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令和４年度砂防学会研究発表会概要集

中小出水による山地から海岸への土砂流出事例
株式会社オリエンタルコンサルタンツ 〇秋山怜子・宮田隆平
井口 慧・平川泰之 堀江岳人・赤川嘉幸・山口功人
株式会社エイテック 戸口伸二
日本大学 理工学部
野志 保仁
1.はじめに近年、豪雨の極端化とそれに伴う流域の土砂移動現象の規模増大が懸念されている。特に中小河川では、土砂生産源である山地から河口までの距離が短く勾配が急なため、一時的な土砂生産が短時間で河口付近や海岸における影響を引き起こす恐れがある。これまでも、流砂系の遮断による長期的な海岸侵食、汀線の後退を中心的課題として、流域一貫の総合土砂管理の必要性は指摘されており、安倍川（例えば行方,2018）などいくつかの河川では継続的に土砂動態モニタリングが実施されてきた。一方、規模が小さい中小河川では、土砂流出による河口閉塞、河口テラスの侵食、再埋塞など現象が複雑にもかかわらず、その実態は把握できていない。本稿では、令和 3 年 7 月 3 日の豪雨を例に、湯河原海岸に河口をも標高（m）

つ千歳川及び新崎川の 2 河川対象に、山地～河川～海岸の土砂移動実態を整理した結果を報告する。
500
２.対象地の概要
新崎川
400
対象河川の河床勾配はいずれも 1/20～1/10 程度であるが、河口
A=15.8 km2 I=1/14
300
付近では、千歳川で 1/54、新崎川で 1/34 となり、土石流～掃流へ200の遷移区間となる（図１）。流域の主な地質は、箱根火山群の湯河原
100
火山噴出物のうち城山溶岩類を基岩とし、上流域では砂防・治山工0

事が進む。また、千歳川は周辺が温泉街となっていることもあり、コンクリート三面張りの流路工区間が多い。一方、新崎川も護岸整

千歳川
A=30.1 km2 I=1/17

藤木川

02000

4000
河口からの距離（m）

60008000

図１ 河床縦断図

備が進むが自然河道が残る。いずれも、河川の計画規模（1/30）に対して、流下能力が不足する区間は下流の一部区間のみであった。
宇多ら（2012）によると、湯河原海岸については、2007 年の台風
9 号により、汀線付近で水深 4m 付近までが侵食され、沖向き漂砂となりその後短期間での岸沖変動が指摘されている。
３.令和３年７月３日集中豪雨の概要
令和 3 年 6 月下旬から 7 月 5 日にかけて、東海地方～関東地方南部は、梅雨前線によって断続的に降雨が継続していた。7 月 3 日

新崎川
等雨量線に使用した観測所（気象庁アメダス）
藤木川

千歳川

午前には、近傍の雨量観測所である気象庁小田原地点では、24 時間雨量で 228mm（5～10 年確率規模）、48 時間雨量で 317mm（10～20 年確率規模）を記録した（図２）。湯河原市では道路の冠水、護岸流出などの被害が報告されており、上流では土石流が発生し、
図２ 対象流域の最大 24 時間雨量分布（R3.6.30～7.3）
温泉旅館に土砂堆積被害が発生した。
４.流域での土砂移動実態
表１ 前後差分解析による地形変動量m3１）航空ＬＰ計測による山地～河川における土砂生産・流出
災害前後の令和 3 年 5 月 28 日と、災害後の令和 3 年 9 月 24 日の 2 度にわたり航空 LP 計測を実施し、差分解析を実施した。新規の崩壊箇所とみられるのは２～３箇所のみであり、河道での土砂移動が中心であり、流域全体の侵食・堆積土砂量より、河口から流出した土砂量として千歳川 24 千m3、新崎川 17 千 m3 と算出された（表１）
。

侵食量

堆積量

流出量

千歳川

39,711

15,99923,711

新崎川

32,402

15,137

17,265

合計

72,11331,13740,976

表２ 一次元河床変動計算条件
項目

条件

計算モデル

国総研資料874号、1048号に準じる（土石流～掃流までの一連モデル）

断面間隔50 m

ハイドログラフR3.7.3実績ハイドログラフ

給砂条件①上流・支川からの給砂無し②平衡給砂は、上流付近での新たな土砂堆積等がほとんど確認されなかたため、給砂無しの条件と、最大量給砂された場合の平衡給砂の条件と 2 ケースを実施

河床材料

混合粒径（10粒径階）現地採取した河床材料調査結果

侵食速度係数0.0007

堆積速度係数0.05した。流路工整備区間も多く、その区間は固定床とし、侵食可能区間も、現粗度係数

0.03～0.039

最大洗堀深0.2 m

その他物性値

一般値２）数値計算を用いた河川における土砂堆積・侵食の傾向
対象河川は土石流区間から河口までの連続した急勾配河川であるため、
国総研資料 874 号、1048 号の手法に従って、数値計算による流出土砂量及び河床変動状況を確認した。計算条件を表２に示す。出水後の現地調査で－ 603 －

累積流砂量（m3）5,000

河床変動高（m）

最大河床変動
最終河床高

6500

6000

5500

4500

3500

3000

2500

2000

不透過型堰堤（満砂）

1.00

不透過型堰堤 透過型堰堤
（未満砂）
（満砂）

0.50
0.00
-0.50

6500

6000

6500

累積流砂量（m3）

6500

6000

5500

1.50
1.00

5000

河床変動高（m）

6000

5500

5500

5000

0.0905mm
0.6375mm
7.125mm
32mm
87.5mm

4500

4000

3500

3000

2500

2000

1500

千歳川

2.00

1000

0

0.053mm0.3375mm
3.375mm22.75mm64mm

0.178mm
1.425mm14.25mm
45.25mm

藤木川
流路工整備済み

5,000
2.50

4500

10,0004000

3500

千歳川本川合流

千歳川

15,000

3000

2500

2000

20,000

1500

1000

-1.00
25,000最大河床変動河床変動

藤木川
流路工整備済み

0.50
0.00
-0.50

5000

4500

4000

3500

3000

2500

2000

1500

500

7 月の豪雨時の流量・流砂量の増加により、河口付近に堆積していた土砂が一度フラッシュされた後、海浜流や波浪に1000-1.000

災害後の 8 月では、掘削による流路の確保が伺われ、その後 9 月には汀線側の砂州への再堆積が伺われる。これは、1.50500によって河口内へ押し込まれたことが要因と推察される。

新崎川

2.00

150002.50500

河口テラスが形成されていることが推察される。また、上流方向に砂州が形成されており、河口周辺の土砂が遡上波

87.5mm

10,0000

表３に示す災害前後の空中写真によると、災害前の 5 月
は、千歳川および新崎川ともに、河口付近は土砂が堆積し、3.375mm

64mm500が推察される（図３）。
３）河口付近における土砂移動

1.425mm

45.25mm15,0000

してもほぼ直線的に河口付近まで土砂が流出していること

0.6375mm

32mm

新崎川

20,0000

堰堤を除き、ほぼ一様に上流から下流へ増加傾向を示しており、河川整備の進む急流河川であるため、土砂供給に対0.3375mm

22.75mm25,000

た結果、出水期間中に合流などにより河床が上昇しても最終的には河床低下に転じ、移動床として設定した区間は最低河床高まで低下する結果となった。累積流砂量も、砂防0.178mm

14.25mm1000

算条件であると判断した。このケースについて、千歳川及
び新崎川の縦断方向の河床変動状況と累積流砂量を確認し0.0905mm

7.125mm

5000

調査で確認した河床変動状況、②流出土砂量が航空 LP の差分量と同程度であったこと、の 2 点から実態にあった計

0.053mm

4000

地状況から最大侵食深を 20 ㎝とした。
その結果、給砂無しのケースについて、①災害後の現地図３ 一次元河床変動計算結果（給砂無し）よる影響で砂州を再形成するという一連の現象が、短期間で発生したことが推察される。
５．考察－中小河川における山地からの土砂生産が海岸へ与える影響
流砂系、漂砂系としてみた場合、今回の豪雨時では、上流域の斜面、渓床で生産された土砂は、一部砂防堰堤への堆砂が確認されたものの、一時的に河床が上昇したとしても、ほぼ堆積することなく、渓床を侵食しながら河口まで直接流出したと推察される。河口に流出した土砂は、豪雨時の出水として河口の砂州を巻き込んで沖へ移動するものの、海浜流や波浪による影響で砂州を再形成したと考えられる。すなわち、河川整備により、河道内への異常堆積・侵食による被害軽減が図られた一方で、沿岸部では急激な土砂移動が促進されていることが推察される。このことは、河口テラスの破壊、沿岸域の環境の変化要因となる。参考として、宇多（2012）と同様に海岸の汀線変化を表現する BG モデルによって、感度分析的に河川からの供給土砂量を変えて汀線変化を検討した結果、年間数万 m3 の給砂条件では、汀線の前進は 0～2m程度の範囲となるが、新崎川の汀線変化が湾内に収まるのに対し、千歳川は、左右岸に及ぶ結果となった。同一の漂砂系においても汀線変化の傾向は異なり、漂砂系を一体とした把握が重要であることが示唆された。
６.おわりに
本稿では、これまで報告の少ない中小河川における出水時の土砂動態について山地～河川～海岸の連続性に着目して報告した。山地上流域での土砂生産が、海岸環境へ及ぼす影響について定量的な評価、分析を進めたいと考える。
表３ 千歳川河口付近の推移
R3.5.28

R3.8.10R3.9.24

引用文献：行方（2018）：安倍川流砂系における総合土砂管理の取り組み，砂防学会誌，Vol.71, No.3，p29－34，宇多ら（2012）：神奈川湯河原海岸の海岸
変形予測，土木学会論文集B3（海洋開発）,Vol.68, No.2, pI-630-I-635，国総研資料第874 号，1048 号－ 604 －