医療創生大学歯科衛生専門学校 学則
令和 6 年 4 月 1 日制定
目次
第 1 章 総則（第 1 条－第 4 条）
第 2 章 学年、学期及び休業日（第 5 条－第 7 条）
第 3 章 入学、休学、退学等（第 8 条－第 21 条）
第 4 章 教育課程、授業単位数、履修方法及び単位の認定等（第 22 条－第 27 条）
第 5 章 進級認定及び卒業認定等（第 28 条－第 30 条）
第 6 章 教職員組織等（第 31 条－第 33 条）
第 7 章 入学検定料、学生納入金等（第 34 条－第 35 条）
第 8 章 賞罰（第 36 条－37 条）
第 9 章 健康管理（第 38 条）
第 10 章 図書室（第 39 条）
第 11 章 科目等履修生（第 40 条）
第 12 章 個人情報保護（第 41 条）
第 13 章 雑則（第 42 条－第 43 条）
附則
第 1 章 総則（目的）第 1 条 医療創生大学歯科衛生専門学校は、学校教育法（昭和２２年法律第２６号）及び歯科衛生士法（昭和２３年法律第２０４号）に基づき、歯科衛生士として必要な知識・技術を教授し、専門職業人として必要な態度を学び、健康な心身と豊かな人間性を持ち、医療、歯科医療、保健及び福祉の充実発展に貢献し得る有為な人材の養成を行うことを目的とする。
（名称及び位置）
第 2 条 本校は医療創生大学歯科衛生専門学校（以下「本校」という。）と称し、千葉県柏市小青田一丁目３-16に置く。
（課程、学科、修業年限、学生定員等）
第 3 条 本校の課程、学科、修業年限、学生定員、学級数及び在籍年限は、以下のとおりとする。
課 程 名
医療専門課程２学 科 名

昼夜区分

修業年限

入学定員

学年学級数

総定員

歯科衛生第Ⅰ学科

昼間

３年５０名

１１５０名

歯科衛生第Ⅱ学科

特定時間帯

３年３０名

1９０名

本校の在籍年限は６年とする。

1

（自己点検・自己評価）
第 4 条 本校は、第１条の目的を達成するために、自己点検・自己評価委員会を置き、点検及び評価を行う。
２

前項の自己点検・自己評価委員会について必要なことは、別に定める。

第 2 章 学年、学期及び休業日（学年）
第 5 条 学年は、4 月 1 日に始まり、翌年 3 月 31 日に終わる。
（学期）
第 6 条 学期は、以下の 2 期とする。
前期

4 月 1 日から 9 月 30 日まで

後期 10 月 1 日から翌年 3 月 31 日まで（休業日）
第 7 条 本校の休業日は、以下のとおりとする。
（１）日曜日（２）国民の祝日に関する法律（昭和２３年法律第１７８号）に規定する日

２（３）春季休業

3 週間

3 月中旬から 4 月上旬まで（４）夏季休業

4 週間

8 月上旬から 8 月下旬まで（５）冬季休業

2 週間 12 月下旬から翌年 1 月上旬まで

前項の規定にかかわらず、学校長が必要と認めた場合は、臨時に休業を行い、または休業日においても臨時に授業を行うことができる。

第 3 章 入学、休学、退学等（入学時期）
第 8 条 本校の入学時期は、学年の始めとする。
（入学資格）
第 9 条 本校に入学することのできる者は、以下の各号のいずれかに該当する者でなければならない。
（１）高等学校又は中等教育学校を卒業した者（２）通常の課程による１２年の学校教育を修了した者(３)外国において学校教育における 12 年の課程を修了した者、またはこれに準ずる者(４)文部科学大臣が認定した在外教育施設の課程を修了した者(５)文部科学大臣が指定した専修学校の高等課程を修了した者（６）文部科学大臣の指定した者(７)高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験（旧規程による大学入学資格

2

検定に合格した者を含む。) に合格した者(出願手続き)第 10 条 本校への入学を志願する者は、以下の各号に定める本校所定の書類に第 34 条第 1 項別表 2 に規定する入学検定料を添えて、指定の期日までに提出しなければならない。
（１）入学願書（２）受験票（３）高等学校既卒者のみ高等学校の卒業証明書または最終学歴の出身学校の卒業証明書もしくは在学証明書（４）高等学校または中等教育学校の調査書もしくは最終学歴の出身学校の成績証明書（５）前条第７号に該当する者にあっては、高等学校卒業程度認定試験合格証書または合格証明書もし
くは大学入学資格検定合格証書または合格証明書(6)その他、学校長が必要と認める書類(入学者の選考)
第 11 条 本校は、入学を志願する者に対して別に定める入学試験を実施し、入学試験会議の議を経て入学者を選考する。
(転入学)
第 12 条 本校への転入学を志願する者は、現に在学する歯科衛生士養成所の授業科目、授業単位、履修内容及び履修状況が同程度であり、かつ欠員がある場合に限り選考の上、入学試験会議の議を経て相当の学年次に転入学を許可することがある。
2

転入学の選考について必要なことは、別に定める。

(編入学)
第 13 条 本校への編入学を志願する者は、欠員がある場合に限り選考の上、入学試験会議の議を経て相当の学年次に編入学を許可することがある。
2

編入学の選考について必要なことは、別に定める。

(再入学)
第 14 条 本校を退学した者又は除籍となった者で、退学または除籍した年度から 2 年以内に再入学を志願する者は、選考の上、再入学することができる。ただし、第 19 条第 2 項第 2 号または第 20 条第 1 項第1 号により除籍となった者及び第 19 条第 2 項第 7 号により退学した者は、再入学することができない。
2

再入学の選考について必要なことは、別に定める。

(入学手続及び入学許可)
第 15 条 第 11 条から第 14 条の選考により合格の通知を受けた者は、指定の期日までに誓約書及び学校長が必要と認める書類を提出し、第 34 条第 1 項別表 2 に規定する入学金及び授業料等の学生納入金3（以下「学納金」という。）を納入しなければならない。
2

学校長は、前項の入学手続きを完了した者に対して入学を許可する。

(休学)
第 16 条 病気その他やむを得ない事由により 2 ヵ月以上出席することができないときは、休学願にその理由を明記し、学校長に提出の上、許可を得なければならない。
2

病気による休学の場合は、休学願に医師の診断書を添付しなければならない。

3

第 1 項の休学期間は、1 回の願出について 1 年以内とし、通算して 2 年を限度とする。

4

休学期間は、第 3 条第 2 項に規定する在籍年限に算入しない。

5

休学期間においては、在籍料として月額 3 千円を納めなければならない。ただし、月の途中から休学する場合は休学した月の翌月からとし、月の途中で復学もしくは退学した場合は復学もしくは退学した月までの在籍料を納入するものとする。また、在籍料は第 34 条第 1 項別表 2 に規定する学納金に含まれない。

6

休学開始時期が学期の途中である場合は、その学期の授業料等を全額納入しなければならない。

7

学校長は、病気その他の理由により就学することが適当でないと認められる者に対して、休学を命ずることができる。

(復学)
第 17 条 休学した者が復学しようとするときは、あらかじめ復学願に事情を明記し、学校長に提出し、許可を得なければならない。
2

病気による休学から復学する場合は、医師の診断書を添付しなければならない。

3

復学開始時期が学期の途中である場合は、その学期の授業料等を全額納入しなければならない。

(出席停止)
第 18 条 学校長は、学校保健安全法により、感染症に罹患し又は罹患の疑いがある者に対し、出席を停止させることができる。
(退学)
第 19 条 病気その他やむを得ない事由により退学しようとするときは、退学願にその理由を明記し、学校長に提出の上、許可を得なければならない。
2

以下の各号のいずれかに該当する者に対して学校長は、退学を命ずることができる。
(1)成績が不良で改善の見込みがないと認められる者(2)第 3 条第 2 項に定める在籍年限を超えた者(3)第 16 条第 3 項に定める休学期間を超えて、なお復学できない者(4)学納金の納入を怠り、督促を受けてもなお納入しない者(5)第 37 条第 1 項に定める懲戒処分を受けた者（6）病気その他の理由により成業の見込みがない者

4

(除籍)
第 20 条 学校長は、以下のいずれかに該当する者に対して除籍処分とすることができる。
(1)本校の教育理念に著しく反し、かつその行為・内容が悪質である者(2)死亡の届出のあった者(3)失踪の宣告を受けた者(4)その他、学校運営会議で除籍が適当な処分であると判断された者（転学、転籍）第 21 条 他校への転学を希望する者または、本校の他学科へ転籍を希望する者は、転学・転籍願を提出し、学校長の許可を得なければならない。
2

転籍について必要なことは、別に定める。

第 4 章 教育課程、授業単位数、履修方法及び単位の認定等(教育課程、授業単位数・時間数及び履修方法)
第 22 条 本校の教育課程及び授業単位数・時間数は別表 1 のとおりとする。
2

履修方法及び第 23 条から第 30 条の規定において必要なことは、別に定める。

(単位)
第 23 条 各授業科目の単位数は、1 単位を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、当該授業による教育効果及び授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により計算するものとする。
(1)講義及び演習については、15 時間から 30 時間の範囲で定める時間をもって 1 単位とする。
(2)実験、実習及び実技については、30 時間から 45 時間の範囲で定める時間をもって 1 単位とする。
(3)臨地実習・臨床実習については、45 時間をもって 1 単位とする。
(既修得単位の認定)
第 24 条 学校長は、学校教育法に基づく大学、短期大学及び高等専門学校、専修学校(専門課程)で既に履修した科目について、本人からの申請に基づき個々の既修得単位を評価し、当該授業科目が本校の教育内容に相当すると認められるときは、基礎分野に限り既修得単位を認定することができる。
2

専門科目及び臨地実習・臨床実習については、他の歯科衛生士養成所において履修した場合に限り、前項の規定により本校において修得したものとみなす単位数と合わせて 30 単位を超えない範囲で既修得単位を認定する。

3

転入学者、編入学者、再入学者及び転籍者については、この限りではない。

4

その他既修得単位の認定について必要なことは、別に定める。

5

（終講試験、追試験、追実習、再試験及び再実習）
第 25 条 終講試験は、当該科目の授業が終了した学期末に原則行う。ただし、当該科目の担当教員が必要と認めたときは、学期末以外の時期に終講試験を行うことができる。
2

臨地実習・臨床実習の評価は、当該実習後に行う。

3

やむを得ない理由により終講試験を受けることができなかった者に対して、追試験を行う。

4

終講試験の成績が合格に達しなかった者に対して、再試験を行う。

5

やむを得ない理由により臨地実習・臨床実習を行うことができなかった者に対して、本校が指定した期間に追実習を行う。

6

臨地実習・臨床実習の成績が合格に達しなかった者に対して、本校が指定した期間に再実習を行う。

(学修の評価)第 26 条 第 22 条別表 1 に掲げる授業科目の学修の評価は、臨地実習・臨床実習を含む当該科目の定められた授業時間数の 5 分の 4 以上の出席を必要とするとともに、確認テスト、レポート等の課題、終講試験及び臨地実習・臨床実習の成績により総合的に行う。
2

授業科目の学修の評価は、100 点を満点とし、以下の区分によって C 判定以上を合格とする。
S 90 点以上
A 80 点以上 90 点未満
B 70 点以上 80 点未満
C 60 点以上 70 点未満
D 60 点未満(単位の認定)第 27 条 授業科目の単位の認定は、前条の学修の評価において合格した者に対して、単位認定会議の議を経て学校長が認定する。
第 5 章 進級認定及び卒業認定等(進級の認定)第 28 条 進級の認定は、当該学年で履修すべき全ての授業科目の単位の認定を受けた者に対して、学校運営会議の議を経て学校長が認定する。
2

当該年度で本校が定める授業科目において欠席日数が出席すべき日数の５分の１を超える者は、進級を認めない。

3

当該学年までの学納金及びその他の納入金を納めていない者は、進級を認めない。

4

その他進級の認定について必要なことは、別に定める。

(卒業の認定)第 29 条 卒業の認定は、第 22 条別表 1 に規定する全ての授業科目の単位の認定を受けた者に対して、学校運営会議の議を経て学校長が認定する。

6

2

全ての授業科目において欠席日数が出席すべき日数の 5 分の 1 を超える者は、卒業を認めない。

3

学納金の納入を怠り、督促を受けてもなお納入しない者は、卒業を認めない。

4

その他卒業の認定について必要なことは、別に定める。

(国家試験受験資格の取得)
第 30 条 第 29 条第 1 項により卒業の認定を受けた者には、歯科衛生士法第 12 条第 2 号の規定に基づき、歯科衛生士国家試験受験資格が与えられる。
第 6 章 教職員組織等(組織)
第 31 条 本校には、以下の教職員を置く。
(1)学校長1 名（兼任の場合も含む）(2)教務主任（学科長） 歯科衛生第Ⅰ学科 1 名、歯科衛生第Ⅱ学科 1 名(3)専任教員 歯科衛生第Ⅰ学科 3 名以上、歯科衛生第Ⅱ学科 2 名以上(4)事務長1 名（兼任の場合も含む）(5)事務職員 2 名以上(教務事務職員を含む)
2

本校には、以下の教職員を置くことができる。
(1)学校医(2)副校長（3）事務課長（４）事務主任(５)学生相談員（カウンセラー）(６)図書館司書(７)施設管理員(８)その他必要な教職員(組織と運営)
第 32 条 学校長の選任は、理事会の承認を得て理事長が行う。
2

教職員の業務及び役割については、別に定める。

（会議及び委員会）
第 33 条 本校は、学校の円滑な運営と教育の充実を図るため、以下の会議及び委員会を置く。
会議（1）学校運営会議（2）教職員会議（3）教員会議（4）講師会議7

（5）入学試験会議（6）単位認定会議
委員会（1）自己点検・自己評価委員会（2）ハラスメント防止対策委員会（3）個人情報保護委員会
2会議、委員会の構成及び運営について必要なことは、別に定める。

第 7 章 入学検定料、学生納入金等(入学検定料、学生納入金)
第 34 条 入学検定料及び学納金の額及び内訳は、別表 2 のとおりとする。
2

本校への入学を志望する者は、入学検定料を納入しなければならない。

3

本校への入学を許可された者は、学納金を納入しなければならない。納入については、前期(4 月 1 日から 9 月 30 日)・後期(10 月 1 日から 3 月 31 日)の 2 回に分け、学校が指定する期日までに納入しなければならない。

4

一旦納入された入学検定料及び学納金は、原則として返還しない。ただし、入学許可を受けた者で、入学にかかわる学納金を納めた後、入学年度前日（3 月 31 日 17 時 00 分、休日の場合は前開校日）までに入学の辞退を申し出た者に限り、入学金を除く納入金を返還することができる。

5

学納金以外の教科書代、教材費、実習に係る交通費・宿泊費、追・再試験及び追・再実習に係る受験料・実習費、健康管理費等教育上必要な費用については、学生が負担するものとする。

（学納金の滞納処分）
第 35 条 学校長は、学納金を正当な理由なしに滞納した者に対し、受講を停止するとともに、保証人ならびに連帯保証人から滞納学納金を徴収することができる。また、督促を受けてもなお学校が指定する期日までに完納しない者は、第 19 条第 2 項第 4 号の規定により退学処分もしくは第 20 条第 1 項第 4 号の規定により除籍処分とする。
第 8 章 賞罰
(褒章)
第 36 条 学校長は、学生が成績、人物ともに優秀にして他の者の模範となるときは、表彰することができる。
2

褒章について必要なことは、別に定める。

(懲戒)第 37 条 学校長は、本校の規則若しくは指導に違反した者、又は学生の本分に反する行為があった者に対し、懲戒処分とすることができる。
2

懲戒は、訓告、謹慎、停学、退学とする。

8

3

学期の途中において退学を命ぜられた者、学期の途中又は学期をまたいで停学を命ぜられた者は、その学期又はそれぞれの学期の授業料等を全額納入しなければならない。

4

懲戒について必要なことは、別に定める。

第 9 章 健康管理(健康診断)
第 38 条 学生の健康維持のため、定期健康診断を毎年 1 回実施する。
2

定期健康診断の診断項目等については、学校保健安全法に基づき実施する。

3

定期健康診断のほか、必要に応じて予防接種を実施することがある。ただし、定期健康診断を除く予防接種等の健康管理費用は、学生が負担するものとする。

4

その他学生の健康維持のための必要なことは、別に定める。

第 10 章 図書室(図書室)
第 39 条 本校に図書室を置く。
2

図書室の利用及び管理については、別に定める。

第１1 章 科目等履修生（科目等履修生）
第 40 条 学校長は、本校の学生以外の者が特定の授業科目の修得又は聴講の志望があるときは、授業に差し支えのない場合に限り、選考の上、入学試験会議の議を経て科目等履修生として入学を許可することがある。
２

科目等履修生について必要なことは、別に定める。

第 12 章 個人情報保護（個人情報保護）第 41 条 本校は、学生の基本的人権を尊重し、個人情報及びプライバシーを保護するため、個人情報の収集、管理及び利用について個人情報の適正な保護を行う。
2

個人情報保護について必要なことは、別に定める。

第 13 章 雑則（規程、細則等）
第 42 条 この学則の実施に関し必要な規程、細則等は別に定める。

9

(改廃)
第 43 条 この学則の改廃は、理事会の承認を得なければならない。
附則 この学則は、令和 6 年 4 月 1 日から施行する。

10

別表1(学則第22条第1項）
歯科衛生第Ⅰ学科及び歯科衛生第Ⅱ学科

教育課程
履修年次

分野

基
礎
分
野

教育内容

科学的思考の基礎

指定規則
単位数

科目名

小
人体（歯・口腔を除く。）の構造と機能歯・口腔の構造と機能疾病の成り立ち及び回復過程の促進

臨床歯科医学専

歯科予防処置論

門分野

歯科保健指導論

歯科診療補助論

臨地実習（臨床実習を含む。）

選択
必
修
分野

化学

130

130

医療倫理学

130

130

心理学

130

130

130

130

情報リテラシー

130

130

健康社会学

115

115

コミュニケーション論

115

115

国語表現法

260

260

10270

10270

解剖学

230

230

生理学

230

230

口腔解剖学

130

130

歯の解剖学

130

130

口腔生理学

130

130

230

230

臨床医学概論130

病理学・口腔病理学

230

230

生化学・口腔生化学

130

130

微生物学・口腔微生物学

130

130

薬理学・歯科薬理学

130

130

口腔衛生学

230

230

230

230

130

130

130

2222480

18360

2230

230

歯科臨床概論130

130

保存修復・歯内療法学

130

130

歯科補綴学

1歯周病学

10

計1015

7

総

3年次

単位数

時間数

130

130

単位数

時間数

130

130

130

130

39030

130

130

130

130

130

130

130

歯科矯正学

130

130

歯科放射線学130

高齢者歯科学130

130

障害者歯科学130

130

歯科予防処置論Ⅰ130

130

歯科予防処置論Ⅱ130

130

歯科予防処置論Ⅲ

130

130

130

130

歯科予防処置論Ⅴ

260

260

歯科予防処置論Ⅵ130

130

歯科予防処置130

歯科保健指導論Ⅰ

130

130

歯科保健指導論Ⅱ

260

260

130

130

130

130

歯科保健指導論Ⅴ

130

130

歯科保健指導 総合

130

130

歯科診療補助論Ⅰ130130

歯科診療補助論Ⅱ260

260

歯科診療補助論Ⅲ

260

260

130

130

歯科診療補助 総合

130

130

臨床検査

130

130

救急処置・心肺蘇生

130

130

臨床基礎実習

145

145

7315

7315

10450

10450

3135

313557

1995

17705

歯科保険請求事務130

130

コミュニケーション技法

130

130

介護技術

130

130

115

115

オーラルメディシン

130

130

看護概論

130

130

研究の基礎

130

130

7

7195

93

962940計
歯科衛生士概論

口腔外科学

8

小児歯科学

8

歯科予防処置論Ⅳ

総合

歯科保健指導論Ⅲ

7

歯科保健指導論Ⅳ

9

歯科診療補助論Ⅳ

臨地・臨床実習Ⅰ

20

臨地・臨床実習Ⅱ
計54

7

摂食・嚥下

小時間数
30

臨地・臨床実習Ⅲ
小単位数1栄養学
歯科衛生士概論

2年次

30

衛生学・公衆衛生学
歯・口腔の健康と予防に関わる
歯科衛生統計学
人間と社会の仕組み
衛生行政・社会福祉学
小

1年次

1組織・発生学
専
門基礎
分
野

時間数

生物学

歯科英語
人間と生活単位数

計
計

111154330

4201050

25870

4105

390

32106521825

別表 2（学則第 34 条第 1 項） 入学検定料、学生納入金一覧表
１．入学検定料

３０，０００円

２．学生納入金
歯科衛生第Ⅰ学科及び歯科衛生第Ⅱ学科
１年次

２年次

３年次

項 目
前 期

後 期

前 期

後 期

前 期

後 期

入 学 金

200,000 円

－－－－－

授 業 料

300,000 円

300,000 円

300,000 円

300,000 円

300,000 円

300,000 円

実験実習費

100,000 円

100,000 円

100,000 円

100,000 円

100,000 円

100,000 円

施設整備費

50,000 円

５０,０００円

50,000 円

50,000 円

50,000 円

50,000 円

学 期 計

650,000 円

450,000 円

450,000 円

450,000 円

450,000 円

450,000 円

学 年 計

1,100,000 円

900,000 円

12900,000 円