CERI 有 害 性 評 価 書

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテル
2,3-Epoxypropyl phenyl ether

CAS 登録番号：122-60-1

http://www.cerij.or.jp

CERI 有害性評価書について
化学物質は、私たちの生活に欠かせないものですが、環境中への排出などに伴い、ヒトの健康のみならず、生態系や地球環境への有害な影響が懸念されています。有害な影響の程度は、有害性及び暴露量を把握することにより知ることができます。暴露量の把握には、実際にモニタリング調査を実施する他に、特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の促進に関する法律 (化学物質排出把握管理促進法) に基づく化学物質の排出量情報の活用などが考えられます。
CERI 有害性評価書は、化学物質評価研究機構 (CERI) の責任において、原版である化学
物質有害性評価書 (http://www.safe.nite.go.jp/data/sougou/pk_list.html?table_name=hyoka_risk)を編集したものです。実際に化学物質を取り扱っている事業者等が、化学物質の有害性について、その全体像を把握する際に利用していただくことを目的としています。
予想することが困難な地球環境問題や新たな問題に対処していくためには、法律による一律の規制を課すだけでは十分な対応が期待できず、事業者自らが率先して化学物質を管理するという考え方が既に国際的に普及しています。こうした考え方の下では、化学物質の取り扱い事業者は、法令の遵守はもとより、法令に規定されていない事項であっても環境影響や健康被害を未然に防止するために必要な措置を自主的に講じることが求められ、自らが取り扱っている化学物質の有害性を正しく認識しておくことが必要になります。このようなときに、CERI 有害性評価書を活用いただければと考えています。
CERI 有害性評価書は、化学物質の有害性の全体像を把握していただく為に編集したものですので、さらに詳細な情報を必要とする場合には、化学物質有害性評価書を読み進まれることをお勧めいたします。また、文献一覧は原版と同じものを用意し、作成時点での重要文献を網羅的に示していますので、独自に調査を進める場合にもお役に立つものと思います。
なお、化学物質有害性評価書は、新エネルギー･産業技術総合開発機構 (NEDO) からの委
託事業である「化学物質総合評価管理プログラム」の中の「化学物質のリスク評価およびリスク評価手法の開発プロジェクト」において作成したものです。

財団法人化学物質評価研究機構
安全性評価技術研究所

ii

目

次

1． 化学物質の同定情報...................................................................................................................... 1
2． 我が国における法規制 .................................................................................................................. 1
3． 物理化学的性状.............................................................................................................................. 1
4． 発生源情報 ..................................................................................................................................... 2
5． 環境中運命 ..................................................................................................................................... 4
5.1 大気中での安定性....................................................................................................................... 4
5.2 水中での安定性........................................................................................................................... 4
5.2.1 非生物的分解性.................................................................................................................... 4
5.2.2 生分解性................................................................................................................................ 4
5.3 環境水中での動態....................................................................................................................... 5
5.4 生物濃縮性 .................................................................................................................................. 5
6． 環境中の生物への影響 .................................................................................................................. 5
6.1 水生生物に対する影響 ............................................................................................................... 5
6.1.1 藻類に対する毒性 ................................................................................................................ 5
6.1.2 無脊椎動物に対する毒性 .................................................................................................... 5
6.1.3 魚類に対する毒性 ................................................................................................................ 5
6.2 環境中の生物への影響 (まとめ)............................................................................................... 6
7． ヒト健康への影響.......................................................................................................................... 6
7.1 生体内運命 .................................................................................................................................. 6
7.2 疫学調査及び事例....................................................................................................................... 6
7.3 実験動物に対する毒性 ............................................................................................................... 6
7.3.1 急性毒性................................................................................................................................ 6
7.3.2 刺激性及び腐食性 ................................................................................................................ 7
7.3.3 感作性 ................................................................................................................................... 7
7.3.4 反復投与毒性........................................................................................................................ 7
7.3.5 生殖・発生毒性.................................................................................................................... 8
7.3.6 遺伝毒性................................................................................................................................ 9
7.3.7 発がん性.............................................................................................................................. 10
7.4 ヒト健康への影響 (まとめ) .....................................................................................................11
文

献 ............................................................................................................................................... 13iii

1．化学物質の同定情報
物質名

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテル

化学物質排出把握管理促進法
化学物質審査規制法
CAS登録番号
構造式

フェニルグリシジルエーテル
1, 2-エポキシ-3-フェノキシプロパン
政令号番号 1-57
官報公示整理番号 3-559
122-60-1
O
CH

CH 2

H2C
O

分子式
分子量

C9H10O2
150.18

2．我が国における法規制
法 律 名
化学物質排出把握管理促進法
消防法
労働安全衛生法項
目
第一種指定化学物質
危険物第四類第三石油類
名称等を通知すべき危険物及び有害物、変異原性が認められた既存化学物質

3．物理化学的性状
項
目
外
観
融
点
沸
点
引
火
点
発
火
点
爆 発 限 界

特 性
無色液体
3.5℃
245℃
110℃ (密閉式)
データなし
データなし

値

出
典
IPCS, 1999
IPCS, 1999
IPCS, 1999
Gangolli, 1999

比重
蒸 気 密 度蒸気
圧分 配 係 数解 離 定 数土壌吸着係数溶
解性1.11 (20℃/4℃)
5.18 (空気 = 1)
1 Pa (20℃)
log Kow = 1.61 (推定値)
解離基なし
Koc = 41 (推定値)
水：2.4 g/L (25℃)
有機溶媒：オクタン：可溶
アセトン、トルエン：混

Verschueren, 2001
計算値
Verschueren, 2001
SRC:KowWin, 20051

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SRC:PcKocWin, 2005
Gangolli, 1999
US.NLM:HSDB, 2005

項

目

特

性 値
和
8.34×10-2 Pa･m3/mol (25℃、測定値)
1 ppm = 6.25 mg/m3
1 mg/m3 = 0.160 ppm

ヘンリー定数換 算 係 数
(気相、20℃)

出典

SRC:HenryWin, 2005
計算値

4．発生源情報
製造・輸入量等

4.1

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの 2001 年度の製造･輸入量は 100～1,000 トンの範囲となっている (経済産業省, 2003)。
用途情報

4.2

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは、エポキシ樹脂・アルキッド樹脂の反応性希釈剤、繊維の改質剤、合成樹脂・農薬の補助剤として使用されている (製品評価技術基盤機構, 2006)。
排出源情報

4.3
4.3.1

化学物質排出把握管理促進法に基づく排出源

化学物質排出把握管理促進法に基づく「平成 15 年度届出排出量及び移動量並びに届出外排出量の集計結果」(経済産業省, 環境省, 2005a) (以下、2003 年度 PRTR データ) によると、2,3-エ
ポキシプロピルフェニルエーテルは 1 年間に全国合計で届出事業者から大気へ 155 kg 排出され、廃棄物として 308 kg、下水道に 57 kg 移動している。公共用水域及び土壌への排出はない。また届出外排出量としては対象業種の届出外事業者から 1 kg 未満、非対象業種から 766 kg の排出量が推計されている。家庭及び移動体からの排出量は推計されていない (経済産業省, 環境
省, 2005b)。

a.

届出対象業種からの排出量と移動量 (表 4-1)
届出対象業種からの 2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの排出量のうち、多くは化学工業からの大気への排出である。
表 4-1

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの届出対象業種別の排出量及び移動量(2003年度実績) (kg/年)
届出

業種名
大気

排出量
公共用
水域

移動量

届出外

届出と届出外の
排出量合計

土壌

廃棄物

下水道

排出量
(推計)

排出計 1)

割合
(%)

化学工業

100

0

0

308

47

－

100

64

繊維工業

55

0

0

0

10

－

55

35

電気機械器具
製造業

0

0

0

0

0

＜1

＜1

0

2

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届出
業種名
大気
合計 1)

排出量
公共用
水域

155

移動量

届出外

届出と届出外の排出量合計
排出計 1)

割合
(%)

155

100

土壌

廃棄物

下水道

排出量
(推計)

0

308

57

＜1

0

(経済産業省, 環境省, 2005a, b)1) 四捨五入のため、表記上、合計があっていない場合がある。
1 kg 未満の排出量及び移動量はすべて「＜1」と表記した。
－: 推計されていない。

非対象業種、家庭及び移動体からの排出量b.

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは、非対象業種から農薬の補助剤としての使用により環境中へ 766 kg の排出量があると推計されている。また、家庭及び移動体からの排出について、2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは推計対象となっていない (経済産業省, 環境省,
2005b)。

4.3.2

その他の排出源調査した範囲では、2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルのその他の排出源の情報は得られていない。

4.4

環境媒体別排出量の推定 (表 4-2)

その際、2003 年度 PRTR データに基づく届出対象業種の届出外事業者からの排出量について
は、届出データにおける業種ごとの大気、公共用水域、土壌への排出割合を用いて、その環境
媒体別の排出量を推定した。
また、非対象業種からの排出量については、その排出形態が農薬補助剤の使用であることか
ら、すべて土壌への排出と仮定した。
以上のことから、2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは、1 年間に全国で、大気へ 155 kg、
土壌へ 766 kg 排出されると推定した。
ただし、廃棄物としての移動量及び下水道への移動量については、各処理施設における処理
後の環境への排出を考慮していない。
表 4-2

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの環境媒体別排出量 (2003年度実績) (kg/年)

排出区分
大気
公共用水域
土壌
対象業種届出155
00
対象業種届出外 1)
100
農薬
非対象業種 2)
0
0
766
合計
155
0
766
(製品評価技術基盤機構, 2006)
1) 大気、公共用水域、土壌への排出量は、業種ごとの届出排出量の排出割合と同じと仮定し、推定した。
2) 大気、公共用水域、土壌への排出量は、物理化学的性状及び用途から推定した。

3

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排出シナリオ4.5

用途情報及び 2003 年度 PRTR データ等から判断して、その主な排出経路は、農薬の補助剤として使用される際に土壌へ排出されると考えられる。

5．環境中運命
大気中での安定性 (表 5-1)

5.1

表 5-1
対 象
OH ラジカル
オゾン
硝酸ラジカル

対流圏大気中での反応性

反応速度定数 (cm3/分子/秒)
2.90×10-11 (25℃、推定値)
データなし
データなし

濃

度 (分子/cm3)
5×105～1×106

半減期
7 時間～1 日

出典：SRC:AopWin Estimation Software, ver. 1.90.(反応速度定数)

5.2
5.2.1

水中での安定性
非生物的分解性

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは、水環境中で水が付加される可能性がある。水の付加生成物としては、2,3-ジヒドロキシプロピルフェニルエーテルが推定される。
エポキシド (具体的な構造は不明) の水環境中における水の付加反応による半減期は 10～18
日 (測定値) との報告がある (Mill, 1987)。

5.2.2

生分解性

a 好気的生分解性 (表 5-2)
表 5-2

化学物質審査規制法に基づく生分解性試験結果

分解率の測定法
生物化学的酸素消費量 (BOD)注 2) 測定
全有機炭素 (TOC) 測定
高速液体クロマトグラフ (HPLC) 測定

分解率 (%)
51 注 1)(32、58、62)49 注 1) (20、60、68)
98 注 1) (97、98、98)

判定結果
良分解性

被験物質濃度：100 mg/L、活性汚泥濃度：30 mg/L、試 験 期 間 ：4 週間
出典：通商産業省 (1982) 通商産業公報 (1982 年 12 月 28 日)
注 1) 生分解性試験結果にバラツキが認められた。
注 2) 試験終了時の BOD 値は上昇中 (化学品検査協会, 1992) であり、生分解は進行しており、試験期間の延長により、分解率は上昇すると推定される。

b 嫌気的生分解性調査した範囲内では、嫌気的生分解性に関する報告は得られていない。

4

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環境水中での動態

5.3

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの蒸気圧は 1 Pa (20℃)、水に対する溶解度は 2.4 g/L(25℃) であり、ヘンリー定数は 8.34×10-2 Pa･m3/mol (25℃) であるので (3 章参照)、水中から大気への揮散は小さいと推定される。2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの土壌吸着係数(Koc) の値は 41 (3 章参照) であるので、水中の懸濁物質及び底質には吸着され難いと推定される。
以上のこと及び 5.2 の結果より、環境水中に 2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルが排出された場合は、生分解により除去されると推定され、揮散による大気中への移行は小さいと推
定される。
生物濃縮性

5.4

調査した範囲内では、2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの生物濃縮係数 (BCF) の測定値に関する報告は得られていない。しかし、2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの BCF はオクタノール/水分配係数 (log Kow) の値 1.61 から 3.5 と計算されており (SRC:BcfWin, 2005)、
水生生物への濃縮性は低いと推定される。

6．環境中の生物への影響
6.1

水生生物に対する影響

6.1.1

藻類に対する毒性調査した範囲内では、2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの藻類に関する試験報告は得られていない。

6.1.2

無脊椎動物に対する毒性調査した範囲内では、2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの無脊椎動物に関する試験報告は得られていない。

6.1.3

魚類に対する毒性 (表 6-1)

淡水魚のキンギョに対する急性毒性データのみが存在する。測定濃度に基づき算出された 96
時間 LC50 は 43 mg/L であった (Bridie et al., 1979)。
表 6-1
生物種
急性毒性
Carassius
auratus(ｷﾝｷﾞｮ)2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの魚類に対する毒性試験結果
大きさ/
成長段階

試験法/
方式

温度
(℃)

(mg CaCO3/L)

硬度

淡水
6.2±0.7 cm
3.3±1.0 g

APHA1)
止水

20±1

80

pH

エンドポイント

7.0

96 時間 LC50(m): 測定濃度1) 米国公衆衛生協会 (American Public Health Association) テストガイドライン

5

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濃度(mg/L)

文献

43(m)

Bridie etal., 1979

6.2

環境中の生物への影響 (まとめ)2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの環境中の生物に対する影響については、水生生物
では魚類の試験報告があるのみである。
魚類については、淡水魚のキンギョに対する 96 時間 LC50 が 43 mg/L であり、この値は GHS
急性毒性有害性区分 III に相当し、有害性を示す。海水魚や長期試験についての試験報告は得られていない。
以上から、2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの水生生物に対する急性毒性は、魚類に対して GHS 急性毒性有害性区分 III に相当し、有害性を示す。長期毒性についての NOEC 等は得られていない。
得られた毒性データのうち水生生物に対する最小値は、魚類であるキンギョに対する 96 時間
LC50 の 43 mg/L である。

7．ヒト健康への影響
7.1

生体内運命

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルをラットやウサギの経皮及び経口投与した場合、急速に体内に吸収され、肝臓で代謝されて尿中に 2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピオン酸及びN-アセチル- S-(2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピル)-L-システインとして排泄される。

7.2

疫学調査及び事例

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは皮膚との直接的な接触によって刺激性を､また長期の皮膚との接触ではアレルギー反応、皮膚感作性 (紅斑、浮腫、水疱、丘疹) を引き起こす。
また、職業暴露による皮膚炎は、水疱とⅡ度の化学火傷を伴う重度の症状を示し、持続性で難治性であった。

7.3

実験動物に対する毒性

7.3.1

急性毒性 (表 7-1)

単回経口投与の LD50 値は、マウスへの経口投与では 1,400 mg/kg、ラットで 2,600 mg/kg 及び4,773 mg/kg であった。
吸入暴露では、雄 SD ラットに 4 時間エアロゾルで全身吸入暴露した試験で、おおよその致死濃度は 323 ppm であった。
経皮投与では、ラットの LD50 値は 2,160 mg/kg で、ウサギでは 1,665 mg/kg であった。
主な急性の毒性症状としては、経口、経皮経路の大量投与により協調運動不能、運動失調、運動機能低下、呼吸麻痺で死亡した。剖検では、肝臓及び腎臓に広汎性うっ血がみられた (化学物質毒性ハンドブック, 2000)。吸入暴露ではラットに流涙、流涎、鼻炎、肺の刺激、呼吸困
6

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難、間質性肺炎が観察された (Hine et al., 1956)。
表 7-1

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの急性毒性試験結果
マウス

ラット
2,600
4,773
ND

ウサギ

経口 LD50ND
1,400(mg/kg)
ND
吸入 LC50ND
経皮 LD50
ND
2,160
1,665
(mg/kg)
皮下 LD50
ND
760
ND(mg/kg)
ND: データなし
出典: Czajkowska and Stetkiewicz, 1972; Hine et al., 1956; Weil et al., 1963

7.3.2

刺激性及び腐食性

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルはウサギやラットの皮膚と眼に対して刺激性を有する (Czajkowska and Stetkiewicz, 1972; Hine et al., 1956; Smyth et al., 1954; Weil et al., 1963)。

7.3.3

感作性

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは、実験動物に対し皮膚感作性を有する (Rudzki and
Krajewska, 1979; Stevens, 1967; Weil et al., 1963)。

7.3.4

反復投与毒性 (表 7-2)

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの反復投与毒性については、ラット、イヌを用いた吸入暴露試験が行われており、主な影響は、刺激性に基づく脱毛と呼吸器の炎症性変化である。
経口経路での試験報告は得られていない。以下に吸入暴露試験の結果を示す。
雌雄 SD ラットに 2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの蒸気 (純度 99.6％) 0、1、12 (v/v)
ppm (0、6、75 mg/m3) を、6 時間/日、5 日/週、24 か月間全身吸入暴露した試験で、非腫瘍性変化として､12 ppm 群で特に鼻腔前部で呼吸粘膜上皮の炎症、気管上皮の落屑、再生が観察された (Lee et al., 1983)。本評価書では、12 ppm 群の鼻腔及び気管にみられた組織学的変化を指標として、この試験の NOAEL を 1 ppm (6 mg/m3)と判断した。
表 7-2

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの反復投与毒性試験結果

動物種等
ラット
SD
雄
6 匹/群
ラット
10 匹

投与方法
吸入暴露
（全身）

投与期間
2 週間
4 時間/日
5 日/週

投与量
0、29 (v/v)ppm

吸入暴露

50 日連続
7 時間/日100 ppm（ほぼ飽和濃度）1）

ラット

吸入暴露

10 週間
5 日/週

0、1、5、10、12 ppm（0、6、結果29 ppm:体重増加抑制、腎臓・肝臓・脾臓・
胸腺・精巣の萎縮、肝臓内グリコーゲンの枯渇、慢性カタル性気管炎
軽度の呼吸器刺激性
2 匹に肺の気管支周囲性･血管周囲性
炎症細胞浸潤と肝臓混濁腫脹
1 ppm：刺激性なし
5 ppm 以上：気道・皮膚刺激性

7

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文献
Terrill ＆Lee, 1977

Hine et al.,
1956
Hine et al.,
1956

動物種等

投与方法

投与期間

ラット
SD
雄
250-260g
雌180-200g
32 匹/群

吸入暴露
（全身）

90 日間
6 時間/日
5 日/週

ラット
SD
雌雄
6 週齢
100 匹/群文献

Terrill & Lee,1977

体重と行動に異常なし
血液学的検査、尿検査、病理組織学的検査に投与に関連する変化なし

吸入暴露
（全身）

24 か月間
6 時間/日
5 日/週

吸入暴露 90 日間
イヌ
ビーグル （全身） 6 時間/日
5 日/週
雄
10-12kg
6 匹/群1）本文の記載を参照のこと。

7.3.5

投与量
結
果
31 、 63 、 75 10 ppm：気道の炎症、肝臓の軽微なmg/m3）
壊死
0、1、5、12 (v/v) 5 ppm 以上：
ppm (0、6、31、
腹側部両側性脱毛：雄 10%、雌 25%
75 mg/m3)(頭・首・肩部にも高頻度)

NOAEL：1 ppm (6 mg/m3) (脱毛) (本評
価書の判断)
非腫瘍性変化 (腫瘍性変化は発がん性の節参照)

0 、 1 、 12(v/v)
ppm (0、6、75
mg/m3) （ 純 度
99.6％）

01
鼻炎
雄雌39/17640/171気管炎
雄雌13/176
13/171気管上皮落屑/再生
雄雌－－気管支炎/気管支肺炎
雄雌
2/176
3/171

Lee et al.,1983

12 ppm
136/174
16/174
136/174
7/174

NOAEL：1 ppm (6 mg/m3) （鼻腔及び気管の組織学的変化）（本評価書の判断）0、1、5、12 (v/v) 体重、摂餌量、一般状態、血液学的検
ppm (0、6、31、 査、尿検査、病理組織学的検査に投与
75 mg/m3)に関連する変化なし
脱毛なし

Terrill & Lee,
1977

生殖・発生毒性 (表 7-3)

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの生殖・発生毒性について、ラットを用いた吸入暴
露試験が行われているが、12 ppm (75 mg/m3) まで生殖毒性、催奇形性は認められなかった。
表 7-3
動物種等
ラット
SD
雌雄
F070 日齢
F08 匹/群

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの生殖・発生毒性試験結果

投与方法
投与期間
吸入暴露 F0 雄:（全身） 連続 19 日間
2 世 代 生 6 時間/日
殖毒性･
優性致死
試験

投与量
結
果
文献
Terrill
et al.,
0、2、6、11 (v/v) 雄の授精率、胎児数、生存率、哺育項
1982
ppm (0、13、38、 目等の生殖検査項目に有意な変化なし
69 mg/m3)
体重変化なし8

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動物種等
ラット
SD
雌
約 200g25 匹/群

7.3.6

投与方法
投与期間
投与量
結
果
吸入暴露 妊娠 4-15 日目 0、2、6、12 (v/v) 母動物毒性なし（全身） 6 時間/日
ppm (0、13、38、 胎児毒性・催奇形性なし
20 日目に胎児 75 mg/m3)
催 奇 形 性 検査
試験

文献

遺伝毒性 (表 7-4)

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは化学的にエポキシド構造を有しており、巨大分子のタンパク質や DNA と結合しやすいエポキシド化合物の特徴を持っている (Greene et al.,1979)。2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの遺伝毒性については、in vitro の CHO 細胞を用いた遺伝子突然変異試験・染色体異常試験で陰性、in vivo の小核と染色体異常試験、マウス
精巣 DNA 合成、優性致死試験で陰性を示しているが、in vitro の細菌を用いた変異原性試験、ハムスター培養細胞を用いたほ乳類細胞形質転換試験で陽性、in vivo の宿主経由試験で陽性を示していた。これらの結果から、現時点では明確に遺伝毒性の有無について判断できないが、
2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは遺伝毒性を有する可能性があると考えられる。
表 7-4

in
vitro

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの遺伝毒性試験結果

試験系

試験材料

処理条件

用量

結果
－S9 +S9

復帰突然変異試験

ネズミチフス菌TA1535、TA100

ND

ND

＋

＋

ネズミチフス菌
TA98

ND

ND

－

－

ネズミチフス菌TA100、TA1535

ND

ND

＋

＋

ND

ND

－

－

ND

ND

＋

ND

ND

ND

－

ND

ND

50-1,000μg

＋

ND

ND

10%溶液

＋

ND

－
＋

ND
ND

＋

ND

－

－

ネズミチフス菌TA98、TA1537、TA1538ネズミチフス菌TA100、TA1535
ネズミチフス菌TA98、TA1537
ネズミチフス菌TA100
大腸菌 WP2uvrA、ネズミチフス菌
TA98
TA100
大腸菌 WP2uvrA
遺伝子突然
変異試験

CHO 細胞

染色体異常
試験

CHO 細胞ND

20-10,000μM

6- チ オ グ ア
ニン抵抗性

6.25-100μg/mL
20-50 μg/mL
8、25μg/mL

ND

9

http://www.cerij.or.jp－

文献
Canter etal., 1986

Greene etal., 1979

Ivie et al.,1980
Ivie et al.,
1980
Seiler, 1984
Ohtani &Nishioka,
1981
Hemminki
et al., 1980
Greene etal., 1979
Seiler, 1984

試験系

処理条件

用量

文献

＋

Ohtani &Nishioka,
1981

10%溶液

50%生長阻害、1.46＋

形質転換試
験SA7 ウイルス、ハムスター培養細胞

クローン法

1.6-40
μg/mL

＋

クローン法

6.2-25
μg/mL

宿主経由試
験
染色体異常
試験

ハムスター二次培
養細胞、クローン
法(C57BL×C3H)F1
マウス、ネズミチ
フス菌 TA1535
SD ラット骨髄細胞

小核試験

マウス骨髄細胞優性致死試
験SD ラット

経口投与
筋肉内投与
腹腔内投与
吸入暴露
（全身）
19 日間
6 時間/日
経口投与
吸入暴露
（全身）
19 日間
6 時間/日経口投与2,500 mg/kg

0、2、6、11(v/v) ppm(0、13、38、69
mg/m3)
400-1,000
mg/kg
0、2、6、11(v/v) ppm (0、13、38、69
mg/m3)
500 mg/kg

DNA 合成試 (C57BL×C3H)F1
験マウス精巣＋: 陽性、－: 陰性、ND: データなし
CHO 細胞: チャイニーズハムスター卵巣線維芽細胞 (CHO 細胞）

7.3.7

結果
－S9 +S9

固体法
大腸菌 WP2、
WP2uvrA、CM571、
WP100
大腸菌 WP2、
液体法
WP100

DNA 修復試
験

in
vivo

試験材料

Greene etal., 1979

＋
＋
＋
－
－

－

－

－

Greene etal., 1979
Terrill etal., 1982

Seiler, 1984
Terrill etal., 1982

Greene etal., 1979

発がん性 (表 7-5、表 7-6)

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの発がん性については、ラットに 2,3-エポキシプロピ
ルフェニルエーテル蒸気 (純度 99.6％) を 24 か月間全身吸入暴露した試験で、1 試験ではあるが、鼻部の類表皮がんの発生頻度が有意に増加した。
IARC は、2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルをヒト発がん性を示す疫学データはないが、実験動物の発がん性は十分な証拠があるとして、グループ 2B (ヒトに対して発がん性がある可能性がある物質) に分類している。

10

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動物種等
ラット
SD
雌雄
6 週齢
100 匹/群

表 7-5

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの発がん性試験結果

投与方法
吸入暴露

投与期間
24 か月間
6 時間/日
5 日/週

表 7-6

投与量
0、1、12(v/v) ppm(0、6、75 mg/m3)(純度 99.6％)

結果
腫瘍性変化（非腫瘍性変化は反復投与毒性の節参照）
0
1
12 ppm
鼻部扁平上皮化生
雄雌
6/176
8/171
125/174
鼻腔部類表皮がん 1）
雄
1/89
0/83
9/852)
雌
0/87
0/88
4/893)
合計
1/176
0/171
13/1741) 621 日後から 1 例を除きすべて鼻腔前部に出現
2）p=0.007
3) p=0.06

2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルの国際機関等での発がん性評価機関/出典
IARC (2005)

分

類

分

類

基

準

グループ 2B ヒトに対して発がん性がある可能性がある。

ACGIH (2005)
日本産業衛生学会 (2005)

A3
第2群B

ヒトへの関連性は不明であるが、実験動物で発がん性が確認された物質。
人間に対しておそらく発がん性があると考えられる物質であり、証拠が比較的十分でない物質

U.S. EPA (2005)－

発がん性について評価されていない。

U.S. NTP (2005)－

発がん性について評価されていない。

7.4

文献
Lee et al.,1983

ヒト健康への影響 (まとめ)2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルをラットやウサギの経皮及び経口投与した場合、急速に体内に吸収され、肝臓で代謝されて尿中に 2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピオン酸及びN-アセチル- S-(2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピル)-L-システインとして排泄される。
2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルはヒト皮膚との直接的な接触によって刺激性を､また長期や反復した接触では皮膚感作性を引き起こす。
実験動物では、急性毒性の LD50 値は、経口投与ではマウスで 1,400 mg/kg、ラットで 2,600
及び 4,773 mg/kg、吸入暴露では、エアロゾルをラットに 4 時間吸入暴露した試験で、おおよその致死濃度は 323 ppm であった。また、経皮投与では、ラットの LD50 値は 2,160 mg/kg で、ウサギでは 1,665 mg/kg であった。主な急性毒性症状としては、経口または経皮経路の大量投与
で協調運動不能、運動失調、運動機能低下、呼吸筋麻痺により死亡し、剖検では、肝臓及び腎臓に広汎性うっ血がみられた。吸入暴露ではラットで流涙、流涎、鼻炎、肺の刺激、呼吸困難、間質性肺炎が観察された。
2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは皮膚と眼に対して刺激性及び皮膚感作性がある。
吸入経路での反復暴露による主な影響は、刺激性に基づく脱毛と呼吸器の炎症性変化であり、ラットに 2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルを 24 か月間全身吸入暴露した試験で、鼻腔及11

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び気管の組織学的変化を指標として、NOAEL は 1 ppm (6 mg/m3) である。
ラットに 2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルを全身吸入暴露した試験で、12 ppm (75
mg/m3) まで生殖毒性、催奇形性は認められていない。
2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは、in vitro では細菌を用いた変異原性試験で陽性を示し、ほ乳類細胞形質転換試験で陽性、CHO 細胞を用いた遺伝子突然変異試験・染色体異常試
験で陰性を示す。in vivo では宿主経由試験で陽性、小核と染色体異常試験、マウス精巣 DNA
合成、優性致死試験で陰性であった。2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルは遺伝毒性を有する可能性があると判断する。
発がん性では、ラットに 2,3-エポキシプロピルフェニルエーテル蒸気 (純度 99.6％) を 24 か月間全身吸入暴露した試験で、1 試験ではあるが、鼻部の類表皮がんの発生率の増加がみられている。
IARC は、2,3-エポキシプロピルフェニルエーテルをグループ 2B (ヒトに対して発がん性がある可能性がある物質) に分類している。

12

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文献(文献検索時期：2005 年 4 月1))

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1)

データベースの検索を 2005 年 4 月に実施し、発生源情報等で新たなデータを入手した際には文献を更新した。

13

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CERI 有害性評価書 2,3-エポキシプロピルフェニルエーテル
平成 20 年 3 月 20 日
編集

発行

財団法人化学物質評価研究機構
安全性評価技術研究所〒112-0004 東京都文京区後楽 1-4-25 日教販ビル 7 階
電話 03-5804-6136
FAX 03-5804-6149
無断転載を禁じます。

16

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