学校いじめ防止基本方針

岸和田市立城東小学校
令和６年４月２日改定

目
第 1 章 いじめ防止に関する本校の考え方………………………………

１…………………………………………………………

４

１

基本理念

２

いじめの定義３

いじめ防止のための組織

４

取組状況の把握と検証（PDCA）

５

年間計画

第 2 章 いじめ防止
１

基本的な考え方２

いじめの防止のための措置

第 3 章 早期発見

次……………………………………………………………

１

基本的な考え方２

いじめ早期発見のための措置

第 4 章 いじめに対する迅速な対応………………………………………

１

基本的な考え方２

いじめ発見・通報を受けたときの対応

３

いじめられた児童又はその保護者への対応

４

いじめた児童への指導又はその保護者への助言

５

いじめが起きた集団への働きかけ

６

ネット上のいじめへの対応

７

重大事態への対応

６

７

第１章
１

いじめ防止に関する本校の考え方

基本理念
いじめは、その子どもの将来にわたって内面を深く傷つけるものであり、子どもの健全な成長に影響を及ぼす、まさに人権に関わる重大な問題である。全教職員が、いじめはもちろん、いじめをはやし立てたり、傍観したりする行為も絶対に許さない姿勢で、どんな些細なことでも必ず親身になって相談に応じることが大切である。そのことが、いじめ事象の発生・深刻化を防ぎ、いじめを許さない児童の意識を育成することになる。
そのためには、学校として教育活動の全てにおいて生命や人権を大切にする精神を貫くことや、教職員自身が、児童を一人ひとり多様な個性を持つかけがえのない存在として尊重し、児童の人格のすこやかな発達を支援するという児童観、指導観に立ち指導を徹底することが重要となる。
本校では、「心豊かで、たくましく生きぬく子」を教育目標としており、「仲よく協力する子・健康で体力のある子・良く考えやりぬく子」をめざす子ども像としている。また、「人権を尊重し、自ら考え、行動する力を持つ子の育成」人権教育の重点目標としている。いじめは重大な人権侵害事象であるという認識のもとに、ここに学校いじめ防止基本方針を定める。

２

いじめの定義「いじめ」とは、当該児童等が在籍する学校に在籍している児童等と一定の人的関係にある他の児童等が行う心理的又は物理的な影響を与える行為（インターネットを通じて行われるものを含む。
）であって、当該行為の対象となった児童等が心身の苦痛を感じているものをいう。
具体的ないじめの態様は，以下のようなものがある。
➢冷やかしやからかい，悪口や脅し文句，嫌なことを言われる➢仲間はずれ，集団による無視をされる➢軽くぶつかられたり，遊ぶふりをして叩かれたり，蹴られたりする➢ひどくぶつかられたり，叩かれたり，蹴られたりする➢金品をたかられる➢金品を隠されたり，盗まれたり，壊されたり，捨てられたりする➢嫌なことや恥ずかしいこと，危険なことをされたり，させられたりする➢パソコンや携帯電話等で，誹謗中傷や嫌なことをされる 等

１

３

いじめ防止のための組織(1) 名称「いじめ対策委員会」(2) 構成員
校長、教頭、首席、生徒指導主担者、人権教育主担者、各学年部長、養護教諭、担任、必要に応じて外部専門家、SSW、ＳＣなど(3) 役割ア 学校いじめ防止基本方針の策定
イ いじめの未然防止
ウ いじめの対応
エ 教職員の資質向上のための校内研修
オ 年間計画の企画と実施
カ 年間計画進捗のチェック
キ 各取組の有効性の検証
ク 学校いじめ防止基本方針の見直し
４

取組状況の把握と検証（ＰＤＣＡ）
いじめ対策委員会は、各学期の終わりに年３回、検討会議を開催し、取組みが計画どおりに進んでいるか、いじめ事象の対処がうまくいかなかったケースの検証、必要に応じた学校基本方針や計画の見直しなどを行う。

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年間計画
本基本方針に沿って、以下のとおり実施する。
岸和田市立城東小学校 いじめ防止年間計画
低学年

４月

中学年

高学年

入学式
保護者への相談窓口周知
児童への相談窓口周知

保護者への相談窓口周知
児童への相談窓口周知

保護者への相談窓口周知
児童への相談窓口周知

環境カードにより把握された児童状況の集約

環境カードにより把握された児童状況の集約

環境カードにより把握された児童状況の集約

第１回 いじめ対策委員会（年間計画の確認、問題行動調査結果を共有）
新学年児童引き継ぎ会「学校いじめ防止基本方針」のＨＰ更新
月 1 回職員会議で児童交流を行う
教職員間による公開授業（年間を通じて）家庭訪問による家庭状況把握遠足（集団づくり）
集団下校
面談
生活アンケートの実施
たてわり活動(集団づくり)情報モラル学習

家庭訪問による家庭状況把握遠足（集団づくり）
集団下校
面談
生活アンケートの実施
たてわり活動(集団づくり)情報モラル学習保護者懇談会（家庭での様子の把握）

保護者懇談会（家庭での様子の把握）

９月

集団下校

集団下校

集団下校

10 月

運動会（集団づくり）
遠足（集団づくり）

運動会（集団づくり）
遠足（集団づくり）

11 月

音楽会（集団づくり）
生活アンケートの実施

音楽会（集団づくり）
生活アンケートの実施

運動会（集団づくり）
遠足（5 年）（集団作り）
修学旅行 6 年（集団づくり）
音楽会（集団づくり）
生活アンケートの実施

アンケート確認12 月

保護者懇談会（家庭での様子の把握）

保護者懇談会（家庭での様子の把握）

保護者懇談会（家庭での様子の把握）

第 3 回委員会（状況報告と取組みの検証）

1月

たてわり活動大縄大会（集団づくり）

たてわり活動大縄大会（集団づくり）

たてわり活動大縄大会（集団づくり）

生活アンケートの実施

生活アンケートの実施

情報モラル学習生活アンケートの実施

修了式（次年度に向けた生活指導）修了式（次年度に向けた生活指導）

修了式・卒業式（次年度に向けた生活指導）

ＪＴＫたてわり活動

ＪＴＫたてわり活動

ＪＴＫたてわり活動

５月

６月

7月

家庭訪問による家庭状況把握遠足（集団づくり）
集団下校
面談
生活アンケートの実施
たてわり活動(集団づくり)５年宿泊学習（集団づくり）
情報モラル学習保護者懇談会（家庭での様子の把握）

学校全体

アンケート確認

第２回いじめ対策委員会（進捗確認）

8月

アンケート確認

2月

3月

通年

第 4 回委員会（年間の取組みの検証）
併設幼稚園との連携

３第２章
１

いじめ防止

基本的な考え方
いじめの未然防止にあたっては、教育・学習の場である学校・学級自体が、人権尊重を徹底し、人権尊重の精神がみなぎっている環境であることが求められる。そのことを基盤として、人権に関する知的理解及び人権感覚を育む学習活動を特別の教科道徳をはじめとする各教科、特別活動、総合的な学習の時間のそれぞれの特質に応じ、総合的に推進する必要がある。
特に、児童生徒が、他者の痛みや感情を共感的に受容するための想像力や感受性を身につけ、対等で豊かな人間関係を築くための具体的なプログラムを作成する必要がある。そして、その取組みの中で、当事者同士の信頼ある人間関係づくりや人権を尊重した集団としての質を高めていくことが必要である。
【いじめ未然防止のための学校体制】

未然防止のための学校体制
いじめ対策委員会

関係
機
関連携

校長

教頭

生徒指導主担者

首 席
人権教育主担者

連携

ＰＴ
Ａ

各学年部長
養護教諭

担任

地域

スクールカウンセラー・SSW 等
指導方針・役割分担

全教職

員

支援
指導・支援

支援

被害児童加害児童

保護者

保護者

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指導・支援

周りの児童

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いじめ防止のための措置(1) 平素からいじめについての共通理解を図るため、教職員に対して・毎日の学年部会で情報交換をする
・月 1 回の連絡会で情報を共有する
・学年会議等で各学級の児童について情報共有する児童に対しては、・行事を通じて集団づくりを計画的に行う・たてわり活動への参加
・学期に 1 回生活振り返りアンケートを実施(2) いじめに向かわない態度・能力を育成するために、自他の存在を認め合い、尊重し合える態度を養うことや、児童が円滑に他者とコミュニケーションを図る能力を育てることが必要である。
そのためにはお互いを認め合える学級づくりが大切である。自分の意見を素直に言える雰囲気づくり、また、他人の意見に耳を傾けることを大事にする必要がある。
(3) いじめが生まれる背景を踏まえ、指導上の注意としては、いじめられた児童の立場に立ちきることが必要である。
分かりやすい授業づくりを進めるために校内で積極的に研究授業に取り組み、教職員の資質向上を図る。
児童一人一人が活躍できる集団づくりを進めるためにお互いの違いが認めあえる
ような集団づくりを心掛ける。
ストレスに適切に対処できる力を育むために、普段から共感できる仲間づくりを心掛け、仲間で一緒に取り組むような行事を企画、立案する。
いじめを助長するような教職員の不適切な認識や言動等、指導の在り方に注意を払うため定期的に教職員が研修を行い、人権意識を高める必要がある。
(4) 自己有用感や自己肯定感を育む取組みとして、たてわり活動を増やし、助け合い、支え合う経験を増やすことが大切である。
(5) 児童が自ら様々な活動を通じていろいろな立場の人の気持ちを考えたり気づかせたりすることが大切である。
(６)たてわり活動を通じて、幼稚園から小学６年生までの異年齢交流を計画的に実施する。この取り組みを通じて、思いやりの心や相手に感謝する気持ちなどを体感的に獲得するとともに、人と人とが協力し、支えあっていくことの大切さを学んでいく。
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第３章
１

早期発見

基本的な考え方
いじめの特性として、いじめにあっている児童がいじめを認めることを恥ずかしいと考えたり、いじめの拡大を恐れるあまり訴えることができないことが多い。また、自分の思いをうまく伝えたり、訴えることが難しいなどの状況にある児童が、いじめにあっている場合は、隠匿性が高くなり、いじめが長期化、深刻化することがある。
それゆえ、教職員には、何気ない言動の中に心の訴えを感じ取る鋭い感性、隠れているいじめの構図に気づく深い洞察力、よりよい集団にしていこうとする熱い行動力が求められている。

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いじめの早期発見のための措置(1) 実態把握の方法として、定期的なアンケートは学期に 1 度の生活アンケートを実施する。また、一学期のアンケートをもとに児童の声や様子を知るために児童一人ひとりの面談を行う。
(2) 保護者と連携して児童を見守るため、家庭訪問をはじめ保護者と連絡を密に取り合うよう心がける。
(3) 児童、その保護者、教職員が、抵抗なくいじめに関して相談できるよう、日頃からコミュニケーションをとれるように心がける。
(4) 生徒指導だよりや学校だよりで相談体制を広く周知する。
学校評価アンケートにより、適切に機能しているかなど、定期的に体制を点検する。
(5) 教育相談等で得た児童の個人情報については、その対外的な取扱いについては守秘義務を必ず守る。

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第４章
１いじめに対する迅速な対応

基本的な考え方
いじめにあった児童のケアが最も重要であるのは当然であるが、いじめ行為に及んだ児童の原因･背景を把握し指導に当たることが、再発防止に大切なことである。近年の事象を見るとき、いじめた児童自身が深刻な課題を有している場合が多く、相手の痛みを感じたり、行為の悪質さを自覚することが困難な状況にある場合がある。よって、いじめた当事者が自分の行為の重大さを認識し、心から悔い、相手に謝罪する気持ちに至るような継続的な指導が必要である。いじめを受けた当事者は、仲間からの励ましや教職員や保護者等の支援、そして何より相手の自己変革する姿に、人間的信頼回復のきっかけをつかむことができると考える。
そのような、事象に関係した児童同士が、豊かな人間関係の再構築をする営みを通じて、事象の教訓化を行い教育課題へと高めることが大切である。

２

いじめ発見・通報を受けたときの対応(1) いじめの疑いがある場合、ささいな兆候であっても、いじめの疑いがある行為には、早い段階から的確に関わる。
遊びや悪ふざけなど、いじめと疑われる行為を発見した場合、その場でその行為を止めたり、児童や保護者から「いじめではないか」との相談や訴えがあった場合には、真摯に傾聴する。
その際、いじめられた児童やいじめを知らせてきた児童の安全を確保するよう配慮する。
(2) 教職員は一人で抱え込まず、速やかに学年部長や生徒指導主担者に報告し、いじめの防止等の対策のための組織（いじめ対策委員会）と情報を共有する。その後は、当該組織が中心となって、速やかに関係児童から事情を聴き取るなどして、いじめの事実の有無の確認を行う。
(3) 事実確認の結果、いじめが認知された場合、管理職が市教委に報告し、相談する。
(4) 被害・加害の保護者への連絡については、家庭訪問等により直接会って、より丁寧に行う。
(5) いじめが犯罪行為として取り扱われるべきものと認められるときは、いじめられている児童を徹底して守り通すという観点から、所轄警察署と相談し、対応方針を検討する。なお、児童の生命、身体又は財産に重大な被害が生じるおそれがあるときは、直ちに所轄警察署に通報し、適切に援助を求める。
７

３

いじめられた児童生徒又はその保護者への支援(1) いじめた児童の別室指導などにより、いじめられた児童が落ち着いて教育を受けられる環境を確保し、いじめられた児童に寄り添い支える体制をつくる。その際、いじめられた児童にとって信頼できる人（親しい友人や教職員、家族、地域の人等）と連携し、いじめ対策委員会が中心となって対応する。状況に応じて、スクールカウンセラーの協力を得て対応を行う。

４

いじめた児童生徒への指導又はその保護者への助言(1) 速やかにいじめを止めさせた上で、いじめたとされる児童からも事実関係の聴取を行う。
いじめに関わったとされる児童からの聴取にあたっては、個別に行うなどの配慮をする。
(2) 事実関係を聴取した後は、迅速にいじめた児童の保護者と連携し、協力を求めるとともに、継続的な助言を行う。
(3) いじめた児童への指導に当たっては、いじめは人格を傷つけ、生命、身体又は財産を脅かす行為であることを理解させ、自らの行為の責任を自覚させる。なお、いじめた児童が抱える問題など、いじめの背景にも目を向け、当該児童の安心・安全、健全な人格の発達に配慮する。
その指導にあたり、学校は、複数の教職員が連携し、必要に応じてスクールカウンセラーの協力を得て、組織的に、いじめをやめさせ、その再発を防止する措置をとる。

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いじめが起きた集団への働きかけ(1) いじめを見ていたり、同調していたりした児童に対しても、自分の問題として捉えさせる。
そのため、まず、いじめに関わった児童に対しては、正確に事実を確認するとともに、いじめを受けた者の立場になって、そのつらさや悔しさについて考えさせ、相手の心の悩みへの共感性を育てることを通じて、行動の変容につなげる。
また、同調していたりはやし立てたりしていた「観衆」、見て見ぬふりをしていた「傍観者」として行動していた児童に対しても、そうした行為がいじめを受けている児童にとっては、いじめによる苦痛だけでなく、孤独感・孤立感を強める存在であることを理解させるようにする。
「観衆」や「傍観者」の児童は、いつ自分が被害を受けるかもしれないという不安を持っていることが考えられることから、すべての教職員が「いじめは絶対に許さない」「いじめを見聞きしたら、必ず先生に知らせることがいじめをなくすことにつながる」ということを児童に徹底して伝える。

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(2) いじめが認知された際、被害・加害の児童たちだけの問題とせず、学校の課題として解決を図る。
全ての児童が、互いを尊重し、認め合う集団づくりを進めるため、担任が中心となって児童一人ひとりの大切さを自覚して学級経営するとともに、すべての教職員が支援し、児童が他者と関わる中で、自らのよさを発揮しながら学校生活を安心してすごせるよう努める。
そのため、認知されたいじめ事象について地域や家庭等の背景を理解し、学校における人権教育の課題とつなげることにより教訓化するとともに、いじめに関わった児童の指導を通して、その背景や課題を分析し、これまでの児童への対応のあり方を見直す。その上で、人権尊重の観点に立ち、授業や学級活動を活用し、児童のエンパワメントを図る。その際、スクールカウンセラーとも連携する。
運動会や学校行事、校外学習等は児童が、人間関係づくりを学ぶ絶好の機会ととらえ、児童が、意見が異なる他者とも良好な人間関係を作っていくことができるよう適切に支援する。
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ネット上のいじめへの対応(1) ネット上の不適切な書き込み等があった場合、（可能な範囲で）まず学校として、問題の箇所を確認し、記録するとともに、いじめ対策委員会において対応を協議し、関係児童からの聞き取り等の調査、児童が被害にあった場合のケア等必要な措置を講ずる。
(2) 書き込みへの対応については、削除要請等、被害にあった児童の意向を尊重するとともに、当該児童・保護者の精神的ケアに努める。また、書き込みの削除や書き込んだ者への対応については必要に応じて、外部機関と連携して対応する。
(3) また、情報モラル教育を進めるため、総合的な学習の時間等において、「情報の受け手」として必要な基本的技能の学習や「情報の発信者」として必要な知識・能力を学習する機会を設ける。

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重大事態への対応

市教委に重大事態の発生を報告（※市教委から市長等に報告）①生命、身体又は財産に重大な被害が生じた疑い（児童生徒が自殺を企図した場合等）。
②相当の期間学校を欠席することを余儀なくされている疑い。
※児童や保護者からいじめられて重大事態に至ったという申し出があったとき。
→市・市教委が重大事態の調査の主体を判断
学校を調査主体とした場合
市・市教委の指導・支援のもと、対応に当たる。
市・市教委が調査主体となる場合市・市教委の指示のもと、資料の提出など、調査に協力。

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