小児科における HPVワクチン接種の現状と小児科医の意識調査
北海道小児科医会
米川 元晴、渡辺徹【目的】
ヒトパピローマウイルスワクチン（human papillomavirusワクチン：以下HPVワクチン）は2013年４月から定期接種となり、一時期は対象年齢の70％程度の接種率であったのものの、接種後の全身疼痛やけいれんなどの報告が続いたことから、厚生労働省は2013年６月に積極的な接種の呼びかけを停止した。このため日本での接種率は１％未満までに減少し現在に至っている。一方、先進国の多くでは70％以上の接種率が維持され、2020年スウェーデンから10－16歳での接種により88％の子宮頸癌の減少が報告された。さらに2021年11月にイギリスから12－13歳での接種により子宮頸癌発症が87％減少することが報告された。これらの報告に伴い、厚生労働省は2022年４月からの積極的接種勧奨再開を決定した。HPVワクチンの子宮頸癌発症予防効果は、年少時に接種するほど効果が高いことを考慮すると、今後HPVワクチン接種は小児科が主体となって対応すべきと考えらる。このため、北海道小児科医会では、全道の小児科医に対してHPVワクチンに対する理解や接種の現状に対してのアンケート調査を行い、今後のHPVワクチン接種普及の一助にすることを目的にアンケートを実施することとした。
【方法と対象】
北海道小児科医会会員、及び札幌市小児科医会会員を対象とした。北海道小児科医会については、2022年３月末に郵送にてアンケート依頼用紙を発送し、札幌市小児科医会についてはメーリングリストにてアンケート調査の依頼を行った。アンケートについてはQRコードを読み込み、インターネット上でのアンケートフォームを用いた。アンケート期間は2022年３月末から同年４月15日までとした。
【結果】
無床診療所71名、有床診療所４名、病院26名、研究機関３名、行政機関２名、その他３名、合計109名の回答を得た。年齢としては30代４名（４％）、40代４名（４％）、50代31名（28％）、60代47名（43％）、70代23名（21％）
であった。勤務先は予防接種を行っているかについては95％が「行っている」と回答している。予防接種を行っている医療機関の中で、HPVワクチンを接種しているのは75施設（75％）であった。勤務先の形態別では、
HPVワクチンを接種しているのは無床診療所が76％、有床診療所が75％、病院が63％となっている。HPVワクチンを接種していると回答した施設のうち、令和３年４月から令和４年３月までのおおよそのHPVワクチ
ン接種回数は、全体では１～ 10本が51％、11 ～ 50本が28％、51 ～ 100本が14％、101本以上が７％となっている。勤務先の形態別では、無床診療所は１～ 10本が38％、11 ～ 50本が35％、51 ～ 100本が17％、101本以上が10％、有床診療所は11 ～ 50本が67％、51 ～ 100本が33％、病院では１～ 10本が100％となっている（図１）（図１）HPVワクチンの１年間の接種本数

今までHPVワクチン接種対象者にHPVワクチンの情報を提供していたかの質問に対しては、全体ではしていないが29％、情報は提供していたが積極的には勧めていないが31％、情報を提供した上で積極的に勧めていたが40％であった。勤務先の形態別では、無床診療所はしていないが23％、情報は提供していたが積極的には
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勧めていないが29％、情報を提供した上で積極的に勧めていたが48％であった。有床診療所は４施設のみであるが、情報は提供していたが積極的には勧めていないが２施設、残りの２施設が情報を提供した上で積極的に勧めていたとなっている。一方で、病院ではしていないが48％、情報は提供していたが積極的には勧めていな
いが30％、情報を提供した上で積極的に勧めていたが22％であった。（図２）（図２）今までHPVワクチン接種対象者にHPVワクチンの情報を提供していましたか

現在、定期接種の対象となっているHPVワクチンは２価のサーバリックスと４価のガーダシルであるが、世界では９価のシルガード９が広く採用されている。日本ではシルガード９はまだ任意接種だが、シルガード９の接種経験はあるかの質問には18施設（17％）が接種者がいるとなっているが、89施設（83％）は接種者がいないとなっている。９価HPVワクチン（輸入ワクチンを含む）の令和３年４月から令和４年３月までのおおよその接種回数に関しては、接種経験がある18施設のうち11施設（37％）はこの期間では接種者無し、１～10回が14施設（47％）、11 ～ 50回が３施設（10％）、101回以上が２施設（７％）となっている。シルガード９は現在任意接種だが、将来定期接種化させるべきだと思うかの質問には、任意接種のままでよいが４施設（４％）、定期接種化すべきが82施設（76％）、わからないが21施設（20％）となっている。令和２年12月から４価HPVワクチンが９歳以上の男性への接種承認が通ったが、今まで男性への接種経験があるかの質問には、99施設（92％）が接種者がいない、８施設（８％）が接種者がいると回答している。接種者がいる場合の、令和３年４月から令和４年３月までのおおよその接種回数では、その期間では０回が16施設、１～ 10回が７施設、51 ～ 100回が１施設となっている。アンケートに対しての意見としては、「ワクチン接種は産婦人科が主体で行うべき、当院では産婦人科で全て接種しており、小児科での接種経験はない」「９価HPVワクチンの価格が高く、定期接種化の目処が立たない中で、いつまで12 ～ 14歳の接種を待ってもらうか思案中」「男女全てに９価ワクチンの定期接種をすすめるべき」との回答があった。
【考察】
回答を得られた施設の95％が予防接種を行っていたが、HPVワクチンを接種しているのは無床診療所、有床診療所では75％であったが、病院では63％となっており、接種回数に関しても、診療所では11回以上が64％だが、病院は全ての施設が10回以下となっており、診療所と病院での差が認められている。通常のかかりつけ医として予防接種業務が多い診療所と、専門外来や病棟業務が中心となる病院ではHPVワクチン以外の予防接種業務に関しても差があり、そのため、予防接種業務の占める割合が少ない病院では、HPVワクチンの情報提供に関しても診療所とは優位な差があったと考えられる（図２）。９価のHPVワクチンに関しては全体の78％が９価を定期接種化すべきと回答していたが、実際に接種をしている施設が16％と低く、３回接種すると自費で８～９万円程度の負担となることが影響していると考えられる。また、シルガード９は９歳以上の全ての年齢で３回接種が基本となっているが、欧米では15歳以下は２回接種を選ぶことも可能となっており、費用負担軽減や、子どもの痛みへの負担軽減を考えても日本でも接種回数の検討が必要と思われる。欧米の一部の国では男性へのHPVワクチンを積極的に勧めている国も増えており、女性のHPV感染の原因は異性との性交渉がほとんどであることを考えると、日本でも男性へのHPVワクチン接種を進めていく必要があるが、現状では男性への接種は４価ガーダシルのみ適応が通っており、接種している施設も８施設（７％）のみであった。
男性で９価HPVワクチン接種を希望する場合は輸入ワクチンを接種するしかなく、日本での９価HPVワクチンの男性適応承認も早急にすすめる必要がある。
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【結語】
令和４年４月から政府による積極的接種勧奨も再開となり、接種対象年齢を過ぎた人たちへのキャッチアップ接種も開始となった。マスコミなどでもHPVワクチンに対する報道も増えてきた。今回のアンケート調査
ではまだまだ接種回数も少なく、これから日本国内でのHPVワクチン普及には多くの課題もあるが、積極的勧奨の再開を機に、政府、医療関係者が一体となってHPVワクチンの啓蒙活動を進めていく必要がある。
【謝辞】
アンケート調査への回答にご協力いただいた北海道小児科医会、札幌市小児科医会の医療機関の皆様には深く感謝申し上げます。

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