経営原理特論
髙木 直人● 講義概要本講義では、(1)経営学説に関する代表的な学説や概念の理解、(2)現実の企業が抱える諸課
題に対して、経営学説の観点から検討を加えるために、知識を応用できる能力を身につけることにある。特に、(1)については各学説が必要とされた背景と合わせて検討していく。
● 学修到達目標
本講義では、経営学説の代表的学説を原典に立ち返って講読し、その論点と学術的位置づけ
を正しく理解することを目的とする。受講生には、こうした学説の表層的な理解を超えて、１つ１つの理論と研究が持つ深層の意味について理解を深めることを目標としている。
● 講義計画第１週 経営理論の歴史
第２週 伝統的管理論
第３週 人間関係論
第４週 近代組織論第５週 行動科学
第６週 状況理論
第７週 マーケティング理論
第８週 新しい視点の理論の誕生● 事前事後学習
新聞、テレビ、雑誌等で産業界の実情をよくみておくこと● テキスト
受講生の研究対象に基づいて決定● 参考資料
受講生の研究対象に基づいて決定● 成績評価方式
課題レポート70%と出欠状況30%を総合的に考慮して評価する。
● その他留意事項
本講義は、受講生の研究報告を中心にして進めていく。

経営戦略特論林 淳一● 講義概要本講義では、指定テキストの輪読形式（いわゆるゼミ形式）を中心にすすめる。１冊目の指定テキスト『変化の経営学』（白桃書房）および 3 冊の指定テキスト（後日掲示発表予定）を通じて、経営戦- 233 -

略論・経営組織論・経営管理論を網羅的に学習する。例えば、コスト・リーダーシップ戦略、差別化
戦略、焦点化戦略、PPM、SWOT 分析、5 フォースモデル、バリュー・チェーン、コア・コンピタンス、
戦略的アライアンス、アンゾフの多角化戦略などを指定テキストのケース・スタディから学ぶ。さらに最新の個別企業のケース・スタディを通じて、変化とは何か、組織とは何か、経営者の役割、組織の盛衰、戦略と組織の相互作用、経営者交替の論理、変化のマネジメント（変化の契機、変化のプ
ロセス、変化の主体、変化に対する抵抗、抵抗への対策）などを学ぶ。
受講生は、「毎回の講義での報告」を必須とする。報告レジュメ作成は、指定テキストの担当章にもとづき A4 サイズ用紙 3 枚以上（報告者自身が参加受講生人数分を事前に印刷準備する）を作成し、報告者自身のコメント（章選択の理由、受講生自身の研究テーマとの関連性、昨今の経営諸問題との関連性、学説そのものへ批判・見解など）を明記し、講義内で報告する。
● 学修到達目標
経営戦略論・経営管理論・経営組織論の基礎知識を、最新の４冊の指定テキストを通じて体得する。その上で、個別の企業での実践的応用（例、具体的な戦略立案、海外展開プラン立案、新事業プラン立案、戦略的アライアンス立案、個別地域売上向上企画立案など）を受講生が企画し発表しディスカッションを行う。
● 講義計画
第 1 週 ガイダンス、講義担当者による講義（経営戦略論、経営管理論、経営組織論の基礎）、受講生の報告担当章の決定
第 2 週 指定テキストによる受講生第 1 回目報告（1 冊目の指定テキスト第１-３章）
第 3 週 指定テキストによる受講生第 2 回目報告（1 冊目の指定テキスト第４-５章）
第 4 週 指定テキストによる受講生第 3 回目報告（1 冊目の指定テキスト第６-７章）
第 5 週 指定テキストによる受講生第 4 回目報告（１冊目の指定テキスト第８-９章）
第 6 週 指定テキストによる受講生第 5 回目報告（1 冊目の指定テキスト付論 1、２）
第 7 週 指定テキストによる受講生第 6 回目報告（2 冊目の指定テキスト）
第 8 週 指定テキストによる受講生第 7 回目報告（２冊目の指定テキスト）
第 9 週 指定テキストによる受講生第 8 回目報告（２冊目の指定テキスト）
第 10 週 指定テキストによる受講生第 9 回目報告（３冊目の指定テキスト）
第 11 週 指定テキストによる受講生第 10 回目報告（３冊目の指定テキスト）
第 12 週 指定テキストによる受講生第 11 回目報告（３冊目の指定テキスト）
第 13 週 指定テキストによる受講生第 12 回目報告（４冊目の指定テキスト）
第 14 週 指定テキストによる受講生第 13 回目報告（４冊目の指定テキスト）
第 15 週 指定テキストによる受講生第 14 回目報告（４冊目の指定テキスト）
第 16 週 本講義の指定テキスト 4 冊に関するディスカッションおよび総括● 事前事後学習
本講義では、指定テキストの輪読形式（いわゆるゼミ形式）を中心にすすめる。受講生は、「毎回の講義での報告」を必須とする。報告レジュメ作成は、担当章にもとづき A4 サイズ用紙 3 ページ以- 234 -

上（報告者自身が参加受講生人数分を事前に印刷準備する）を作成し、報告者自身のコメント（章選択の理由、受講生自身の研究テーマとの関連性、昨今の経営諸問題との関連性、学説そのものへ批判・見解など）を明記し、講義内で報告する。
事前学習として、経営学全般の関連書籍、類似する研究分野の研究資料、経済新聞・ビジネス
雑誌・海外ジャーナル、古典・原著の精読を必須とする。事後学習として、指定テキストを復習し専門用語・重要キーワード等を確認しておくこと、講義で扱った企業・商品・サービスを確認しておくこと、さらに毎講義後の復習レポート提出を必須とする。全講義終了後、単位認定のためのレポート（A4 サイズ用紙 10 ページ以上）を提出する。
● テキスト
林淳一『変化の経営学』白桃書房、2015 年.（＊講義開始後、2 冊目以降の指定テキストを公表する）。
● 参考資料
ビジネス雑誌『日経ビジネス』『週刊ダイヤモンド』『週刊東洋経済』、『日本経済新聞』『中部経済新聞』などの最新企業情報を活用する。 Harvard Business Review, California Management

Review, Academy of Management Review, Organization Science, Administrative Science
Quarterly などの海外ジャーナルの最新論稿の輪読も実施する。
● 成績評価方法
次の４点で成績評価する。①出席ならびに毎回の講義での報告（50％）、②報告レジュメの仕上
がり具合および他受講生とのディスカッション参加態度（25％）、③毎講義後の復習レポート提出、④講義終了後提出のレポート（A4 サイズ用紙 10 ページ以上、25％）。なお、上記②の受講生が準備する報告レジュメは、A4 サイズ用紙 3 ページ以上（部数は参加受講生数を事前準備）とする。報告者自身のコメント（章選択の理由、受講生自身の研究テーマとの関連性、昨今の経営諸問題との関連性、学説そのものへ批判・見解など）を明記し、講義内で報告する。報告は、質疑をあわせて 60 分以上とする。上記④のレポートは最終講義日から 2 週間以内に提出する。以上

企業会計特論上田 幸則● 講義概要財務会計においては現行の会計基準の把握が必要である。したがって、わが国の財務会計の現状を学修するにあたっても、国際会計基準や米国会計基準の動向をとらえておくことが前提となる。本講義ではまず、現代会計の特徴を概観し、その特徴的な各テーマの会計処理を学習する。
講義は履修生による各テーマについての発表を中心として進行する。
● 学修到達目標
現代企業会計における特徴の把握を基礎に、諸事象における会計処理を理解することにより、自立した研究者としての能力を身に着けること。
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● 講義計画
上記講義概要に示した学習を行う。
● 事前事後学習
事前学習：報告内容の準備をしておくこと。
事後学習：各講義テーマについてレポートを提出すること。
● テキスト追って指示する。
● 参考資料
適宜指示する。
● 成績評価方法
原則として授業における取組および報告内容により評価する。
● その他留意事項
原則として出席は必須とする。

管理会計特論皆川 芳輝● 講義概要受講生には、Davila, T.etal.(2012) Making Innovation Work: How to Manage It, Measure It,
and Profit from It, についてレポートをしてもらう。これにより、経営革新のためのマネジメントコン
トロール・システムを学習する。また、各自の研究テーマ関する報告に基づいて、重要なテーマを議論する。
● 学修到達目標
研究成果を博士論文としてまとめ、自立した研究者としての能力を身に着けること。
● 講義計画上記講義概要に示した学習を行う。
● 事前事後学習
事前学習：報告内容の準備をしておくこと。
事後学習：各講義テーマについてレポートを提出すること。
● テキスト
詳細は追って連絡する。
● 成績評価方法
報告の内容により評価する。

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経営史特論笠井 雅直● 講義概要
テーマは、現代企業を代表するトヨタ自動車の総合的な研究である。同社の帰趨を検討するた
めにも、視点は歴史的たらざるを得ない。豊田佐吉に始まり、紆余曲折を経て、豊田紡織、豊田自動織機製作所、そしてトヨタ自動車工業にいたる戦前の歩みは、日本経済におけるビジネス・チャ
ンスを絶えずものにすることで、トヨタ・グループという企業集団を形成するにいたるものであった。
そこでの企業経営は、生産システム、経営システム、企業間関係、そしてなによりも新事業への進出において独自のやり方に支えられたものであった。
講義では、以上のテーマに関連する文献資料を取り上げ、検討したい。併せて、受講生には、トヨタ・グループ企業に関する研究テーマを特定した上で、調査・報告することが義務づけられている。
● 学修到達目標
講義を通して、日本企業の発展についての経営史的分析の方法の有効性について修得することを狙いとする。
● 講義計画
第１週

講義概要とすすめ方についての説明、および豊田佐吉の発明と事業

第２週

自動織機の発明と製造

第３週

豊田自動織機製作所の設立

第４週

豊田紡織廠の設立と豊田佐吉

第５週

プラット社との特許権譲渡交渉

第６週

トヨタ自動車工業の分離独立とその経営

第７週

トヨタ自動車工業と戦時経済

第８週

戦後日本経済とトヨタ自動車工業● 事前事後学習
取り上げるテキストの範囲について、理解するだけでなく、関連する文献資料にあたった上で、講義に参加すること、講義の内容や論点について講義後にあらためて自己了解することが必須となります。
● テキスト
『豊田喜一郎伝』トヨタ自動車、２００１年。
● 参考資料〔１〕尾高煌之助「日本フォードの躍進と退出」猪木武徳他『アジアの経済発展』同文館、１９９３年。
〔２〕武田晴人「第５章 自動車産業―１９５０年代後半の合理化を中心に―」武田晴人
編『日本産業発展のダイナミズム』東京大学出版会、１９９５年。
〔３〕和田一夫「正当性獲得と突出部依存による事業創造―豊田家の人々 佐吉、喜一郎、- 237 -

英二（トヨタ自動車）―」伊丹敬之ほか編『ケースブック 日本企業の経営行動 ４
企業家の群像と時代の息吹き』有斐閣、１９９８年。
〔４〕愛知県史編さん委員会『愛知県史 資料編３０』愛知県、２００８年。
〔５〕呂寅満『日本自動車工業史』東京大学出版会、２０１１年。
〔６〕名古屋市史編さん委員会『名古屋市史 資料編 現代』名古屋市、２０１２年。
〔７〕笠井雅直「陸軍の自動車工業統制とトヨタ自動車工業」『名古屋学院大学論集 社会科学篇』５１―１、２０１４年。
〔８〕笠井雅直「戦時下のトヨタ自動車工業―軍需動員としての航空機事業への進出―」『名古屋学院大学論集 社会科学篇』５２―２、２０１５年。
〔９〕笠井雅直「豊田喜一郎の二重投資について」『名古屋学院大学論集 社会科学篇』５７―４、２０２１年。
● 成績評価方法
毎回の分担範囲の報告・発表と、討論への参加によって、評価する。
● その他留意事項
特になし

マーケティング特論
岡本 純● 講義概要本講義では、マーケティングの基礎理論を前提としてマーケティング戦略、ソーシャル･マーケテ
ィング、消費者行動など現代社会におけるマーケティングの理解に欠かせない理論や実践ついて理解する。
特に、マーケティングは、外部環境の変化によって実践も同様に変化していることから、これまでの既存のマーケティングについての研究領域を取り扱うだけではなく、異なる枠組みや手法についての文献や企業の事例を通して理論的、かつ実践的に考察する。
● 学修到達目標
マーケティングに関する理論的枠組みを理解したうえで変化する現代企業のマーケティングを理解し、新たな必要となる理論的枠組みを理解する。
● 講義計画
第１週 マーケティングの生成と発展
第 2 週 マーケティングの STP
第 3 週 マーケティング・ミックス、ブランドとブランディング
第４週 マーケティング戦略
第５週 価格政策
第６週 マーケティングチャネル- 238 -

第７週 プロモーションとコミュニケ－ション
第８週 ソーシャルマーケティング● テキスト
有馬賢治 岡本 純『マーケティング・オン・ビジネス』新生社● 事前事後学習
事前学習としては、事前に指示した教材に目を通しておく必要がある。事後学習では、講義内容についての教材の読み直すとともに、指示する次回の学習箇所の理解を深めておくこと。
● 参考文献講義中に指示する● 成績評価方法
レポートと日常の研究態度との総合的評価

国際マーケティング特論
岡本 純● 講義概要企業における国際マーケティング活動で国内のマーケティング活動と大きく異なるのは、企業の国際化によって国内市場と異なる外部環境要因を理解したうえでマーケティング活動を展開しなけ
ればならないことである。本講義では、マーケティングを多面的に取り扱うこと際に必要な外部環境
要因(政治・文化・社会・経済)の差異を把握したうえで、国際マーケティングやグローバル・マーケ
ティングの知識を解説していく。
● 学修到達目標
国際マーケティングに関する理論的枠組みを理解したうえで、変化する現代企業のグローバル化を理解し、新たな必要となる理論的枠組みを理解する。
● 講義計画第１週

企業活動の国際化とグローバル化

第2週

国際マーケティング理論の展開

第3週

国際マーケティング・リサーチと発展

第4週

国際マーケティング環境（政治的要因、経済的要因、社会的要因、文化的要因）

第 5 週国際戦略の展開（製品、価格、チャネル、コミュニケーション）
第 6 週グローバルブランド
第 7 週グローバルイノベーション
第 8 週まとめ● テキスト
講義開始前に指示する● 事前事後学習- 239 -

事前学習としては、事前に指示した教材に目を通しておく必要がある。事後学習では、講義内容についての教材の読み直すとともに、指示する次回の学習箇所をの理解を深めておくこと。
● 参考文献小田部正明、クリスチアン・ヘルセン『グローバルビジネス戦略』同文館
小田部、Ｋ．ヘルセン『国際マーケティング』碩学社
熊田喜美男編『国際マーケティング戦略』学文社
堀出一郎・山田晃久編著『グローバル・マーケティング戦略』中央経済社● 成績評価方法
レポートと日常の研究態度との総合的評価

流通システム特論濵 満久● 講義概要流通システムは、経済の歴史的発展に伴う社会経済的構造の変遷に応じて変化するものであり、各々の国の社会経済的条件の違いによって異なった発展をみせる。つまり流通システムは、その国のその時代の独自の社会的、歴史的諸条件のもとで形式されるものである。その結果、商業主
導型流通システム、メーカー主導型流通システム、消費生活協同組合の存在など、多様な流通システムが存在することになる。しかもそれは産業や企業あるいは商品によっても異なってあらわれる。
そこで、現代の多様な流通システムはいかにして形成されてきたのかを歴史的に概観する。その際、特に高度成長期以降のわが国流通システムの展開を念頭におきながら検討することで、現代の特徴を明らかにしていきたい。さらに、流通を取りまく様々なインフラ（生産技術、流通政策など法規制、消費者の行動や意識など）の分析も含めて、より広範な観点から検討していくことによって、わが国流通システムの特性を検討していく。
なお、本講義では教材の輪読形式を中心にすすめるため、受講生は担当分についてレジュメの作成が必須となる。
● 学修到達目標
いかなる規定要因が流通システムに変化をもたらすかについて、的確に把握できること。
● 講義計画第1週 商品流通の重層構造と流通システム研究の領域
第2週 流通機構の拡大傾向と縮小傾向
第3週 「商業」と「商業による商品流通システム」
第4週 商業大規模化の論理と具体的経営形態
第5週 生産者・メーカー、消費者による商品流通第6週 大規模小売業と中小小売業との対立と調整
第7週 流通近代化・合理化、流通革命論- 240 -

第8週 日本型流通システムの何が問題なのか● 事前事後学習
事前には、各回で用いる教材を指示していくので、事前に必ずその教材に目を通す必要がある。事後には、各回で議論を重ねた箇所についての教材の読み直しや、次回での論点を考えて準備しておくことが求められる。
● テキスト石原武政（2000）『商業組織の内部編成』千倉書房や田村正紀（2019）『流通モード進化論』千倉書房を中心としながら、その他の論文などを適宜教材として紹介する。
● 参考資料講義の中で適宜、提示する● 成績評価方法
レポートおよび日常の研究態度との総合評価● その他留意事項
本講義では教材の輪読形式を中心にすすめる。したがって、受講生は担当分について報告レ
ジュメの作成が必須となる。また、レジュメは報告者自身が参加受講生人数分を事前に印刷準備しておくことが必要である。

経営情報特論三輪 冠奈● 講義概要本講義では、経営における効率的なオペレーションのマネジメント手法として、オペレーション
ズ・マネジメントを理解し、IT の活用について検討する。データ処理と分析では、Excel や SPSS の分析ソフトを用いて基本的なデータ分析方法を理解し、実際に既存データを用いてデータ分析を行い、結果を解釈し、その結果について議論する。また、経営における効率的なオペレーションを実践するために、計画、生産、在庫、そしてサプライチェーンの各テーマについて理解したうえで、定量的な問題解決のアプローチについて修得する。
● 学修到達目標
経営における効率的なオペレーションのマネジメント手法として、IT を活用した定量的な問題解
決手法を理解し、実際の経営における問題解決につながることを目標とする。
● 講義計画
第1週

イントロダクション（オペレーションズ・マネジメント）

第 2－3 週

データ処理と分析 1

第 4－5 週

データ処理と分析 2

第 6－7 週計画と評価（生産計画・輸送計画）

第 8－9 週生産マネジメント- 241 -

第 10－11 週

在庫マネジメント

第 12－13 週

サプライチェーン・マネジメント

第 14－15 週

サプライチェーンのモデリング・最適化

第 16 週総括● 事前事後学習
事前学習：報告内容の準備をしておくこと。
事後学習：各講義テーマについてレポートを提出すること。
● 参考資料“ Operations Management in the Supply Chain: Decisions and Cases ” Mcgraw-hill Series
Operations and Decision Sciences Roger G. Schroeder 2017
『経営工学のエッセンス 問題解決へのアプローチ』 中島健一 朝倉書店 2012 年『オペレーションズ・マネジメントの基礎―現代の経営工学』 圓川隆夫 朝倉書店 2009 年● テキスト
適宜、資料を提示する。
● 成績評価方法
講義における参加態度（報告・課題）によって総合的に評価する。
● その他の留意事項
本講義は、PC を用いた演習形式で行う。

オペレーションズ・リサーチ特論
程 鵬● 講義概要IoT（Internet of Things），ビッグデータ（Big Data）などの言葉に象徴されるように社会全体の情報化が一段と進んでいる。このような超高度情報化社会では，企業を取り巻く経営環境が増々
複雑化かつ大規模化になりつつある。とりわけ，企業経営，行政政策などを行う実務現場では，数理科学的な手法による問題の解決が強く求められている。
一方，1940 年代にコンピューターが誕生して以来，経営管理などの実務現場によく現れる様々な問題（例えば，生産計画問題，日程計画問題，最適資源配分問題，在庫管理問題，待ち行列問題，ネットワーク問題，意思決定問題，データマイニング，等々）をコンピューターによって解決するための数理科学的な手法に関する研究が盛んに行われている。これらの数理科学的な手法をオペレーションズ・リサーチ（Operations Research OR）手法といい，以下，簡単に OR 手法ともいう。これまでに理論上と実用上ともに有効性があると認められているような OR 手法が数多く開発されている。
本講義は，様々な研究分野（例えば，企業経営の諸活動におけるプロジェクトの計画管理とか，状況の判断とか，政策の意思決定とか，経済指標における評価・予測など）に役立つような OR 手
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法（具体的に「講義計画」参照）を修得することを目的として開講されるものである。本講義では，よく知られている有効な OR 手法を取り上げ，どのように使えば効果的な問題解決に繋がるかの議論や探究を行う。また，OR 手法への理解をより深めるために Excel（表計算ソフト）を使って OR 手法の意味と活用法を解説する。ある意味で Excel による実社会問題解決手法の修得にもなる。
なお，受講生のニーズに最大限に応えるため，講義内容の調整（増減，順序入れ替えなど）を可能とする。
● 学修到達目標
数理科学手法（OR 手法）を使って実社会問題を独自に解決できるようにすること● 講義計画
第 01～04 週 線形計画法（LP）とその応用
第 05～06 週 動的な計画法（DP）とその応用
第 07～10 週 プロジェクト日程計画管理法（PERT）とその応用
第 11～14 週 意思決定法（AHP）とその応用
第 15～16 週 組合せ最適化とは
第 17～20 週 グラフ・ネットワーク理論とその応用
第 21～22 週 統計学とその応用
第 23～24 週 シミュレーション手法 とその応用
第 25～26 週 待ち行列理論とその応用
第 27～30 週 データマイニング技法とその応用
第 31～32 週 講義総括
● 事前事後学習
パソコン操作に慣れていない受講生はパソコンの操作ができるように練習しておく。また，講義中に提起した課題（問題点，疑問点など）に次の講義までに議論できるようにしておく。
● テキスト
自作教材● 参考文献[1] 刀根薫： 「オペレーションズ・リサーチ読本」，日本評論社，2003（増補版）[2] Frederick S. Hillier： Introduction to Operations Research，McGraw Hill Higher
Education，2009（9th Revised 版）[3] その他（講義中指定）● 成績評価方法
評価項目：講義内容の理解度，課題や議論に取り組む姿勢，課題レポートの完成度など● その他留意事項
情報による問題解決手法を修得するため，様々なファイルを保存する必要がある。つまり，USB
メモリを持参する必要がある。

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社会経済システム特論
阿部 太郎● 講義概要90 年代以降の世界的な市場化の動きを受けて、どのようにその流れに適応して国際競争に勝ち残っていくべきかという議論を頻繁に耳にするようになった。その一方で、格差や貧困の拡大という現実を前にして、市場を過度に重視する既存の考え方に対する見直しの機運も高まっている。
経済学の世界においても、そのような機運に対応して、単純な市場主義から脱却し代替的な政策を模索する動きがある。本講義は、そのような諸潮流の一つであるポスト・ケインズ派を取り上げ、社会経済システムを分析する視点を学ぶ。我々は、資本主義経済を、貨幣を中心にして編成される市場と資本労働関係の二つのシステムの複合体と捉え、様々な制度を媒介しながらその相互作用によって資本蓄積の動態や再生産が行われると捉える。本講義が、既存の経済学を見直すきっかけになれば幸いである。講義は、テキストの輪読形式で行う。
● 学修到達目標
資本主義経済を、ポスト・ケインズ派を媒介にして、社会経済システムという視点から把握すること。
● 講義計画
第１週

はじめに

第２週

ポスト・ケインズ派経済学の史的展開

第３週

ポスト・ケインズ派経済学の方法と理論

第４週

ポスト・ケインズ派の経済政策論

第５週

ポスト・ケインズ派の貨幣・金融理論

第６週

ミンスキーの金融不安定性理論

第７週

カレツキと現代経済

第８週

まとめ

● 事前事後学習
特に事後学習が重要になる。疑問点は自ら調べること。
● テキスト
鍋島直樹 『ポスト・ケインズ派経済学』 名古屋大学出版、2017 年。
鍋島直樹 『ケインズとカレツキ』 名古屋大学出版、2001 年。
● 参考資料植村他著 『新版 社会経済システムの制度分析』 名古屋大学出版、2007 年。
ロベール・ボワイエ 『資本主義の政治経済学』 藤原書店、2019 年。
● 成績評価方法
授業への参加やレポートによって評価する。
● その他留意事項
講義内容が若干変更になる場合がある。
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資源経済特論
木船 久雄● 講義概要本特論では，エネルギー問題全般に関する分析を主眼とするものの，エネルギー政策や環境政策を踏まえた企業行動についても検討を行う。
「近代戦争の歴史はエネルギー確保の歴史」と言われて久しい。確かにエネルギー問題は国際政治と密接な関係にあり，戦争や紛争の一端を担っている。一方内外のビジネス世界では，世界的な規制緩和策の進展と制度的な市場統合によって，グローバル化が伸張している。規制緩和は
エネルギー産業もその例外ではない。金融資本は一国の安全保障に不可欠な石油や電力の先物市場を創設し，エネルギーをコモディティ化（一般商品化）させ，それが市場における価格変動をより拡大させている。さらに，地球温暖化問題への対応は，日本政府はもとより企業にとっても待ったなしである。
わが国の国内市場においても，市場原理主義は政府の経済運営に見られ，規制緩和策が進められている。石油産業は新たな集約段階に突入し，電力や都市ガスの小売自由化が実現した。欧米の事例では，従来の公益事業が多角的な商品構成を有するマルチ・ユーティリティへと変貌を遂げたものもある。
以上のような動向を踏まえ，本特論では，①国際市場と国内市場の変化，②規制と経済，③技術革新と経済，といった側面に注目してゆく。授業形式は，教員による講義のほか，受講者による討論の場を用意し，相互の研鑚の場とする予定である。
● 学修到達目標
エネルギーという財の特性を踏まえた上で，現在進行形のエネルギー環境政策について，自らの考えを提示できるようになること。
● 講義計画
第１週 エネルギー市場
第２週 OPEC と国際石油市場
第３週 地球温暖化と対策
第４週 省エネルギー政策
第５週 地球温暖化対策
第６週 エネルギー産業の規制緩和
第７週 再生可能エネルギー導入促進策
第８週 原子力政策● 事前事後学習
ミクロ経済学やマクロ経済学に関する基礎的な知識を事前に身に着けておくことが望ましい。
授業の前には，該当するテキスト箇所を読了していること。
日常的に，エネルギー環境政策に関するニュースや新聞雑誌の記事に触れること。
● テキスト- 245 -

・木船・野村・西村共編著『エネルギー政策の新展開－電力・ガス自由化に伴う課題の解明－』
晃洋書房，2017 年● 参考資料・木船・野村・西村共編著『低炭素社会のビジョンと課題』晃洋書房，2010 年
・JOGMEC『資源経済の考え方』，JOGMEC（pdf ファイル），2013 年
・日本エネルギー経済研究所，『改定 4 版 図解 エネルギー経済データの読み方入門』，省エネルギーセンター，2017 年● 成績評価方法
課題レポート 60％、報告 40％

福祉政策特論小林 甲一● 講義概要
いま、福祉政策や福祉経営を取りまく環境は大きく変化しつつある。これには３つのレベルがあると思われる。１つは、経済社会体制としての「福祉国家」のレベルであり、1980 年
代以降声高に叫ばれた福祉国家の危機に呼応して「福祉」を規定する基本的な枠組に対する再検討が始まった。２つは、福祉政策のあり方を方向づける社会保障や社会法にかかわるレベルであり、医療改革や年金改革、および介護保障改革や社会福祉改革などの社会保障改革が推進されており、これらが福祉政策や福祉経営にも多大な影響を与えている。３つは、「福祉」の現場に近い地域福祉のレベルであり、近年の基礎構造改革や介護保険の導入により民間の非営利・営利団体が活発な活動を始めつつある。
福祉経営・医療経営が、経営政策専攻で一般に問題となる企業経営と大きく異なるのは、
こうしたそれぞれのレベルでの動きや福祉政策の動きにきわめて大きな影響をうけるといことである。もちろん、企業経営も政府の経済政策や産業政策などの影響をうけることは確かだが、「福祉」を根拠づけるのは、企業や経済の論理ではなく、福祉国家や福祉政策、ならびに人間社会が必要とする福祉の世界でしかないのであり、この点で、福祉経営や医療経営を議論するうえで、福祉政策のあり方やその方向性に関する検討が不可欠となってくる。
この福祉政策特論では、こうしたスタンスに立ちながら、福祉や医療、介護や社会保障の問
題を経営的な視点から議論できるような専門家を養成するために必要な社会保障や福祉政策に関するより高度な知識と分析・経営能力を提供することをめざす。
● 学修到達目標
福祉政策に関する高度な専門知識にもとづき、現代経済社会の諸問題について思考する力を修得し、かつ経営政策の諸課題に対するより高度な専門的能力を身につける。
● 講義計画
第１回

プロローグ

第 17 回- 246 -

福祉政策と経営政策Ⅰ

第２回

福祉政策はなぜ必要か

第 18 回

福祉政策と経営政策Ⅱ

第３回

近代社会と経済社会問題

第 19 回医療・福祉政策と医療経営Ⅰ

第４回

福祉国家の形成と発展

第 20 回医療・福祉政策と医療経営Ⅱ

第５回

社会保障の概観Ⅰ

第 21 回医療・福祉政策と医療経営Ⅲ

第６回

社会保障の概観Ⅱ

第 22 回医療・福祉政策と医療経営Ⅳ

第７回

所得保障と公的年金制度

第 23 回

介護福祉政策と福祉経営Ⅰ

第８回

医療保障と医療保険制度

第 24 回

介護福祉政策と福祉経営Ⅱ

第９回

介護保障と介護保険制度

第 25 回

介護福祉政策と福祉経営Ⅲ

第 10 回

先進諸国の福祉政策Ⅰ

第 26 回

介護福祉政策と福祉経営Ⅳ

第 11 回

先進諸国の福祉政策Ⅱ

第 27 回

障害者福祉と医療・福祉経営

第 12 回わが国の福祉政策：射程と体系

第 28 回児童福祉と医療・福祉経営

第 13 回地域福祉の現状と課題Ⅰ

第 29 回生活保護と医療・福祉経営

第 14 回地域福祉の現状と課題Ⅱ

第 30 回地域福祉と医療・福祉経営

第 15 回

福祉国家の危機と社会保障改革

第 31 回

現代福祉政策の課題と展望

第 16 回社会保障と福祉政策の構造改革

第 32 回

エピローグ● 事前事後学習経済政策や社会政策・社会保障ならびに専攻する分野に関する一定以上の専門的知識と能力を身につけておくことが望ましい。
● テキスト
講義資料集を配布し、それをテキストとして使用し、必要に応じてもう数冊追加する。
● 参考資料
参考書や参考資料などはその都度指示する。
● 成績評価方法
出席：３０％、報告や講義中の発表：３０％および課題レポートの４０％による総合評価● その他留意事項
特になし

地域政策特論古池 嘉和● 講義概要講義の前半は、多岐に亘る政策テーマの中で、「観光」「産業」「文化」をテーマとした政策について考察していく。講義の後半は、地域において蓄積された暗黙知を引き出して、地域の創造性を高める可能性を検証する。前半終了後に中間レポートを、最終講義の際に総括レポートを作成することとする。
● 学修到達目標- 247 -

・地域が抱える課題を認識し、それに対する諸政策の把握できる。
・地域課題に対応する政策を創造し、地域をデザインできる。
・地域において蓄積された文化資源を把握できる。
・地域文化を活かした創造性をマネジメントできる。
● 講義計画
第1週

現代社会と地域（グローバルな視点から地域を取り巻く諸問題を考える）

第2週

地域政策事例研究（観光政策①）

第3週

地域政策事例研究（観光政策②）

第4週

地域政策事例研究（産業政策①）

第5週

地場政策事例研究（産業政策②）

第6週

地域政策事例研究（都市文化政策）

第7週

地域政策事例研究（農村文化政策）ｒ

第8週

中間総括―レポート作成

第9週

地域文化（暗黙知）マネジメント

第 10 週 暗黙知と形式知（M.E.ポラニーの暗黙知）
第 11 週 SECI モデル（企業モデル／地域モデル）
第 12 週 古橋論文（SECI モデルの地域適用研究）の検証
第 13 週 事例研究―地域社会一般の課題と南砺市のポジション
第 14 週 事例研究―精神文化（土徳の思想）と暗黙知を活かした地域マネジメント
第 15 週 講義の総括（私見に対する批判：最終レポート作成）● 事前事後学習
事前学習としては、配布する論文の熟読が必須である。また、講義後にも、各自で熟読することが必要である。
● テキスト
古池嘉和「地域政策特論テキスト（2021 年度版）」● 参考資料・論文
・古橋敬一「持続可能なまちづくりの実践―地域創造の視点からのアプローチ―」名古屋学院
大学学位請求論文、2012 年
・M.ポラニー『暗黙知の次元』紀伊國屋書店、1980 年
・古池嘉和『地域の産業・文化と観光まちづくり』学芸出版社、2011 年● 成績評価方法
試験（100%）（内訳：中間総括 30％、最終レポート 70％）

- 248 -

外国文献研究
研究指導担当教員● 講義概要専門領域の国際学術文献を輪読し、議論によって理解を深める。国際的水準に立ち独創的な研究を推進する上で必要な知識を得るよう指導する。
● 学修到達目標
国際的視野をもった独創的学術研究の推進と国際的な場で研究成果を発信するために必要な力を養うことを目標とする。
● 事前事後学習＜事前学習＞テキストの熟読＜事後学習＞講義内容の復習● テキスト
指導の中で紹介する。
● 参考資料指導の中で紹介する。
● 成績評価法
日常の取り組み姿勢による。

経営原理研究指導髙木 直人● 演習概要各々の研究テーマに基づき、研究方法の確認、先行研究の概観などを通して仮説を立て、それを検証する、という指導方針をとる。そのため、その時々に何を、どこまで明らかにしようとするのかを念頭に置きつつ議論を深めていく。その結果として、成果の発表があることを望む。したがって、
必要文献、関連文献、資料などは適宜指示する。
● 学修到達目標
自己の研究の成果が的確にまとめられること。
● 事前事後学習
新聞、テレビ、雑誌等で産業界の実情をよくみておくこと● テキスト
受講生の研究対象に基づいて決定● 参考資料
受講生の研究対象に基づいて決定● 成績評価方法
講義に対する貢献（出席、発言、報告内容など）を中心にして評価する。
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● その他留意事項
本講義は、受講生の研究報告を中心にして進めていく。

経営戦略研究指導林 淳一● 演習概要本講義では、指定テキストの輪読形式ですすめる。指定テキスト『変化の経営学』（白桃書房）などを通じて、経営管理論・経営戦略論・経営組織論を体系的に学習する。例えば、コスト・リーダー
シップ戦略、差別化戦略、焦点化戦略、PPM、SWOT 分析、5 フォースモデル、バリュー・チェー
ン、コア・コンピタンス、戦略的アライアンス、アンゾフの多角化戦略などを指定テキストのケース・ス
タディから学ぶ。さらに最新の個別企業のケース・スタディを通じて、変化とは何か、組織とは何か、経営者の役割、組織の盛衰、戦略と組織の相互作用、経営者交替の論理、変化のマネジメント（変化の契機、変化のプロセス、変化の主体、変化に対する抵抗、抵抗への対策）などを学ぶ。
受講生は、「毎回の講義での報告」を必須とする。報告レジュメ作成は、A4 サイズ用紙 3 枚以上（報告者自身が参加受講生人数分を事前に印刷準備する）を作成し、報告者自身のコメント（受講生自身の研究テーマとの関連性、昨今の経営諸問題との関連性、学説そのものへ批判・見解など）を明記し、講義内で報告する。
● 学修到達目標
経営管理論・経営戦略論・経営組織論の基礎知識および実践的応用を、最新テキストを通じて学習する。そのうえで、個別の企業での実践的応用（例、具体的な戦略立案、海外展開プラン立案、新事業プラン立案、戦略的アライアンス立案、個別地域売上向上企画立案など）を受講生が企画し発表しディスカッションを行う。
● 演習計画博士後期 1 年次
１）経営管理論・経営戦略論・経営組織論の体系的学習
２）個別の企業における実践的応用の作成
３）変化のマネジメント、経営者交替の論理の学習
４）組織におけるパワーとポリティクスの学習
５）海外学術誌の輪読
博士後期 2－３年次
６）研究の遂行
７）研究成果の執筆及び学外発表● 事前事後学習
本講義では、指定テキストの輪読形式ですすめる。受講生は、事前学習として、毎回の講義での報告レジュメ作成・発表を必須とする。報告レジュメ作成に際し、報告者自身のコメント（テーマ選- 250 -

択の理由、受講生自身の研究テーマとの関連性、昨今の経営諸問題との関連性、学説そのものへ批判・見解など）を明記し、講義内で報告する。ほかにも、必要な準備学習として、経営学全般の関連書籍、類似する研究分野の研究資料、ビジネス雑誌・海外学術誌の収集および精読を必須とする。
事後学習として、指定テキストを復習し専門用語・重要キーワード等を確認しておくこと、講義で扱った企業・商品・サービスを確認しておくこと、さらに学習テーマの実践的応用（海外事例調査、他業界の事例調査、現代的意義、学説的位置など）に関する復習レポート提出を義務とする。
● テキスト
林淳一『変化の経営学』白桃書房、2015 年.をベースにして、経営管理論・経営戦略論・経営組織論の最新書籍、学術雑誌、ビジネス雑誌、海外ジャーナル、洋書・原典を輪読・学習する。
● 参考資料
ビジネス雑誌『日経ビジネス』『週刊ダイヤモンド』『週刊東洋経済』、『日本経済新聞』『中部経済新聞』などの最新企業情報を活用する。 Harvard Business Review, California Management

Review, Academy of Management Review, Organization Science, Administrative Science
Quarterly などの海外ジャーナルの最新論稿の輪読も実施する。
● 成績評価方法
次の 4 点で成績評価する。①出席ならびに毎回の講義での報告、②報告レジュメの仕上がり具合および他受講生とのディスカッション参加態度、③事後学習としての復習レポート提出、④博士
論文の内容評価。

企業会計研究指導上田 幸則● 演習概要本演習では、博士論文の完成に向けての取り組みが中心となる。そのため、各人の研究計画に基づいて研究指導を行う。まずはさらなる知識理解を深めることが重要であるため、研究テーマについての受講生の報告により演習を進める。それを通じて論点を整理し、議論する。企業会計における諸制度や主要な理論の確認も随時、演習内で行う。
● 学修到達目標
現代会計における主要な論点を理解し、その中でとくに関心をもつテーマを選定し、その研究を深めることが要求される。まずは文献研究を中心としながら、そこで各テーマに必要な取り組みを取り入れ、その研究成果をまとめることである。
● 演習計画(1 年次)
テキストを選定し、その内容の研究報告によって、財務会計の諸理論や会計基準などを学修する。
- 251 -

（2 年次）
毎回、受講生による研究テーマに沿った研究報告およびディスカッションを行う。
（3 年次）
研究成果のまとめを行う。
● 事前事後学習(事前学習)
使用テキストの指定部分の事前学習を行うことを前提に、毎回の演習での論点の学修にとどまらず、その周辺領域の知識を習得しておくこと。
（事後学習）
毎回の授業について、論点の整理や新たな知識について予習復習を行うこと。
● テキスト
受講生の研究対象に基づいて決定● 参考資料
受講生の研究対象に基づいて決定● 成績評価方法
原則として出席は必須とする。毎回の演習における研究発表内容や研究計画における進捗度
により評価を行う。状況に応じて、課題を提示しその理解度を評価に反映することもある。
● その他留意事項
本講義は、受講生の研究報告を中心にして進めていく。

管理会計研究指導
皆川 芳輝● 演習概要博士論文の完成に向けて、各人の研究計画に基づき研究指導を行う。講義は、受講生の報告を中心とする。また、関連文献を取り上げて、全員で議論する。
● 学修到達目標
博士後期課程 1 年次は文献研究、2 年次は実態調査、3 年次は研究成果のまとめを行う。
● 演習計画(1 年次)
下記のテキストによって管理会計・原価計算の諸理論などを学修する。
Horngren, C.T., Foster, G., and Datar S.M. Cost Accounting: A Managerial Emphasis,
Prentice Hall. ,（2 年次）
毎回、受講生による研究報告およびディスカッションを行う。
（3 年次）- 252 -

研究成果のまとめを行う。
● 事前事後学習(事前学習)
上記テキストの指定した部分の事前学習（事後学習）
毎回の授業の復習● テキスト
受講生の研究対象に基づいて決定● 参考資料
受講生の研究対象に基づいて決定● 成績評価方法
講義に対する貢献（出席、発言、報告内容など）を中心にして評価する。
● その他留意事項
本講義は、受講生の研究報告を中心にして進めていく。

マーケティング研究指導岡本 純● 演習概要各人の研究テーマに基づいて、さまざまな事例や研究成果を通して先行研究、研究方法を確認しながら、論文作成に向けた研究指導を行う。受講生の報告を中心とした授業展開となるが、必要に応じて加えるべき必要な文献や資料を指示する。
● 学修到達目標
自己の研究成果を纏め、研究論文を作成する能力を習得すること。
● 演習計画各々の研究テーマに基づいた、研究報告を中心におこなう● テキスト
受講生の研究対象に基づいて指導中に紹介する● 事前事後学習
事前学習としては、事前に指示した教材に目を通しておく必要がある。事後学習では、講義内容についての教材の読み直すとともに、指示する次回の学習箇所の理解を深めておくこと。
● 参考文献
受講生の研究対象に基づいて指導中に紹介する● 成績評価方法
日常的な研究への取り組みと研究成果を考慮して総合的に評価をおこなう- 253 -

流通システム研究指導濵 満久● 演習概要各々の研究テーマに基づき、研究方法の確認、先行研究の概観などを通して仮説を立て、それを検証する、という指導方針をとる。そのため、その時々に何を、どこまで明らかにしようとするのかを念頭に置きつつ議論を深めていく。その結果として、成果の発表があることを望む。
なお、本ゼミでは各人の研究報告やその進捗状況についての議論を中心とするが、必要に応じて研究分野に関連する文献を学修し議論する。
● 学修到達目標
自己の研究の成果が的確にまとめられること。
● 演習計画（1 年次）
分野に関する先行研究や重要文献について輪読形式で議論する。
研究報告やその進捗状況を中心に議論する。
(2 年次)
研究報告やその進捗状況を中心に議論する。
（3 年次）
研究報告やその進捗状況を中心に議論する。
研究成果をまとめる。
● 事前事後学習
輪読などの担当個所について報告用の資料をまとめること。また日頃から新聞、テレビ、雑誌等
で産業界の実情をよくみておくこと。
● テキスト
受講生の研究テーマによって決定する。
● 参考資料
受講生の研究テーマによって決定する。
● 成績評価方法
評価は、研究への取り組み姿勢、議論への参加や貢献、研究成果の発表、等で総合的に判断する。
● その他留意事項
受講生の研究報告を中心に進行する。

経営情報研究指導
三輪 冠奈● 演習概要- 254 -

経営情報に関する研究分野において、各受講生の研究テーマについて検討する。先行研究や現状課題を理解し、研究課題を設定し、課題解決に向けた研究を遂行していく過程で、学術論文
としてまとめるための研究指導を行う。研究テーマによっては、データ分析やモデル化によるシミュ
レーションなどの経営工学による技法を用いた、研究成果を得るための取組みも行う。
● 学修到達目標
研究成果を博士論文としてまとめ、自立した研究者としての能力を身に着けること。
● 演習計画
経営情報に関する研究について、研究計画に基づき、受講生の報告および討論を中心に行う。
1・2 年では、各研究テーマにおける先行研究についての報告、研究進捗状況（研究成果、結果の解釈および今後の研究計画）の報告をする。研究成果については、積極的に関連学会等で発表する。3 年次には、研究を遂行し、研究成果を博士論文として執筆する。
● 事前事後学習
事前学習：報告内容の準備をしておくこと。
事後学習：各講義テーマについてレポートを提出すること。
● テキスト
適宜、資料を提示する。
● 成績評価方法
研究成果及び博士論文の内容により評価する。

オペレーションズ・リサーチ研究指導
程 鵬● 研究指導概要
本研究では，高度な専門知識を活かして難しい問題を解決できるような人材を育成することを目的とし，とりわけ，現代社会にある，緊急性かつ重要性の高い未解決課題に取り組み，その解決策を探究する。学術性の高い研究成果を目指し，学生の研究計画に基づき研究指導を行う。
本ゼミでは，輪講形式で研究課題に必要な知識（たとえば，基礎学力など）を修得するとともに受講生の研究報告により研究課題に隠されている本質的な問題点を明らかにし，その解決手法を探求する。また，研究テーマとの関連ある文献を学習し議論する。
● 学修到達目標
有意義な問題を発見する能力，および，難しい研究課題を独自に研究する能力を身に付けさせること● 研究指導計画
1．研究に必要な知識・技能を修得する。研究テーマによっては必要な専門知識が変わるが，たとえば，インターネットの仕組み，データ処理，データマイニング技法，待ち行列理論，予測理論，意思決定法，スケジューリング技法，数理計画法，組合せ最適化，グラフ・ネットワーク
理論，統計確率論，アルゴリズム理論，離散数学などに関する専門知識（技能）が挙げられる。
- 255 -

2．論文を講読する。つまり，研究課題との関連あるものや，該当分野にある著名な論文などより，
これまでに知られている興味深い研究結果などを学習する。
3．解決したい研究課題（すなわち，問題）を解決する方策を探る。
4．研究成果の発表をいろいろな学会（国内外会議も含む）で行う。
5．研究成果を博士論文として纏める。
● 事前事後学習
本ゼミではパソコンをある程度使えることを前提として指導を行う。また，ゼミで指示した書籍，論文，資料を解読できるように，また，ゼミで提起した議題（問題点，疑問点など）について議論できる
ように次のゼミまでに準備すること。
● テキスト・参考文献
ゼミ中，必要な時に指示する。
● 成績評価方法
研究成果の新規性・有効性・実用性，研究課題に取り組む積極性などを総合的に評価する。
● その他留意事項
情報による問題解決手法を探求するため，様々なファイル（データ）を保存する必要がある。つまり，USB メモリを持参する必要がある。

社会経済システム研究指導阿部 太郎● 演習概要社会経済システムに関する研究についての論文指導を行う。
● 学修到達目標
より高度な論文作成の方法を習得すること。
● 演習計画
受講生の研究発表が中心となる。
● 事前事後学習
発表後はコメント等を生かして論文改善に真摯に取り組むこと。
● テキスト
研究発表に応じて、その都度論文等を取り上げる。
● 成績評価方法
博士論文に向けて作成された論文の内容から判断する。

資源経済研究指導
木船 久雄● 研究指導概要- 256 -

本演習では，資源・エネルギー・環境問題に関する研究を進める上で，先行研究の到達点や方法論を踏まえ，受講者の研究が学術や社会に貢献できる論文として纏められるよう指導する。授業は，受講者の報告とそれに基づいた議論が中心となる。報告資料のベースは，基本的なテキストか
ら先端の学術論文まで広範囲な文献にわたる。こうしたプロセスを通じて，研究テーマに則した未開分野の存在を知り，斬新的な視点や新しい研究方法の応用可能性などを探る。
● 学修到達目標
先行研究の到達点を知り，自らの研究の位置づけができる
研究成果を学会報告や論文として纏めることができる
学術論文を仕上げる作法を身に付けている● 研究指導計画（1 年次） 文献研究
（2 年次） 研究報告と討論（3 年次） 研究成果のまとめ● 事前事後学習
事前学習では報告用の資料を作成すること。事後学習では演習時間で議論された事柄や課題をメモにまとめ，課題については問題解決の調査を行う。次回の演習時間では当該メモについても報告する。
● テキスト
受講者の研究テーマに則して基本文献および先行研究論文群を決める● 参考資料
受講者の研究テーマに則して紹介する● 成績評価方法
演習を通じた研究への取組み姿勢と研究成果である論文内容の水準

福祉政策研究指導小林 甲一● 研究指導概要
受講生の研究テーマ、専攻分野および希望に応じて、以下の４つのテーマに関わる具体的な研究課題と基本文献を設定したうえで、博士論文のテーマ確定、テーマに沿った研究
報告そして博士論文の作成という各段階で必要な研究指導をおこなう。
１．福祉国家ならびに福祉社会に関する研究
２．転換期における福祉政策の課題と展望に関する研究
３．医療保障・医療政策・医療経営に関する研究
４．介護保障・高齢者福祉・地域福祉に関する研究● 学修到達目標- 257 -

福祉政策の理論と実践に関する高度な専門的知識をもとにそれらを発展させることで博士論文を作成する力を修得し、かつ医療経営や福祉経営の諸課題に対するより高度な専門的能力を身につける。
● 研究指導計画
この研究指導では、概ね、以下のような指導方針とスケジュールで研究指導をおこない、博士論文を作成できるようにする。
① 受講者の発表を中心に基本文献を数冊輪読する② 具体的な個別テーマについて文献を読み、研究報告する③ いくつかの研究テーマに関する論文作成の指導をすすめる④ 博士論文テーマの確定と論文計画書の作成を指導する⑤ 博士論文作成に向けた研究指導をおこなう● 事前事後学習
専攻する分野に関する一定以上の専門的知識と能力を身につけておくことが望ましい。
● テキスト
テキストは未定。使用する場合は、演習の最初に指示する。
● 参考資料
参考書や参考資料などはその都度指示する。
● 成績評価方法
研究指導での研究活動とその成果、および博士論文作成計画ならびに博士論文による総合評価● その他留意事項
特になし

地域政策研究指導古池 嘉和● 演習概要博士論文の作成のための指導を行う。博士論文を体系的に仕上げていくためには、着想から構想に向けて全体像を設計することが重要なプロセスである。その段階で道筋をつけた後は、主体的に作成される草案を元にその質的な向上を図るための議論を重ねていく。
● 学修到達目標
博士論文の完成● 演習計画①着想段階の議論②着想から構想へ③テーマの仮確定- 258 -

④論文リストの作成⑤～⑧各自の草案発表と討議（論旨の明確化／整合性）➈中間発表⑩～⑭各自の草案発表と討議⑮最終発表● 事前事後学習
各自の論文作成であるため、基本的に研究指導と事前事後学習の境目はない。
● テキスト
テーマに応じたリストを作成し、指示する。
● 参考資料
テーマに応じたリストを作成し、指示する。
● 成績評価方法
博士論文（100%）- 259 -