設置の趣旨を記載した書類

目
I.

次

設置の趣旨及び必要性

・・・4

1． 芸術学部芸術学科設置の趣旨及び必要性と中心的な学問分野
2． 養成する人材像及び教育上の目的
3． 卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）、入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
4． 養成する人材像と３つのポリシーの相関II. 学部、学科の特色

・・・8

1． 芸術学部芸術学科の特色
2． コースの特色
III. 学部、学科及び学位の名称

・・・9

IV. 教育課程の編成の考え方及び特色

・・・9

1． Basic Program の構成
2． Advanced Program の構成
3． 履修順序（配当年次）の考え方
4． カリキュラム・ポリシーと教育課程との整合性
V.

教育方法、履修指導方法及び卒業要件

・・・11

1． 授業方法
2． 履修支援の体制
3． 成績評価基準・CAP 制・進級条件・卒業要件(1) 成績評価基準(2) CAP 制(3) 進級条件(4) 卒業要件
4． 履修モデル
5． 卒業研究についての考え方
6． 他大学における授業科目の履修
7． 留学生への配慮
VI. 編入学定員を設定する場合の具体的計画-設置の趣旨（本文）-1-・・・13

VII. 教育実習の具体的計画

・・・13

1． 実習の目的
2． 実習先の確保の状況
3． 実習先との契約内容
4． 実習水準の確保の方策
5． 実習先との連携体制
6． 実習前の準備状況（感染予防対策・保険等の加入状況）
7． 事前・事後における指導計画
8． 教員及び助手の配置並びに巡回指導計画
9． 実習施設における指導者の配置計画
10． 成績評価体制及び単位認定方法
VIII.

取得可能な資格

・・・15

IX. 入学者選抜の概要

・・・15

1． 選抜方法及び選抜体制
2． 留学生の受入れ
3． 社会人の受入れ
X. 教員組織の編制の考え方及び特色・・・16

1． 教員配置の考え方
2． 中心的学問分野、及び教育課程上中心的な科目、必修科目の教員配置
3． 実務経験を有する教員の活用
4． 教員の年齢構成、完成年度までに定年を迎える教員
XI. 研究の実施についての考え方、体制、取り組み

・・・17

XII. 施設、設備等の整備計画

・・・17

1.

校地、運動場の整備計画(1) 校地の整備計画(2) 運動場の整備計画(3) 学生の休息等空地の整備状況

2.

校舎等施設の整備計画

3.

図書等の資料及び図書館の整備計画

XIII.

管理運営及び事務組織1.

教学面における管理運営体制

2.

事務組織体制・・・18-設置の趣旨（本文）-2-

XIV.

自己点検・評価1.

大学の自己点検・評価

2.

自己点検・評価の実施体制

3.

結果の活用・公表

・・・20

XV. 情報の公表

・・・21

XVI.

・・・22

教育内容等の改善を図るための組織的な研修等

XVII. 社会的・職業的自立に関する指導等及び体制
1.

A&S 教育におけるキャリア支援科目の設定

2.

学生支援センター及びキャリア支援課の取り組み-設置の趣旨（本文）-3-

・・・23

I.

設置の趣旨及び必要性

1． 芸術学部芸術学科設置の趣旨及び必要性と中心的な学問分野
倉敷芸術科学大学は、倉敷市と岡山県の強い要請のもとで平成 7 年 4 月に開学し、「ひとりひとりの若人が持つ能力を最大限に引き出し技術者として社会人として社会に貢献できる人材を養成する」という建学の理念に沿って、これまでに約 13,000 人の有為で実践力のある人
材を輩出してきた。本学の特徴は、文化芸術の香りの高い倉敷市に位置し、芸術系と科学系の学部を有し、校名に「芸術」と「科学」を冠する日本で唯一の大学であり、開学以来「芸術と科学の協調」をモットーとして掲げていることである。
芸術学部はこれまで美術館との連携、学芸員等の育成、実地研修等を通じて、芸術活動に従事する人材育成の役割を担ってきた。開学時は美術学科、工芸学科の 2 学科構成で、伝統的な芸術分野を中心に創作を軸とした教育研究を実践してきたが、その後「デザイン」「映像」「メディア」など新しい分野も取り入れ、時代の流れに沿って活動範囲を広げてきた。
芸術は、人間の感性や想像力を刺激し、文化的な価値や美的な価値を創造することで、社会や文化に貢献することができる分野である。芸術を学び美的感性を磨くことで、人々が何世紀にもわたって制作してきた芸術作品の中から、多くの美的価値や感性的な魅力を見出すことで、感性豊かな表現力や創造的思考力を身につけることができる。また、芸術にある想像力や感情を表現するための豊富な手段を学び、自分自身のアイデアや感情を芸術作品に表現することで、人々をつなぎ合わせ、共感を生み出し、社会において新たな需要や高い付加価値を生み出す源
泉ともなっている。
しかしながら、近年、芸術を取り巻く環境や芸術そのものに急激な変革が起きている。デジタル技術の発展により、芸術の制作現場においてもデジタル技術を駆使することが多くなり、
デジタルアートやインタラクティブアートなどの新しい芸術表現が生まれている。本学の教育研究活動の主要な柱であった伝統的な分野も、デジタル技術の影響を強く受けるようになった。
キャンバスに絵具で描いた従来の技法の作品も、デジタル形式に変換し保存、収集、展示することがあたりまえのこととなっている。また、芸術作品をオンライン上で共有したり、仮想展
示会を開催したりすることで、より広範な観客が芸術作品に触れる機会が増えている。媒体は筆や紙などから、場所は博物館や美術館などの物理的なものから、いずれも IT へと変容し、芸術をめぐるあらゆる要素がことごとくデジタル技術に代替できるようになった（図１）。
図1

デジタル技術が芸術にもたらした種々の変化-設置の趣旨（本文）-4-

加えて、制作技術や表現方法も大きく変わっている。アーティストたちはデジタル技術を作品制作に使用することで新しい表現方法を開拓し、伝統的なアートとは異なる切り口の作品を生み出している。例えば AR や VR といった技術を活用し、インタラクティブな作品や、コンピ
ュータを使って生成されたデジタルアートなどが誕生している。デジタル技術は、芸術家たちに新しい可能性や表現方法を提供し、芸術の発展と変革を促したと言える。芸術のデジタル化
は、芸術の将来にとって重要な意味を持つ成長トレンドであることは明らかである。
日本の政府が提唱している Society5.0 は、デジタル技術を活用して社会の課題を解決し、持続可能な社会を実現することを目指したものである。このような社会変革において、芸術分野
は新しい表現方法や展示形態を生み出す可能性を秘めている。デジタルアートやインタラクテ
ィブアート、ビデオアートなどデジタル技術を活用した芸術表現は、プログラミングされた情報のコミュニケーションに必要不可欠な要素である。アイコンのデザインやロゴタイプ、キャラクターデザインなどがその代表的なものである。
デジタル技術は芸術のジャンルさえも曖昧にしている。ワンソースマルチユースのデジタルコンテンツは、グラフィックデザインと Web デザインの技術を超えた共通の表現であることが求められ、デバイスに表現されるデジタル画像は見るものにとって、それがアナログで描かれた作品かデジタル作画かなど気にするところではない。この流れは大学での芸術教育の枠組み
さえも曖昧にし、アナログ的な古典技法を学ぶ上でもデジタル技法が必要であり、逆にデジタル技法を学ぶ上でも古典技法や芸術学、美学の修得が不可欠になっている。このような教育によって育成が期待される人材はアーティスト、コンテンツクリエーター、メディア技術者、デザイナーなど従来の枠を超えるほど多岐にわたっている。
もう一つの世界的な潮流として注目されるのは、芸術（アート）と科学（サイエンス）の関係性の見直しである。従来、芸術（アート）と科学（サイエンス）は学術分野として対極にあるものと認識されてきたが、最近ではむしろ両者の親和性が強調されるようになっている。例
えば、教育先進国においては STEM 教育（科学・技術・工学・数学の融合）にアートを加えた
STEAM 教育が 21 世紀型教育として推進されている。この教育方法では、知識習得型学習から PBLに重点が移っており、そこではデザイン思考が導入され、機能性や論理性だけでなく感性や直感も重視されている。また、ビジネスの世界でも、難易度の高い問題の解決を担う人々は、論理的・理性的スキルに加えて、感性的・直感的スキルが期待され、そのための研修プログラムが盛んに開発されるようになっている。
この背景には、個人や組織、政治や経済などあらゆるものを取り巻く環境が目まぐるしく変化し、将来の予測が困難な時代、いわゆる VUCA の時代に突入していることが挙げられる。そこ
では、問題を構成する因子が増加し、しかもその関係が動的に複雑に変化するため、論理的思
考や合理的アプローチだけでは問題解決できなくなり、臨機応変に的確な意思決定するために洗練された美意識や感性が求められるようになっている。
先に述べたように、本学は開学以来「芸術と科学の協調」をモットーとして、それに関連した学内共同研究の導入や全学共通科目の新設などを行ない両分野の融合を図ってきた。現在、本学は芸術学部と生命科学部で構成されるが、両学部は互いに影響し合い、時には交差することもある。例えば、サイエンスとしての生命科学は芸術家に新たな発見やアイデアを提供し、芸術作品のインスピレーションとなる。科学技術の革新は芸術の表現方法や制作プロセスに影響を与える。一方、科学的な発見や理論は、芸術家によって視覚的、音響的、または感覚的な表現に変換されることによって、社会に向かってわかりやすく伝えることができる。こうした両者の交流は、これまで主に教員間で試行されてきたが、令和 4 年度に「知性と感性を兼ね備えた創造力豊かな人材の育成」を新たなミッションに掲げ、全学と芸術学部において新たな時代に対応した教育改革に取り組むこととした。

-設置の趣旨（本文）-5-

全学では、令和 6 年度より全学カリキュラムを「アート＆サイエンス教育（A&S 教育）」として再構築し、初年次教育を本学独自のユニークな共通教育プログラムで構成される A&S 教育
Basic Program へ転換する。なかでも注目されるのは初年次生全員が履修する Core 科目であり（12 科目 16 単位必修）、人間本来の感性や身体感覚を呼び覚ますことをテーマに掲げ、五感を研ぎ澄ますための体験型プログラム（名画鑑賞、作品作り体験、自然体験など）、体を動かし生きる鼓動を実感するスポーツプログラムなどを実施する。
本学のアート教育の要となる芸術学部では、A&S 教育 Basic Program との接続性を考慮して従来の芸術学部のカリキュラムを A&S 教育 Advanced Program として再編する。それと併行して、旧来の枠組みに留まらずにアートとデザイン、メディア、デジタル技術を融合して未来のアー
ト人材を養成することを目的としてデザイン芸術学科とメディア映像学科を統合し、令和 6 年
度より「芸術学部芸術学科」（入学定員 150 名）を新設する。学科内には、各学生の希望に沿って専門知識・技能を深めることができるよう「アートコース」「メディアデザインコース」「先端メディアコース」の 3 コースを設ける。
なお、芸術学部芸術学科の中心的な学問分野は次のとおりである。
芸術学 ：芸術学・芸術史・美術・工芸
デザイン学 ：デザイン・イラスト・アニメーション・マンガ・動画
情報学：コンピュータグラフィックス・プログラミング・デジタルゲーム・XR・UI など。
2． 養成する人材像及び教育上の目的
建学の理念「ひとりひとりの若人が持つ能力を最大限に引き出して技術者として社会人とし社会に貢献できる人材を養成する」に基づき、「芸術と科学に関する学術を深く教育研究

し、創造性豊かな人材を養成して、社会の発展に寄与することを目的とする」を大学の教育目
的、ミッションとして「知性と感性を兼ね備えた創造力豊かな人材の育成」を掲げている。
これらを踏まえ、芸術学部芸術学科では、芸術における幅広い知識と専門領域の技能、及びデジタル技術に対応した表現力を身につけ、知性と感性を活かして広く社会で活躍できる創造
力豊かな人材の養成を目指す。
3． 卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）、入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）(1) ディプロマ・ポリシー
全学のディプロマ・ポリシーは以下のとおりである。
全学ディプロマ・ポリシー
倉敷芸術科学大学では、建学の理念のもとでミッションに掲げる「知性と感性を兼ね備えた創造力豊かな人材」を輩出するため、所属学部学科に所定の期間在学し、所定の単位を修得し、以下の学修目標に到達した学生に学位を授与します。
（学修目標）
・五感を刺激する学びによって、感性豊かな表現力や創造的思考力を身につける
・他者と協調・協働しながら、地域の課題や専攻分野のテーマを題材に実践力を磨く・自立した社会人として活躍するための専門知識や技能を深め、究める

全学のディプロマ・ポリシーに沿って、芸術学部では、次のディプロマ・ポリシーを設定している。
-設置の趣旨（本文）-6-

芸術学部芸術学科ディプロマ・ポリシー
芸術における幅広い知識と専門領域の技能、及びデジタル技術に対応した表現力を身につけ、知性と感性を活かして広く社会で活躍できる創造力豊かな人材を輩出するため、所定の単位を修得し、以下の学修目標に到達した学生に学位を授与します。
（学修目標）
・社会で求められるデジタルスキルを身につける・感性豊かな表現力を身につける・創造的思考力を身につける・地域の課題や専攻分野のテーマを題材に実践力を身につける・芸術分野の専門知識や技術力を身につける(2) カリキュラム・ポリシー
芸術学部芸術学科では、芸術における幅広い知識を学ぶための理論系科目、専門領域の技
能を身につけるための導入科目・発展科目・卒業研究を配置し、領域横断型の実践的学習を行う。導入科目や拡張科目を通してデジタル技術に対応した表現力を修得する。
(3) アドミッション・ポリシー
芸術学部芸術学科では、芸術における幅広い知識と専門領域の技能、及びデジタル技術に対応した表現力を身につけ、知性と感性を活かして広く社会で活躍できる創造力豊かな人材の養成を目指している。本学科ではこの目標に到達する意欲を備え、芸術分野に強い興味や関心を持ち、独創的な作品を創り出す意志を持つ入学者を受け入れる。
4． 養成する人材像と 3 つのポリシーの相関養成する人材像と 3 つのポリシーの相関は、表 1 のとおりである。
表1

人材像とポリシーの相関養成する人材

芸術における幅広い知
識と専門領域の技能、及びデジタル技術に対応した表現力を身につけた人材

ディプロマ・ポリシー
社会に求められるデジタル
スキルを身につける
芸術分野の専門知識や技術力を身につける

カリキュラム・ポリシー

アドミッション・ポリシー

芸術における幅広い知識と専門領域の技能、デジタル技術に対応した表現力を修得する

芸術分野に強い興味や関心を持つ入学者の受け入れ

領域横断型の実践的学習を行う

独創的な作品を創り出す意
志を持つ入学者の受け入れ

感性豊かな表現力を身につける
知性と感性を活かして
広く社会で活躍できる創造力豊かな人材

創造的思考力を身につける
地域の課題や専攻分野のテーマを題材に実践力を身につける-設置の趣旨（本文）-7-

II. 学部、学科の特色
1. 芸術学部芸術学科の特色
芸術学科では、従来のデザイン芸術学科とメディア映像学科がカバーしていた分野を見直し、また急速に発展しているデジタル技術教育分野を追加することで、「アートコース」「メディアデザインコース」「先端メディアコース」の 3 コース体制とする。どのコースにおいてもデジタル技術を活用した教育の実施を行い、アートとデザイン、メディア、デジタル技術を融合した教育を行う。
教育体制、教育方法における本学科の特色は次のとおりである。
①領域横断型の基礎教育
1・2 年次には領域にとらわれず様々な分野の導入科目を履修し、幅広い芸術表現の基礎を身につける。
②デジタル技術教育の実施
全てのコースの基礎教育において、PC を活用して学ぶ科目を設ける。
③実習・演習を多く取り入れたカリキュラム
1・2 年次で履修する導入科目や 3 年次で履修する発展科目は全て、基本的に実習や演習形式で行う。
④地域連携した問題解決型のカリキュラム
地域や企業と連携して問題解決を行う実践型の演習科目を設ける。
⑤学部の領域を超えた学びを提供する A&S 教育
大学全体として取り組んでいる A&S 教育として他学部のカリキュラムを受講することができる。
なお、本学科の設置に伴い、大学の特色に変更は生じない。
2. コースの特色
1・2 年次にさまざまな分野の芸術や制作活動に触れたのちに、3 年次にコースを選択する。
学生は自分の適性や可能性を見きわめた上でコース選択できるのでミスマッチを避けることができる。コースの特色は次のとおりである。
(1) アートコース
美術と工芸の 2 分野からなる。
伝統的なファインアートや工芸の制作研究を中軸とした学びに加え、デジタル技術への対応力を備えた自由で率直な自己表現力と課題解決力を身につける。
(2) メディアデザインコース
ビジュアルコミュニケーション、CG アニメ・動画、マンガ・イラストの 3 分野からなる。
社会の求める作品を実践的に制作することでデザイン知識やデジタル活用スキルを学び、メディアコンテンツの制作力と表現力を身につける。
(3) 先端メディアコース
ゲーム、Web メディア、先端メディア創造の 3 分野からなる。
プログラミング技術やサービスプラットフォームの使い方を学び、先進的な技術を用いた表
現力、新しいメディア上で多様なデザイン提案力や、企画・開発力を身につける。

-設置の趣旨（本文）-8-

III. 学部、学科等の名称及び学位の名称
学部名は、現行と同様に「芸術学部」（College of Arts）とする。
学科名は、近年のデジタル技術の発展により芸術を取り巻く環境や芸術そのものに急激な変革が起きていることから従前の 2 学科を廃して「芸術学科」（Department of Arts）とする。
学位は「学士（芸術）」（Bachelor of Art）とする。

IV. 教育課程の編成の考え方及び特色
本学の教育課程は全体を「A&S 教育」と称し、その中で従前の教養科目に相当するものを
Basic Program、学科の専攻科目に相当するものを Advanced Program として開講する（図 2)。
図2

A&S 教育（Basic Program+Advanced Program）と全学ディプロマ・ポリシーとの対応関係
１ 年次

A&S
Basic
Program

３ 年次

２ 年次

ＤＰ

４ 年次

Core + Standard + Fieldwork

五感を 使っ て感じ る 、 知る
技法を 学んで自ら 考える
自分なり に表現する
PBL

A&S

実践力を 磨く

Advanced
Program

知識・ 技能を 磨く
Major

表
現
力
＆
創
造
的
思
考
力

実
践
力

専
門
知
識
・
技
能

1. Basic Program の構成
Basic Program は、全学ディプロマ・ポリシーの学修目標を達成するため、Core 科目、Standard 科目、Fieldwork 科目で構成されている。
Core 科目は Basic Program の中核をなす初年次生対象の必修科目で、人間本来の感性や身体感覚を呼び覚ますことをテーマに掲げる。学生は学部・学科単位という枠組みにとらわれずグ
ループに分かれて履修する。
Standard 科目は本学の学修で必要とされる技法や社会で活躍するための汎用的技能を身につけることを目的とした基盤的な科目である。
Fieldwork 科目は、倉敷を中心とする瀬戸内圏での地域調査、野外スポーツ、山や海での大自然体験など、知覚力・観察力を高める体験型授業科目である。
2. Advanced Program の構成
Advanced Program は、PBL 科目、理論系科目、導入科目、拡張科目、発展科目、博物館学芸員科目、卒業研究・芸術特論で構成されている。各区分の構成および特色は下記のとおりである。
① PBL 科目
PBL 科目には大学全体で取り組む科目（「A&S PBL Ⅰ・Ⅱ」）と、芸術学科の専攻科目として位置付ける科目（「プロジェクト演習Ⅰ～Ⅳ」「総合プロジェクト実習Ⅰ・Ⅱ」）があり、-設置の趣旨（本文）-9-

課題解決型の実践的な教育を行う。
「プロジェクト演習Ⅰ～Ⅳ」では、将来、創作活動に従事することを目指す学生や特定の目標を持った学生に対し、1 年次及び 2 年次の早いうちから専門的な教育を行う。
「総合プロジェクト実習Ⅰ・Ⅱ」は、3 年次以降に自分の専門性を活かし地域や企業と連携して問題解決を行う実践型の演習を実施する。
② 理論系科目
芸術学の理論的な柱となる教育科目群であり、芸術の歴史や知識、美学の考え方を学ぶ。
多くの芸術作品に触れることで、演習・実習科目で学ぶ制作での独創的な表現力を身につける。
③ 導入科目
専門領域の技能を学ぶために必要な 1・2 年次向けの基礎科目群である。アート系、メディ
アデザイン系、先端メディア系の 3 系列に分けているが、自由に科目を選択することができる。
④ 拡張科目
拡張科目は、デジタル技術に対応した表現力を身につける科目群である。制作に不可欠なアプリケーション操作を学ぶ「コンピュータ演習」は必修とし、写真、音、動画などデジタル表現に必要な要素を学ぶ。
⑤ 発展科目
1 年次及び 2 年次で学んだ基礎を踏まえ 3 年次にコースに分かれ、発展科目によってより高度な技術を学ぶ。「アート実習Ⅲ」「メディアデザイン実習Ⅲ」「先端メディア実習Ⅲ」では、領域横断型の作品制作や活動を行い、デジタル技術を使った、独創的な芸術作品を生み出すための教育を行う。
⑥ 博物館学芸員科目
博物館学芸員資格の取得に関わる科目群である。
⑦ 卒業研究・芸術特論
その他の科目として、4 年次の必修科目である「卒業研究」があり、4 年間の集大成として作品制作を行う。「芸術特論」はキャリア科目であり、関係業種から講師を招聘し職業人としての心構えなどを学ぶ。
3. 履修順序（配当年次）の考え方
1・2 年次：教養科目に相当する Basic Program と、学科専攻科目である Advanced
Program の理論系科目および導入科目、拡張科目を学ぶ。導入科目は系列を問わず自由に選択することができるが、3 年次のコース分けにおいて希望するコースに関連する導入科
目は履修しておくよう指導する。将来、創作活動に従事することを目指し早期より専門性の高い学びを望む学生には、1 年次から特定分野の専門性の高い学習を行う科目（「プロジェクト演習Ⅰ～Ⅳ」）を設けている。
3 年次：3 年次でコースに分かれ希望する分野を専攻し、導入科目で学んだ基礎を踏まえ、より高度な学習を行う。発展科目（「アート実習Ⅲ」「メディアデザイン実習Ⅲ」「先端メディア実習Ⅲ」）では、ジャンルにとらわれない作品制作を行う。
4 年次：4 年間の学びの集大成として、卒業研究に取り組む。1 年間をかけてそれぞれの研究テーマを掲げ、卒業作品の制作を行う。出来上がった作品は卒業制作展で発表する。
4. カリキュラム・ポリシーと教育課程との整合性
芸術学科の教育課程では、1 年次に配置する理論系科目で「芸術における幅広い知識」を学ぶ。

-設置の趣旨（本文）-10-

また、1 年次から 2 年次にかけて配置する導入科目ならびに導入科目と切れ目なくつながる 3 年
次の発展科目で「専門領域の技能」を学び、4 年次にそれまでの学習の集大成として卒業研究に取り組む。１年次から 3 年次に配置する PBL 科目では、「独創的な表現力を身につけるために、制作を中心とした領域横断型の実践的学習」を行う。また、導入科目や拡張科目を通してデジタル技術を幅広く修得する。このようにカリキュラム・ポリシーに沿って関連する科目群を教育課程に配置している（資料 1）。

V. 教育方法、履修指導方法及び卒業要件
1. 授業方法
1・2 年次の理論系科目など知識を身につける科目は、本学で令和 6 年度より導入予定の LMS（Learning Management System）を活用し、対面を基本とした講義形式で実施する。導入科目
や拡張科目など技術を身につける科目は、対面での実習形式で実施する。
3 年次以降の発展科目や卒業研究は、指導教員の専門分野に分かれ少人数の実習形式で実施する。
2. 履修支援の体制
1・2 年次では、学期はじめに実施するオリエンテーションにおいて、学生に履修モデルを提示し、学務委員が中心となって履修指導を行う。また、チューターを置き個別支援や指導にあたる。
3 年次以降は各指導教員がチューターとして履修指導を行う。
3. 成績評価基準・CAP 制・進級条件・卒業要件
成績評価基準等は倉敷芸術科学大学履修規程（資料 2）において、以下のとおり定めている。
(1) 成績評価基準
成績の評価は、共通の評価基準（表 2)によって行う。
表2

成績評価基準
評点

評価

単位認定

GP値

90点～100点

秀(S)

認定する

3.5～4.5点

80点～89点

優(A)

認定する

2.5～3.4点

70点～79点

良(B)

認定する

1.5～2.4点

60点～69点

可(C)

認定する

0.5～1.4点

0点～59点

不可(D)

認定しない

0点

(E)

認定対象外

0点

出席数の不足（既定授業
時間数の3分の1以上欠席
した場合）又は未受験、受験資格なし-設置の趣旨（本文）-11-

(2) CAP 制
1 年間に履修できる履修登録単位数の上限は 48 単位とする。なお、「教職に関する科目」
は上限単位に含めない。また、学科が成績優秀者と認めた者は上限を超えて履修可能とする。
(3) 進級条件
3 年次から 4 年次への進級判定を行う。進級判定基準は「3 年次後期までに 96 単位以上修得すること」としている。
(4) 卒業要件
卒業要件は、「Basic Program 30 単位以上、Advanced Program を 80 単位以上、合計 124
単位以上修得すること」としている。「他学部・他学科専攻科目」及び「単位互換により修得した科目」の修得単位は、合わせて 14 単位まで合計単位に加えることができる。「教職に関する科目」は卒業要件に含めない。
4. 履修モデル
各コースの履修モデルは資料 3 に示す。
5. 卒業研究についての考え方
卒業研究は 4 年間にわたる学習の成果を「卒業制作」としてまとめ「発表」するものであり、作品が一定の水準に達していることに加えて、自分が何を表現しようとしたのか、そのためにどのような技術・技法を用いたのかを示すことが求められる。卒業制作には体系的にまとまった知識や技術が必要であり、発表を行うことでディプロマ・ポリシーの達成度を評価する指標となる。
卒業研究として 1 年間にわたって作品制作に取り組む場合、実技を 4 時間×週 3 回×30 週、用いる技法や表現意図や題材の調査研究として講義を 2 時間×週 2 回×30 週、さらに時間外学習として調査研究及び創作の時間を 300 時間程度要する。また、発表に要する時間を考慮すると、卒業研究 10 単位は適切と考える。
6. 他大学における授業科目の履修
本学は、「大学コンソーシアム岡山」単位互換制度を導入している。この制度で修得した単位は「単位互換により修得した科目」として、「他学部・他学科専攻科目」と合わせて 14 単位を上限として卒業・進級に必要な科目・単位に加えることができる。
7. 留学生への履修指導や生活指導等についての配慮
本学では、グローバルセンターと留学生課が中心となり、他部署と協働して留学生への支援を行なっている。
まず入学後の新入生オリエンテーションで、履修モデルを提示している。その後は、各年次の前期及び後期の開始時に行うオリエンテーションで、単位の修得状況を確認しながら履修指導を行っている。在籍管理については、毎日の出席管理等を通じて留学生課が中心となって把握している。
生活指導等は、留学生課が中心に留学生対象のオリエンテーションを入学時や長期休暇の前後に実施し、日本での生活状況を把握し、在留活動に関する違法行為の注意喚起を行っている。
入学時にはガイドブック「充実した留学生活のために」を配付し、留学生が学生生活を送る上での必須項目（在留手続き、緊急時対応、生活習慣、社会保険等）について細かく説明している。

-設置の趣旨（本文）-12-

VI. 編入学定員を設定する場合の具体的計画
本学科は 3 年次に 4 名の編入学定員を設定しており、「倉敷芸術科学大学編入学規程」（資料 4）に沿って受け入れる。出願資格は以下のとおりである。
(1) 大学を卒業した者および卒業見込みの者。
(2) 短期大学または高等専門学校を卒業した者および卒業見込みの者。
(3) 修業年限が 2 年以上で、 総授業時間数が 1,700 時間以上または 62 単位以上の専修学校の専門課程を修了した者および修了見込みの者。
(4) 大学 2 年次以上を修了した者またはこれに準ずる者と本学が認めた者、および修了見込みの者で 62 単位以上修得した者または修得見込みの者。
(5) その他、上記と同等以上の学力があると本学が認めた者。
3 年次編入の場合の既修得単位については「編入学時の単位認定における申し合わせ」（資料5）に基づき、Basic Program 20 単位、Advanced Program 42 単位を認定することができる。科
目ごとに個別認定しても、科目をまとめて一括認定しても、併用してもよい。
なお、Basic Program の Core 科目が全て必修科目となっているため、編入学の初年度はAdvanced Program の履修科目数が限られる。また、3 年次にコースを選択しなければならない
ため、事前に相談を行い極力学生の志望する分野の教員が担当できるよう編成を行う。
編入時の履修モデルを資料 6 に示す。

VII. 教育実習の具体的計画
1. 実習の目的
本学科は、中学校教諭一種免許状（美術）及び高等学校教諭一種免許状（美術）の取得を目的とする教職課程を設置するとともに、教職課程の質の向上や学生に対する責任ある教職指導に全学的かつ組織的に取り組むため、教職・学芸員課程運営委員会を設けている。
教育実習Ⅰのうち、事前指導では教育実習に対するレディネスを高めること、教員として最低限必要とされる実践的な指導力を身につけることを目的としている。教育実習Ⅱ・Ⅲ（現場実習）は、授業見学や授業実習、ホームルーム活動などを通じて教育実践を体験することによって教職への能力・適性について自己確認を行うことを目的としている。
2. 実習先の確保の状況
学校法人加計学園の設置校である岡山理科大学附属中学校・高等学校（岡山市）、関連グループである学校法人吉備高原学園が設置している吉備高原学園高等学校（吉備中央町）、学校
法人広島加計学園が設置している英数学館中学校・高等学校（福山市）を実習校として、30 名程度の枠を確保している（資料 7）。
公立の中学校・高等学校としては、岡山県立鴨方高等学校、岡山県立総社南高等学校と教育実習協力校となる教育連携協定を締結して、教育実習Ⅰの一環としての見学実習を行っている。また、近隣の倉敷市立連島中学校、倉敷市立連島南中学校も教育実習協力校としての承諾を得て、教職実践演習の一環としての見学実習を行っている。
なお、教育実習の希望者数が上記の実習受入れ可能数を超過した場合は、学生の出身校にて実習を実施することがある。この場合は、当該学生の出身校および当該校の行政区教育委員会
へ申し込み、所定の単位時間数の実習申込手続きを経て実施している。

-設置の趣旨（本文）-13-

3. 実習先との契約内容
教育実習校に対しては「教育実習実施要領」を提示し、実習内容の理解を得た上で承諾を受けている。
4. 実習水準の確保の方策
中学校教諭免許状取得のためには、教育実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲを、高等学校教諭免許状の取得のためには、教育実習Ⅰ・Ⅱをそれぞれ必修としており、免許状の種類によらず、Ⅰ～Ⅲのすべてを履修することが望ましいとして指導している。
3 年次に配当している教育実習Ⅰ（事前事後指導）を履修するにあたって、2 年次末での指定
科目での単位取得状況をもとに履修判定を行っている。
教育実習Ⅰは、「教育実習成績評価票・評価モデル」（令和 2 年度岡山県・岡山市教員等育成協議会作成）を履修者に提示し、自分の現状と教育実習で求められる水準との比較をすることで目標を立てるように指導している。事前指導の履修状況を見て、実習生としてふさわしくないと判断される場合は、以降の実習を認めないことを学生便覧に明記して、指導を行っている。3 年次後期は模擬授業に重点を置き、現場実習に向けての準備を整えるようにしている。
また、1 年次後期から 4 年次後期まで、半期ごとに「教職履修カルテ」を作成することを通して、学修活動のふり返りをもとに、次の半期の目標を設定して計画的に学修するように指導している。
5. 実習先との連携体制
教職・学芸員課程運営委員会を窓口として、実習先の学校と協議し、実習内容の指導方針についての共通理解ができる体制を整えている。
また、教育実習期間中は、教職課程専任教員が教育実習校を巡回し、教育実習校との打ち合
わせ、学生指導援助、研究授業の参観等を行うとともに、実習生からの相談や教育実習校からの問い合わせ等に対応できる実習体制を整備している。
6. 実習前の準備状況（感染予防対策・保険等の加入状況）
教育実習Ⅱ（現場実習 A）及び教育実習Ⅲ（現場実習 B）の履修者には、事前に風疹・麻疹の抗体検査を義務付けている。また保険に関しては、学研災付帯賠償責任保険への加入を義務付
けている。
7. 事前・事後における指導計画
教育実習事前・事後における指導計画は、以下のとおりとなっている。
【事前指導】
第1回

教育実習序論（教職課程教員による指導 6 時間）

第2回

教育実習の内容と方法（教職課程教員による指導 6 時間）

第3回

学習指導案の作成（教科別の指導 6 時間）

第4回

模擬授業（教科別の指導 6 時間）【事後指導】
第5回

教育実習実施後の評価及び課題の検討（教職課程教員による指導 3 時間）

第6回

教育実習に関する総合レポートの作成（教職課程教員による指導 3 時間）-設置の趣旨（本文）-14-

8. 教員及び助手の配置並びに巡回指導計画
教職課程教員と各教科に係わる学科の専任教員が実習校を巡回し、実習校の教育実習担当教員と協議及び学生の指導を行っている。
9. 実習施設における指導者の配置計画
教職課程専任教員と学務部教務課が教育実習校の窓口となり、各教育実習校での受入れ人
数、実習計画、実習担当教諭の配置を確認している。
実習開始後は教職課程教員が実習担当教諭と緊密に連絡を取り合い、実習状況を把握し、実習生に対して助言・指導できる体制を構築している。
10. 成績評価体制及び単位認定方法
教育実習Ⅱ（現場実習 A）及び教育実習Ⅲ（現場実習 B）の成績評価は、実習受入校が作成した成績評価票や教育実習録などの資料にもとづいて、教職課程専任教員が協議して評価している。

VIII. 取得可能な資格
中学校教諭一種免許状（美術）、高等学校教諭一種免許状（美術）及び博物館学芸員資格の取得が可能である。

IX. 入学者選抜の概要
1. 選抜方法及び選抜体制
本学で実施する入学者選抜の種別、区分と、アドミッション・ポリシーとの相関は資料 8 に示す。
入学者選抜の区分や内容については、入試広報センター及び入試広報部でアドミッション・
ポリシーや募集実績、各学部・学科からの要望等を踏まえて検討し案を作成し、入試広報委員
会での審議を経て学長が決定している。
入学者選抜の実施にあたっては、科目ごとに選出した問題作成委員と入試広報センター、入試広報部が綿密な打ち合わせと複数回の校正を実施している。また、監督実施要項を作成し、監督者説明会を開催する。
合否判定においては、入試広報センターと当該学科で原案を作成し、入学委員会及び教授会で審議し、学長が合格者を決定している。
2. 留学生の受入れ芸術学部では外国人留学生を積極的に受け入れるため、外国人留学生選抜を実施する。出願
資格において日本語能力については、「公益財団法人日本国際教育支援協会が実施する「日本語能力試験」N2 合格程度の日本語能力を有すること」とし、入学までに日本語能力試験 N2 以
上、または日本語検定協会が実施する「J.TEST」A-C レベルを受験し、結果を提出することを求めている。
また、経費支弁能力については、本学所定の様式にて、経費支弁の引受け経緯、学費の支弁
方法を経費支弁者本人が明記することを求めている。日本語能力、経費支弁能力に関する提出書類については、入試広報部と留学生課でチェックを行っている。

-設置の趣旨（本文）-15-

外国人留学生の在籍管理については、毎日の出席管理等を通じて留学生課が中心となって把握している。
3. 社会人の受入れ本学において社会人は、「学び直しや新しい分野の学修を志す企業等の在職者、離職者、主婦等」と定義している。
社会人入試の出願資格は、入学時に満 21 歳に達する者で、社会人の経験を有し、かつ下記のいずれかに該当する者としている。
(1) 高等学校（中等教育学校の後期課程を含む）を卒業した者。
(2) 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者。
(3) 学校教育法施行規則第 150 条の規定により，高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者。

X. 教員組織の編制の考え方及び特色
1. 教員配置の考え方
本学部の教育上の目的及びディプロマ・ポリシーをふまえ、アートとデザイン、メディア、
デジタル技術を融合して未来のアート人材を養成する教育研究を展開し、芸術分野を包括的にカバーできるようにするために、これらの教育・研究分野にふさわしい専門性を持つ教員をバ
ランス良く配置する。
現在の専任教員数は 17 名であり、職位の内訳は、教授 9 名、准教授 5 名、講師 3 名である。
学位保有状況は、博士 2 名、修士 7 名、学士 5 名、准学士 2 名、専門士 1 名である。就任予定者はすべて担当科目に関する研究業績・教育経験又は実務経験を有しており、本学科の教育にふさわしい人材である。
2. 中心的学問分野、及び教育課程上中心的な科目、必修科目の教員配置
本学科の中心的な学問分野は、芸術学（芸術学・芸術史・美術・工芸）、デザイン学 （デザイン・イラスト・アニメーション・マンガ・動画）、情報学（コンピュータグラフィックス・
プログラミング・デジタルゲーム・XR・UI など）である。これらの学問分野を包括的かつ各分
野の専門性を深く学ぶことができるように、本学科のカリキュラムは PBL 科目、理論系科目、導入科目、拡張科目、発展科目、博物館学芸員科目、卒業研究・芸術特論で構成する。
教育課程上の中心的な科目として、地域と連携して課題解決型の実践的な教育を行う PBL 科
目、1 年次及び 2 年次で学んだ基礎を踏まえた上で 3 年次よりコースに分かれてより高度な知識や技術を学ぶ発展科目、ならびに卒業研究があり、これらの科目は本学科の専任教員が担当する。
必修科目は、「コンピュータ演習」と「卒業研究」である。「コンピュータ演習」は、制作に必要なアプリケーションの基本的操作を学ぶ科目として非常勤の教員を配置する。4 年次に集大成として作品制作等を行う「卒業研究」は、本学科の教員全員が担当する。
3. 実務経験を有する教員の活用
実務経験を有する教員として、ここでは専門分野における学外での実務経験を概ね５年以上有する教員として定義する。本学科では、専任教員 17 名のうち 8 名が実務経験を有する。その内訳は、絵画分野 1 名、プロダクトデザイン分野 1 名、イラストレーション分野 1 名、コミッ-設置の趣旨（本文）-16-

クイラスト分野 1 名、マンガ分野 1 名、アニメーション分野 1 名、動画分野 1 名、Web メディア
分野 1 名である。このことにより、幅広く芸術分野に興味を持つ学生に対して広い視野と作品制作を行う上で必要な実践力を涵養する教育が可能となっている。
4. 教員の年齢構成、完成年度までに定年を迎える教員
芸術学部芸術学科専任教員の年齢・性別の構成は資料 9 のとおりとなっている。年齢構成はバランスが取れている。女性教員の割合は 24％（4/17)である。
なお、完成年度に定年を迎える教員が 2 名いるが、教員配置の年次計画に沿って後任を採用する予定である。

XI. 研究の実施についての考え方、体制、取り組み
全学的な研究支援体制としては、研究・地域連携センターを中心として、学内での情報共有の一元化を図るとともに、本学の研究シーズを学外に効果的に発信できるよう、ホームページ
を中心に情報発信方法の見直しを実施している。
芸術学部としては、主に地域連携の観点から、シーズと学外ニーズのマッチングを行う手立てとして、本学教員の教育研究業績データベースを整備し、ホームページの更新を機会に、1）
教員名、2）所属組織、3）キーワード、4）研究テーマのそれぞれの方法に応じて検索が行える
よう、利便性を向上させている。
また、受託研究・共同研究の相談・申込・実施までの相談窓口として、本学ホームページの更新を機会に、一連の流れを可視化して掲載することにより、相談者等からのアプローチを容易にしたことで、デザインやイベントの実施依頼が多くなり、研究・創作活動や外部資金の獲得につながっている。

XII. 施設、設備等の整備計画
1．校地、運動場の整備計画（1）校地の整備計画
本学のキャンパスは、高梁川河口近くの小高い山の上にあり、瀬戸内海の島々を眺望できる景観の良い場所に位置している。JR 新倉敷駅と JR 倉敷駅からはそれぞれ路線バスを運行しており、さらに、大学と JR 茶屋町駅間、大学と JR 井原駅間には、無料の通学バスを運行している。
キャンパス内の高低差はほぼ無く、キャンパス内の移動は容易である。
校地面積は 260,544 ㎡で、大学設置基準（14,080 ㎡）を十分満たしている。
（2）運動場の整備計画
運動場面積は 80,043 ㎡で、グラウンドはサッカー、野球等の練習場として利用している。
また、附属施設であるヘルスピア倉敷には、テニスコート 6 面、フットサルコート 2 面、アイ
ススケートアリーナがあり、正課活動や正課外活動で利用している。
（3）学生の休息等空地の整備状況
学生が自由に使えるスペースとして、25 号館を 24 時間、6 号館（厚生会館）の一部を 21時まで開放している。また、体育館隣にクラブハウス兼学生控室を設置している。1 号館前の中庭、芸術学部棟の中庭など屋外にテーブルや椅子を設置して、開放感のある憩いの場となっている。

-設置の趣旨（本文）-17-

2．校舎等施設の整備計画
校舎面積は 42,893 ㎡であり、大学設置基準（13,005 ㎡）を十分満たしている。
専任教員全員には全て個人研究室を割り当てている。講義室 26 室、演習室 19 室、実験実習
室 82 室、情報処理学習施設 2 室、語学学習室 1 室があり、教育研究及び授業を行う上で、十分な環境が確保されている。
各講義室にはプロジェクター等の視聴覚設備を配置し、一部講義室については、持ち運び式のプロジェクターで対応している。また ICT（情報通信技術）を用いた教育を充実させるため、情報処理学習施設の他に、通常講義室 4 部屋に学生のための情報コンセントを整備している。
3．図書等の資料及び図書館の整備計画
図書館（4 号館）の蔵書数は約 110,000 冊、延床面積 1,445.97 ㎡、閲覧席数は 255 席を備えている。資料の検索については、蔵書検索（OPAC）用端末 4 台、インターネット兼用端末 8 台を設置している。電子ジャーナルやデータベースなどは、基本的に学内 LAN に接続しているパソコンであれば、図書館外からも検索可能である。
国立情報学研究所の NACSIS－CAT/ILL をはじめ、国立国会図書館、岡山県図書館間相互貸借システムなどを利用して、ILL（図書館間の相互貸借）を行っている。学内からの ILL の受付は、
Web から申し込むことができる。この他、BLDSS による文献取り寄せも可能である。
また、岡山県大学図書館協議会で協定を結び、本学の学生証の提示で、県内の他大学図書館の利用が可能となっている。

XIII.

管理運営及び事務組織

1. 教学面における管理運営体制
本学の教育、研究・創作、学生支援及び管理運営に関する重要事項の審議並びに連絡調整を行うため学長会議を置いている（資料 10）。審議事項は次のとおりである。
① 教育、研究・創作活動及び学生支援に関すること。
② 環境・施設整備に関すること。
③ 内部質保証に関すること。
④ 地域連携及び社会貢献に関すること。
⑤ 諸規程の制定及び改廃に関すること。
⑥ 大学協議会の事前審議に関すること。
⑦ その他管理運営に関すること。
学長会議の構成員は、
学長
副学長
各研究科長
各学部長
大学事務局長その他学長が特に必要と認めた者であり、教育開発センター長、学生支援センター長、事務局次長も構成員となっている。学長
会議は学長が議長となり毎週開催し、決定事項は大学協議会に附議もしくは報告し、大学協議会が機関決定している。

-設置の趣旨（本文）-18-

教授会は、専任の教授、准教授、講師及び助教が構成員であり、毎月 1 回定例の教授会を開き、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べる（資料 11）。
① 学生の入学、卒業② 学位の授与
また、教育研究に関する重要な事項で教授会へ意見を聴くことが必要な件については、学長
裁定第 2 号に定めている（資料 12）。
① 教育課程の編成② 教員の教育研究業績の審査③ 教育、研究の組織並びに教育内容に関する事項④ 予算並びに施設設備に関する事項⑤ 学生定員並びに学生納付金に関する事項⑥ 学生の表彰、懲戒及び身上に関する事項⑦ 学生の厚生補導に関する事項⑧ 学則、大学院学則の改正に関する事項
学長会議を中心とする教学面の全学管理運営体制は図 3 のとおりである。全ての全学委員会、センター等を「方針・意思決定に関する組織」「運営・業務執行に関する組織」「内部質保証に関する組織」の 3 つに大別して、全学管理運営体制における各組織の役割を位置づけている。
図3

全学の管理運営体制図

2. 事務組織体制
本学の事務組織体制は図 4 のとおりとなっている。課外教育活動、奨学金、保健指導、キャリア支援等の厚生補導は、学務部のそれぞれの課が中心となり担当している。

-設置の趣旨（本文）-19-

図4

事務組織図
大 学 事 務 局

庶

務

部

庶
施

務
設

管

課
理

課

経

理

部

経

理

課

学

務

部

教

務

課

学

生

課

健

康

支

援

課

キ ャ リ ア 支 援 課
入部

入グ ロー バル セン ター

留

図 書 館 事 務 室

事

加

XIV.

試

計

広

美

報

術

試

広

学

報
生

務

課
課
課

館

自己点検・評価

1. 大学の自己点検・評価「倉敷芸術科学大学自己点検・評価規程」（資料 13）に基づき、全学、及び各学部・研究科
において次の項目について実施している。
(1)

目標・方針に関すること(2)

教育体制に関すること(3)

教育課程・学習成果に関すること(4)

学生の受け入れに関すること(5)

学生支援に関すること(6)

研究・創作及びその体制に関すること(7)

国際化の推進に関すること(8)

社会連携及び地域貢献に関すること(9)

教育研究環境の整備に関すること(10)

大学運営及び財務に関すること(11)

内部質保証に関すること(12)

その他、自己点検・評価に関すること

2. 自己点検・評価の実施体制
自己点検・評価体制は図 5 に示すとおり、自己点検・評価の実施にあたっては、学長、副学長、各学部長・研究科長、各センター長、大学事務局長、大学事務局次長を構成員とした自己点検・評価委員会（資料 14）を設け、内部質保証に係る全学の方針並びに計画策定、計画の推進、自己点検・評価の実施及び改善計画を策定している。
さらに、学外の有識者を外部委員として任命し、大学評価委員会を年 2 回程度開催して学外からの意見を聴取する機会を設け（資料 15）、その意見を中期計画、事業計画等に反映している。

-設置の趣旨（本文）-20-図5

自己点検・評価体制

学長会議

P

大学評価委員会

DA

改善結果・計画の報告

方針提示

外部評価

C
自己点検・評価委員会
実施・計画策定の依頼

P
D

A

C

D
C

事務

A

A

D

センター

A

P
D

A

C

研究科

学部
教員
P

P

P
D

A

D
C

C

D
C

教員

職員
A

D
C

C

学部自己点検・
評価委員会

P

P

P

P

A

部 会

部 会

部 会

部 会

部 会

A

D
C

3. 結果の活用・公表
毎年度自己点検・評価報告書を作成し、ホームページの情報公開にて公表している。

XV. 情報の公表
教育研究活動等の状況に関する情報について、社会に対する説明責任を果たすため、本学のホームページ内に「情報公開」ページを設け、積極的に情報の公開を行っている。
情報公開：https://www.kusa.ac.jp/about-university/outline/
各項目には、以下の情報を掲載している。
1. 大学の教育研究上の目的に関すること
建学の理念、教育研究上の目的および人材養成の目的、ミッション（社会的使命）、3 つのポリシー
2. 教育研究上の基本組織に関すること
大学組織表
3. 教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
専任教員数、教員情報
4. 入学者に関する受け入れ方針及び入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること-設置の趣旨（本文）-21-

学生情報、卒業（修了）・就職・進学の状況、資格取得等の実績
5. 授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること
カリキュラム・ポリシー、カリキュラムツリー／カリキュラムとディプロマ・ポリシーの関与表、履修モデル、Web シラバス、授業評価アンケート集計結果、年間授業日程
6. 学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること
学修情報：学修の成果に係る評価の基準、カリキュラム
卒業（修了）認定情報：ディプロマ・ポリシー、学位授与数
7. 校地、校舎等の施設及び施設その他の学生の教育研究に関すること
主な交通手段（大学へのアクセス）、校地・校舎等の施設（キャンパスマップ）
附属施設へのリンク、耐震化率
8. 授業料、入学料その他の大学が徴収する費用に関すること
9. 大学が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
障がいのある学生支援、心身の健康支援、就職支援、学習支援、学生生活支援、留学生
支援
A. 基本情報
寄附行為、役員名簿、学則、大学ガバナンス・コード及び大学ガバナンス・コードへの対応
B. 内部質保証の方針
関係規程、ビジョン・アクションプラン、事業計画、自己点検・評価
本学に対する大学評価（認証評価）結果
C. 社会貢献、産官学連携、大学間連携に関する情報
大学間連携・産官学連携、社会貢献活動
D. 教職課程に関する情報
E. 研究活動における不正行為の防止及び対応について
F. 動物実験に関する情報
G. 危機管理に関する情報（南海トラフ巨大地震被災を想定した事業継続計画（BCP)）
I. 大学の設置等に係る提出書類
a．設置届出書・収容定員関係届出書
b．設置計画履行状況報告書
c．改善意見等対応状況報告書
II. 高等教育の修学支援新制度
III. 財務情報

XVI. 教育内容等の改善を図るための組織的な研修等
本学は「倉敷芸術科学大学ビジョン 2031」「倉敷芸術科学大学アクションプラン 20212026」に沿った事業計画に基づき、学長を中心とした全学的なマネジメント体制を再構築し、併せてビジョンやアクションプランの内容・方針を周知する研修を実施してきた。また A&S 教
育を柱とした教育改革の実践に向けて、全教職員を対象に、学長が本学の目指す将来像、教育改革の内容、実施にあたっての方策などを説明し、教職員の理解と協力を得るために組織的なFD/SD 研修をたびたび開催している。
今年度は、全学や学部、センターで事業計画に沿って研修計画（資料 16）を立てて実施して-設置の趣旨（本文）-22-

いる。アクションプランの柱のひとつであるキャンパスのビジュアルプロジェクトについての実施状況に関する研修や、来年度から本格実施される A&S 教育への意識向上を目的とした研修、新しく導入する LMS（Learning Management System）についての研修会等を計画している。
昨年度芸術学部が主催した FD 研修会の具体例としては、昨年度、練馬区立美術館館長秋元雄史氏を招き「新時代のアート、工芸の提案と広域的なアートエリアの創出

GO FOR KOGEI ART

PROJECT」と題した講演会の実施があり、伝統的な文化価値再評価、そこからの新たな産業活動へ転換する取り組みについて事例が紹介された。
また、大学職員に必要な知識・技能を習得し、資質向上を目的とした研修は「人材育成研修」として、法人本部で年間計画を策定し実施している（資料 17）。研修内容は、高等教育、部下の育成、財務・会計、労務管理等である。

XVII. 社会的・職業的自立に関する指導等及び体制
1. A&S 教育におけるキャリア支援科目の設定
Basic Program の Standard 科目は、本学の学修で必要とされる技法や社会で活躍するための汎用的技能を身につけることを目的とした基盤的な科目であり、この中に自分の将来を主体的に設計する能力や社会に適応する能力を身につけることを目的としてキャリア科目群に「キャリアデザインⅠ」「リーダーシップ実践」「マナーマイスター」を配置している。
2. 学生支援センター及びキャリア支援課の取り組み
教員が構成員となっている学生支援センターを設置し、専門的な支援体制をおこなっている。
在学生には、学生窓口として学生一人ひとりのニーズのきめ細かな対応を行うとともに、社会的・職業的自立を図り必要な能力を培うために、キャリアガイダンスや各種セミナーを低学年から実施している。
就職に関する事項を審議するために、就職委員会を設けている。就職委員会では、就職に関係する情報の確認や学生の進路・就職活動を円滑に進めるための検討を行う役割を担っている。
また、就職委員と学科教員が連携し、学生の就職ガイダンス等行事への出席を促すとともに、
学生アセスメント調査、進路調査票により、個々の学生の希望進路や就職意識を把握し、キャ
リア支援課と情報の共有を図り、必要な支援を行っている。さらに、各ゼミ教員と協力して、内定の把握に努め、キャリア支援課に定期的に報告がなされる体制を構築している。
個別の内容については以下のとおりである。
(1) キャリアハンドブック
キャリア支援課では、就職活動を間近に控えた 3 年次生を中心に進路を考えるうえでの指針となるよう、就職活動の流れや進め方、自己分析や業種・業界研究の進め方、エントリー
シートの記入方法、筆記試験や面接試験の内容と対応方法など、就職活動に役立つ具体的な情報をまとめた「キャリアハンドブック」を作成して HP で公開している。
(2) キャリアガイダンス
令和 5 年度にキャリア支援課が実施する予定の就職支援行事は資料 18 のとおりである。キャリアガイダンスは、1・2 年次生から実施しているが、特に 3 年次生のガイダンスは、「就活の流れ解説」→「自己分析・自己ＰＲ」→「業界職種研究と適職診断」→「履歴書・エントリー
シート」→「ビジネスマナー講座」→「面接講座」など段階的に実施している。また、2～4 年
次生の留学生を対象としたガイダンスも年 2 回開催し、海外及び日本での就職を希望する学生-設置の趣旨（本文）-23-

への支援を行っている。毎回のガイダンス終了後に学生アンケートを取り、学生個々の就活意識について把握、学生からの質問等には個別に電話連絡するなどして対応している。
(3) 学生アセスメント調査「GPS－Academic」
1・3 年次生が「GPS－Academic」を受検している（1 年次生・5 月、3 年次生・10 月）。学生の「考え抜く力」・「チームで働く力」・「前に踏み出す」・「何を学ぶか・どのように学ぶか・どう活躍するか」等をアセスメントし、その診断結果を学科内で共有し、学生との個別面
談、教育懇談会での面談の資料として活用している。
(4) 就職支援
就職活動における質問、不安、悩みなどの対応ができるようにメール等で学生対応にあたっている。就職支援に向けた面接や履歴書指導のほか、就職に関する相談もキャリア支援課で随時受付し、学生に対するきめ細やかな就職支援を行っている。また、4 年生を対象にハローワー
クの学卒ジョブサポーターによる個人相談も定期的に実施している。
(5) 企業懇談会
企業担当者と教職員が情報交換を行う、企業懇談会を開催し、就職先の開拓や採用情報の入手に努め、最新の情報を学生に伝えるようにしている。
(6) 就職支援システム
全学生が利用できる就職支援システムを運営している。このシステムは、ID とパスワードを入力することにより、どこでも容易に必要な情報を取り出すことができるようになっている。
主な掲載事項は次のとおり。
・本学に届いた求人情報などの掲載
・ビデオライブラリー：就職ガイダンス等の映像を公開
・履歴書（下書き用）などをダウンロード
・就職ガイダンスなどの予定
・全国の合同説明会検索
・インターンシップ情報・各学科の就職委員(7) 卒業生に対する支援
在学生と同様に、卒業生に対する求職支援を行っている。既卒者向けの求人情報は、キャリア支援課 HP に随時掲載しており、ID とパスワードを入力することにより、学外から情報を入手できるようにしている。また、必要に応じて個人相談ができる体制を整えている。

-設置の趣旨（本文）-24-