昨年度から始まった１年生対象の生命科学ゼミナールは、化学系の講義を履修する動機付けになっているようであるが、履修を希望する学生が比較的少ない。
健康科学科は、近年の入学者の多様化により、基礎学力や学習経験が乏しいだけでなく、学習に対する意欲が希薄な学生や学習方法を知らない学生も多くなっている。彼らに対して、それらを補う入学前教育や初年次教育の充実を図る必要がある。学生の資格取得については、取得希望者の多い救急救命士の国家試験合格率は
平成 26 年度で 93%と高かったが、平成 27 年度は 63%と低調であった。今後は、授業内容を含めて、支援対策を講じる必要がある。
動物生命科学科では、認定動物看護師資格のための科目数が多く、時間割が埋まっているという問題があり、1 度科目の単位を取り損なうと再履修が難しいという問題がある。
- 49 -

生命医科学科は、臨床検査技師の国家試験合格率は過去５年で平均 84.9%であった。
健康医療学科は、基礎学力が低く、必要な単位の修得が困難な学生が見られる。学習意欲を引き出すための環境整備や学習指導方法の改善が必要である。
＜５＞大学院全体
年によって学生数の加減があり、それに合わせてオリエンテーション資料を作成し、個々の学生に対応する必要がある。
＜６＞芸術研究科
受講生の数に比べて開講科目が多く、不開講になる場合もあるが、開講科目を減らすのではなく、入学生を増やすことで、教育活動が活性化することが求められる。
修士課程美 術 専 攻 で は 、 美 術 と い う 概 念 の 広 が り か ら 、 そ れ ぞ れ の 分 野 で 価 値 観 が異なり、一様の評価が困難になっているが、できるだけそれぞれの専門の特性を理解することで協調できるよう努める。その手立てとして領域をまたいだ作品発表会
や、これまでの研究報告会を進化させていくことが必要である。
修士課程学生相互による切磋琢磨の刺激が、学生数の減少によリ起きにくくなっている。
博士（後期）課程芸術制作表現専攻では、地方都市という立地条件により、首都圏などの大都市に比べ、展覧会を直接見る知的刺激が少ないことを、どのように補うかが課題であるが、最近、瀬戸内芸術祭など地方であるが故の地域的立地を生かした芸術祭が増えて来ているので、その機会を活用することで補いたい。
＜７＞産業科学技術研究科
計算機科学専攻（修士課程・博士（後期）課程）は、基となる学科の廃止により2017（平成 29）年 4 月より学生募集を停止したため、今後はカリキュラムの変更等は行われない。
在学生全員が修了するまで、学生の不利益とならないように、教育の質を落とすことなく教育ができる体制を整えて、教育・研究指導を行う必要がある。
機 能 物 質 化 学 専 攻 （ 修 士 ・ 博 士 （ 後 期 ） 課 程 ） は 、 年２回の中間報告会や学部学生への TA および高校への実験助手派遣要請に応じた高校生指導等で学生の活発な勉学意識維持に務めている。
＜８＞人間文化研究科
コースワークとリサーチワークの適切な組み合わせを記載した学生配布用資料（オリエンテーション資料等）を作成する必要がある。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
教育目標・方針と相応しい教育課程・教育内容をを提供するために、学務委員会で作成した「 カ リ キ ュ ラ ム 改 善 に お け る チ ェ ッ ク リ ス ト 」 を 用 い た カ リ キ ュ ラ ム チ ェ ッ ク ・ シ
ラバスチェックを継続する。
＜２＞芸術学部
メディア映像学科は、2016（平成 28）年度から行われる共通教育の改革にともない、教養科目が 20 単位以上から 30 単位以上に増加するため、2016（平成 28）年度入学生からは、今まで以上に教養面での幅広い知識を身につけることができるようになる。
デザイン芸術学科では、卒業要件を満たす教養科目の単位が 20 単位以上から 30 単
位以上になるため、専門教育もそのバランスを考慮し、充実した教育内容を提供する必要があるが、教養面ではより深く広い知識を身につける事ができる。

- 50 -

＜３＞産業科学技術学部
教育課程・教育内容を通して教育の充実度と学生満足度を向上させて行くことが重要であるが、まず学生自身が将来設計イメージ「目的意識」を明確にして行くことと、そのサポート体制を構築することも重要になる。結果として学生の教養科目・専攻科目の的確な履修に繋がると言える。
学部では、キャリア教育にも力を入れており授業「人生と仕事」やゼミ授業を通じ、将来を具現化するための指導も行っており教育課程を体系的に編成した効果と考え継続していく。
経営情報学科では、「個別教育」を行い「人間性尊重」という面を重視した教育を実践し、教育上の効果も出ていることから、今後も現状の方法を継続していくが、教育上の問題点が発生した場合には、随時対応していくこととする。また、学生との連携を密にするため、学生の連絡網を整備することによって、学生の近況も容易に把握することが可能となっている。
＜４＞生命科学部
学務委員会を中心としたカリキュラム編成等の検討により、充実した教育課程を維持しているので、今後も継続していく。
生 命 科 学 科 は 、 学生の意識や動機および活気を高く維持するために取り組んでいる少人数の対話型授業の演習等の内容を外部へ積極的に発信する。
健康科学科においては、初年次教育では、１年次必修科目『基礎演習』の授業内容を検討し、多様化する学生に十分な対応ができるように、内容の充実を図っていく。
動物生命科学科は、現在、教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供できているが、今後の資格試験標準カリキュラム変更にも対応できる余裕のある科目配置を目指すことが必要である。
生命医科学科は、臨床検査技師の国家試験合格率の改善が課題である。
＜５＞大学院全体
分野の異なる教員間の交流や学務委員会の主導による教育課程の見直しが効果をあげている。
＜６＞芸術研究科
これまでの細分化した専門性から総合的観点を基礎としたグローバルな視点を養うという点で、他領域の教員と学生の身近な交流を通じて効果は上がってきている。
修士課程美 術 専 攻 で は 、 工 芸 分 野 が 美 術 専 攻 に 加 わ る こ と で 、 フ ァ イ ン ア ー ト の 視点とは別に、生活文化に根差した身近な美の姿を演出する新鮮な分野の誕生が期待される。
博士（後期）課程芸 術 制 作 表 現 専 攻 は 、 地 方 の 地 域 的 特 性 を 生 か し た 芸 術 祭 が 盛 んに開催されつつある昨今、学生が積極的に参加するチャンスが生まれていることは喜ぶべきであり、教育的に利用して行くことができる。
＜７＞産業科学技術研究科
学務委員会を中心とした、カリキュラム編成等により充実した教育課程を維持しているので、今後も継続していく。
計算機科学専攻（修士・博士（後期）課程）は、今後も教育体制を整え、開講予定であった授業科目のシラバスがすべて作成されているため、教育に対する姿勢・
体制はきちんと整っているといえる。
機 能 物 質 化 学 専 攻 （ 修 士 ・ 博 士 （ 後 期 ） 課 程 ） で は 、 大学院中間報告会などを活用して学生が学外の学会などの各種催し物へ進んで参加するように刺激を続ける。
＜８＞人間文化研究科
学務委員による教育課程の見直しが効果をあげている。
（２）改善すべき事項- 51 -

＜１＞大学全体
教育目標・方針と相応しい教育課程・教育内容を提供するために、教育課程を編成するしくみ（PDCA サイクル）を構築する。
＜２＞芸術学部
メディア映像学科では、卒業要件を満たす教養科目の単位の増加にともない、教養面での幅広い知識を身につけることは今まで以上に充実するが、カリキュラム上ス
リム化される専門領域とのバランスをとりつつ、総合的な能力を有する人材の養成を達成するべく、教育内容の向上を図る検討を行っていく必要がある。
デザイン芸術学科は、卒業要件を満たす教養科目の単位の増加に伴う、専門科目との時間的、質的バランスを考慮する。
＜３＞産業科学技術学部
教育内容の一環として、社会人基礎力や学生に不足気味のコミュニケーション能力・課題発見問題解決力・論理的思考力・協調性・自己主張力等を培うための授業を含めた方法論を教員間で構築する必要がある。改善に向けて前進しつつある。
＜４＞生命科学部
生 命 科 学 科 で は 、 座学によらない生命科学ゼミナールの体験的な教育により、１年次から学生の意識の向上を図る。
健康科学科は、入学前教育、初年次教育の内容および効果については、継続して点検・検討し、多様化する学生に対応できるようにして行きたい。また、学生の資格取得に向けては、授業内容の検討や支援体制を考えていく必要がある。
動物生命科学科は、学生が認定動物看護師資格のための科目の単位が取れなくても翌年再履修できるような時間割を検討し、作成する必要がある。
＜５＞大学院全体
専門性と総合性という視点から大学院学則第１条及び第３条の目的を読み直す。
＜６＞芸術研究科
総合化の方向は悪くすると専門性の希薄に結びつき、大学院が本来持っている原像を崩壊させる危険もあり、「芸術と科学の協調」という本学の設定とも連動させな
がら、共生社会の在り方を探ることにもつながるだろう。
修士課程美 術 専 攻 は 、 デ ザ イ ン 領 域 か ら の 入 学 生 が 少 な く 、 大 学 院 の 位 置 づ け が この分野では十分に議論されていないため、学部４年の上に立った大学院の方向性を再検討する必要がある。2016（平成 28）年度以降、工芸分野（陶芸、ガラス工芸）や材料学特論等の科目が追加されるが、今後もカリキュラムの改善に向けた点検を継続し、専門性の高い教育内容の整備に努める。
修士課程工芸専攻では、地方の地域的特性を生かした芸術祭には、工芸分野からも参加するアプローチをすべきである。
博士（後期）課程芸術制作表現専攻は、地域との連携を考える上で、分野別のアプローチでは無く、新しい総合的なアプローチの仕方を模索していくべきであり、そのことは専任教員の共通認識として共有しなければ成らない。
＜７＞産業科学技術研究科
計算機科学専攻（修士・博士（後期）課程）は、在学生全員が修了するまで、教育の質を維持し、教育体制を整え、教育を行う。
機 能 物 質 化 学 専 攻 （ 修 士 ・ 博 士 （ 後 期 ） 課 程 ） で は 、 今のカリキュラムはコースワー
クとリサーチワークのバランスが取れているので、しばらくの間この体制を維持する。
＜８＞人間文化研究科
大学院学則第３条の３人間文化研究科の目的から教育課程・教育内容を読み解き見直す。
４．根拠資料- 52 -

４（２）－１
学務委員会議事録（ 既 出 １ − １ ２ ）４（２）－２
学務委員会配付資料（ 既 出 １ − ２ ０ ）４（２）－３
大学協議会議事録（既出２−１６）
４（２）－４
学生便覧（既出１−６）
４（２）－５
大学案内（既出１−５）
４（２）－６Web シラバス（既出２−３）
４（２）－７
カリキュラム・ツリー
４（２）－８2015 授 業 時 間 割 表 （ 既 出 ２ − １ １ ）４（２）－９ 倉 敷 芸 術 科 学 大 学 で 学 ぶ こ と （ 既 出 １ − ７ ）４（２）－１０ 教 育 プ ロ グ ラ ム に 関 す る 評 価 ・ 改 善 シ ー ト （ 既 出 ３ − ２ ２ ）４（２）－１１ 大 学 院 要 覧 （既出１−３２）
４（２）－１２ 学 年 別 モ デ ル 時 間 割
４（２）－１３ 生命医科学科ホームページ（既出３−４３）４（２）－１４ 文部科学省提 出 書 類４（２）－１５ 大 学 院 用 履 修 の 手 引 き
４（２）－１６ 加 計 美 術 館 ホ ー ム ペ ー ジ
４（２）－１７ 卒 業 ・ 修 了 制 作 展 図 録
４（２）－１８ 卒 業 ・ 修 了 制 作 展 関 係 記 事 （ 新 聞 ・ T V ・ 雑 誌 報 道 ）４（２）－１９ 瀬 戸 内 芸 術 祭 パ ン フ レ ッ ト
４（２）－２０ 研 究 科 委 員 会 資 料
４（２）－２１ 大学院中間報告会要旨
４（２）－２２ 教 育 研 究 の 適 切 性 に 関 す る 年 度 末 検 証 の 結 果 に つ い て （既出１−４
３）- 53 -

第４章

教育内容・方法・成果（３）教育方法
１．現状の説明（１）教育方法および学習指導は適切か。
＜１＞大学全体「大学学則」において、「授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより、又はこれらの併用により行うものとする」と定めている。
１年間における履修単位数の上限を設定することで、自学自習に必要な時間が確保でき、安易な履修をしないようにしている。１ 年 間 に お け る 履 修 単 位 数 の 上 限 に つ い て は 、 全
学生に配付している「授業時間割表」の中の「履修単位の上限」に明記している。
＜２＞芸術学部
１年次生から２年次にかけて、講義を基本にした芸術学、専門科目の概論と各論と各学科の幅広い基礎演習を中心にした専攻科目の履修、実習による３年次の専攻科目、４年次の卒業研究として、年次を追って習熟できる教育課程である。
平成 28 年度から芸術学部では、自学自習に必要な時間を確保し、修得する科目の習熟度を深めるために、1 年間に履修できる上限をこれまでの 18 単位から減少することが検討され、44 単位とすることが決められた。
学生が主体的に参加する授業は、それぞれの学科で実施されている。学内展示スペースや附属美術館でのコース展等を行っている。
地域と連携した企画、イベント等を通じ、学生の自主的参加を即す取組みを行なっている。
メディア映像学科では、制作を基本とする実習を中心にした授業形態をとり、過不足なく講義科目を加えており、適切な指導体制を築いている。
メディア映像学科の教育目標を達成するため、１年次から２年次までは基礎的な内容の演習形式、３年次から４年次は実践的な実習形式の専門分野の科目をカリキ
ュラムに多数配置している。履修科目登録の上限として、メディア映像学科では年間 48 単位と定めている。演習・実習形式の多くの専門科目（特に実習形式）では、与えられたテーマをもとに学生が主体的に作品構想の上で課題に取り組んでいる。
４年次の卒業制作研究は、コースごとの事情を踏まえながらコース担当教員がシラ
バスで定めた研究指導計画のもとで学生を指導している。
デザイン芸術学科は、制作を中心とし主体的参加を促す授業形態のため、適切な指導体制となっている１年次から２年次は基礎的な内容の演習科目、３年次から専門的な実習科目を配置し、学習指導の充実を図っている。履修科目登録の上限は、年間 44 単位となっている。2017（平成 29）年度の卒業制作研究開始までに、学科として研究指導体制を再検討・確立する必要がある。
美術工芸学科は、教育目標の達成に向け、適切な授業形態（講義・演習・実験等）を採用している。
デザイン学科では、教育目標の達成に向け、適切な授業形態（講義・演習・実験等）を採用している。
履修科目登録の上限設定は 48 単位としている。
学生の主体的参加を促す授業方法として殆どの実習科目に於いてアクティブラーニ
ングを行っている。
＜３＞産業科学技術学部
授業形態は、「2015 授業計画『授業・学習についてのガイドブック』」で教養科
目と専攻科目の各シラバスが明示され、授業概要・到達目標・授業外学習等が細かく記載され、学外授業や演習を行うことを授業計画に明記し学生に理解され易いよ
うにしている。履修科目の上限は、前期と後期で合計 48 単位である。
進級判定基準は、３年次から４年次へ進級の際 100 単位以上の取得を条件としている。

- 54 -

卒業要件の単位は、合計 124 単位以上で教養科目 20 単位以上、専門科目 90 単位以上の基準を満たす必要がある。
学生の主体的参加を促す授業方法は、シラバスにも提示されている授業計画に沿ってアクティブラーニングやフィールドワークを取り入れて行っている。授業目
的・現地調査・情報集約・プレゼンテーションで発表するなどの形態を採用している。またチーム編成での調査が、学生の主体的参加に繋がっている。
研究指導・学位論文作成は、各コース設定の専門教員の指導研究に沿った学位論文が多く、小人数ゼミということもあって細やかな指導が出来ている。卒業認定は、論文とパネル発表やパワーポイントによる発表の後、教授会で判定している。
経営情報学科は、学科の目標を実現するため、豊かな人間性と総合的な諸知識・技能を修得するための科目を共通科目に、より専門性の高い科目を各コース科目に配置した。また、課題解決能力を高められるようにするため、プロジェクト実習
Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ、ゼミナールⅢ、卒業研究を配置している。共通科目には１年次９科目、２年次 14 科目、３年次４科目配置している。コース専門科目には１年次７科目、２年次 23 科目、３年次９科目配置している。１年次には幅広い知識取得のために教養科目と共通科目を受講し、上級年次になるに従って、より専門的な科目を学
ぶような配置になっている。
観光学科は、学生は大学全体で決めている履修上限単位 48 単位を超えることな
く、履修をしている。同時に、３年次生が最後の学年であることから、教員も卒業要件である教養科目 20 単位以上、専門科目 90 単位以上を意識して履修指導等を行っている。
＜４＞生命科学部
毎年各学科において最も効果的な教育成果が得られるようカリキュラムを検討し、講義、演習、実習、実験等を効果的に配置している。また教育効果を上げるため年間の履修上限単位数を 48 単位とし、さらに必修科目への出席状況が芳しくない学生には早期に（２回欠席）チューター等による個人面談を実施し指導している。また講義内容についての相談受付時間もホームページで公表している。
生 命 科 学 科 は 、 昨年度と変化はない。必修系科目の基礎演習ⅠおよびⅡさらに特別演習
Ⅰ、Ⅱ、ⅢおよびⅣをとおして少人数での対話型の授業を取り入れている。少人数に分けて教員に１年間固定する授業と教員をローテーションする授業を組み合わせ、１年次生では日本語教育と TOEIC 演習、２年次生では生命倫理や科学倫理教育およびＳＰＩ試験対策、３年次生ではＳＰＩ試験対策や研究室での研究体験へと順次進めている。
健康科学科は、授業形態としては、講義および実習が中心で、一部科目では実験が行われている。履修登録上限は年間 48 単位で、教務課およびチューターによりチェックされている。科目履修指導や学習指導については、講義担当者、チューター等が担っている。学科では、資格取得に向けての実習科目が多く開講されており、学生は主体的な受講が求められている。実習授業には、大学院生を TA(Teaching
Assistant)として採用するなど、授業方法を工夫している。学生は、３年次から各ゼミに所属し、４年次では、卒業研究を行い、卒業研究発表、卒業論文の提出を義務づけており、実践的な力を養うようにしている。1 年次には、前・後期に『基礎演習』を開講し、学科の教育目標の理解や科目履修の指導を行っている。
動物生命科学科は、それぞれの科目の教育目標を達成するために、適切に講義、演習、実験、実習科目を配置している。また、１年間に履修登録できる単位数の上限
は 48 単位としている。これに対して、アクティブラーニング等の学生の主体的参加を促す授業方法を取り入れることに関しては十分にとは言えない。
生 命 医 科 学 科 は 、 社会人として、また医療人にふさわしい教養を身につける為、学生には入学初年度から教養科目を履修させている。臨床検査技師・細胞検査士の育成には、「広範な知識」と「高度に専門化した知識」の両者を習得させる必要性があることから、カリキ
ュラムは基礎から応用・専門へと無理なく段階的に知識を習得できるよう構築されている。
専門教育は教科間の関連を体系的に理解できるよう構築されている。
健康医療学科は、鍼灸師の国家資格取得に向けて、講義科目のほかに鍼灸に関する実技・実習科目を 11 科目配置して技能の修得を可能にしている。健康医療学科の開
講科目はすべて選択科目であるが、平成 27 年度には一部科目の必修化を検討した。

- 55 -

年間の履修単位の上限は 48 単位に設定してある。1 学年に１人の教員がチューターとして学生の相談や指導にあたっている。
＜５＞大学院全体「研究指導計画書に関する申し合わせ」に基づく研究指導計画書を策定(平成27(2015)年度)し、平成 28(2016)年度より運用を行うことで、学位論文や修了制作という最終的な目標への道筋を鮮明にするよう体制を整えた。
＜６＞芸術研究科
社会的な評価を得る制作をめざすという点で、修士課程・博士（後期）課程課程ともに修了制作展の意義は大きい。展示自体は学生の主体性に任せて運用され、単位化はされていない。
修士課程美 術 専 攻 は 、 学 生 の 研 究 領 域 に 寄 り 添 い な が ら 、 常 勤 の 教 員 で 指 導 が 難 しい場合を想定して、特別研究という科目を複数設けている。関西や関東からの兼任
教員の招聘も少なくない。
美術専攻では、系列ごとに実技系教員（主査）が理論系教員（副査）との連携を図り、指導学生ごとの指導計画に従って、個別指導（個別の制作研究）と集団指導（中間報告会等でのプレゼンテーションなど）を組み合わせた研究指導を行っている。カリキュラムの要である制作研究科目は、集中講義形式により開講している。
学生には各自の計画に従い、週あたり 12 時間以上の学内での研究と６時間以上の授業外学習を課している。なお、研究報告書（学位論文）の作成に向けた学習も制作
研究科目の一環として扱っている。基本的には、制作研究については実技系教員
が、また、研究報告書作成に向けた学習については理論系教員が分担して指導しているが、実技系教員と理論系教員の合同による授業も実施しており、TT（ティーム・ティーチング）による教育効果を重視している。学位論文（研究報告書）の作成に向けた中間報告会は、芸術研究科に所属する全教員および全学生が出席し実施されており、特に１年次生にとっては上級学年や他専攻の学生の研究状況を知り、自身の研究を進める上でもその意義が大きい。工芸専攻との一本化や、現代アート
系科目の充実化に連動して、今後はジャンルを超えた総合的な芸術表現を指向する学生が増加することが予想され、それに対応できうる指導体制を整備する必要がある。
修士課程工芸専攻は、工芸専攻全体で作品の講評会を年に２回開催している。これにより多面的な意見を元に研究指導計画を確認し、必要があれば修正することができる。理論系教員も出席し、論文（研究報告書）の指導方針と制作研究との連携も確認している。
博士（後期）課程課程芸術制作表現専攻は、１年次６月に提出された「博士作品・論文作成計画表」を元に、年間２回開催される中間報告会で、進捗状況、方向
性が全教員により確認され、必要により修正、指導が行われる。
全専任教員が指導計画を共通のものとすることにより、学会、研究会、展覧会等の情報も共有することが可能となっている。
＜７＞産業科学技術研究科「研究指導計画に関する申し合わせ」に従って毎年６月末までに研究計画書・研究
指導計画書を学生と指導教員が十分検討したうえで作成・提出している。研究・研究指導等はこれら計画書のもとに実施されている。
計算機科学専攻（修士・博士（後期）課程）は、教員によっては、研究指導計画に基づく研究指導、学位論文指導を行ってきたが、明文化していないという問題があった。次年度は研究指導計画書を提出させ、研究科委員会で情報を共有しながら、研究指導・学位論文作成指導が適切に行われているかを確認できるようにする必要がある。
機能物質化学専攻（修士・博士（後期）課程）は、昨年度と変わりはない。研究指導計画に基づく研究指導・学位論文作成指導を行っていない。
＜８＞人間文化研究科- 56 -

従来は学生と指導教員の話し合いを通して指導計画を作成し、学位論文を完成さえていたが、今年度改めて、従来の指導方法等を踏まえて、大学院人間文化研究科研
究指導計画書を作成した。指導計画書は学生の論文作成に向けた計画プランを記載する欄とそれに対する指導教員の指導コメントを記載する欄からなりたっている。
その計画書に基づく論文指導が来年度から実施される。
（２）シラバスに基づいて授業が展開されているか。
＜１＞大学全体
授業計画（シラバス）は全科目において作成している。
授業計画（シラバス）は「科目名」「年次」「開講期」「対象」「教員名」「授業の概要」「到達目標」「授業外学習」「評価方法」「注意事項」「授業計画」「教科書」「参考書」から構成されている。2016（平成28）年度より「単位数」を追加した。
2013（平成25）年度よりWebシラバスシステムの運用を開始している。しかし、情報機器操作に慣れていないことから１年次生には冊子の配布も行っている。
2013（平成25）年度より、全学的なシラバスチェックを実施している。2015（平成27）年
度の点検項目は、次のとおりである。これらの点検は、学科長等を責任者として行い、それぞれ報告書を作成した。
シラバスチェック 内容
１）授業の概要と到達目標が明確である。
「カリキュラムとディプロマ・ポリシーの関与を示す表」の関与の度合と一致している。
到達目標が学生の立場で記入され、箇条書きである。
２）授業外学習（準備学習等）の内容と授業外学習時間が適切である。
３）評価方法が明確である。割合（％）が記入されている。出席点を含めていない。
４）必要回数分、授業計画が記入されている。各回の内容が詳細である。
５）シラバス全体で、不明確な言葉を使っていない。
６）授業回ごとの担当教員が明確になっている。
＜２＞芸術学部
シラバスは紙媒体とホーページとで提供され、授業の目的、到達目標、授業内容・方法、１年間の授業計画、成績評価方法・基準等を明らかにし、学生にあらかじめこれらを公表している。
メディア映像学科では、学科の開講科目は全て、本学教務課から、「授業の概要」（授業の目的と授業内容）、「到達目標」、「授業計画」（１年間の授業計
画）、「評価方法」（成績評価方法・基準）として統一した書式で作成を依頼され、提出時に学務関係者のチェックを受けている。シラバスは紙媒体とホーページとで提供され、繰り返し確認できるようにしている。半期あるいは通年の授業計画
はあらかじめシラバスを通じて公表されるが、時事的な内容を加味しながらフレキ
シブルに運用されている。１年生向けのシラバスは紙媒体で、２年生以降のシラバ
スは本学の公式ホームページ上で公開され、オリエンテーションで学生に周知している。授業内容・方法とシラバス整合性に関しては、期末の終わり頃に授業評価ア
ンケートを実施することで、履修学生からフィードバックを受ける形で定量的に授業担当者ならびに学務関係者が整合性をチェックしている。
デザイン芸術学科では、シラバスについては、学科長および学務委員によりチェックが行われている。授業内容とシラバスの整合性については、記載のルールと検証の仕組みの確立が必要である。
美術工芸学科は、シラバスについては、学科長および学務委員によりチェックが行われている。
デザイン学科では、シラバス作成については、学科長および学務委員によりシラ
バスチェックが行われている。授業内容・方法とシラバスの整合性については、検証の仕組みが無い。
＜３＞産業科学技術学部- 57 -

シラバスは、各学科とも点検チェックを学部教員と教務課間で行っており年ごとに授業計画・内容を詳しく記載するよう変化して来ている。授業の説明の際、授業概要についてシラバスに沿って学生に説明している。授業計画・到達目標・評価方
法・注意事項なども学生に公表している。
観光学科は、昨年度から学務委員会において大学全体で統一したシラバスを目指して、シラバスチェックをすることが決定しており、今年度も学生の視点で記載されたシラバスになるようにチェックを行った。そのシラバスは大学のホームページ
から学生･保護者等に公表されている。
＜４＞生命科学部
シラバスは毎年作成し直している。その際、授業の目的、到達目標、授業内容・方法、授業計画、成績評価方法・基準等について学科長によるシラバスチェック・修正を行っている。特に１年次生には製本した「授業計画」シラバスを配布し、在学生にはホームページで公表している。各学期末には学生による授業評価を行い、シラバスに沿って講義が行われたか等について評価し問題がある担当教員には改善指導している。
健康科学科では、すべての教員が、授業内容をより具体的に示し、達成目標の項目も設け、さらに評価方法とその割合を明示する一定形式の授業計画（Web シラバス）の作成を行っている。また、毎年シラバスチェックが教務課より学科に依頼され、学科会議でシラバス形式、授業内容との整合性等を点検し、不備がある場合には学科長から授業担当教員へ修正依頼をしている。
動物生命科学科では、毎年度全学で統一された書式でシラバスを作成している。
シラバスには、科目の目的や到達目標などとともに、15 時間分の授業内容を明示している。授業内容・方法とシラバスの整合性チェックまでは行えていない。
生命医科学科は、教員はシラバス作成に際しては細心の注意を払い、シラバス・
チェックを行うことで不備を回避する努力を行っている。
健康医療学科は、シラバスは全学共通の内容で作成されており、その内容に基づいて教育が行われている。その内容は Web シラバスとして大学ホームページで公開されており、学生は自由に閲覧可能である。
＜５＞大学院全体
学部生と同様のシラバス形式を用いて運用している。しかしながら、シラバスや時間割については詳細な内容がホームページを通じて開示され、紙媒体は学部に比べて簡略化されている、学生にとっては不親切に映るかもしれない。
客観的な視点からのシラバスチェックを通じて、内容の適切さについても、議論されている。
＜６＞芸術研究科
関連科目については詳細なシラバスが用意され、学生は自身の必要に応じて自由に選択できる。実習科目については個々の学生の研究分野に合わせて個別的にプログラムを組む必要もあり、入学生が決まらない段階で、統一的なシラバスを年度初めに準備できない場合も多い。
修士課程美術専攻は、シラバスについては、数年前のものに比べて、徐々に整備され、適切な指標を伝えるものに進化してきている。
シラバスは 2017（平成 28）年度後期時間割編の完了と同時に、各科目担当教員に
Web シラバスシステム上での作成を依頼した。作成に際しては、教務課より詳細な作
成マニュアルが配布され、適正なシラバスの作成が促された。Web シラバスの校了
後、美術専攻長および学務委員においてシラバスチェックを実施した。シラバスチ
ェックは学務委員会において定められた書式に従い、「授業の概要と到達目標の明確性」「授業外学習（準備学習等）の内容と授業外学習時間が適切性」「評価方法が明確性」「学外実習の明記」「授業計画の適切性（必要回数分の授業内容の明記）」「言葉の適切性」の７項目について行われ、改善が求められる当該科目の担当教員には訂正依頼が出された。シラバスチェックの内容は、報告書にまとめて学務委員会に提出した。シラバスチェックの内容は、Web シラバスの作成依頼時に「作成上の留意点」として事前に各教員に通知されているが、十分な周知が図られてい- 58 -

るかどうかの確証はない。Web シラバス作成時に、教員が自らチェックしながら入力できるシステムの導入が有効であろう。
修士課程工芸専攻は、シラバスについては、数年前のものに比べて、徐々に整備され、適切な指標を伝えるものに進化してきている。シラバスは平成 28 年度時間割編の完了と同時に、各科目担当教員に Web シラバスシステム上での作成を依頼した。作成に際しては、教務課より詳細な作成マニュアルが配布され、適正なシラバスの作成が促された。Web シラバスの校了後、工芸専攻長および学務委員においてシ
ラバスチェックを実施した。シラバスチェックは学務委員会において定められた書
式に従い、「授業の概要と到達目標の明確性」「授業外学習（準備学習等）の内容と授業外学習時間が適切性」「評価方法が明確性」「学外実習の明記」「授業計画の適切性（必要回数分の授業内容の明記）」「言葉の適切性」の 7 項目について行
い、改善が求められる当該科目の担当教員には訂正を依頼し、シラバスチェックの内容は、報告書にまとめて学務委員会に提出した。シラバスチェックの内容は、Web
シラバスの作成依頼時に「作成上の留意点」として事前に各教員に通知しているが、十分な周知が図られているかどうかの確証はない。Web シラバス作成時に、教員が自らチェックしながら入力できるシステムの導入が有効である。
博士（後期）課程課程芸術制作表現専攻は、シラバスについては、数年前のものに比べて、徐々に整備され、適切な指標を伝えるものに進化してきている。シラバ
スは 28 年度時間割編の完了と同時に、各科目担当教員に Web シラバスシステム上での作成を依頼した。作成に際しては、教務課より詳細な作成マニュアルが配布され、適正なシラバスの作成が促された。Web シラバスの校了後、芸術制作表現専攻長
および学務委員においてシラバスチェックを実施した。シラバスチェックは学務委員会において定められた書式に従い、「授業の概要と到達目標の明確性」「授業外学習（準備学習等）の内容と授業外学習時間が適切性」「評価方法が明確性」「学外実習の明記」「授業計画の適切性（必要回数分の授業内容の明記）」「言葉の適切性」の 7 項目について行われ、改善が求められる当該科目の担当教員には訂正依頼が出された。シラバスチェックの内容は、報告書にまとめて学務委員会に提出した。シラバスチェックの内容は、Web シラバスの作成依頼時に「作成上の留意点」として事前に各教員に通知されているが、十分な周知が図られているかどうかの確証はない。Web シラバス作成時に、教員が自らチェックしながら入力できるシステムの導入が有効である。
＜７＞産業科学技術研究科
シラバスは毎年作成し直している。その際、授業の目的、到達目標、授業内容・方法、授業計画、成績評価方法・基準等について専攻長によるシラバスチェック・修正を行っている。またシラバスはホームページで公表している。
計算機科学専攻（修士・博士（後期）課程）は、修士課程、博士（後期）課程ともに、授業の目的、到達目標、授業の内容・方法、授業の計画、成績評価方法、時間外学習の内容について統一した書式を用いて明記したシラバスを作成し、授業開
始前から本学ホームページ上で公表している。大学院生アンケートの項目で「授業の目的や内容は授業計画（シラバス）に沿った内容であったと思いますか？」という項目を入れており、授業内容がシラバスに沿ったものであるか、学生からの意見を聞けるようにしている。
＜８＞人間文化研究科
学務委員会にて学生の視点に立った記載方法に統一したシラバスの導入、及びシラ
バスチェックを大学全体で実施することになった。それに伴い、研究科委員会においても、シラバスの記載方法等について説明が行われ、同時にそれに基づくシラバ
スチェックも実施された。
作成したシラバスは大学のホームページで、オンライン上で公表し、学生をはじめ教職員及び社会一般からの閲覧を可能としている。
（３）成績評価と単位認定は適切に行われているか。
＜１＞大学全体- 59 -

成績評価については、「大学学則」第36条に「100点をもって満点とし60点以上を合格とする」そして「公表する場合は、優(A)、良(B)、可(C)、不可(D)の評価をもってし、不可(D)は不合格とする」と定めている。
成績の評価は、科目ごとに次の評価基準によって行っている。
評点
評価
判定
100点 ～
80点
優(A)
単位認定
79点 ～
70点
良(B)
単位認定
69点 ～
60点
可(C)
単位認定
59点 ～
0点
不可(D)
単位不認定
未受験又は受験資格なし
(E)
単位不認定

GP値
3点
2点
1点
0点
0点

学生指導のために、GPA(Grade Point Average)制度を導入している。履修登録した授業科
目の単位数×当該授業科目のGP）の総和 ÷ 履修登録した授業科目の単位数の合計によって、GPAが算出される。各授業の成績評価の方法・基準は、授業計画（シラバス）に「評価方法」として明記され、公表されている。「評価方法」では割合(%)を明記するように義務づけている。入学・編入学以前の大学や短期大学で修得した単位は、本学で履修したものとみなすことができる。入学時の既修得単位認定については、「倉敷芸術科学大学１年次に入学した学生の既修得単位等の認定に関する規程」に基づいて実施している。編入学時の既修得単位認定については、学務委員会で作成した「編入学時の単位認定における申し合わせ」に基づいて実施している。
＜２＞芸術学部
講義と演習、実習科目を明確に区別し、それぞれに予習・復習を含め課題を提示し、その成果により的確な単位認定が行われている。
メディア映像学科は、講義と演習、実習科目を明確に区別し、それぞれに予習・復習を含め課題を提示し、その成果により的確な単位認定が行われている。
開講科目の全ての成績評価は、事前にシラバスの「評価方法」項目で記述された評
価基準にもとづいて適切に評価の上で単位認定している。既修得単位の認定は、「倉敷芸術科学大学１年次に入学した学生の既修得単位等の認定に関する規程規程」にもとづき、適切に実施している。
デザイン芸術学科は、評価方法・評価基準はシラバスに明示されているが、領域により成績評価の基準が異なるため、公平で厳格な評価は芸術分野ではやや困難である。また、単位認定の適切性を検証する仕組みは無い。
既修得単位の認定は、「倉敷芸術科学大学１年次に入学した学生の既修得単位等の認定に関する規程」にもとづき、適切に実施している。
美術工芸学科は、成績評価については、評価方法・評価基準はシラバスに明示している。
デザイン学科は、成績評価については、評価方法・評価基準はシラバスに明示している。
＜３＞産業科学技術学部
授業計画表の各シラバスに評価基準を明記しており、学生への評価基準の周知は出来ている。科目単位数は、各学科と学務委員会などでの協議事項であり授業内容・形態に沿ったものである。各学生の学期ごとの取得単位数は、教授会などでの報告で掌握し単位未取得者に対しての指導をゼミ教員が行いチェックしている。
成績評価については、シラバスに記された到達目標を基準として、評価方法に基づき、適切に評価されている。
＜４＞生命科学部
成績評価は、シラバスに明示されている評価方法・基準（例えば、定期試験、中間試験、レポート、小テストなどと点数配分）で評価されている。また単位設定についても単位制度に沿って設定している。

- 60 -

1 年次入学生および編入学生についての他大学等での既修得単位の認定は、「倉敷芸術科学大学 1 年次に入学した学生の既修得単位等の認定に関する規程」および「倉敷芸術科学大学編入学規程」に基づいて厳格に行われている。
＜５＞大学院全体
成績評価は学部に準じるが、評価についてはシラバスに明文化されている評価方法に則り実施している。
＜６＞芸術研究科
講義科目についてはシラバスに基づき、毎週のプログラムに沿いながら進行しており、最終試験を経て適切な評価が出されている。単位化された授業とは別に、作品の公表会や研究報告会が開催され、その準備のために報告書指導や論文指導も定例的におこなわれている。
修士課程美術専攻は、自主的にテーマを設定して研究を進めるなかで、修了制作に結晶するよう、指導教員を中心に複数の副指導教員が加わり、多方面からの指導を続けている。成績方法は、Web シラバスに評価項目ごとの配点率（％）とともに明示している。評価基準については、各科目とも学生ごとの研究内容と研究計画の内容に応じて個別に提示している。評価方法については Web シラバスに適正に記載している。また、評価基準は授業の中で学生に明示するよう申し合わせているが、その適切性の評価のためには、今後何らかのかたちで提示する有効な方法を検討すべきである。評価の適切性を確保するためには、例えばシラバスの評価方法の欄や授
業計画の授業ごとの項目に、簡単な評価規準（概要）を記載する等の工夫･改善が考えられる。
修士課程工芸専攻は、評価方法については Web シラバスに適正に記載している。
また評価項目ごとの配点率（％）も Web シラバスに明記している。工芸専攻では、領域分野ごとの公平性を確保するため、理論系教員も含めて、評価見直しの会議をもうけている。
博士（後期）課程課程芸術制作表現専攻は、評価方法については Web シラバスに適正に記載している。また評価項目ごとの配点率（％）Web もシラバスに明記している。評価基準については、学生ごとの研究内容と研究計画に応じて個別に提示している。中間報告会の折に、教員間で情報を共有し客観性、公平性を保つように配慮している。
＜７＞産業科学技術研究科
成績評価は、シラバスに明示されている評価方法・基準で評価されている。また単位設定についても単位制度に沿って設定されている。
計算機科学専攻では、授業科目の内容、形態等を考慮し、単位制度の趣旨に沿って、単位を設定しており、認定単位数を学生便覧と Web シラバス、開講時間を学生便覧に明示している。修士課程では、次の科目は内容、形態等を考慮し講義科目、演習科目として認定単位数を設定している。「情報ネットワーク特論」「データベースシステム特論」「分散システ
ム」「多変量データ解析」「マルチメディア通信特論」「情報教育システム」「数式処理」「組込みシステム」「モバイルシステム」「Web システム」「計算幾科学基礎論」「計算機メディア基礎論」「特別講義Ⅰ」「特別講義Ⅱ」「特別講義Ⅲ」「特別講義Ⅳ」を開講している。これらの科目は大学院にふさわしい教育内容になっている。リサーチワーク科目として「計算幾科学ゼミナールⅠ」「計算機科学ゼミナールⅡ」「計算機科学ゼミナールⅢ」「計算機科学ゼミナールⅣ」また、次の科目は内容、形態等を考慮し、実験科目、実習科目として認定単位数を設定している（「修士プレゼンテーションⅠ」「修士プレゼンテーショ
ンⅡ」）。 計算機科学専攻の博士(後期)課程では、次の科目は内容、形態等を考慮し講義科
目、演習科目として認定単位数を設定している。「情報システムゼミナール」「情報システ
ム特別研究」、それぞれの科目について、成績評価の方法、評価の基準をシラバスに明示している。
＜８＞人間文化研究科- 61 -

成績評価については、大学全体と同じである。具体的には、講義、演習、実験、特別研究の成績は、A（80 点以上）、B（70～79 点）、C（60～69 点）、D（59 点以下）の４段階によって評価し、A～C を合格、D を不合格としている。
（４）教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけているか。
＜１＞大学全体
倉敷芸術科学大学学則、倉敷芸術科学大学大学院学則にもとづいてＦＤ活動を行っている。大学全体のＦＤ活動は学長直下の教育推進センターが企画・立案を行い、同センターが主管する教育研究推進委員会の審議結果に基づき実行している。教育研究推進委員会は全学科および事務部門の代表委員で構成されている。
教育推進センターは、ＦＤ講演会、学外のＦＤ関連シンポジウムや研修会への教員派遣、
授業公開といった教員研修の企画・立案・実施を行うとともに、授業評価アンケートと学生満足度調査によるＦＤ活動に資する情報の収集・解析・提供、全専任教員の教育・研究活動等のデータ・ベース作成を行っている。
平成 27 年度のＦＤ活動実施状況は以下のとおりである。
ＦＤ講演会は、平成 26 年度 12 月の文科省通達に則した「研究倫理ならびに人を対象とした研究のあり方」「アクティブラーニングへの他大学での取り組み事例の紹介」「アクティブラーニングの方法と授業への導入」の３回を実施した。また、2017（平成 28）年４月１日から施行される「障がい者差別解消法」に対応できるように、学生課が主管となり専門とする外部講師を招き全教職員対象の研修会が開催した。。
学外のＦＤ関連シンポジウムや研修会への教員派遣としては、「SPOD フォーラム」へ３名の教員を派遣した。
授業公開は、これまで年２回、各２週間の期間で開講科目すべてを対象に行ってきたが参加が低調であるために、平成 27 年度から各学科でコアとなる科目で、かつ、できるだけ多くの教員が参加できる科目を選定することで、授業公開への動機づけを高める形式に変更した。
授業評価アンケートは全学的に共通の質問項目で実施している。卒研・ゼミ、学外実技科
目（インターンシップ、教育実習、博物館実習等）、遠隔授業およびビデオ・オン・デマン
ド授業などの開講科目を除く全開講科目を対象に、前後期の２回実施した。アンケート結果
は該当教員個人宛に配布されるとともに、学生、教職員が誰でも閲覧できるように教育推進センターと図書館で開示している。個々の教員は配布されたアンケート結果をもとに、「授業改善に向けた今後の対応」や「要望・提言」などをまとめて教育研究推進委員会へ提出することが義務づけられている。
学生満足度調査を前後期のオリエンテーション時に２回、在学生全員を対象に実施し、その結果を教育研究推進委員会で報告した。
授業評価アンケートと学生満足度調査の結果を有効に活用するために、平成 26 年度から学科会議の議題として検討するように要請しており、平成 27 年度も 11 月に「教育効果が上がっている科目」「教育効果が上がっていない科目」「改善策」などについての検討結果を書面で提出してもらった。
教育・研究活動等のデータベースは平成 27 年度から Web 上で入力できるシステムに変更することで、教員が随時、追加・削除・編集することが可能になった。
研究活動に関しては、学外連携センターが科学研究費補助金をはじめとする研究補助金の情報提供を随時行っている。また、７月に科学研究費補助金の申請説明会を全教員対象に開催するとともに、公正な研究活動に推進に向けて「科学の健全な発展のために誠実な科学者の心得」（日本学術振興会）の冊子を全教員に配布した。
＜２＞芸術学部
教育成果については、定例の各学科会議を通じて教育成果の是非を議論し、情報交換を行い、改善への道筋を探究している。
メディア映像学科は、教育推進センターが前期と後期の終わりに授業担当教員に
授業評価アンケートを定期的に依頼し、そのアンケートの集計結果を後で教員に返却している。教育推進センターが「アンケート結果に応えて」の作成依頼を教員に- 62 -

依頼することにより、教育内容・方法の自己検証ならびに自己改善を教員に促している。「アンケート結果に応えて」の結果は印刷物として、付属の図書館ならびに教育推進センターで教職員や学生が自由に閲覧できるようにしている。定例の学科会議を通じて教育成果の是非を議論し、情報交換を行い、改善への道筋を探究している。
デザイン芸術学科は、授業の内容および方法の改善を図るための組織的な研修・研究の機会は設けられていない。授業評価アンケートの集計結果をもって、教育内
容・方法の検証・改善を行っている。
＜３＞産業科学技術学部
前期・後期に 選 択 さ れ た 授 業 を 公 開 し 、 各 教 員 が 聴 講 す る こ と で 授 業 内 容 の 点 検 と組織的な授業運営が図られている。教授会や学科会議で授業内容を「伝える」から「如何に伝わる化」を図るための具体案の協議をしている。授業内容向上のため定期的な授業の点検・方法論を確認出来る組織的な研修会を設定するチャンスを増やしていく必要がある。
大学で前期･後期にそれぞれ 2 週間の公開授業週間を設け、公開授業を学科教員が見学し、意見交換をしている。また、学科会議にて「教育プログラム」に関する評
価･改善に向けての検討会を開催し、教育成果について定期的に検証を行っている。
＜４＞生命科学部
教育成果については、学期末に行う学生による授業評価を参考にしている。また教育内容・方法等の改善を図ることを目的とした全学的な研修として、アクティブラーニングに関するＦＤ研修会を 2015（平成 27）年度に２回開催した。2014（平成26）年度より、大学全体の教育の質的向上のために、学科で授業評価アンケート、
学生満足度アンケートを検討し、教育プログラムに関する評価・検討を行っている。具体的には、授業における教育効果、学科の教育目標と各科目の関連性、効果的な科目配置等について学科会議で検討を行っている。また、学科の教育プログラ
ムを見直す目的等で科目を選定して学科内での授業参観を行い、授業担当者が授業の展開方法等の改善に繋がるようにしている。
動物生命科学科は、認定動物看護師と実験動物技術者 1 級の２つの資格試験の結果に教育成果が最も端的に表れることから、これらの結果を検証して教育内容や方法の改善に結びつけるようにしている。
生命医科学科では、オリエンテーション時に学科で独自のアンケートを行い、教育の改善に反映させる試みを行っている。大学全体のＦＤ・SD 研修会でのアクティ
ブラーニングの講演などを参考に、医療データを読みプレゼンテーションを行う形
で授業を行っている。
健康医療学科は、大学全体で授業公開に取り組んでいる。健康科学科鍼灸専攻として、前期に２科目（基礎はりきゅう理論、応用針きゅう理論）、後期に３科目（東洋医学総論Ⅱ、東洋医学各論Ⅱ、経絡経穴概論Ⅱ）の授業公開を行い、講義内
容の検証と改善に取り組んでいる。
＜５＞大学院全体
学部に準じて授業評価アンケートを実施するが、絶対数が少ないため、その評価項目については工夫の余地を残している。
＜６＞芸術研究科
制作発表という点で芸術分野では成果が目に見えやすいが、年度により学生の資質に優劣があり、検証をおこなってはいるが、唯一絶対といえるような改善方策は見出しがたく、より普遍化できる原理をさぐりつつある。
修士課程美術専攻では、これまでの指導の経験をふまえながら、例年の修了制作
展を見比べることで、その教育成果を確かめている。2015（平成 27）年度について
は日本画・油画・工芸がそれぞれの分野で領域の特性を把握しながら、思い切った実験も試み、見ごたえのあるものになっていた。大学院委員会が実施する大学院生
アンケートの結果を参照し、教育課程の運営上改善すべき点等のチェックを行っている。本学教育推進センターの企画運営によるＦＤ研修会（３回）が実施されてお- 63 -

り、全ての教職員の出席が義務づけられている。今年度はアクティブラーニングについて学内講師による２回の研修会に加え、外部講師（河合塾 教育開発本部講師）を迎えての体験型の研修会が行われ、アクティブラーニングの定義と目的、意義について理解を深めるとともに、現行の授業をアクティブラーニング化するための手法についての研修が持たれた。学内役職者および外部委員で構成される自己評
価委員会を組織しており、学科および専攻ごとに「教育の現状評価」（６月）→「課題（達成目標）の設定」（６月）→「課題に向けての年次方策の設定」（６月）→「中間検証」（９月）→「最終検証」（３月）に取り組んでいる。
修士課程工 芸 専 攻 で は 、 最 終 講 評 会 の 終 了 後 、 理 論 系 教 員 も 含 め 全 教 員 で 、 評 価 見直しの会議を開いて、客観性、公平性を確保している。
大学院委員会が実施する大学院生アンケートの結果を参照し、教育課程の運営上改善すべき点等のチェックを行っている。
博士（後期）課程芸術制作表現専攻では、大学院委員会が実施する大学院生アン
ケートの結果を参照し、教育課程の運営上改善すべき点等のチェックを行っている（大学院アンケート結果 庶務課保管）。本学教育推進センターの企画運営による
ＦＤ研修会（３回）が実施されており、全ての教職員の出席が義務づけられている。今年度はアクティブラーニングについて学内講師による２回の研修会に加え、外部講師（河合塾 教育開発本部講師）を迎えての体験型の研修会が行われ、アクティブラーニングの定義と目的、意義について理解を深めるとともに、現行の授業をアクティブラーニング化するための手法についての研修が持たれた。（ＦＤ研修会資料）学内役職者および外部委員で構成される自己評価委員会を組織しており、学科および専攻ごとに「教育の現状評価」（６月）→「課題（達成目標）の設定」（６月）→「課題に向けての年次方策の設定」（６月）→「中間検証」（９月）→「最終検証」（３月）に取り組んでいる。
＜７＞産業科学技術研究科
学部については前期・後期末に授業評価アンケートを実施し教育成果等について検証が行えるが、本大学院においては、定員が８名であり少人数のためアンケート対
象外になっている。その代わり、学期初めに大学院生を対象にした２種類のアンケート（授業評価に関するものと全般的なことに関する２種類）を実施し、その結果を参考に教育課程や教育内容・方法の改善のための参考資料としている。
計算機科学専攻（修士・博士（後期）課程）では、定期的に学生アンケートを実施しており、その結果を教員に開示することで、教育課程や教育方法の改善に結びつけている。ただし、平成 27 年度については、修士課程に在学生がいなかったた
め 、 授 業 を 実 施 し て お ら ず 、 ア ン ケ ー ト も 実 施 し て い な か っ た 。 ま た 、 博士(後期)課
程に お い て は 、 全 員 が 社 会 人 学 生 だ っ た こ と も あ り 、 ア ン ケ ー ト に 参 加 し て い な か った 。 ただし、博士(後期)課程については、半期ごとに博士研究に関する中間発表会を行っており、教育効果について定期的な検証と、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけられるようにした。
＜８＞人間文化研究科
大学院アンケート（授業評価）を定期的に実施して、学生授業等に対する評価を検証している。前期、後期に大学院アンケート（授業評価）を実施しており、それに基づき研究科委員会で、教育内容･方法等の改善について検討している。
また、大学院３研究科の合同ＦＤ研修会を開催し、教育内容･方法等の改善を図っている。
・テーマ：「人を対象とする研究に関する倫理指針」（2015（平成 27）年 10 月
26 日）
さらに研究科独自のＦＤミーティングを定例的に開催し、教員の資質向上を図っている。
・テーマ「人間文化研究科の検討課題」(2015（平成 27）年４月 15 日)
・テーマ「コースワークとリサーチワーク」(2016（平成 28）年３月 16 日)- 64 -

２．点検・評価（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体「倉敷芸術科学大学履修規程(平成 28 年度入学生より適用)」を制定し、授業科目の履修、成績の評価及び進級・卒業判定に関する事項を定めた。また、履修規程により、履修単位の上限、GPA がより明確になった。シラバスチェックの項目について
も学務委員会で見直し、新たなシラバスチェックを実施し学務委員会で改善したシ
ラバス記入要領を作成した。
＜２＞芸術学部
授業評価アンケートにより、学生のニーズを捉え、教育内容・方法の検証・改善を行 っ て い る 。 基礎的な専門科目以外は必修科目としないことで幅広い科目を履修し、学生の資質や目的に沿った教育を行っている。履修の上限を平成28年度から44単位へ下げることによって、ある程度自学自習に必要な時間を確保できると思われる。学内に展示スペースを設けたことで、学生による自主企画展が頻繁に行われるようになり、主体性が見られるようになっている。
メディア映像学科では、授業評価アンケートならびに「アンケート結果に応えて」
を毎年定期的に実施することにより、授業担当教員の自己点検ならびに授業内容の改善につながっている。学生のニーズを分析し、それに対応して新規の授業科目を設定しながら、常に最先端の動向を伝えることに務めている。
＜３＞産業科学技術学部
前期・後期と行われる学生による「授業評価アンケート」の評価が、年々向上して良くなっている（授業を受けたことで、学業への興味関心や意欲が高まったなどのアンケート回答増：平成 27 年度後期授業評価アンケート集計結果）。授業の講義方
法が、映像や図解などを使用して「見える化」を図り解り易くなったことが理解度向上に繋がっている。
経営情報学科では、学科の目標は学校教育法第 83 条に合致した内容になっているといえる。学科のカリキュラムも学術を中心として、広く知識を学び、深く専門を追求でき、応用力を付けられるようになっているため、学校教育法第 83 条に合致した内容になっているといえる。
＜４＞生命科学部
学科長によるシラバスチェックを実施することで、シラバスの内容が統一され成績評価方法・基準も統一されてきた。
健康科学科では、学生満足度アンケート結果において、学科の授業に満足している学生の割合が高く、各学年で 80%を超えている。詳細については、調査を行っていないが、今後の授業改善のためにも、学生の満足度についてのアンケート調査を実施する必要がある。
動物生命科学科は、厳格な成績評価（評価方法・評価基準の明示）、単位制度の趣旨に基づく単位設定は適切に行われている。
生命医科学科は、アンケートの結果から学生が満足している授業とそうではない
授業を割り出し、後者についてはその理由を特定することで教育の改善を図っている。
＜５＞大学院全体
他領域の教員や学生が議論する場を共有し、共通の問題点を引き出す取り組みがなされている。
＜６＞芸術研究科
修了制作展はそれぞれの学生が自己の制作を独自に発表するものだが、同一空間を使う中から、共通した問題意識も見えてきて興味深い成果が確認できた。
- 65 -

修士課程美術専攻では、修了制作展では研究領域は異なるが、何人かの作品で表面にできる「しわ」という共通のテーマが追及され、ある種の統一感が読み取れ、全くの偶然とは思えず興味深い展示となった。
＜７＞産業科学技術研究科
計算機科学専攻（修士・博士（後期）課程）では、平成 27 年度については、修士課程に在学生がいなかったため、授業を実施しておらず、アンケートも実施しなかったが、受入態勢の整備として、大学院要覧を作成し、Web シラバスも作成しており、教育内容を Web シラバス上で共有できている点では、担当教員が変更になった
場合に過去のシラバスを参考にできるなど、教育内容や方法の改善に効果が上がって い る 。 また、博士(後期)課程については、半期ごとの中間発表会で定期的に検証を行っており、その結果を教育課程や教育の内容・方法の改善を行えるようにした。
＜８＞人間文化研究科
大学院アンケート（授業評価）の定期的な検証に基づき、教育方法･成果等について改善している。今年度から研究科独自のＦＤミーティングを定期的に開催することにより、人間文化研究科・人間文化専攻の抱えている問題点を構成員全員が共有
し、早めにそれらへの対策を取ることができる。
（２）改善すべき事項＜１＞大学全体
より主体的な学びを促進するためのシラバス内容および点検方法を検証する。
＜２＞芸術学部
ＦＤ研修会への出席率がまだ低く、教育改革を進めていく必要性の機運が盛り上がっていない。授 業 内 容 ・ 方 法 と シ ラ バ ス の 整 合 性 、 単 位 認 定 の 適 切 性 、 授 業 の 内 容 お よ び 方法に関する検証の仕組みを設ける必要がある。
メディア映像学科は、卒業制作の作品の中には、未完成の作品や完成度に粗さが目立つものが例年に比べて比較的多かったように思われる。就職活動で時間をとられるなど、学生自身の時間管理が難しかったという背景はあるものの、合理的な研究計画となるように、より丁寧な研究指導が必要な学生かどうかを見極めてより積極的に対応していく必要がある。新規の科目については学術的に十分に確立した分野でないために、手さぐり状態で教育内容や手段を模索しているが、欧米の先進的な教育現場を見聞しながら、教育システムの検討を要している。
＜３＞産業科学技術学部
４年次に修得する単位数を増やし、地域活動や体験学習・インターンシップ・フィールドワークなどに参加することを義務付け、地域活性化に貢献する。また、３年間で殆んどの単位を取ってしまい、４年次は就職活動一辺倒に成っている現況の是
非を学部内で検討する。
＜４＞生命科学部
アクティブラーニング等の教育方法の改善は、継続して行う必要がある。
健康科学科は、学生アンケート結果では、授業時間外の学習時間が少なく、週 20
時間以下の学生の割合が 50%を超えている。健康科学科は、資格取得を目指す学生が多い学科でもあり、授業外学習の時間を増やす方策について、更なる議論が必要である。
動物生命科学科は、1 時間の授業に対して 2 時間の授業外学習に関しては十分とは言えないことが、授業評価アンケート結果から明らかとなっている。
生命医科学科は、満足度の低い授業については、難度が高いがために学生の不満が募っていることもあり得るため、アンケート結果への対応には一定の慎重さが必要と考えられる。
健康医療学科は、授業公開は実施しているものの、参加する教員数が少なく公開された授業に対して十分な意見を吸い上げることができていない。
- 66 -

＜５＞大学院全体
ＦＤに関わる問題点を吟味する議論の場を増やし、教員の関心を高める方針を打ち出す。
＜６＞芸術研究科
大学院では修了制作に大きなウエイトがそそがれるが、これを単位化して成績に反映させるという方向も考えられる。一方で制作は一定の時間数に還元されるものではなく、修士２年間、博士３年間の集大成として別の枠でとらえるほうがよいという意見もある。
＜７＞産業科学技術研究科
継続的に⼤学院アンケートを⾏い、その結果を教育課程や教育内容・⽅法の改善に結びつける。
＜８＞人間文化研究科
大学院の合同ＦＤ研修会への参加者が少なかったので、周知方法や開催日程等の工夫をする必要がある。今年度から研究科独自のＦＤミーティングを定期的に開催したが、年度初めと年度終わりの 2 回しか実施出来なかったので、次年度は回数を増やす必要がある。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
シラバスチェックを継続する。
＜２＞芸術学部
授業評価アンケートは教育方法が学生のニーズや現状にマッチしているかどうかを知る意味で現状である一定の範囲で機能しているが、開講期終了後にアンケート結果がわかるため、機動性にやや欠ける。授業が進行していく中で履修学生からのフィードバックを効果的に受ける仕組みを、ICT を活用して実現できると、なお良いと
思 わ れ る 。 卒業生を含めて、学生主体の企画での展覧会が、附属美術館で実施できるようにする。
＜３＞産業科学技術学部
社会体験や企業体験の少ない学生も多くおり、産官学の連携強化を進め「インターンシップ」を授業単位化し参加学生が例年より増加したこと（教務課履修届け）。
「地（知）の拠点事業」COC 事業に参加することで地域との結び付きが以前より深まり、地方創生の一翼を担っているという学生の意識向上を感じている。
＜４＞生命科学部
シラバスチェックを継続して実施し、より改善を加えていく。また、シラバスチェ
ックを学科会議で行うことで、授業の概要や到達目標の明示、授業外学習の内容、評価方法等について、学科教員の間で共通認識をもつことができるようになった。
＜５＞大学院全体共有する場を用いての議論の展開が期待される。
＜６＞芸術研究科
修了制作展は加計美術館を用いて比較的自由な展示が、自主的になされている。
＜７＞産業科学技術研究科
⼤学院アンケートの結果が教育課程や教育内容・⽅法の改善に結びついている。
- 67 -

＜８＞人間文化研究科
シラバスチェックを継続して実施し、より改善を加えていく。
（２）改善すべき事項＜１＞大学全体
主体的な学びを促進するためのシラバスを作成していくためのしくみ（PDCA サイクル）を構築する。
＜２＞芸術学部
ＦＤ研修会への出席率をあげ、学生の主体的な学びや能動的な学びを促す授業（アクティブ・ラーニング、課題解決型授業（ＰＢＬ））を積極的に導入する。また、学 生 と の コ ミュニケーション機会をもっと増やす事で授業内容・方法の改善を図る仕組みを作る。
＜３＞産業科学技術学部
現行のカリキュラム上では、４年次生に履修配当科目がないわけではないが、３年次末までに卒業に必要な単位数 124 単位のうち「卒業研究」（必修８単位）を除く
116 単位を修得している学生が多く４年次の登校日が極めて少なくなっており検討する余地がある。また、３年次終了時までに修得できる単位数を減らすなどの協議を重ねる必要がある。
＜４＞生命科学部
教育内容・方法等の改善を図ることを目的とした研修会等を継続的に開催し教育方法の改善につなげる。
1 時間の授業に対して２時間の授業外学習を確保するために現在のシラバスに記載されている予習、復習、課題を増やし、より充実した授業にしていくことが必要である。これらの実現のためには、アクティブラーニングを取り入れることも有効であると思われる。
＜５＞大学院全体
教育方法及び学習指導に関わるＦ Ｄ 活 動 を 推 進 し 、 教 育 方 法 を 見 直 す 機 会 を 増 や す 。
＜６＞芸術研究科修了作品についてはさらにインスタレーション的な展示が今後も増えてくることが予想され、展示風景を盛り込んだ図録作成も必要である（卒業・修了制作展図録）。作品はただ展示するだけでは理解できないものも少なくなく、その場合の手掛かりを文章化しておく親切が必要である。
＜７＞産業科学技術研究科
大学院アンケートや、学生ごとの研究指導計画書を作成し、それに基づいて研究指導が行われているかを、半期ごとの中間発表会で定期的に検証を行い、その結果を教育課程や教育の内容・方法の改善に効果的に結び付ける。
＜８＞人間文化研究科
大学院アンケートの結果を教育課程や教育の内容・方法の改善に効果的に結び付ける。
４．根拠資料４（３）－１４（３）－２４（３）－３４（３）－４

大学学則（既出１−１）
授業時間割表 2015（ 既 出 ２ − １ １ ）大学ホームページ（既出１−４）
シラバス（１年生用）2015- 68 -

４（３）－５
４（３）－６４（３）－７４（３）－８４（３）－９４（３）－１０４（３）－１１４（３）－１２
４（３）－１３
４（３）－１４
４（３）－１５
４（３）－１６
４（３）－１７
４（３）－１８４（３）－１９４（３）－２０４（３）－２１
４（３）－２２
４（３）－２３４（３）－２４
４（３）－２５
４（３）－２６
４（３）－２７４（３）－２８４（３）－２９４（３）－３０４（３）－３１
４（３）－３２
４（３）－３３４（３）－３４
４（３）－３５
４（３）－３６
４（３）－３７
４（３）－３８

教育懇談会のしおり
シラバス作成要領
倉敷芸術科学大学１年次に入学した学生の既修得単位等の認定に関する規程
編入学時の単位認定における申し合わせ
倉敷芸術科学大学履修規程
大学案内（既出１−５）
学科パンフレット（既出１−１８）
Web シラバス（既出２−３）
授業評価アンケート結果（既出３−２０）
アンケート結果に応えて（既出３−２１）
学生便覧（既出１−６）2015 授業公開記録（既出３−３２）
教授会議事録（既出１−２２）
履修届
COC 事業報告書（既出１−１７）
授業公開週間における授業見学
教育プログラムに関する評価･改善シート（既出３−２２）
倉敷芸術科学大学 1 年次に入学した学生の既修得単位等の認定に関する規程規程
倉敷芸術科学大学編入学規程
学務委員会議事録（既出１−１２）
学務委員会達成目標
大 学 院 用 履 修 の 手 引 き （ 既 出 ４（２）－１６）
卒 業 ・ 修 了 制 作 展 図 録 （ 既 出 ４（２）－１８）
卒 業 ・ 修 了 制 作 展 関 係 記 事 （ 新 聞 ・ T V ・ 雑 誌 報 道 ） （ 既 出 ４（２）－１９）
シラバスチェック報告書
ＦＤ研修会資料
大学院アンケート結果
講評会資料（既出４(１)－２６）
博士作品・論文作成計画表
自己評価委員会資料（既出３−４８）
入学試験要項（ 既 出 ２ − ９ ）平成 2 7 年 度 第 1 4 回 産 業 科 学 技 術 研 究 科 委 員 会 議 事 録
大学院人間文化研究科研究指導計画書
大学院３研究科の合同ＦＤ研修会- 69 -

第４章

教育内容・方法・成果（４）成果
１．現状の説明（１）教育目標に沿った成果が上がっているか。
＜１＞大学全体
学 生 の 全 体 的 な 成 果 を 測 る 指 標 と し て G P A (Grade Point Average)制度が あ る 。 前期・後期末に履修科目の評価と当該期の GPA 値を記載した成績一覧表を配布し、学習成果を自己評価できる。
＜２＞芸術学部
学生の学習成果に関する評価に関しては、開発していない。また、学生の自己評
価、卒業後の評価（就職先の評価、卒業生評価）のための仕組みも無いが、授業ごとに授業評価アンケートが実施され、授業の改善に生かされている。
「優れた創造性と深い専門領域を身につける」という教育目標の成果として、卒業生はそ
れぞれの世界で活躍している。また作家を志して発表活動を継続し、受賞する者を多く輩出している。デ ザ イ ン ・ 映 像 の 分 野 で は 、 多 く の 卒 業 生 が そ れ ぞ れ の 分 野 の 専 門 性 を 活
かして企業へ就職し、活躍している。
＜３＞産業科学技術学部
学習成果を測定する評価指標は、学生個々の各年次の修得単位数をゼミ担当教員が確認し、評価指数ＧＰＡで数値化されたもので学習習熟度を判断出来ており厳格に実施している。
学習の開発と適用に関しては、前期、後期に「授業評価アンケート」を実施し学
生自身の学びに対しての自己点検、また授業内容への満足度・充実度をチェックし、教員の授業内容の改善計画案（アンケート結果に応えて）を提出している。教育推進センターから大学ホームページに掲載し開示している。
観光学科では、「国内旅行業務取扱管理者」の国家資格の取得を目指す学生に対しては、特別に補講等を実施している。また、観光学科であることから、学生の英語力向上を目指して、学科として１年次から年２回 CASEC を受験している。また、English Café を週２回開催し、学生がネイティブスピーカーと話せる機会を設けている。平成 27 年度の就職については、旅行会社、ホテル、及び観光関連会社に多くの学生が就職しており、一定の実績を出している。今年は就職希望学生がほぼ全員就職した。
＜４＞生命科学部
教育目標の達成度は、卒業のために必要なすべての授業科目の学習成果で測ることができるので、教育目標に沿った成果は卒業要件充足状況によって判断できる。また学期ごとの学習習熟度の検証は、成績を基に算出される習熟度を示す評価指数ＧＰＡを用いて厳格に行っている。
「学生の自己評価」は、授業評価アンケートでの学生の自己評価欄により行われている。卒業後の評価の組織的調査はないが、キャリアセンターによる就職満足度調査などがある。就職先からの評価は、組織的に調査はしていない。
動物生命科学科は、２つの資格試験（認定動物看護師試験、実験動物技術者 1 級試験）の結果から学習成果を測ることができる。また、卒業生の卒業後 3 年経過時のアンケートによって大学での学習が就職後にどのように役に立ったのかを検証を行っている。
生命医科学科は、臨床検査技師と細胞検査士の養成が目標であるので、それぞれの資格試験過去５年間平均合格率が 84.9%、85.9%であることから成果が出ていると考えられる。
＜５＞大学院全体- 70 -

カリキュラムが教育目標に沿って設定しているため、修了要件の充足状況が達成状況となる。また、研究論文や修了制作を通して目に見える形で学習成果をはかることができる。
授業評価アンケートは期間を通じて受講した科目全体に対して行うため、科目ごとの評価はできていない。
＜６＞芸術研究科
修了研究について、修士課程は作品と報告書、博士（後期）課程は作品と学位論文を課している。
それに至るまでの研究を中間報告会として定例的に開催し、完成までの進捗状況を見ながら議論をしている。
指導教員は複数で構成され、より多角的な観点からの批評を得て、作品を進化させていくという方向性を取っている。
修士課程の修了制作展では加計美術館賞や芸術研究科賞などが設定され、履歴書に記載できるデータとしても有効に機能している。
工芸専攻では、修了研究として学位論文（研究報告書）と修了作品の提出を求めている。報告書は年２回の中間報告会で、作品は同じく年２回の講評会で、チェックしている。主査副査、関連科目等複数の教員の意見を聞くことにより、評価の偏りなどが無い様に確認を行っている。
芸術制作表現専攻では、修了研究として学位論文と修了作品の提出を求めている。論文は年２回、作品は同じく年２回の講評会で、チェックしている（中間報告
会レジメ、講評会資料）。修了後は、作家としてさらなる研究を進めるため、奨学金を得て海外に留学、遊学したりする卒業生も現れている。
＜７＞産業科学技術研究科
教育目標の達成度は、大学院修了のために必要なすべての授業科目の学習成果や研究論文等で測ることができるので、教育目標に沿った成果は修了要件充足状況によって判断できる。
「学生の自己評価」は、大学院生アンケート[授業評価]での学生の自己評価欄により行われている。修了後の評価の組織的調査はないが、キャリアセンターによる就職満足度調査などがある。就職先からの評価は、組織的に調査はしていない。
＜８＞人間文化研究科
本研究科は入学者が少ない傾向が続いているが、指導教員の熱心な指導によりほぼ確実に修了している。本研究科では入学者に占める留学生の比率が高いが、ほとんどの留学生は大学院または日本で就職している。
（２）学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われているか。
＜１＞大学全体
卒業要件は、「学生便覧」に明示している。卒業時に要件を充足しているかどうか
は、各学科会議、各学部教授会で確認し、卒業の判定を行っている。学位授与は、「大学学則」および「学位規程」に基づいて行う。学位授与については、第 46 条に
卒業要件、第 47 条に学位に関する内容を定めている。
＜２＞芸術学部
学位授与ついては、学生便覧に明示している。芸術学部の２学科の其々目指すところは異なるが、基礎的科目や理論の基礎を踏まえながら実技の修得をベースにして、最終的には卒業制作に結集するという点で統一している。
メディア映像学科では、卒業作品・論文は、主に中間発表会、最終発表会を経て卒業制作展とし、複数の教員により厳格に評価している。また、少人数ゼミ制を敷いており、毎月指導を繰り返しながら学位の基準に達するよう目を配っている。
デザイン芸術学科では、学位授与手続き、学位審査の客観性・厳格性は、学科会
議および教授会に諮ることで確保している。

- 71 -

＜３＞産業科学技術学部
卒業判定基準は、総単位数 124 単位以上で必修科目はすべて修得し、教養科目 20
単位以上・専攻科目 90 単位以上と新入生オリエンテーションで学生に説明するなど
卒業・修了の要件を明確にしている。卒業認定・学位授与に関する方針は、大学ホームページなどで明示している。卒業認定は、４年次に卒業研究としてゼミ担当教員の指導の下で論文を作成し、学部卒業研究発表会終了後に教授会審査を実施する
手続きを取っている。
観光学科では、４年次生には卒論発表会で教員を含む参加者全員の前で発表することを課している。
＜４＞生命科学部
卒業要件は、学生配布の学生便覧に明記・周知している。
健康科学科では、卒業研究を課し、卒業研究要旨の作成（健康科学科卒業論文要旨集）、および卒業研究発表を義務づけている（平成 27 年度 健康科学科卒業論文
発表会；平成 27 年２月 12 日、ヘルスピア倉敷で開催）。卒業判定は、学科会議を経て、学部教授会で承認を得ている。
＜５＞大学院全体
修士・博士（後期）両課程とも学位取得に至るまでの厳格なルールに基づいてチェックをしている。学位請求の条件として一定の論文や制作の実績を満たすことを明示している。
＜６＞芸術研究科
学位授与の基準等については、年度初めに配布する大学院要覧に記載されている。
修士課程では修了制作の審査に客観性を確保するため、芸術学部教員全員の投票により点数化され、高得点のものについては受賞の候補としている。
博士（後期）課程では学位論文と連動して提出された作品を前に、全学の専任教授会が開催され、主査の説明を経て投票により学位の取得が決定する。
修士課程（美術専攻・工芸専攻）では、修了までの単位取得とは別に、学位審査として修了作品と報告書を合わせた評価がなされる。作品については修了制作展
で、全教員により点数化され、その後複数教員による口頭試問を経て授与を認定している。
博士（後期）課程（芸術制作表現専攻）では学位論文と連動して提出された作品
を前に、全研究科の専任教授会が開催され、主査の説明を経て投票により学位の取得を認定している。
＜７＞産業科学技術研究科
修了要件は、学生配布の大学院要覧に明記・周知している。また、博士（後期）課程については学位授与申請資格を平成 21 年度第４回産業科学技術研究科委員会にて承認し大学院要覧に次のように明記されている。
「学位論文提出時点で、学術論文を２編以上刊行しているか、または刊行の見込みでなければならない。ただし、１編は論文提出予定者を第一著者とするものであり、他の１編は、論文提出予定者が口頭発表した国際会議などの論文（ただし、計算機科学専攻においては査読付）でもよい」＜８＞人間文化研究科
次のように修士課程学位論文審査基準を作成しており、それに基づき学位論文は適正に評価が行われている。
【人間文化研究科修士課程学位論文審査基準】
人間文化専攻（通信制を含む）
・研究課題の目的と背景が明確に示されている。
・研究方法が具体的に示されている。
・研究結果が明確に示され，その解析と考察が適切になされている。
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・先行研究を把握し，関連する論文が適切に引用されている。
・新しい知見や独自の観点が含まれており，論理的に記述できている。
・学術研究が従うべき規範を守り，倫理的配慮が適切になされている。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
教育目標・方針の策定と見直し、それに応じた教育課程の編成、シラバスへの達成
目標の明記により、教育の成果を評価するための基準が明確になっている。
＜２＞芸術学部学部学科の教育目標はおのずから異なり、さらに学部から大学院へと質は求められる。最終結果である卒業・修了制作の作品は、専門性と教養、技能と人間性が一目瞭然と示されるもので、学位授与との整合性が得らている。
＜３＞産業科学技術学部
１年 次 生 か ら ４ 年 次 生 ま で 学 生 全 員 が 、 少 人 数 ゼ ミ に 所 属 し て お り 履 修 要 項 や 卒 業認定基準などの説明指導が細かく出来ている。
卒業論文作成の際、卒論題目に沿った形で現地調査などを行う学生が増加し、地域住民の協力もあり地域活性化の一翼を担っているという意識が学生に醸成されつつある。
＜４＞生命科学部
授業評価アンケート、『大学教育の改善・充実に関する基礎調査』等により、学生自身の達成度についての自己評価や学習に対する意識とその状況が把握できている。健康科学科では、スポーツ分野の資格と併せて教員免許取得希望者が比較的多く、2015（平成 27 年）度卒業生（スポーツコース：24 名、救急救命士コース：13
名、計 37 名）では、スポーツコースを専攻する学生の約半数が中高の保健・保健体育教員免許を取得している（中・高教員免許：14/24 名、高校教員免許：12/24 名；
第 16 回生命科学部教授会議事録、2016（平成 28）年３月７日開催）。教員免許取得者の教員採用試験の実績は厳しい状況ではあるが（2015 年（平成 27）年度、一次試験合格者１名）、不採用であっても常勤・非常勤講師として教壇に立ち、正規教員を目指している。
動物生命科学科では、認定動物看護師試験と実験動物技術者１級試験の結果から、教育成果が上がっていることが分かる。また、卒業後３年経過時のアンケート
調査の結果から社会にとって有用な人材を輩出できていることが分かる。
生命医科学科は、臨床検査技師と細胞検査士の資格試験合格率は、一定の平均値を維持している。
＜５＞大学院全体
学位論文に代るものとして芸術研究科では作品を重視している。
＜６＞芸術研究科
修士にあっては論文とせず、報告書という扱いで、あくまでも作品が主体の研究科であることを明示している。制作に十分な時間をかけ完成度を上げることが期待できる。
＜７＞産業科学技術研究科
学位取得に至るまでの厳格なルールに基づいてチェックをしている。
＜８＞人間文化研究科
学位取得に至るまでの厳格なルールに基づいてチェックをしている。

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（２）改善すべき事項＜１＞大学全体
授業計画（シラバス）には、具体的な単位の実質化（授業科目は 45 時間の学修を標準とし、授業時間内の講義および演習は 15～30 時間、実験、実習および実技は30～45 時間をもって１単位とする）のため、授業外学習の指示が記載されているが、学習の量が相応しいかチェックできていない。
＜２＞芸術学部
課題研究や PBL、ディスカッション、プレゼンテーションなど、学生の能動的な学
習に関する取り組みについては、デザインや映像の領域では一般的にこれまでも実施されているが、美術・工芸の分野では伝統的に個人ワーク中心であり、PBL などの手法の導入も進めていく必要がある。
＜３＞産業科学技術学部
学生自身の将来設計を明確にすることで、卒業・修了認定や履修・修得の意欲に結び付ける体制づくりを進めること。また更なる向上のため、卒論発表の内容とプレゼンテーションレベルを向上させる方策の検討が必要であること。
＜４＞生命科学部
学生の成績を半期毎の評価指数 GPA を用いて評価しているが、教育目標に沿った成果が出ているかを測定する方法や評価指標の整備について更に検討する必要がある。
＜５＞大学院全体
芸術研究科での学位取得における「制作」と「論文」の評価のバランスについての検討を深める。
＜６＞芸術研究科
博士（後期）課程の学位論文については、制作を主体とする研究科の特徴を生かしたものが望まれるが、これまでは美学や美術史などの研究方法に頼ったものが主流をなし、改善が求められる。また、博士（後期）課程（芸術制作表現専攻）最終試
験に外部審査員を入れることにより、緊張感あるものにすることも考えられる。
＜７＞産業科学技術研究科
特になし＜８＞人間文化研究科
特になし
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
教育目標の自覚と再確認を行うために、学期ごとのオリエンテーションで周知を図り、チューターもその指導を徹底して行く。
＜２＞芸術学部
教育目標の自覚と再確認を行うために、学期ごとのオリエンテーションで周知を図り、チューターもその指導を徹底して行く。
＜３＞産業科学技術学部
来年度から学位授与（卒業・修了認定）に向けて、４年間で修得すべき卒業要件単位数の内容変更を行い、教養科目の修得単位数を増やす必要性を協議し具現化す- 74 -

る。社会人としての教養の幅を拡げるため現在 20 単位以上とされているものを 30単位以上とすることで、コミュニケーション能力や協調性などを育成して行く方策にも繋がると考えている。
＜４＞生命科学部
授業評価アンケートや『大学教育の改善・充実に関する基礎調査』の結果を各学科
会議等で共有し、学科の教育改善に繋げるようにする。
動物生命科学科は、認定動物看護師試験は現在発展途上の資格であり、今後公的資格化を目指すためには更なる高位平準化が必至である。資格試験の難易度が上がっても現在の高い試験合格率を維持していくために、アクティブラーニングなどより深い理解をもたらす教育方法を取り入れていく必要がある。
生命医科学科においては、臨床検査技師資格を取得するのに必要な科目は多い
が、順調にこれらの単位を学生は取得している。
＜５＞大学院全体
学位論文に代るものとして芸術研究科では作品を重視することを明示している。
＜６＞芸術研究科
作品を言語化する作業は日頃よりレポートなどを書く訓練を必要とするが、これが十分に行われないまま、大学院に進学することになり、作品の制作技術に比べて文章表現の落差が顕著にみられる場合も少なくない。
工芸専攻は、作品制作を主体としているが、修了作品修士論文の評価割合をあら
かじめ学生と指導教員が話し合いで決定している。作品制作に集中したい学生に取って、有効な手段と成っている。
芸術制作表現専攻は、小規模少人数教育の利点を生かし、指導評価だけでなく人間的な交流が生まれ、博士（後期）課程修了者の人格形成に役立っている。
＜７＞産業科学技術研究科
計算機科学専攻博士（後期）課程において、学位審査基準が明文化されておらず、学術論文誌への必要採録数を明記した規程がなかったが、学位審査基準を明文化し「 研究内容が、査読制度のある学術誌に筆頭著者の論文として２編以上刊行済み(あるいは刊行決定)であること。ただし、２編のうち１編については国際会議録等の論文をもって代替できるものとする。」 と 定 め た 。
＜８＞人間文化研究科
学位取得に至るまでの厳格なルールを保持していく。
（２）改善すべき事項＜１＞大学全体
単位の実質化(１単位 45 時間)に対する指導が行われるよう、授業形態に応じた授業時間に必要な学修を明確にする必要がある。また、授業外学習の実質的な内容や時間が適切であるか検討する必要がある。
＜２＞芸術学部在学生満 足 度 向 上 の た め 、 学 生 の 教 育 成 果 に つ い て 定 期 的 に 検 証 で き る 仕 組 を 目 指
す 。 ま た 、 ＦＤ研修会や勉強会を通し、能動的学修（アクティブラーニング）方法を学び、学部、学科の教育システムを検証できる仕組を目指す。
＜３＞産業科学技術学部卒業認定・学位授与に関する方針は明文化されている。しかし学習成果を測定する
ための評価指標が総修得単位数とＧＰＡであり、より正確に判定するための他の方策がないのか検討して行く必要がある。
＜４＞生命科学部- 75 -

健康科学科では、学科の人材育成の目的に掲げている資格・免許取得（救急救命士、アスレティックトレーナー、健康運動指導士、保健・保健体育教員免許）への支援は継続、強化していく必要がある。
＜５＞大学院全体
芸術研究科での特殊な位置づけは検討を要する。
＜６＞芸術研究科
言語化の作業が慣れてくると、逆に美術領域の特性である「もの」に語らせるという方向性が失われる場合がある。
作品が主体で文章はあくまでそれをフォローするものという認識が必要なのかもしれないので、研究科全体での議論を要する。
芸術制作表現専攻では、小規模少人数教育のデメリットもあり、学生相互の競争原理が働かず停滞する可能性も否定できない。常に内部、外部からの刺激が加わる
様な方策を考えたい。
＜７＞産業科学技術研究科
特になし＜８＞人間文化研究科
特になし
４．根拠資料４（４）－１４（４）－２４（４）－３４（４）－４４（４）－５４（４）－６４（４）－７４（４）－８４（４）－９４（４）－１０４（４）－１１
４（４）－１２
４（４）－１３
４（４）－１４
４（４）－１５
４（４）－１６
４（４）－１７
４（４）－１８
４（４）－１９４（４）－２０４（４）－２１
４（４）－２２
４（４）－２３
４（４）－２４４（４）－２５
４（４）－２６
４（４）－２７
４（４）－２８４（４）－２９４（４）－３０
４（４）－３１

成績一覧表（学生配付）
学生便覧 2015（既出１−６）
学 務 委 員 会 議 事 録 （既出１−１２）
大学学則（既出１−１）
学位規程
大学案内（既出１−５）
文化庁支援「映画スタッフ養成事業」報告書平成 27 年度報告書
JAC 関西支部（日本コマーシヤル連盟）定例会資料
日本撮影監督協会、定例会資料「大林宣彦の体験的仕事論」（PHS 新書）より
倉敷芸術科学大学で学ぶこと（既出１−７）
大学ホームページ（既出１−４）
学部教授会議事録（既出１−２２）
学部進級判定会議議事録
授業評価アンケート結果（既出３−２０）2015 授業時間割表（既出２−１１）
産業科学技術学部 2015 学部ゼミ分け表
産業科学技術学部 2015 年度卒論発表会記録
学務委員会議事録（既出１−１２）
観光学科卒論発表会資料
観光学科卒論作成要領 2015
観光学科 CASEC の実績
観光学科 English Café
観光学科平成 27 年度卒業生の就職状況
動物生命科学科授業評価アンケート
動物生命科学科満足度調査
動物生命科学科学科会議議事録
生命医科学科ホームページ（既出３−４３）
大学院学則（既出１−２）
大学院要覧（既出１−３２）
学位論文審査基準- 76 -

４（４）－３２
４（４）－３３
４（４）－３４
４（４）－３５
４（４）－３６
４（４）－３７
４（４）－３８４（４）－３９４（４）－４０
４（４）－４１

研究科委員会議事録（既出３−４５）
中間報告会資料
研究報告書要旨集
大学ホームページ（既出１−４）
教授会議事録（既出１−２２）
修士論文要旨集
研究成果報告書
大 学 院 ア ン ケ ー ト 結 果 （ 既 出 ４（３）－３１）
研 究 科 委 員 会 資 料 （ 既 出 ４（２）－２１）
修士課程学位論文審査基準- 77 -

第５章

学生の受け入れ１．現状の説明（１）学生の受け入れ方針を明示しているか。
＜１＞大学全体
本学の入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）は、「ミッションを追求し達成するために、目的意識と学習意欲の高い生徒・学生・社会人等に広く門戸を開放します。特に次のことに興味や関心を持つ入学者を受け入れる方針」とし、「１.芸術、産業科学技術、生命科学のいずれかの分野の職業に就きたい人」「２.幅広い教養と豊かな人間性を備えた社会人として活躍したい人」「３.地域のまちづくりや文化活動に興味や関心があり、地域社会に貢献したい人」「４.芸術を究めるだけでなく科学も学びたい人、または科学を究めるだけ
でなく芸術も学びたい人」の４つの項目で定めている。また各学部・学科、課程・専攻ごとにも定めている。さらに本学に入学するにあたり学んできてほしいことも各学部・学科で定め公表している。
障がいのある学生の受け入れ方針は定めていなかったが、開学当初からバリアフリ
ー化や障がい者用トイレは設置している。また数名の難聴学生にノートテイク等の支援を行ってきた実績もある。また法律の改正に伴い、平成 28 年４月に倉敷芸術科
学大学障がい学生支援規程が施行される。
健康管理センター等との連携により、事前相談でのインフォームドコンセントに基づき、障がいのある学生の受け入れを行っている。法改正に従い、本学のガイドラインを平成２６
年度末に策定し、大学ホームページに掲載予定である。
＜２＞芸術学部
芸術学部の入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）は、「美術および工芸領域
から出発し，映像領域およびデザイン領域へと教育の領域を広げてきました。地元である岡山，倉敷からの要請に応えて，造形作家はもちろん，造形的制作の知識や技能をもとに広く社会に貢献する人材の育成を目指しています。本学部は，造形的制作領域に興味や関心をもち，上記の目標を理解し，自ら積極的に実制作する意志をもつ者を受け入れます」である。
また、「求める人物像」を「制作には技術だけでなく知識の修得も必要であり，それをもとにみずから試行しその結果を考察する態度の育成が重要です。手っ取り早いハウツーを求めるのではなく，造形的制作とはそもそもどういうことなのか自分自身で実践し追究していく
意欲のある人を求めます。」とし、「学んできてほしいこと」として「『美術』『工芸』『デザイン』などの造形系科目のほか，「国語」「理科」「社会」など大学教育全般の基礎となる科目も十分に学習してきてください。また，美術館等で開催される展覧会や，芸術祭
や映画祭などのイベントにでかけ，できるだけ多くの作品を体験してきてください」と明示している。さらに「入学者選抜の基本方針」も定めている。
メディア映像学科では、入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）を「メディア映像学科は，これからの豊かな情報化社会を担う人材として，新たなコンテンツを創造する
クリエイターの養成に加えて，メディア技術やコンテンツビジネスを理解し，総合的に判断してメディア環境をプロデュースする人材の育成を目指しています。本学科は，新しいメデ
ィア技術に興味や関心を持ち，総合的，専門的に映像コンテンツを生み出す意志を持つ者を受け入れます」と定めている。また、「求める人物像」を「メディア映像学科が求める学生
は，本学科の教育理念に共感し，色々なことに興味をもって積極的に新しい映像コンテンツのあり方，新しいコミュニケーションの可能性について探求する学習意欲の高い方です。分析力と想像力のバランスのとれた人材だけでなく，何かに突出した才能を持つ人材も求めています」とし「学んできてほしいこと」を「マンガ，アニメーション，ゲーム，Web，映像，
デザイン，美術，工芸などと同時に，国語，数学，理科，社会，英語など高校での主要科目も十分に学習してきてください。また，美術館等で開催される展覧会や，芸術祭や映画祭などのイベントにでかけ，できるだけ多くの作品を体験してきてください」と定め、公表している。
デザイン芸術学科では、入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）を「デザイン芸術学科は，デザイン，美術，工芸の諸領域を幅広く融合した総合的芸術教育研究を行うことを目的としています。個別の領域の専門家であるだけでなく，総合的な見地から社会，産- 78 -

業，生活のニーズに対して新たな価値を創出できる人材の育成を目指しています。本学科
は，造形に興味や関心を持ち，総合的，専門的に造形を生み出す意志をもつ者を受け入れます」と定めている。また、「求める人物像」を「感性が豊かで好奇心が強く柔軟な発想ができる人，色や形を活かして創造的な表現をすることが好きな人，周囲の人々や社会が求めていることに敏感に反応し幅広い関心をもつ人，さらにその問題点を理解しより良い解決案を提案することに興味のある人，最新のデジタル技術を応用した表現に関心のある人，芸術の歴史や文化について興味・関心がある人を求めています」とし「学んできてほしいこと」を「デザイン，美術，工芸などと同時に，国語，数学，理科，社会，英語など高校での主要科
目も十分に学習してきてください。また，デザイン，美術，工芸など多くの作品を積極的に体験してください」と定め、公表しいる。
＜３＞産業科学技術学部
産 業 科 学 技 術 学 部 の入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）は、「産業科学技術学部は，社会・経済の持続的発展を図るために、１）幅広い教養を身につけ、２）産業界で必要とされる専門的知識・技能を生かして、３）地域社会のかかえている問題解決に貢献できる人材を養成します。本学部では、自分の可能性を信じ、さまざまな分野に興味や関心を持って，前向きに行動する人を受け入れる方針」と定めている。また「求める人物像」
を「１．産業科学技術に関連した分野の職業に就きたい人」「２．幅広い教養と豊かな人間性を備えた社会人として活躍したい人」「３．地域のまちづくりや文化活動に興味や関心があり，地域社会に貢献したい人」「４．産業科学技術分野を究めるだけでなく芸術も学びたい人」と４項目で定め、「学んできてほしいこと」を「高等学校卒業程度の基礎的な学力を有することが前提となります。特に，現代社会，政治経済，地理・歴史，情報（情報処理），商業，工業，農業などの中から，得意教科があることが望まれます」として明示し、公表している。さらに「入学者選抜の基本方針」も定めている。
経営情報学科の入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）は、「経営情報学科では、1）幅広い教養、豊かな人間性，コミュニケーション能力など、社会人に求められる基礎力を育成し、2）めざす分野においてプロフェッショナルとして活躍するために必要な専門的知識・技能を修得し、3）地域社会のかかえている問題を発見し解決するための諸能力を身につけます。そのために，目的意識と学習意欲の高い生徒・学生・社会人に広く門戸を開放します」と定め明示、公表している。また「求める人物像」を「社会人として活躍するための常識や総合的な人間力を身につけたい人」「一般企業，官公庁などの経営分野や情報分野で役立つ専門的な知識や技能を身につけたい人」「観光やインターネットを体験的・実践的に学び，地域の再生・活性化に関わりたい人」「ゲーム会社を含む IT ソリューションや情報処理などの分野への就職をめざす人」「観光・旅行会社やホテル・ブライダル関係への就職をめざす人」「販売業・サービス業を中心とした企業や、公務員・教員への就職をめざす人」と６項目で定め明示、公表している。
＜４＞生命科学部
生命科学部では、「本学の建学と教育の理念のもと，生命に関する幅広い教養的知識を身につけ，生命科学の専門的知識・技能を生かして，社会のかかえている問題解決に貢献できる人材を養成するために、目的意識と学習意欲の高い生徒・学生・社会人等に広く門戸を開放します。特に次のことに興味や関心を持つ入学者を受け入れる」ことを入学者受け入れ方
針（アドミッション・ポリシー）として定め、さらに求める人物像を以下のように公表している。
1.生命科学，健康科学，動物生命科学，及び生命医科学分野の職業に就きたい人
2.幅広い教養と豊かな人間性を備えた社会人として活躍したい人
3.地域のまちづくりや文化活動に興味や関心があり，地域社会に貢献したい人
4.科学を究めるだけでなく芸術も学びたい人
さらに、「学んできてほしいこと」を「高校卒業程度の基礎的な学力を有していること」「特に生物，化学，物理，数学などの自然科学の基礎学力を有すること 」とし公表している。
また、各学科においても入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）と求める人物
像と「学んできてほしいこと」を定め公表している。
- 79 -

生命科学科では、入学者受け入れ方針を「人に役立つ環境素材の開発や医薬の創製、バイ
オテクノロジーによる機能性食品素材や健康食品の開発、バイオプラスチックなどの自然素
材や環境に優しいモノ作り技術の開発、人工臓器、水生生物の飼育・養殖に関連して発生する種々の問題解決などに対処できる人材を育てます。本学科では幅広くライフサイエンスに興味があり、常に自己啓発を怠らない人物を求めています」とし、求める人物像を「臨床工学技士(国)の資格を取得して、医療の現場で働きたい人」「環境や人にやさしいモノづくりをしたい人」「海や魚を相手に仕事がしたい人」「病気の予防や治療に役立つ機能性食品を開発したい人 」「「香り」の面白さ、「香り」の機能性を追求したい人 」と５項目で定め
公表している。さらに、「学んできてほしいこと」を「高校の理科系教科の基礎学力を有すること」「特に化学では化学基礎に十分な理解を有すること 」「特に生物では生物基礎に十分な理解を有すること 」と公表している。
健康科学科健康科学専攻では、入学者受入れの方針(アドミッションポリシー)を「幅広い
教養的知識を身に付け、健康科学の専門的知識・技能を生かして、社会の抱えている健康問
題の解決に貢献できる人材を養成するために，目的意識と学習意欲の高い生徒・学生・社会人等に広く門戸を開放します。特に次のことに興味や関心を持つ入学者を受け入れる」とし、求める人物像を「保健科学・運動科学の分野に興味・関心を持ち、運動指導者・トレー
ナー・教員等として活躍したい人」「救急医療等の分野に興味・関心を持ち、救急救命士・消防士等として活躍したい人」「地域の保健活動や健康づくりに興味や関心があり、保健・運動の分野で地域社会に貢献したい人」「幅広い教養と豊かな人間性を備えた社会人として活躍したい人」と４項目で定め公表している。また「学んできてほしいこと」を「国語，英語等基礎的な学力」「生物などの自然科学および保健体育の基礎学力」「クラブ活動等課外活動にも積極的に取り組んできてほしい」「基本的な礼儀・作法・マナー 」と公表している。
健康科学科鍼灸専攻では、「東洋医学に基づくはり師・きゅう師(国家資格)の養成、健康運動やスポーツ活動における障害予防・身体ケアを担うアスレティックトレーナーの養成、また生活習慣病に対する予防策としての薬膳等を取入れた食生活指導や、リラクゼーションなどにより心身両面にわたる人間の健康ケアができる人材の養成を目指します」と入学者受入れの方針(アドミッションポリシー)とし、求める人物像を次の４項目で定めている「人間の健康に関する分野に興味・関心があり，予防医療・ケア医療分野で社会に貢献したいと考えている人」「確かな倫理観と高度な技術習得のための向上心を備えたコミュニケーション
能力の豊かな人」「目標に向かって粘り強く努力できる人」「東洋医学に興味・関心があり，はり師・きゅう師の資格取得を積極的に目指している人」。また「学んできてほしいこと」を「英語，国語等の基礎的学力」「生物などの自然科学および保健体育の基礎学力 」「基本的な礼儀・作法・マナー 」と公表している。
生命医科学科では、入学者受入れの方針(アドミッションポリシー)を「細胞検査士・臨床検査技師として、医学の研究や医療の分野で社会に貢献する人材の育成を目指しています。
細胞検査士・臨床検査技師の資格取得には、医療現場において必要とされる専門的な医学知識を修得することが必須となります。このことを理解し明確な目的意識と学習意欲を持つ学
生・社会人に門戸を広く開放」することとし、求める人物像を「細胞検査士・臨床検査技師の資格取得を目指す人」「細胞検査士・臨床検査技師の資格取得により修得した専門的な医学知識を基に医療機関への就職を目指す人」「細胞検査士・臨床検査技師の資格取得により修得した専門的な医学知識を基に医学領域の研究者を目指す人」「細胞検査士・臨床検査技師の資格取得により修得した専門的な医学知識を基に企業で幅広く活躍することを目指す
人」と４項目で定めている。また「学んできてほしいこと」を「高等学校卒業程度の基礎的な学力を有していること」「自然科学の科目を学んでいること、特に生物、化学の基礎的知識を有していること」「英語の基礎的知識を有していること」と公表している。
動物生命科学科では、入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)を「急速に変化しつつある現代社会に新たな視野をもって対応し、動物と人間の関わりの領域を中心に、より良い社会環境、生活環境の構築のために働くことのできる人材の育成を目指しています。具
体的には、自ら様々な問題を発見し、その問題に直面した時に、身につけた知識や経験をもとに考え、問題を解決することができ、さらに自分の考えを的確に人に伝えることのできる
動物看護師、実験動物技術者の育成が目標です。また、動物看護師、実験動物技術者だけではなく、動物と人間の関わりの領域を中心とした分野で活躍できる人材の育成も目標」としている。さらに求める人物像を「動物と人間の関わりの領域を中心とした分野で活躍したいという意欲のある人」「特に動物看護師、実験動物技術者として活躍したいという意欲のあ- 80 -

る人」「動物に思いやりを持って接することができる人」「人と適切にコミュニケーションをとることができ、人にも思いやりをもって接することができる人」と公表している。また「学んできてほしいこと」を「生物の基礎学力を有すること」「化学、物理、数学など自然科学に関する基礎知識を修得していること」「辞書があれば長文の英語を読める程度の英語力を有すること」と公表している。
＜５＞大学院全体
入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）は、各 専 攻 で 定 め 公 表 し て い る 。 また、障がいのある学生の受け入れについての方針は設けていないが、事前相談により個別に対応することにしている。
＜６＞芸術研究科
美 術 専 攻 （ 修 士 課 程 ） で は 、 入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）を「 大学院設置基準第 3 条第 1 項にあるように、「修士課程は、広い視野に立って精深な学識」を求めることが要求されるが、本専攻では専門分野を深めるだけではなく、専門性を異にする研究仲間が身近にいるという環境を生かして、広い美術分野全般に広い関心をもつ人材を求めている」 と 定 め 、 さ ら に 具 体 的 に 求 め て い る 能 力 を 「 美術全般に広い興味をもつこと」 「 独創的な発想のできる能力」 「 研究仲間と協調して研究を進めていく姿勢」 「 社会的意識を失わずに専門性を追求する意志」 と 求める人物像を公 表 し て い る 。
芸術制作表現専攻（博士（後期）課程）では、入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）を「大学院設置基準第４条第１項にあるように、博士(後期)課程の目的として「専攻分野について、研究者として自立して研究活動」を行なうことをめざしている。修士課程
で専門分野の基礎が備わり一定の評価を得たものが、さらに高度な専門性をもって、自己のスタイルを確立できるような、次の人材を求めている」と 定 め 、 さ ら に 具 体 的 に 求 め て い
る 能 力 を 「自分の専門領域について十分な知識を持ち成果をあげていること」「他の領域にも関心を持ち、孤立することなく、社会に問題を投げかけていく姿勢をもっていること」「制作だけでなく理論的な探究もすすめて、自身のゆるぎない制作理論を確立しようとする
意欲があること」と 求める人物像を公 表 し て い る 。
＜７＞産業科学技術研究科
計算機科学専攻（修士課程）では、入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）を「本専攻では、来るべきユビキタス情報社会に向けて、急激な技術革新が行われているネッ
トワークやマルチメディア技術に柔軟に対応でき、その関連業界において活躍できる技術
者、クリエイターの養成を目指しており、以下の様な人物を求めている」と定め、「計算機科学についてより深く追求して学びたいと思っている人物」「旺盛な知的好奇心を持っていて、積極的に課題や創作活動に取り組むことができる人物」「計算機科学の知識を生かして、技術者として、クリエイターとして社会に貢献したいと思っている人物」「将来は計算機科学の分野とは異なる分野で活躍したいと思っていても、本学で計算機科学の分野を学び、その経験を融合させながら社会に貢献したい人物」と求める人物像を公表している。
機能物質化学専攻（修士課程）では、入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）
を「本専攻は、実験、実践経験をとおして研究遂行方法を体得し、結果を倫理的かつ簡単明瞭にまとめ、発表できる能力を涵養することが主題である。従って、実験が好きで、個別の領域を超えてチャレンジできる人材を求める」と定め、「明るく協調性に富む人物」「知的好奇心の旺盛な人物」「目的意識の明確な人物」「実験、研究に粘り強く取り組める人物」と求める人物像を公表している。
計算機科学専攻（博士（後期）課程）では、入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリ
シー）を「本専攻では、計算機科学の分野に関する高度な知識と技術を持ち、計算機科学や情報化社会の進展に寄与できる人物の養成を目指しており、以下の様な人物を求めている」と定め「計算機科学分野にかぎらず、情報化社会のあらゆる活動について、知識を得ることに貪欲な人物」「旺盛な知的好奇心を持っていて、未知の課題についてとことん深く追求したり、システムの構築に取り組める人物」「過去に情報を専門としていない場合には、情報について基礎から学習しなおし、自分が持っている専門知識と融合させながら研究活動を遂行したい人物」「将来は計算機科学分野、および、関連分野のリーダーとして、学術研究、及び、産業社会で活躍し、社会に貢献したい人物」と求める人物像を公表している。

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機能物質化学専攻（博士（後期）課程）では、入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）を「本専攻では機能物質化学、バイオテクノロジー、細胞病理学の幅広い素養と専門的知識を持った人材の輩 出を行なっている。学位を授与するに当たり、節操ある生命・科学倫理観と自然摂理に対する深い尊崇の念をもつことを求める」と定め、「学んでおいてほしいこと」を「十分な実験的知識と工夫能力」「専門論文を十分に理解する外国語能力」「情報収集能力」「発表能力」と求める人物像を公表している。
＜８＞人間文化研究科
人間文化研究科では学生の受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）を次のように定めている。
「教育、文化、政治、経済、健康、スポーツ、生活環境、比較動物分野等の幅広い知識の習得と専門領域における研究能力を身につけ、個別の学問領域を越えた学際的な視点に立って、現代社会が直面する諸問題の解決にチャレンジできる、以下のような人物を求めている。」
１．研究分野に対して明確な目的意識をもっている人物。
２．旺盛な知的探求心をもって積極的に課題に取り組むことのできる人物。
３．専門的知識を活かして社会に貢献したいと思っている人物。
（２）学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に学生募集および入学者選抜を行っているか。
＜１＞大学全体
入学者選抜方法は、教育研究上の目的および人材養成の目的、各学科の教育目標、入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）に基づいてＡＯ入試、特別推薦入試、推薦入
試、一般入試、センター試験利用入試、社会人特別入試、国際バカロレア入試、外国人留学
生入試（国内）を実施してお り 、 そ の 適 切 性 を 保 証 し て い る 。
入学者選抜については問題作成者を複数人、また評価者も複数人設定し相互の評
価に妥当性と正当性を互いに検証しつつ評価しており、その適切性および透明性が確保している。また、入学者選抜における透明性を確保するために教授会での承認プロセスを設け、適切に行っている。
ＡＯ入試での入学予定者には、大学全体で一冊にまとめた冊子を作成しているを基にリメディアル教育を行って、本人が希望する学科やコースごとの課題を科して指導を行っている。
＜２＞芸術学部
入学者選抜については、大学全体と同様である。
＜３＞産業科学技術学部
入学者選抜については、大学全体と同様である。
＜４＞生命科学部
入学者選抜については、大学全体と同様である。
＜５＞大学院全体
入学者選抜方法は、教育研究上の目的および人材養成の目的、教育目標、入学者受け入れ
方針（アドミッション・ポリシー）に基づいて、修士課程では一般入試、外国人留学生入試（国内）、社会人特別入試を行っている。また、博士（後期）課程においても同様である。
大学院委員会において選抜方法の妥当性を見直している。
＜６＞芸術研究科
入学者選抜については、大学院全体と同様である。
博士（後期）課程については少人数ではあるが、これまで本学からの出身者、社会人入試、国費留学生と多様なケースを経験し、学位の取得も良好で適切な対応ができている。
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修士課程については学内からの進学者が多くを占めるが、指導教員の知名度によって他大学からの進学者も少なくない。
＜７＞産業科学技術研究科
入学者選抜については、大学院全体と同様である。
計算機科学専攻では、学生の受入方針に基づき、専攻名、前期の日程、後期の日
程、アドミッション・ポリシーを記載したポスターを学内の掲示板にて公表している。入学選抜については、面接委員に、２名以上選抜し、さらに、受験者が希望している指導教員も面接委員に加えることで、公正かつ、適切な入学者選抜になるよ
うにしている。入学試験の結果については、面接委員の判定結果をもとに、研究科委員会で審議を行い、承認を得ることで研究科内での透明性を確保することで、公正かつ適切に入学者選抜を行っている。
＜８＞人間文化研究科
入学者選抜については、大学院全体と同様である。本研究科は本学の他の研究科と合同の学生募集要項を作成・配布するとともに、その内容を本学のホームページ上に掲載し、広くかつ公正な形で学生募集を行っている。
（３）適切な定員を設定し、学生を受け入れるとともに、在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
＜１＞大学全体
オープンキャンパス等の広報活動では、一定以上の成果を上げた今年度だが、今後とも一般的な少子化の影響は避けがたいと予測される。受験年代の少子化がさらに進む中、学部学科改組等を急いでいる。
＜２＞芸術学部
芸術学部１学年 105 名の収容定員で学部の収容定員は 420 名である。2015（平成 27）年度の在籍学生数は、１年生 93 名、２年生が 83 名、３年生が 89 名、４年生が 78 名、在籍学生の総数は 343 名で、在学生比率は 81.7％で、ほぼ定員を順守している。
メディア映像学科は、2015（平成 27）年度の収容定員は 170 名であるのに対し、現時点での在籍学生数は、１年生 45 名、２年生が 51 名、３年生が 49 名、４年生が28 名、在籍学生の総数は 173 名で、在籍学生比率はほぼ 1 であり全体としては適切な範囲を維持している。
デザイン芸術学科は、収容定員に対する在学生数比率は、2015（平成 27）年度 1
年生 84％（46 在籍数/55 定員）、2 年生 62％（34/55）であり、大きな改善が必要である。
美術工芸学科は、収容定員に対する在籍学生数比率は、2015（平成 27）年度 3 年
生 40％（14 在籍/35 定員）、4 年生 71％（25 在籍/定員 35）であり、努力または改善が必要である。
デザイン学科は、収容定員に対する在籍学生数比率は、2015（平成）27 年度 3 年
生 80％（28 在籍/35 定員）、4 年生 74％（26/35）であり、努力または改善が必要である。
＜３＞産業科学技術学部
経営情報学科の大きな課題は、収容定員に対する在籍学生比率が低いことである。
学部収容定員３８８名で在籍学生数１７６名となっており比率０．４５倍で欠員が生じている（平成２７年５月現在）。年次別では、１年次４０名、２年次２９名、３年次４６名、４年次６１名となっている。男女別では、男子１３７人女子３９人で、その内留学生が５５名在籍している。
観光学科は、定員は 45 名であるが、平成 26 年度から学生の募集を停止しているので、現在在籍している学生は 3 年次生 19 名、4 年次生 17 名で収容定員充足率が低い。
＜４＞生命科学部- 83 -

生命科学部の過去５年間（2011（平成 23）年度～2015（平成 27）年度）の入学者
数の入学定員に対する平均比率は、生命科学部全体で平均 0.99 であり、各学科については、生命科学科（1.11）、健康科学科（2 専攻の平均）(0.89)、動物生命科学科(0.97)、生命医科学科(1.09)でいずれの学科もほぼ適切である。
動物生命科学科では３年次に２名の編入学定員を持っているが、編入者は少なく過去５年間の編入学者数の編入学定員に対する平均比率は、0.4 と低い。
健康科学科は、2014（平成 26）年度に学科の改組を行い、健康科学専攻と鍼灸専
攻の２専攻から成る１学科となった。過去５年間の入学者の推移では、改組以前の
平成 23 年度から平成 25 年度の３年間は、入学定員充足率は、1.31、0.75、1.18（平均値：1.08）、一方、改組後の平成 26 年度は 0.96（健康科学専攻：1.35、鍼灸専攻：0.27）、そして平成 27 年度は 0.79（健康科学専攻：0.91、鍼灸専攻：0.57）である。健康科学科鍼灸専攻では、２年間入学定員を満たしていない。また、退学者については、平成 23 年度が 7.0%と高く、それ以降は、2014（平成 26）
年度までの退学率が 4%前半で推移していた。しかし、2015（平成 27）年度では 5%を超えている(5.8%)。学年別では、低学年、特に 1 年次生の退学率が高い。
＜５＞大学院全体
研究科・専攻ごとに差はあるが、昨今の社会状況を反映して大学院進学率が低迷
し、適切な充足率となっていない。
＜６＞芸術研究科
芸術研究科の入学定員は修士課程が２専攻で各 10 名であったが、ここ数年の受験生の減少と、教員の退職に対応して、工芸専攻を廃し、美術専攻に一本化することが決まった。博士（後期）課程についても入学定員４名を満たすことは少なくなってきており、進学への学生に向けてのアピールなど努力課題が残される。
美術専攻（修士課程）では、４名の修了生を出したが、１年生は 1 名に留まり、来年度入学についても 1 名ということだった。2015（平成 27）年度における在籍者
数は収容定員に対する在籍学生数比率の面では低い水準に留まっている。学部上級生に対しては、前期および後期のオリエンテーションにおいて大学院の教育課程について積極的に周知し、学内からの進学者の増加をうながすよう努めたが、今年度の学内からの進学希望者は１名であった。学部の在籍者数や、2015（平成 27）年度の美術専攻生４名、工芸専攻生２名の実態を考慮しても、2016（平成 28）年度以降
工芸専攻との一本化後の収容定員 10 名は妥当な人数設定の範囲にあるといえる。
2016（平成 28）年度の在籍予定者は２名（映像１名、西洋画１名）であり、在籍学
生数比率が急激に低下することに対して、入試･広報活動における改善に向けた対応が必要である。優秀な学部生に対して、大学院の教育課程について積極的に周知し、学内からの進学者の増加をうながすとともに、在学生の学術研究の成果や社会的な貢献の現状を、対外的に周知するための広報活動を活性化する。
芸術制作表現専攻（博士（後期）課程）の入学定員は、４名であり本年度は２名の入学者があった。いずれも外国籍、学外からの入学者であり、学内からの進学者はいなかった。学内の進学者を募っているが、修士学生の人数減少により、学生確保が難しい状況である。
＜７＞産業科学技術研究科
修士課程における過去５年間（2011（平成 23）年度～2015（平成 27）年度）の入
学者数の入学定員に対する平均比率は、修士課程全体で 0.48、各専攻についてみると計算機科学専攻(0.15)、機能物質化学専攻(0.8)となっている。機能物質化学専
攻については、ほぼ適切であるが、計算機科学専攻については充足率が低すぎる。
博士（後期）課程における過去５年間（2011（平成 23）年度～2015（平成 27）
年度）の入学者数の入学定員に対する平均比率は、博士（後期）課程全体で 0.30、各専攻についてみると計算機科学専攻(0.20)、機能物質化学専攻(0.40)となっている。機能物質化学専攻については、ほぼ適切であるが、計算機科学専攻については充足率が少し低い。

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計算機科学専攻（修士課程）は、収容定員 16 名のところ在学生０名であり、入学者受け入れる努力を行い、平成 28 年度には１名が入学予定であり、在学生比率が0.06 なり、微小であり十分とは言えないが在学生比率が改善する予定である。
計算機科学専攻（博士(後期)課程）は、収容定員６名のところ在学生２名で在学生比率が 0.333 である。
＜８＞人間文化研究科
本研究科の入学定員は 15 名であり、収容定員は 30 名と定めている。2015（平成27）年度の入学定員に対する入学者の割合は 0.27 で、2015（平成 27）年５月１日
現在の収容定員に対する在籍者数比率は 0.20 となっており、入学定員を満たしていない。
2015（平成 27）年度後期から、次のような学生募集の対策を行った。
１．学部４年生の後期オリエンテーションにおいて大学院進学説明会を開催した。
２．その説明会で使用する広報パンフレットを新規に作成し、配布した。
３．ホームページのリニューアルに向けて大学ポートレートの内容の全面見直しを行った。
（４）学生募集および入学者選抜は、学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に実施されているかについて、定期的に検証を行っているか。
＜１＞大学全体
各学科から問題作成、採点等の各委員を選出し、各学科長らとともに厳密な入学者選抜を行っている。全学的な適切性の検証主体は、学部長等会議の構成員をもって構成する入試委員会である。また各学部については、それぞれの教授会である。
＜２＞芸術学部
学生募集および入学者選抜に関しては、教授会で、社会的ニーズや将来展望を考え
合 わ せ た 上 で 、 芸 術 学 部 に お け る 学 生 の 展 望 を 討 議 し 、 入試委員会と 協 議 し な が ら 学生の受け入れ方針に基づき検証を行っている。
＜３＞産業科学技術学部
学生募集および入学者選抜の状況・方法・日程は、各学部長・学科長・学科から選出された委員などで構成された入学委員会で行われている。その実施要綱を教授会に伝達し、入学試験の実施・結果を教授会から入試委員会にフィードバックし、最終的に合否判定されており、公正かつ適切に実施されている。
＜４＞生命科学部
学生募集および入学者選抜に関する検討は、入試委員会および入学委員会等の全学組織で行っている。また、学部・学科の学生定員の見直しも、大学協議会、教授会等で議論・検討を行っている。
＜５＞大学院全体
学生募集および、入学選抜について、アドミッション・ポリシー（学生の受け入れ方針）に基づいて、公正かつ適切に実施されているかについては、前年度の入学試
験の実施状況を踏まえ、各研究科委員会で行なっている。
＜６＞芸術研究科
学生募集と入学者の選抜方法の定期的な見直しは、入試要項の作成段階で行っており、必要に応じて研究科委員会において検討している。また、研究科委員会で繰り返し大学院低迷の実態の把握を、原因の究明を行なっている。
＜７＞産業科学技術研究科- 85 -

学生募集および、入学選抜について、アドミッション・ポリシー（学生の受け入れ方針）に基づいて、公正かつ適切に実施されているかについては、前年度の入学試
験の実施状況を踏まえて、年度始めに検証を行っている。
＜８＞人間文化研究科
人間文化研究科委員会において、平成 27 年度に取り組む重要課題に在籍者数比率の向上方策を掲げ、研究科委員会で定期的に検証している。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
一部ネット出願システムを取入れた。大きな問題もなく入試業務が進んだので来年度以後はより広範囲に導入予定である。
これまでは設置されていなかった地域へ新たに広報支局長を配置する等、「広報支局長制度」の拡充を行った。
＜２＞芸術学部
2014（平成 26）年度の改組によって美術工芸学科をデザイン学科に統合して、デザイン芸
術学科に名称を変更し、メディア映像学科とデザイン芸術学科の２学科体制となり、新学科のデザイン芸術学科（入学定員 55 名）の入学者数は 36 名であり、大幅に定員を割る結果であったが、2015（平成 27）年度のデザイン芸術学科の入学者数は、47 名と大幅に伸び、新学科であるデザイン芸術学科の認知度がようやく高まってきたと思われる。
また、今年度も、本学において高大連携として高校生美術コンクールの会場を提供し、525 名の高校生が参加している。第８回高校生現代アートビエンナーレ、高校生コミックイラストコンクール 2015 の広報活動などを通じ、芸術学部の夏のオープ
ンキャンパス参加者数は 211 名（昨年比 113%）となり、昨年度に比べ大幅に増えた。
＜３＞産業科学技術学部
大学全体と同様である。
＜４＞生命科学部
大学全体と同様である。
＜５＞大学院全体
在学生オリエンテーション時に進学についての説明を実施している。また、障がい学生の受け入れについては規程が制定された。
＜６＞芸術研究科
大学院受験については制作された自作を中心に、小論文を加え、面接を通して専門的な項目を確認するという手順を経て、適切に行っている。
＜７＞産業科学技術研究科
在学生オリエンテーション時に進学についての説明を実施している。
＜８＞人間文化研究科
学部生に 対 し て は 、 毎 年 ７ 月 と 1 2 月 に 大 学 院 進 学 説 明 会 を 開 催 し 、 研 究 科 長 及 び各専攻長によって研究科の理念・目的の説明がなされており、理念の周知を行うことにより、周知を図っている。
（２）改善すべき事項＜１＞大学全体- 86 -

重複受験の受験料免除制度による受験者数増加の現象が見られたものの、重複しない受験者実数を伸ばすことが課題である。また、専願入試のうち、ＡＯおよび自己推薦入試をさらに充実させる必要がある。選考方法、広報活動、実施日程等々、詳細な検討が必要である。
＜２＞芸術学部
認知度を更に上げるための方策を検討する必要がある。
＜３＞産業科学技術学部
大学近隣県・地域を絞り込んだ広報活動にして行く。
＜４＞生命科学部
入学者の入学定員に対する比率が学部全体で 0.99 であり 1.00 以下になっている。卒業までに退学する学生もいるので、これを 1.10 程度にしたい。編入学についても充足率が低いので 0.70 以上に改善する。
＜５＞大学院全体
新入生の定員充足率の向上と具体的な施策を行う。
＜６＞芸術研究科
本学の学部生だけでなく、募集要項を広く配布することで、本研究科の知名度を上げ、教育内容を周知し、求める人材を海外も含めて募集を呼びかける必要がある。
＜７＞産業科学技術研究科
2017（平成 29）年 4 月に募集停止を行う。
＜８＞人間文化研究科
新入生の定員充足率の向上と具体的な施策を行う。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項＜１＞大学全体
オープンキャンパス等、上半期の広報活動においては、本学の独自性を発揮し、参加者数において良い結果が出されている。ここからいかに受験、入学へと繋いで行くかが、重要な検討事項である。
ネット出願に関しては、いわゆる特待生チャレンジ等々の重複受験料免除制度が効果を発揮している。
＜２＞芸術学部
定 員 充 足 率 の さ ら な る 向 上 に 向 け て 、 芸術学部の「地域課題の解決」や「地域に貢献する人材の育成」のための COC 事業「アートスタート」の取り組みについてあらゆる機会を通じて広報し、認知度を上げる努力をする。
＜３＞産業科学技術学部
学部評価のひとつに就職率の良さが挙げられるが、キャリア指導を含め、改めて地
元企業訪問・インターンシップでの学生就業体験などを組織化して企業へのアピー
ル度を高めて行くことを教授会などで協議し目標設定化している。同時にインターンシップを単位化することで学生の履修者数の確保に努めている。
大学での学びが将来の自分の仕事にどう繋がるかを「見える化」したキャリアマ
ップを昨年度から作成しているが、これからも継続し学生自身の就職への目的意識を高めて行く。
＜４＞生命科学部- 87 -

教育方針、人材育成の目的の周知徹底のために、高校訪問、出張講義等を継続して行い、志願者確保に努める。
＜５＞大学院全体
障がい学生の受け入れや修了制作展の成功などを通して、大学院のあり方を実証していく作業が進んでいる。
＜６＞芸術研究科
加計美術館での展示を修了展だけでなく、大学院学生の発表の場として活用することで、個々の学生の制作意識の向上だけでなく、大学院の存在意義についても再考できるものとなっている。また、修了制作展ですぐれた作品がいくつかの受賞に輝いた。学生の努力の結晶であるとともに、分野を異にしても芸科大スタイルとも呼べる同質性も感じられ、大学院全体の成果と見てよいだろう。今後さらに地域的特性を生かした展示ができるようであれば、成果として全国に発表できるものになり得るであろう。
＜７＞産業科学技術研究科
学部生に大学院の魅力を伝える機会を増やし、大学院進学率を向上させる。特に保護者に対して、これまで何もしていなかったので、大学院の魅力を伝えることが必要である。
＜８＞人間文化研究科
学部生に大学院の魅力を伝える機会を増やし、大学院進学率を向上させる。
（２）改善すべき事項＜１＞大学全体
定員の未充足が続いている学部学科に関して、本格的な改編の実施が可及的速やかに必要である。また、芸術と科学の協調に基づいた効果的な施策も必要である。
＜２＞芸術学部
COC 事業および「倉魂！コミックイラストコンクール」により認知度はあがっているもののさらにあらゆる機会を通じて広報し、本学の認知度および教育方針についての理解を得るべく広報活動に力を注ぐ。また、学内においては広報や教育方針について改めて最善策を検討する必要がある。
＜３＞産業科学技術学部
在籍学生比率が極めて厳しい状況に連続してあることから、時代のニーズや将来性が期待される分野などを調査・検討し、学部の改組も視野に入れ大学と学部で検討することを喫緊の課題とし具体策を講じる必要がある。また、広報戦略の再点検と新たな構築策が必要である。
＜４＞生命科学部
入学者の入学定員に対する比率が学部全体で 0.99 であり 1.00 以下になっている。卒業までに退学する学生もいるので、これを 1.10 程度にしたい。また、編入学者数を増加させるため、関係する学科を備えた短大や専門学校に重点的に広報活動する。
＜５＞大学院全体廃止される分野、統合される分野、新規に立ち上げられる分野と、それぞれの課題に柔軟に対応していく姿勢が求められる。また、在学生に向けて説明会の実施方策を検討する。
＜６＞芸術研究科
年ごとに学生の興味が移り変わり、従来の分野だけでなく、新しい領域に門戸を開く柔軟な姿勢が、本大学院の構成員全体に求められている。ひとつの分野に収まら- 88 -

ない自由な発想による制作動向が認められるが、今後の展開としてメディア映像の諸分野やデザイン領域から優秀な人材が大学院に残り、これまで築かれてきた本学
大学院の伝統を継承しつつ、新たな世界に展開していく。入学者を確保すべく学内からの進学者の増加をうながすとともに、在学生の学術研究の成果や社会的な貢献の現状を、対外的に周知するための広報活動を活性化する。また、現在行っていな
い「一般入試Ⅰ期」を実施する。
＜７＞産業科学技術研究科
本学の学部卒業生の大学院進学率は極めて低い。その原因の一つは、学部生および保護者に大学院の魅力が充分に理解されていないことであろう。この点を改善する必要がある。
＜８＞人間文化研究科
学部生に大学院の魅力を伝える機会を増やし、大学院進学率を向上させる。
４．根拠資料
５－１
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大学ホームページ（既出１−４）
入学試験要項（ 既 出 ２ − ９ ）入試ガイド
学生便覧（既出１−６）
大学案内（既出１−５）
メディア映像学科学科会議の結果「学生カルテ」2015「基礎学力テスト 2015」結果「倉魂！」Web アクセス解析、応募者データ
倉敷芸術科学大学で学ぶこと（既出１−７）
学外連携報告書
キャリアセンター報告書
教授会議事録（既出１−２２）
倉敷芸術科学大学障がい学生支援規程
生命医科学科ホームページ（既出３−４３）
大学院要覧（既出１−３２）
大学院委員会議事録（既出１−３５）
加 計 美 術 館 ホ ー ム ペ ー ジ （ 既 出 ４（２）－１７）
研 究 科 委 員 会 資 料 （ 既 出 ４（２）－２１）
卒 業 ・ 修 了 制 作 展 図 録 （ 既 出 ４（２）－１８）
研 究 報 告 書 要 旨 集 （ 既 出 ４（４）－３４）
研 究 科 委 員 会 資 料 （ 既 出 ４（２）－２１）
大学院学生募集要項（ 既 出 １ − ４ ０ ）自己評価委員会資料（ 既 出 ３ − ４ ８ ）研究科委員会議事録（既出３−４５）- 89 -

第６章

学生支援

１．現状の説明（１）学生が学修に専念し、安定した学生生活を送ることができるよう学生支援に関する方針を明確に定めているか。
学生支援に関する方針は明確に定めていないが、修学面については、教育推進セン
ター学習相談室が中心に学生への支援を行い、生活面・健康面については、学務部、健康管理センターが行なっており、各学科チューターが中心となり協力して学生の支援を行っている。
また、進路については、キャリアセンター、各学科の就職委員が中心となって行なっている。
（２）学生への修学支援は適切に行われているか。
留年者、休学・退学者は、学務部と指導教員が把握できるシステムを作っている。成績不振の学生については、前期・後期の年２回、チューターが面接をして、指導助言をする制度があり、早期の対応により休学・退学に結びつかないよう配慮している。休学・退学の申し出があれば、教務課を通じてチューターとの面談、保護者の承諾を書面で取った上で教授会の承認を得て、学長が許可する。また、一昨年度より、休学中の学生の復学へ向けた支援フ
ローチャートを学生生活委員会で審議・作成した。昨年度より、休学中の学生に対し、事前に復学が可能かどうかの問合せを行い、相談を受ける体制を構築した。
学生に対し、オリエンテーションで学習相談室の紹介と利用を促している。学習相談室では、英語、数学、物理、化学などの基礎的なレベルの補充指導を行っている。
障害のある学生への修学支援については、2015（平成 27）年度中に「障害のある学生への支援について」の対応指針・規程等を制定した。2016（平成 28）年度から
は、規程等に基づき、障害のある学生に対して修学面・生活面の支援やカウンセラ
ーによる支援を実施する体制を整備する。
奨学金等の経済的支援措置については、日本学生支援機構奨学金の奨学金について、毎年４月に説明会を行い定期採用の募集と貸与業務を実施している。また、高校予約奨学生についても同時に説明会を行い、進学届の提出について指導を実施している。また、奨学金貸与中の手続きとしては、年末に継続手続きがあり、学生への説明会を実施している。日本学生支援機構奨学金については、随時学生の質問等に対応しており、支援を適切に実施している。
（３）学生の生活支援は適切に行われているか。
毎年、健康管理センターが、学生の健康診断を実施しており、その受診率は 95％を維持しており高い。メンタル面の健康保持のためのカウンセラーを２名配置している。また、2012（平成 24）年度から、受動喫煙の防止と学生・教職員の健康維持・増進を目的として、大学構内全面禁煙が開始された。職員が中心となり、継続的に１日１回敷地内を巡回指導している。
ハラスメント防止のための措置としては、学生生活ガイドなどの冊子に内容と相談窓口を明記しており、啓発内容を公表している。
（４）学生の進路支援は適切に行われているか。
キャリア形成支援教育として、１年次生対象に全学科必修の「倉敷と仕事」を開講している。働く意義、人生設計、地域とのかかわりや多様な働き方をフィールドワークやディスカッションを交えアクティブに学び、人生観や社会人基礎力を養う。２年次生対象には選択科
目の「人生と仕事」が開講され、自分自身を知る自己理解や、様々な仕事（業種・職種）や働き方、就職に必要なプレゼンテーションや討論、文章をまとめること等を体系的に学ぶ。
低学年（１年次生、２年次生）対象の就職ガイダンスは年２回開催しており、早期から学生の就職に対する意識の向上を促し、３年次生対象のガイダンスへ移行できるようにしてい- 90 -

る。参加学生数はフォローガイダンスを行うことにより、大幅に伸ばすことができた。３年次対象ガイダンスは、マナー講習、メイク講習、業界研究、面接トレーニング、集団討論トレーニング、小論文対策、履歴書作成講習等の多様で実践的な内容を行い、学生が就職活動を不安無く行えるよう支援している。ガイダンス内容は動画として保存し、学生が何時でもホームページに ID とパスワードを入力することで視聴できるようにしている。
上記ガイダンス以外にも、ＳＰＩ適性模擬検査、就職実践模試なども実施し、就職に必要かつ、実践的な素養を学生に学ばせている。公務員志望の学生には、学内の講義室を使用して学外の専門学校講師による「公務員試験（教養試験）対策講座」を通年実施（有料）している。
また、キャリアセンターは、会社説明会や求人情報などの就職情報を学生に告知・提供をしている。就職活動の質問・不安・悩みなどの質問ができるように、メールにて学生対応にあたっている。さらに、ハローワークによる個別相談、学生の就職相談、履歴書の作成指導
や面接指導など学生の個別指導を実施し、学生の進路選択の支援を積極的に実施している。
求人情報の提供を希望する卒業生に対しては、個別相談・指導を実施するほか、キャリアセ
ンターのホームページで既卒者対象の求人情報をいつでも閲覧できるよう、システムを整えている。
2016 年３月卒からの採用スケジュールの後倒しに対応して、説明会が解禁となる３月に、就職情報サイトが主催する合同企業説明会に参加するための無料送迎バスを運行し、広島、大阪に学生を引率した。関連大学の岡山理科大学や吉備国際大学の合同企業説明会にも無料
送迎バスを運行し、学生を引率した。学内の合同説明会は開催月を２月から５月に後ろ倒しにし、さらに一般企業・公務員、医療系、動物系と業種別に分けて実施することで、学生の志向に即して効果的な説明会となった。
昨年から、入学時に「大学生基礎力レポートⅠ」を実施し、学生個々の基礎学力、自己理
解、就業に対しての理解や志向、性格や適性などを学生個々が自己理解をするとともに、学科の各教員やキャリアセンター職員が有効活用することで、低年次より学生個別の進路指導を充実させる。
各学科代表の教員を就職委員として指名し、学科毎に学生の就職指導を実施する体制を構築している。求人情報や学内外で行われるイベント・セミナー情報をはじめ進路選択に必要なあらゆる情報をきめ細かく就職委員に情報発信を行っている。加計学園中国就職連絡事務所及び近畿就職連絡事務所からの週報（採用・説明会情報）のファイルを定期的に就職委員にメールで配信し情報共有を図り、各学部学科と連携した就職指導の徹底に努めている。また、各学部長や各学科就職委員等で構成される就職委員会において、就職に関する事項の審議を実施し、大学全体として学生のキャリア支援に取り組んでいる。
2013（平成 25）年から導入した「学生カルテ」の充実を図り、学生情報を統合、共有することにより、学生個々のキャリアガイダンスの出席状況、希望進路などを把握し、学生指導に生かせることができた。定期的に、キャリアセンターでは、就職委員に対して最新の「学生カルテ」を配布し情報提供に努めた。毎年９月に開催している保護者との教育懇談会においても「学生カルテ」を活用し、学業成績の説明だけでなく、進路や就職についてもきめ細かく説明することができるようになった。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項
修学支援については、年２回の成績不振者へのチューターによる各学科面接を行い、休学・退学に移行しないよう努めている。
学生の進路支援については、低年次より、キャリア形成や就職活動に即した計画的なガイダンスが実施され、ガイダンスへの参加人数も向上した。また、ＳＰＩ・公務員対策講座の実施、履歴書作成・面接練習などの実施、ハローワークによる個別相談、学内での合同説明会や個別企業説明会の実施、学園関連大学や就職サイトが運営する合同説明会参加への効果的な支援を行うことで、就職活動スケジュールの後ろ倒しへの影響を抑え、全国平均と遜色の無い高い内定率を達成した。
キャリア支援に関する組織体制は、学生への就職情報の提供のための伝達網が整備され、学生支援の体制が確立し、積極的な学生支援がなされるようになった。学生の就職支援に対しての学科の意識も改善され、キャリアセンターと共同で模擬面接を行う学科も増加し、学- 91 -

生の就職意識の向上やキャリアセンターの積極的な利用が図られている。
「学生カルテ」の活用により学生情報を一元化によるきめ細かな学生支援に加えて、昨年から、入学時に「大学生基礎力レポートⅠ」を実施し、学生個々の基礎学力、自己理解、就業に対しての理解や志向の把握が可能になった。「学生カルテ」や「大学生基礎力レポート
Ⅰ」を積極的に利用することで、支援を必要としている学生を早期発見が可能となり、学生の様子を多面的に把握することができるようになった。
（２）改善すべき事項
学生支援に関する方針が明確になっていないため、指針を検討する必要がある。また、大学独自の奨学金（貸与・給付）制度も同様である。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項
キャリアガイダンスの出席率の更なる向上をめざし、学生が参加しやすい実施期日の検討、内容充実をはかる。
学科とキャリアセンターが協同して、実践的な模擬面接やミニガイダンスを行い、更なる学生の就職活動への意識向上をはかる。
「大学生基礎力レポートⅠ」や「ＳＰＩ模試」等の結果から、個々の学生に自身の長所・短所、能力、適性、志向性等を自己理解させることで、早期からのキャリアデザインへの取組みや進路の絞込みができる体制を築く。また、教職員はこれらの情報を活用し、学生個々に合わせたテーラーメイドの就職支援を目指す。「大学生基礎力レポートⅠ（１年次実施）」と対応した「キャリアアプローチ（３年次実施）」を活用し、学生個々の属性やその成長を定性的・定量的にとらえることで、より学生の希望する進路につけるよう指導する。
進路選択に必要な情報を数多く入手し、キャリアセンターと就職委員とで連絡を密にし、これまで以上にキャリアセンターと学科間で、情報の共有化を推進する。
「学生カルテ」は、内容の充実が図られつつあるが、各学科の持つ出席状況等教学面の情報についての進展が必要である。
既卒者の支援要領の周知をさらに進め、既卒者が必要とする情報・支援を速やかに提供できるように、構築した体制を活用していく。
（２）改善すべき事項
学生支援に関する方針を学生生活委員会で審議し、指針を策定する必要がある。
学生の生活支援について、ハラスメント防止に関する講演会は未実施であり、改善が必要である。
４．根拠資料
６－１
６－２
６－３
６－４
６－５
６－６
６－７
６－８
６－９
６－１０
６－１１
６－１２
６－１３
６－１４

チューターの手引き（平成26年度版）
復学支援フローチャート
健康管理センター年次報告
大学構内全面禁煙宣言
キャンパスライフガイド2015
ガイダンス実施一覧、出席者数一覧（ＳＰＩ模試を含む）
公務員試験（教養試験）受験対策学内講座のご案内および受講者数
ハローワーク関係資料
学内合同説明会関係資料
学内個別企業説明会資料
学外（関連大学・就職サイト主催）合同説明会資料
就職内定率資料学科とタイアップした就職模擬面接資料
学生カルテ見本- 92 -

６－１５

大学生基礎力レポートⅠ見本- 93 -

第７章

教育研究等環境

１．現状の説明（１）教育研究等の環境の整備に関する方針を明確に定めているか。
教育研究環境整備に関する方針は、定めていない。
大学、大学院、学部・学科、研究科・専攻で掲げている、教育研究上の目的、人材養成の目的、教育目標を実現するため、必要な施設・設備を整備している。教育研究のため、施設・設備計画を作成し、予算委員会で予算を審議し、学園本部に予算要求を行う。高度な教育研究を実現するため、高額な機器を購入する場合、購入計画をたて、予算の繰り越しを認めている。
（２）十分な校地・校舎および施設・設備を整備しているか。
本学の校地面積 263,878 ㎡、校舎面積 44,485 ㎡で講義室 24、演習室 32、実験・実習室 64 を設置している。なお各講義室・演習室、実験・実習室には冷暖房を完備している。
学生サービスとして学生控室や実習室を 24 時間開放している。そのため 24 時間守衛常駐・監視カメラ設置など安全面にも配慮している。各講義室には、常設あるいは移動式の視聴覚機器を設置（各議室等のプロジェクター、CALL 教室）している。さらに衛生管理のため、各建物入口に消毒液の設置している。
これらの施設・設備の維持・管理の責任主体は、庶務部と学務部である。
（３）図書館、学術情報サービスは十分に機能しているか。
図書の所蔵冊数は100,904冊、雑誌の所蔵タイトル数1,367タイトル、視聴覚資料の所蔵点数は2,031点となっている。図書館職員5名全員が司書資格を有しており、専門性を生かしながら業務を遂行している。
開館時間については定期試験を控える学部生・大学院生へのサービス向上をはかるために延長開館（通常開館時間を1時間延長し、9:00～20:00とする）を実施している。また、設備については255席の座席数、情報検索用（インターネット）端末8台と蔵書検索用OPAC端末4台を整備ている。
（４）教育研究等を支援する環境や条件は適切に整備されているか。
専任教員一人一人に研究室を割り当て、専任教員の研究費を以下の通り規程で定めている。また、専任教員の非常勤講師就任を制限し、研究時間を確保している。
区分

個人研究費

研究旅費

計

教授

315,000

169,000

484,000

准教授

300,000

141,000

441,000

講師

300,000

141,000

441,000

助教

250,000

131,000

381,000

助手

190,000

131,000

321,000
単位：円

インターネットの外部接続を 10Gbps 確保し、本学―岡山情報ハイウェイ－大阪（堂島）への高速インターネット環境を整備。
（５）研究倫理を遵守するために必要な措置をとっているか。
「倉敷芸術科学大学研究活動における不正行為の防止及び対応に関する規程」を定め周知している。2015（平成 27）年度に開催した研修会は以下の通りであり、「倉- 94 -

敷芸術科学大学研究活動における不正行為の防止及び対応に関する規程」に基づく
教職員の誓約書を受領している。
・平成 27 年４月 15 日（水）研究倫理研修（研究活動の不正行為・研究費の不正使
用：講師 学外連携センター 所長 妹尾 護 教授）受講者から誓約書の提出。（同日、教育推進センター 所長 唐川 千秋 教授から人を対象とする研究に関する倫理教育の研修）
・平成 27 年７月 22 日（水）科学研究費補助金説明会の際に、研究活動の不正行
為・研究費の 不正使用について併せて説明（研修）。説明者 学外連携センタ
ー理解度を把握するために、アンケート（氏名記入）をとる。さらに研究倫理教
材（日本学術振興会：グリーンブック）の配布（日本学術振興会：グリーンブック）および通読確認書の徴収も行っている。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項
2015（平成 27）年度は、教育研究設備の補助金募集がなかったが、本学独自で教育研究設
備（PC 更新）を行った。
学術情報相互システムの整備については、データベースとして「医中誌 Web」
「Web of Science」「ARTstor デジタルライブラリー」「Wall Street Journal(Asia)」等各学部に即したものを導入しており、電子ジャーナルについても「日経BP 記事検索サービス」を導入し、利用者への利用促進を図書館内ホームページ・掲
示ポスターで行っている。
その他にも機関リポジトリシステムとして「JAIRO Cloud」を導入しており、学内の利用者に向けた学術発信を行っている。
（２）改善すべき事項
データベースや電子コンテンツ（電子ジャーナル・電子ブック）は学生利用者に利用促進を図るためにわかりやすく広報していく必要がある。また、機関リポジトリを有効に活用するためには、今後もコンテンツの登録数を増やしていかなければならない。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項
データベースや電子コンテンツについては、学生利用者の視点で導入を検討することが重要である。
また、機関リポジトリシステムにおける図書館の役割は、学内における研究教育活動をさらに活性化させることであり、大学創出の学術コンテンツ発信の担い手になるべく活動を行っていく必要がある。
（２）改善すべき事項
データベースや電子コンテンツの導入を検討するうえで、現在、導入しているコ
ンテンツの利用状況についても検証し、最適なサービス提供となることが重要である。 また、機関リポジトリシステムについても同様であると考える。
４．根拠資料７－１
７－２

平成27年度 図書館の蔵書数
図書館業務従事者の司書資格（倉敷芸術科学大学）- 95 -

７－３
７－４
７－５
７－６
７－７
７－８

2015延長開館ポスター
コンテンツ利用促進ポスター
2015利用ログ集計表
平成27年度リポジトリ登録数
201507トライアル紹介
トライアル版EBSCO_利用統計2015- 96 -

第８章

社会連携・社会貢献

１．現状の説明（１）社会との連携・協力に関する方針を定めているか。
本学では、「芸術と科学に関する学術を深く教育研究し、創造性豊かな人材を育成して、社会の発展に寄与すること」を、教育の理念として教職員で共有し、学部学科ごとの人材の養成に関する目的および教育研究上の目的を定めている。平成 28
年度には、本学の教育理念と社会連携および社会貢献との関係をより明確にするために、産学官等との連携方針および地域社会・国際社会への協力方針を作成することで、現在準備を進めている。
地元倉敷市とは、連携協力に関する協定を締結し、地域社会の発展に寄与することを目的に、芸術・科学等の分野において双方の資源を有効に活用した活動を推進
している。
（２）教育研究の成果を適切に社会に還元しているか。
2014（平成 26）年度に採択された文部科学省の補助事業（以下、大学 COC 事業）
では、くらしき作陽大学と連携して、教育・研究活動を推進しており、2015（平成27）年度の活動成果を、一般市民を対象とした公開講座である「倉敷みらい講座」
で公表した（年間 12 回開催）。また、大学 COC 事業の活動成果については、「平成27 年度活動報告書」を作成して、地域の各種団体、機関等へ配布し、大学 COC 事業の目的等の周知に努めている。
産学官連携の取り組みについては、本学のホームページ上で公表している。また、本学での研究成果や研究ソースの産業界等での活用や、地域の方々の利用を目的として、産学連携のシーズ集を用意し、本学ホームページ上に掲載している。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項
大学 COC 事業の教育・研究成果は、公開講座「倉敷みらい講座」を通じて、地域へ公表している。また、平成 27 年度には、活動内容が地元新聞社での連載記事として取り上げられる等、大学 COC 事業の取り組みについての情報発信に努めている。
また、大学 COC 事業の一環として、地域コミュニティーと連携し、地域が抱える課
題解決に取り組むために、「まちなか研究室」を倉敷市内２カ所（まちなか研究室
玉島、まちなか研究室東町）に立ち上げた。今後は、大学、学生、地域の方々とのイベント、作品展示会、ワークショップ等の開催を通じて、地域交流の拠点として活動を行っていく。
（２）改善すべき事項
本学における社会との連携・協力に関する方針を明確にするために、産学官連携方針および地域社会・国際社会への協力方針について定める必要がある。
大学 COC 事業を含め、本学の産官学連携活動や地域との連携活動をより活性化するために、本学での教育研究活動成果を学外に周知徹底する効果的な方法を考える。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項- 97 -

大学 COC 事業の活動成果を「倉敷みらい講座」等の公開講座を通じて、広く地域へ還元すると共に、地域の抱える問題解決に貢献できる人材（倉敷若衆等）育成に向けて、引き続き大学 COC 事業を展開していく。
（２）改善すべき事項
地元企業等からの学外連携センターへの共同研究依頼や個々の教員への協力依頼の要請が来ているが、大学の窓口は、学外連携センターとなっているが、実際には受け皿が一本化されていないのが現状である。大学全体として、体制の整備が必要である。
産官学連携、地域連携をより推進するために、引き続き、地域のニーズの把握や大学のもつシーズを地域へ発信していく必要がある。
４．根拠資料８－１
８－２

倉敷市と倉敷芸術科学大学との連携協力に関する協定書
地（知）の拠点大学による地方創生推進事業「平成27年度活動報告書」- 98 -

第９章 管理運営・財務（1）管理運営
１．現状の説明（１）大学の理念・目的の実現に向けて、管理運営方針を明確に定めているか。
管理運営方針を明確に定めてはいないが、学部長等会議・大学協議会を定期的に開催し、最終決定を学長が担保していることを規定している。決定内容は、教授会等で周知している。また、加計学園フィロソフィにより創立者の理念や学園訓が明らかになり全教職員に周知が図られた。
（２）明文化された規程に基づいて管理運営を行っているか。
関係法令に沿った形で規程を整備し、運用している。各委員会は決定事項に対して責任を持って学長に進言し、学長が実行の最終決定を行っている。
（３）大学業務を支援する事務組織が設置され、十分に機能しているか。
大学業務を円滑に行うため事務組織表の組織を設置し、各事務組織を円滑に運用するため、必要人員を配置している。また、各事務組織の業務は規程で定めている。さらに、事務組織規程は、多様化する学生に応じた改正や、新規に制定（例：障がい学生支援規程）を行なっている。職員の採用手続きについては、就業規則に基づき行っている。
（４）事務職員の意欲・資質の向上を図るための方策を講じているか。
事務職員の意欲・資質向上を図るための方策として、全職員対象の面談、大学主催の研
修、外部研修の３つを設けている。
全職員対象の面談では、平成 23 年度から毎年「進化する自己点検・勤務考課」を行い、まず事務職員全員が５段階の自己評定を行った後に、上司２名からなる考課者が評価・面談を行っている。
大学主催の研修は教職員全員が対象で、５月に開催した「倉敷芸術科学大学教職員研修会」では、本学の志願者動向に関係する要因の分析、学長による総括と展望、全体討議を行った。講義等の関係で参加できなかった教職員に対しては、後日資料を配布することで問題意識の共有を図っている。2016（平成 28）年４月１日から施行される「障がい者差別解消法」に対応するために、2015（平成 27）年 12 月７日に全教職員対象の研修会を実施した。
2015（平成 27）年度ＦＤ研修会一覧
日時
場所
内容
2015（平成 2 号館
１.研究活動におけ27）年 4 月 2203 教
る不正行為の防止
15 日（水） 室について
12:30２.人を対象とする
14:30
医学系研究に関する倫理指針について2015（平成 3 号館大学でのアクティ27）年 10310・311 ブラーニングの実
月 21 日
会議室
施動向（水）
13:1014:10

講師
１.学外連携センター所
長 妹尾 護２.教育推進センター所
長 唐川 千秋

参加人数
82 名（教員 61 名、職員 18 名）教育推進センター所長
唐川 千秋

43 名
（教員 37 名、
職員 6 名）- 99 -

2016（平成28）年 1 月
19 日（火）13:3016:30

22 号館
22103 教室

大学での学びをさらに意義深いものにするために2015（平成 27）年度 SD 研修会一覧
日時場所
2015（平成 27）年 2 号館 2101 教室
5 月 8 日（金）（オンデマン
16:30-18:30
ド）（学園職員研修会）

河合塾教育研究開発本部開発研究職 成田 秀
夫 氏
河合塾教育研究開発本部教育研究部 野吾
教行 氏

２４名（教員のみ）

内容
第１部：全国的な傾向と３設置校の状況を概観して
第２部：①2015 年
度入試の結果について②入試の総括と今年度に向けて③2014 年度就職状
況及び 2015 年度に向けて
私立学校等経常費
補助金説明会講師
第１部：（株）
KEI アドバンス
槇根 敏郎 氏
第２部：①入試
広報部長 奥本寛②入試広報部課長 寒木 数
明③キャリアセンター部長 榎本 豊

岡山理科大学

発達障害のある学生への修学支援－大学としてどこまでやるべきか－信州大学教育学部 教授 高橋知音 氏

参加人数

2015（平成 27）年
7 月 13 日（月）15:30-17:00（学園職員研修会）
2015（平成 27）年
8 月 25 日（火）10:00-12:00（学生相談研修会）
2015（平成 27）年
9 月 15 日（火）13:00-16:00

1 号館

食堂１階西側スペース

仕事の進め方、レベルアップ研修株式会社キャリ
アプランニング
講師 齋藤 栄子 氏

16 名（職員）

2015（平成 27）年
10 月 28 日（水）15:00-16:30

2 号館 2404 教室

意匠・著作権について、特許について

18 名（教員８名、職員５名、学生５名）

2015（平成 27）年
12 月 7 日（月）11:00-12:30

１号館 1101 教室

2015（平成 27）年
12 月 28 日（月）10:30-12:50

２号館 2101 教室

障害を理由とする
差別の解消の推進に関する法律について第１部：研修「異文化理解のために」を振り返って
第２部：異文化理
解のために

岡山理科大学学
外連携推進室コーディネーター
桑本 誠 氏岡山理科大学情報社会学部 教授 川島 聡氏
第１部：研修メンバー
第２部：本部国
際交流局国際室長 大月 史嗣氏

学生に対応する事務部署について、前後期のオリエンテーション時に実施している学生満
足度アンケートの一部に窓口対応についての項目を設けて、１部署につき４年に１回の周期で学生評価を行っている。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項- 100 -

管理運営方針を明確に定めていないが、学校教育法の改正に沿った形で規程を整備し、運営をしている。管理運営についての最終決定は、学長が行う。学長が一部の委員会メンバーから抜け、委員会の決定事項に対し俯瞰する立場で最終的に判断をしている。大学協議会を
毎月１回開催（第２水曜日）し、審議結果を適切に処理している。各組織で必要な人材が不足した場合、学園本部へ要望を行う。事務組織間で連携を図るために毎週１回連絡会を行い、協力を促す。事 務 職 員 の 意 欲 ・ 資 質 の 向 上 を 図 る た め の 方 策 に つ い て は 、 「進化する自己点検・勤務考課」を通して、各事務職員が求められている職務内容の項目を明確化することで、それらの成果を振り返りやすくなっている。
（２）改善すべき事項
学長のリーダーシップのもと、各部署・各委員会で管理運営方針を決定しているが、より情報の共有を図っていく必要がある。職員個人のスキルをあげるため、業務に即した研修を計画する必要がある。
また、教職員に対する自己点検・勤務考課を厳格に行い、もっと人事配置、昇任等に反映させる。さらに、職務別、年代別に必要とされる資質向上を目的とした SD 研修の実施も必要である。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項
大学の意思決定を学長が行い、学生募集の方策を進めている。また、各委員会等で審議した結果を大学協議会に諮り全学の意思を聴いた上で、学長が最終決定している。リーダーシップを発揮しやすい体制をさらに構築していく。事務組織内で人事異動を行い、人事交流することで、組織間の連携を強化している。「進化する自己点検・勤務考課」を蓄積したポー
トフォリオを作成することで、適切な人事考課につなげていくことができる。
（２）改善すべき事項
学生数の収容定員を充足させるため、魅力あるカリキュラム作りを教職員一丸となって行う。更に「社会に有意な人材の育成」を目指す。新たに必要とされる業務に対する事務組織の設置も必要である（例：IR）。
大学設置基準改正により SD の義務化が求められているなか、事務職員のスキル向上につながる研修制度を整備していく必要がある。
４．根拠資料９（１）－１９（１）－２９（１）－３９（１）－４９（１）－５「進化する自己点検・勤務考課」「倉敷芸術科学大学教職員研修会」「障がい者差別解消法」への研修会資料
教育研究推進委員会資料
学生満足度アンケート- 101 -

（２）財務１．現状の説明（１）教育研究を安定して遂行するために必要かつ十分な財政的基盤を確立しているか。
大学の将来計画は、学長主導の下、将来計画委員会を兼ねた学部長等会議にて立案され、主に単年度の予算編成について検討・審議している。
2011（平成 23）年度から学部の収容定員未充足の状態が続いており、経費削減を行っているが、人件費比率が高く支出超過が続いている。現状は、財務状況は安定しているとは言えない状況にある。
科学研究費補助金は、全教員対象の説明会を行っている。内容は、本学および全国の申請・採択等の状況、本学教員で採択経験者の解説、申請者への奨励金制度な
ど、教員の申請意欲を高める内容にしている。
受託研究費については、学外連携センターを中心に各種情報を収集し、教員への発信、連携を図ることで、獲得に繋げており、受託事業収入は 2011（平成 23）年度の１千２百万円から２千９百万円へ増加している。
また、外部資金獲得の具体的な奨励策として、申請者には事務費補助として、２万円の奨励金を支給している。また、更なる研究の成果向上を目指すことを目的として採択された場合には、採択された事業１件につき、事業費の１／２補助とし上
限 25 万円を奨励金として支給している。
寄付金については、2015（平成 27）年度が開学 20 周年にあたることから、寄付金の募集を行った。結果、2013（平成 25）年度１千万円だった寄付金収入が 2014
年度には３千万円と増加している。
財務運営を行うにあたって、本学独自の点検・評価における指標・目標は定めていないが、日本私立学校新興・共済事業団作成の「今日の私学財政」が提示する財務比率の全国平均値を参考の指標として活用している。
消費収支関係については、2014 年度決算実績と前述の「今日の私学財政」が提示する 2014（平成 26）年度全国平均指標である複数学部（理工他複数学部）の財務比率と比較して、全国平均よりも悪いものは、・人件費比率（74.0％）－非常に高い（全国平均 48.9％）
・人件費依存率（94.3％）－非常に高い（全国平均 62.6％）
・教育研究経費比率（31.5％）－低い（全国平均 35.4％）
・管理経費比率（8.7％）－高い（全国平均 6.2％）
・借入金等利息比率（0.5％）－高い（全国平均 0.2％）
・帰属収支差額比率（△16.4％）－非常に低い（全国平均 8.6％）
・消費収支比率（117.4％）－高い（全国平均 99.3％）
・寄付金比率（1.1％）－低い（全国平均 1.4％）
・基本金組入率（0.9％）－非常に低い（全国平均 8.0％）である。また、全国平均よりも良いものとしては、・補助金比率（13.2％）－高い（全国平均 8.9％）である。
以上のことから、消費収支関係から見る本学の財務状況は、良好であるとは言えず、人件費の割合が非常に高い状況にある（人件費比率は 2014（平成 26）年度
74.0％、2013（平成 25）年度 72.2％）。また、帰属収支差額比率が全国平均と比べて非常に低い状況にあるため、主たる収入である学生生徒等納付金収入を増加させるために収容定員の充足が目下の課題である。同時に、外部資金および寄付金の獲得を進め、収入財源の多様化を推進することも課題である。
貸借対照表関係については、倉敷芸術科学大学のほか岡山理科大学及び千葉科学大学の３大学、岡山理科大学附属高等学校、同附属中学校、２校の専門学校を合せた法人全体として作成しており、貸借対照表の財務比率から本学のみに関する指標を見出すことが困難であるが、固定資産および流動資産に関する比率は、・固定資産構成比率（74.4％） －低い（全国平均 86.4％）
・流動資産構成比率（25.6％） －高い（全国平均 13.6％）
・流動負債構成比率（4.8％）－低い（全国平均 5.4％）- 102 -

・固定比率（94.1％）－低い（全国平均 98.8％）・固定長期適合率（78.2％）－低い（全国平均 91.3％）
で、全国平均と比べて概ね良好である。逆に固定負債、流動負債に関する比率は、・固定負債構成比率（16.1％） －高い（全国平均 7.2％）
・総負債比率（21.0％）－高い（全国平均 12.5％）
・負債比率（26.6％）－高い（全国平均 14.3％）
で、全国平均と比べて良好とはいえない。

（２）予算編成および予算執行は適切に行っているか。
本学における予算編成は、毎年度末の３月に次年度の当初予算を編成し、５月に入
学者数および在学生数が確定した後に、補正予算を編成している。また、12 月には事業計画の進捗状況を確認して、再度補正予算を編成している。
予算編成のプロセスは、大学事務局の経理部が在籍学生数に基づいた学生生徒等
納付金収入に、補助金収入などを見込んで収入部門を編成している。また、教育研
究経費、管理経費などの経費関係を前年度の決算額を参考に編成し、施設・設備関係については、当年度執行予定の事業を考慮して支出部門を編成している。人件費や借入金等については、法人本部が積算しており、あわせて、全体予算として法人
本部事務局長、理事長とのヒアリングを経て確定している。学部・学科への教育研
究予算は、主に当該年度の学生から徴収する実験実習費、施設設備費収入等の学生
生徒等納付金収入を基に在籍学生数に応じた配分予算を作成している。事務系の予算については、各部署から予算要求を受けた段階で妥当性を事務局長が判断して作成している。その他、恒常的予算や大学全体の事業計画を踏まえて、学長、副学長
および各学部長、研究科長が立案検討し、学部長等会議で審議、決定している。
学部配分予算の編成に関わる学部長等会議は、各学部長で構成されており、学部
配分予算は各教授会で開示、周知されるので、予算決定のプロセスは全教員に明確に伝達されている。また、各学科・各専攻の配分予算は、学部配分予算決定後に、各学部長、研究科長が中心となり、それぞれの在籍学生数で概ね按分され、公平な配分方法で決定されている。予算執行は、各学科、各専攻に配分された予算に基づいて、各学部事務室で予算差引等の事務処理がなされいている。
予算執行については、ルールに基づき、公正かつ適切に行うようにしており、会計システムを利用してコンピュータで管理し、即座に状況が認識できるようになっている。また、教員に配分された予算については、各学部事務室で予算残のチェックが行われており、予算額の超過が起きないように予算計画・執行できるようにしているなど、管理体制が確立されている。
予算執行の評価は、毎年度末の次年度予算作成時に、当年度の予算執行状況を確認することで行っている。なお、建物、機器の購入などの大きな額の予算について
は、納品検収を確認することで検証しているが、機器の稼働状況、建物の利用状
況、少額の機器や消耗品などについては、十分な検証はできていない。
本学の監査については、私立学校法に基づく監事ならびに私学振興助成法に基づく監査法人（公認会計士）による監査が行われている。また、法人本部に監査室が設置されており、内部監査は実施されている。
「内部監査」は、監事による財産の状況監査であり、計算書類、財産目録等に基づき、財政状態の適切性が監査され、毎年度の監査において、業務および財産の状
況のいずれにおいても「適正意見」を得ている。また、監事は、原則として理事会
および評議員会に出席し、財務状況および業務執行の状況についても、状況聴取を行うとともに意見を述べている。
「監査法人（公認会計士）の監査」は、本学園が監査を依頼しているイースト・
サン監査法人との間で、年度間の監査計画を策定し、これに基づき監査が実施されているものである。2015（平成 27）年度の監査は、11 月から 12 月にかけて５日間、５月から６月にかけて６日間実施され、その監査内容は監査報告書により示されており、特段の指摘事項はなかった。また、監査内容によっては、理事長をはじめとする理事者（監事を含む）等と経営方針、財務状況、内部統制等について、その都度意見交換を行っており、財務適正化に努めている。
- 103 -

「内部監査」については、法人本部に監査室を設置し、各設置校を含む法人全体の管理・運営に必要な予算執行手続き、会計処理等、会計監査を実施している。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項
学生生徒等納付金収入、補助金収入ともに 2014（平成 26）年度に至るまで減少しており、かつ 2011（平成 23）年度からは収容定員が未充足となり、支出超過が続いている。
このため、限られた原資を有効活用するため、学部配分予算については各学部へ
実験実習費で按分した額を配分している。
また、収入の減少を補い、かつ多様化を図るため、2015（平成 27）年度が開学 20
周年にあたることを受けて、寄付金を募集し、寄付金収入が増加した。
（２）改善すべき事項
中・長期の財政計画については、教育研究用の設備・装置の購入計画など、個別の事業計画を立てているが、大学全体としての中・長期計画の策定には至っていな
い。
消費収支計算書関係比率において、人件費比率は、2010（平成 22）年度 66.2％が2014（平成 26）年度 74.0％に上昇、人件費依存率は、2010（平成 22）年度 81.6％が 2014（平成 26）年度 94.3％に上昇している。また、帰属収支差額比率は、2010（平成 22）年度△8.5％が 2014（平成 26）年度△16.4％に、消費収支比率は、
2010 年度 109.7％が 2014（平成 26）年度 117.4％に悪化した。これは、2011（平成 23）年度から入学定員を未充足となっていることで、学生生徒等納付金収入が減
少し、財務状況が悪化しているためといえる。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項
外部資金（科学研究費補助金、受託研究費、寄付金）の増加を図ることで、収入の多様化を進めていく。
（２）改善すべき事項
まずは、学生募集の強化、ＦＤ活動の強化など教育研究内容の質を向上させ、社会に貢献できる人材を輩出し大学の認知度を上げることで入学定員の充足、収容定員の充足を図り、財務状況の安定化を図る必要がある。
同時に教員採用計画についても、人件費比率、教育研究内容の充実の観点から大学の将来計画に沿った基準を策定していく必要がある。また、単年度で個別であった事業計画をまとめ、学校法人全体の財務状況を考慮に入れた、中・長期の財政計画を策定していく必要がある。
教員の定年退職等による補充についても人件費による財務状況の悪化を考慮し教育の水準を維持しつつ慎重に検討し行う。
４．根拠資料９（２）－１９（２）－２９（２）－３９（２）－４９（２）－５９（２）－６

学校法人加計学園寄附行為
学校法人加計学園寄附行為施行細則
会計規定
学校法人加計学園機器備品台帳の取扱いに関する細則
学校法人加計学園機器備品の廃棄に関する細則
契約検討機関の設置について- 104 -

９（２）－７
９（２）－８９（２）－９９（２）－１０

有形固定資産の管理委任規程
加計学園資産運用規程
倉敷芸術科学大学事務組織規程
学校法人加計学園ホームページ- 105 -

第 10 章内部質保証

１．現状の説明（１）大学の諸活動について点検・評価を行い、その結果を公表することで社会に対する説明責任を果たしているか。
倉敷芸術科学大学学則 第 1 条「本学の目的及び目標を達成するために、自ら点検ならびに評価を行い、教育研究水準の向上を図る」、倉敷芸術科学大学大学院学則 第 1 条「本大学院の目的及び目標を達成するために、自ら点検ならびに評価を行い、教育研究水準の向上を図る」と定めている。
大学の教育研究活動に関する自 己 点 検 ・ 評 価 と し て 、 2 0 0 1 （ 平 成 1 3 ） 年 度 か ら 毎 年の 「 Ｆ Ｄ 報 告 書 」 、 2 0 0 4 （ 平 成 1 6 ） 年 度 か ら ３ 年 ご と に 「 大学教育・研究業績調査票」を発刊してきた。2001（平成 13）年に大学基準協会に加盟判定審査を申請して「正会員」として認定された後、2010（平成 22 年）度には大学基準協会による大学評価（認証評価）を受審して、同協会の定める大学基準に適合の認定を受けた（認定期間：平成 23 年４月
１日～平成 30 年３月 31 日）。このときに指摘された提言に対して、2014（平成 26）年に「改善報告書」を提出した。
情報公開については、大学ホームページ上に「情報公開」のページを設けて、教育研究上の基礎的な情報、修学上の情報等、障がいのある学生支援に関する情報、教員の養成の状況についての情報、財務情報、大学評価（認証評価）結果、研究活動における不正行為の防止及び対応について、動物実験に関する情報、設置届出書類の項目に分類して、社会一般に公開している。このうち財務情報については、「芸科大通信」にも掲載して、保護者への財務状況の周知に努めている。
情 報 公 開 請 求 に 対しては、学校法人加計学園の保有する情報の公開に関する規程に基づいて情報を開示する体制をとっている。
（２）内部質保証に関するシステムを整備しているか。
1995（平成７）年の開学時に「倉敷芸術科学大学自己評価委員会規程」を定め、学長を委員長とする自己評価委員会を設置して、規程の第 6 条に明記した（１）自己点検・自己評価の実施に関すること。（２）自己評価の実施およびその結果の公表並びに改善に関すること。（３）その他自己評価に関し必要な事項などを審議してきた。
全学的な意思決定機関として自己評価委員会を置き、実際に自己点検・評価の作業を行う委員会を教育研究推進委員会と位置づけている。さらに、本学の教育研究水準の向上を図り、かつ教育研究機関としての社会的使命の達成に貢献するために教育研究支援センターを2005（平成 17）年度に開設し、2014（平成 26）年度には自己点検・評価およびＦＤ活動全般の推進を主たる業務内容とする教育推進センターを開設した。
自己評価委員会では、改 革 ・ 改 善 に つ な げ る 自 己 点 検 ・ 評 価 に か か わ る 審議の客観性、妥当性、透明性を高めるために 2011（平成 23）年度から、産官学から各１名の外部評価委員を迎えている。
構 成 員 の コ ン プ ラ イ ア ン ス 意 識 の 徹 底 を 図 る た め の 措 置 と し て 、 セクシャル・ハラ
スメントおよびアカデミック・ハラスメントについての規程、学校法人加計学園公益通報者保護規程、障がい学生支援に関する指針（ガイドライン）・障がい学生支援規程を定め、適宜ＦＤ・ＳＤ研修会の演題ともしている。研究に関連しては、倉敷芸術科学大学研究者の不正行為への対応及び処理に関する規程、倉敷芸術科学大学研究倫理審査委員会規程、倉敷芸術科学大学における動物実験に関する取扱規程、倉敷芸術科学大学組換え DNA 実験安全管理規程を定めて、実験に関する講習の受講を義務づけるなど、法令・モラルの遵守の徹底を図っている。
（３）内部質保証システムを適切に機能させているか。
自己点検・評価活動を充実させるために、組織レベルでは、自己評価委員会で中期目標および年度目標の設定、中間検証、最終検証を審議する際に上記の外部評価委員を構成員とする体制を整えている。個人レベルでは、事務職員については、各部署が設定した目標を達成
106

するために必要となる個人ごとの目標と担当業務を設定して、自己評定を行うようにしている。上司による評価と面談を行い、設定した目標への進捗状況を評価することで、各自が点検、業務改善につなげることができる仕組みを構築している（進化する自己点検・勤務考課）。教職員については、「基本情報」「教育活動」「研究活動」「学内活動」「学外活動」からなる教育研究業績データベースを大学ホームページ上に構築して公開している。
２．点検・評価（１）効果が上がっている事項
自己点検・評価活動を充実させるための基本的なシステムは構築できており、必要となる情報を収集・解析して、各部局で審議できるようになっている。
（２）改善すべき事項
PDCA サイクルでいうところの評価（C）まではできているが、それを実際の活動（A）につなげていくプロセスに弱みがある。
３．将来に向けた発展方策（１）効果が上がっている事項
現在の自己点検・評価活動を充実させるための基本的なシステムを維持する。
（２）改善すべき事項
中長期計画を作成し、それを基にアクションプラン策定する必要がある。
４．根拠資料
１０－１
１０－２
１０－３
１０－４
１０－５
１０－６
１０－７
１０－８
１０－９
１０－１０
１０－１１
１０－１２
１０－１３
１０－１４
１０－１５
１０－１６
１０－１７
１０－１８

大学学則（既出１−１）
大学院学則（既出１−２）
自己評価委員会規程（既出１−４２）
点検評価報告書
提言に対する改善報告書
大学ホームページ（既出１−４）
芸科大通信
学校法人加計学園の保有する情報の公開に関する規程
セクシャル・ハラスメントおよびアカデミック・ハラスメントについての規程
学校法人加計学園公益通報者保護規程
障がい学生支援に関する指針（ガイドライン）
障がい学生支援規程
研究者の不正行為への対応及び処理に関する規程
研究倫理審査委員会規程
動物実験に関する取扱規程
組換え DNA 実験安全管理規程
自己評価委員会資料（既出１−１１）
教育プログラムに関する評価・改善シート（既出１−２４）107