平成 27 年度 大学機関別認証評価

自

己

点

検

評

[日本高等教育評価機構]

平成 27(2015)年6月

昭和音楽大学

価

書

目

次

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等・・・・・

1

Ⅱ．沿革と現況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

4

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価・・・・・・・・・・・・・・・・

6

基準 1

使命・目的等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

6

基準 2

学修と教授・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

18

基準 3

経営・管理と財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

63

基準 4

自己点検・評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

79

Ⅳ．大学が使命・目的に基づいて独自に設定した基準による自己評価・・・・・・

87

基準 A

研究活動・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

87

基準 B

社会貢献・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

95

Ⅴ．エビデンス集一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

101

エビデンス集（データ編）一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

101

エビデンス集（資料編）一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

102

昭和音楽大学

Ⅰ． 建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等【建学の精神・大学の基本理念】
昭和音楽大学（以下「本学」という）の建学の精神は、「礼・節・技の人間教育」である。
本学の歴史は、昭和 5(1930)年、声楽家下八川圭祐が東京都新宿区柏木（現在の新宿区北新宿）に創立した声楽研究所に始まる。優れた声楽家の育成を目指した創立者は、藤原義江とともに藤原歌劇団の結成に参加し、常に第一線で活躍したオペラ歌手であり、後に同歌劇団の総監督となった。
昭和 15(1940)年度に、この研究所を母体に東京声専音楽学校が開学した。この専門学
校の教育方針は、創立者の教育姿勢に基づいて、礼節を重んじ豊かな人間性と教養を身につけた個性ある音楽家を育成することであった。昭和 44(1969)年度に昭和音楽短期大学が開学し、この教育方針を継承した。
昭和 59(1984)年度に昭和音楽大学を開学するにあたり、「礼・節・技の人間教育」という簡潔にして明快な標語を建学の精神として、今日に至っている。
【大学の使命・目的】
上記の建学の精神を反映させて、本学の使命・目的を「昭和音楽大学は、教育基本法
及び学校教育法にしたがい、広く知識を授けるとともに、音楽を中心としたさまざまな領域に関する技能、理論及び応用を深く教授研究し、もって広い視野と高い識見を持つ人材育成を行い、文化の向上と社会の福祉に寄与することを目的とする」と、「昭和音楽大学学則」（以下「学則」という）第 1 条に定めている。
また、大学院音楽研究科修士課程は、その目的を、「修士課程は、広い視野に立って、精深な学識を授け、音楽専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養い、文化の進展に寄与することを目的とする」とし、「昭和音楽大学大学院規則（以下「大学院規則」という）第 2 条第 1 項に定めている。
さらに、平成 26(2014)年度から大学院音楽研究科博士後期課程を開設し、その目的を「博士後期課程は、音楽専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行うために必要な高度の研究能力及びその基礎となる学識を養うことを目的とする」とし、大学
院規則第 2 条第 2 項に定めている。
【大学の個性・特色】
1．音楽をさまざまな領域からとらえる学科・コース編成
本学の特色は、音楽を中心とするさまざまな領域の人材育成を総合的に行っていることである。
本学が開学時に掲げた目的のひとつは、オペラを教育研究の中心とする音楽大学の創設であった。認可申請書には、「 オペラが総合芸術であり舞台表現芸術である以上、上演に至るまでには幅広く組織的な訓練を経なければならず、この重要な研修を大学において組織的に教授・研究することが必要と考える」と記し、昭和 59(1984)年度に、作曲学科、器楽学科、声楽学科の 3 学科で教育活動を開始した。

1

昭和音楽大学

平成 6(1994)年度には、アートマネジメントの専門家養成、すなわち舞台芸術の企画・運営・制作等のための人材養成を目的とした音楽芸術運営学科を日本で初めて開設した。その後、社会のニーズの高まりや変化に対応する音楽教育を志向して、平成
12(2000)年度には音楽療法コース、平成 15(2003)年度にはサウンドプロデュースコース、平成 17(2005)年度には舞台スタッフコース、平成 19(2007)年度にはミュージ
カルコース、バレエコース及びデジタルミュージックコース、平成 21(2009)年度にはジャズコース及びポピュラー音楽コースを開設した。
また、平成 10(1998)年度に開設した大学院音楽研究科修士課程は、平成 23(2011)年 4 月、オペラ専攻と器楽専攻を統廃合して音楽芸術表現専攻に改組し、音楽芸術運
営専攻と合わせて 2 つの専攻とした。さらに、平成 26(2014)年 4 月、大学院音楽研究科に博士後期課程音楽芸術専攻を開設した。音楽芸術専攻は、音楽芸術表現領域と音楽芸術運営領域の 2 つの領域とし、高度な知識と卓越した技能で芸術文化の未来を創り、支え、拓くことのできる人材を育成している。音楽分野の博士後期課程としては、神奈川県内の高等教育機関で初の開設となる。
2．教育研究の多様な成果発表を支援する環境
本学には、大学オペラ公演、メサイア公演、昭和ウインド･シンフォニー定期演奏
会、管弦楽団定期演奏会、吹奏楽団定期演奏会、コンチェルト定期演奏会、電子オル
ガン定期演奏会、ジャズ・ポピュラー音楽卒業ライブ、ミュージカル卒業公演、バレエ卒業公演、作曲学科作品・研究発表、室内楽定期演奏会、学内演奏会、大学院修士課程修了オペラ公演、大学院室内楽コンサート等、学生の学修成果を発表する多くの機会がある。
また、声楽を主専攻とする学生を対象にした「昭和音楽大学学長賞声楽コンクー
ル」、ピアノを主専攻とする学生を対象にした「アンサンブルコンクール」を行っている。
こうした演奏会やコンクールの多くは、学内のオペラ劇場仕様の大ホール「テアトロ・ ジーリオ・ショウワ」や、シューボックス型のコンサートホール「ユリホール」で開催している。出演する学生、運営スタッフとして関わる学生、聴衆として参加する学生にとって、相互の学修成果を身近に共有できる教育環境となっている。
3．海外からの教授招聘及び海外研修等による国際的な視野に立った人材育成
本学は毎年度、さまざまなジャンルで活躍する音楽家・指導者を世界各国から招聘し、国際的な視野をもつ人材育成に取り組んでいる。招聘教授は、各専攻の目的に合わせ、授業やレッスンのほか演奏や講演、コンクールの審査、各種公演における演出や指揮等、多様な形態で本学の教育に貢献している。
一方、平成 6(1994)年度に開設したイタリア研修所を拠点として海外研修を行っている。その目的は、芸術や音楽が生まれたヨーロッパの文化に直接触れ、イタリア人
講師の実技レッスンや授業を集中的に受講することにより、学生個々の感性・芸術性等を向上させることである。多様なコースとなった現在では、各コースの学修成果に適した研修場所（イギリス、フランス、アメリカ）や研修プログラムを工夫し、より教育効果の高いものにしている。
4．新百合ヶ丘地域の音楽大学として2

昭和音楽大学

川崎市新百合ヶ丘地域は、「音楽のまち・かわさき」、「しんゆり・芸術のまち」をスローガンとして掲げている地域である。本学はこの地域にキャンパスを移転してから、以下の多様な活動を行っている。
① 「コミュニケーションセンター」による地域連携
地域における芸術文化交流活動を通して｢地域の人々と学び｣ながら、「 地域とともに育つ」音楽人を育成することを目的とする教育プログラム「アーツ・イン・コミュニ
ティ」が、平成 18(2006)年度に現代 GP（現代的教育ニーズ取組支援プログラム）に採択された。これを機に、地域との芸術文化交流活動の拠点として「コミュニケーシ
ョンセンター」を設置し、地域の小・中学校、福祉施設等への楽器体験、演奏指導、訪問演奏などを行っている。
② 「音楽療法室 Andante」による地域連携「音楽療法室 Andante」は、平成 14(2002)年に、音楽療法コースの学生に実習の場を提供すること、また音楽療法研究を推進し、地域との連携や交流を図ることを目的として本学内に設置した施設である。未就学児と小学生を対象としており、地域の療育センターや小学校特別支援学級などと連携を図りながら、地域ぐるみで障がい児への支援に取り組んでいる。また、この施設を活用して、地域の養護学校の高等部生
徒たちに音楽療法の体験学習を提供するなど、地域連携を行っている。
③ 「アルテリッカ（川崎・しんゆり芸術祭）」における活動
平成 21(2009)年から始まった芸術イベント「アルテリッカ（川崎・しんゆり芸術祭）」は、音楽、映画、演劇、伝統文化など、さまざまな分野の催しものをそろえた芸術祭として、毎年 4 月から 5 月に開催されている。本学は、近隣の大学や芸術団体とともに主催団体として、自治体や地域の関係者と企画・運営に積極的に参画している。教員や学生は、多くの公演に出演あるいは演出等のスタッフとして参加し、本学の「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」や「ユリホール」等は、平成 27(2015)年の芸術祭で、27 演目、40 公演のうち 14 演目の会場として利用されている。
④ 附属機関の活動「附属音楽・バレエ教室」は、新百合ヶ丘地域を中心として、神奈川県内に 7 教室（新百合ヶ丘、藤沢、戸塚、中央林間、本厚木、小田原、港北ニュータウン）、県外に 2 教室（多摩ニュータウン、仙台）を展開し、3,400 人を超える生徒が在籍している（平成 27(2015)年 5 月現在）。開校して 30 年以上の実績があり、趣味、教養、音楽大学への進学等、さまざまな目的を持った生徒が在籍し、一人ひとりの進度に応じて行う個人レッスンや、バレエ、ヴォーカル、語学のグループレッスンなど多様なコースを設置し、音楽等の学びの機会を提供している。また、附属音楽・バレエ教室で指導する講師約 300 人の半数近くは、本学及び併設する短期大学部の卒業生であり、地域貢献としての活動のみならず、キャリア支援としての役割も果たしている。

3

昭和音楽大学

Ⅱ．沿革と現況
1．本学の沿革【学校法人東成学園の沿革】
昭和 5 年 4 月
昭和 15 年 4 月
昭和 33 年 3 月
昭和 44 年 2 月
4月

下八川圭祐声楽研究所創設 (東京都新宿区柏木)
東京声専音楽学校開学 (校長 下八川圭祐)
学校法人東京声専音楽学校寄附行為認可
学校法人東成学園と改称、昭和音楽短期大学設置認可
昭和音楽短期大学開学 (神奈川県厚木市関口)(学長 下八川圭祐)

昭和 59 年 4 月

平成 22 年 4 月

昭和音楽大学開学 (学長 奥田良三)
昭和音楽短期大学の名称を昭和音楽大学短期大学部に改称
学校法人東成学園の所在地を東京都新宿区から神奈川県川崎市に移転
東京声専音楽学校を昭和音楽芸術学院と改称し、所在地を川崎市に移転
イタリア研修所開設
昭和音楽大学大学院 音楽研究科 修士課程開設
学校法人東成学園 創立 60 周年
昭和音楽芸術学院閉校（短期大学部・大学・大学院の川崎市へのキャンパス移転のため）
昭和音楽大学、昭和音楽大学大学院、昭和音楽大学短期大学部のキャンパスを川崎市麻生区に移転。生田女子学生会館（現女子学生寮「フィオーリ生田」）開設
男子学生寮「イルソーレ南生田」開設

平成 26 年 4 月

昭和音楽大学大学院 音楽研究科 博士後期課程開設

昭和 55 年 3 月

平成元年 4 月
平成 6 年 4 月
平成 10 年 4 月
平成 11 年 4 月
平成 19 年 3 月
平成 19 年 4 月

創立者下八川圭祐の逝去により、第 2 代理事長に下八川共祐理事就任【昭和音楽大学の沿革】
昭和 58 年 12 月
昭和 59 年 4 月
昭和 60 年 4 月
昭和 63 年 4 月
平成 2 年 4 月
平成 6 年 4 月
平成 7 年 4 月
平成 10 年 4 月

平成 11 年 4 月
平成 12 年 3 月
平成 13 年 4 月
平成 16 年 4 月
平成 19 年 4 月
平成 21 年 4 月
平成 22 年 3 月
平成 23 年 4 月
平成 24 年 4 月
平成 26 年 4 月

昭和音楽大学設置認可
昭和音楽大学開学（神奈川県厚木市）（初代学長 奥田良三）
音楽学部入学定員 120 人（作曲学科 15 人、器楽学科 60 人、声楽学科 45 人）
教職課程を開設
音楽専攻科を開設（入学定員 10 人）
学芸員課程及び社会教育主事課程を開設
第 2 代学長に吉田貴壽就任
音楽学部に音楽芸術運営学科を開設（入学定員 20 人）
作曲学科の入学定員 15 人を 10 人に変更
器楽学科編入学定員 15 人、声楽学科編入学定員 10 人を設定
器楽学科の入学定員 60 人を 75 人に変更
昭和音楽大学大学院音楽研究科修士課程を開設（神奈川県厚木市）
音楽研究科修士課程入学定員 12 人(オペラ専攻 4 人､器楽専攻 5 人､音楽芸術運営専攻 3 人)
音楽芸術運営学科の入学定員 20 人を 40 人に変更、編入学定員を 5 人に設定
器楽学科編入学定員 15 人を 20 人に、声楽学科編入学定員 10 人を 15 人に変更
第 3 代学長に守屋秀夫就任
第 4 代学長に五十嵐喜芳就任
作曲学科の入学定員 10 人を 15 人に変更、器楽学科の入学定員 75 人を 80 人に変更、声楽学科の入学定員 45 人を 50 人に変更、音楽芸術運営学科の入学定員 40 人を 60 人に変更
作曲学科の入学定員 15 人を 25 人に変更、器楽学科の入学定員 80 人を 90 人に変更
川崎市麻生区上麻生の新校舎に移転
器楽学科の入学定員 90 人を 100 人に変更、音楽芸術運営学科の入学定員 60 人を 100 人に変更
第 5 代学長に二見修次就任
日本高等教育評価機構の認証評価により、認定を受ける。
大学院音楽研究科修士課程を 3 専攻から 2 専攻に改組、音楽研究科修士課程入学定員 24 人
（音楽芸術表現専攻 18 人、音楽芸術運営専攻 3 人を 6 人に変更）
キャリア支援センター（現キャリアセンター）を開設
司書課程を開設
昭和音楽大学大学院音楽研究科博士後期課程を開設（入学定員 4 人）

4

昭和音楽大学

2．本学の現況（平成 27(2015)年 5 月 1 日現在）

・大学名

昭和音楽大学・所在地

南校舎

神奈川県川崎市麻生区上麻生 1－11－1

北校舎

神奈川県川崎市麻生区万福寺 1－16－6

・学部、専攻科、研究科の構成
作曲学科
器楽学科
音楽学部
声楽学科
音楽芸術運営学科
音楽専攻科
大学院音楽研究科

修士課程
博士後期課程作曲、デジタルミュージック、サウンドプロデュース、
指揮
ピアノ演奏家、ピアノ指導者、ピアノ音楽、オルガン、
電子オルガン、弦･管･打楽器演奏家Ⅰ･Ⅱ、弦･管･打楽器、
弦･管･打楽器指導者、ジャズ、ポピュラー音楽
声楽、ジャズ、ポピュラー音楽
アートマネジメント、舞台スタッフ、音楽療法、
ミュージカル、バレエ
器楽専攻、声楽専攻
音楽芸術表現専攻、音楽芸術運営専攻
音楽芸術専攻（音楽芸術表現領域、音楽芸術運営領域）

・学生数
音楽学部
学部

音楽学部

学科
作曲学科
器楽学科
声楽学科
音楽芸術運営学科
音楽学部計
音楽専攻科
総計

1 年次
15
134
39
92
280
5
285

2 年次
9
131
38
92
270
270

在籍学生数
3 年次
4 年次
12
20
161
161
45
32
90
88
308
301
308

総数
56
587
154
362
1,159
5
1,164

301

大学院
研究科

専攻

音楽研究科(修士課程)
音楽研究科(博士後期課程)
音楽研究科

修士課程

音楽芸術表現専攻
音楽芸術運営専攻
音楽芸術専攻合計

在籍学生数
博士後期課程
－
53
－
10
－
10
63
10

・教員数
専任教員数
教授
准教授
講師
助教
総数
音楽学部
作曲学科
3
2
0
0
5
器楽学科
14
6
1
0
21
声楽学科
5
5
1
0
11
音楽芸術運営学科
7
5
5
1
18
音楽学部 合計
29
18
7
1
55
資格附与課程40004
音楽研究科（修士課程）※
32
14
2
0
48
音楽研究科（博士後期課程）※
14
3
1
0
18
オペラ研究所102
03
ピリオド音楽研究所
10001
研究所 合計20
204※音楽研究科（修士課程）教員数 48、音楽研究科（博士後期課程）18 は全員兼担である。
学部

学科等

・職員数
正職員
36

嘱託
17

パート(アルバイト)
28

5

派遣
1

総数
82

助手
0
2
1
2
5
－
－
－
－
－
－

昭和音楽大学

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価
基準 1．使命・目的等
1－1 使命・目的及び教育目的の明確性≪1－1 の視点≫
1-1-①
意味・内容の具体性と明確性
1-1-②
簡潔な文章化（1）1－1 の自己判定基準項目 1－1 を満たしている。
（2）1－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1－1-①

意味・内容の具体性と明確性

昭和音楽大学（以下「本学」という）の使命・目的は、建学の精神を踏まえて、「昭和
音楽大学学則（以下「学則」という）」第 1 条に明文化している。
この使命・目的は、「学校法人東成学園寄附行為（以下「寄附行為」という）」第 3 条、
教育基本法及び学校教育法に合致している。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-1-1：「昭和音楽大学学則」】【資料 1-1-2：「学校法人
東成学園寄附行為」】【1-1-1：昭和音楽大学学則 第 1 条】
昭和音楽大学は、教育基本法及び学校教育法にしたがい、広く知識を授けるとともに、音楽を中心としたさまざまな領域に関する技能、理論及び応用を深く教授研究し、もって広い視野と高い識見を持つ人材育成を行い、文化の向上と社会の福祉に寄与することを目的とする。

本学では、教育目的を人材養成目的として定めている。
音楽学部の人材養成目的は、建学の精神と学則第 1 条に定める目的に基づいて、学科ごとに定めて明文化している。これらは、『履修要綱』『学生便覧』『教員便覧』ウェブサ
イトに掲載し明示している。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-1-3：『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』】【資料1-1-4：『2015 学生便覧』】【資料 1-1-5：『2015 年度 教員便覧』】【資料 1-1-6：ウェ
ブサイト（建学の精神、教育目的、3 つのポリシー、人材養成目的、学修成果）】【1-1-2：音楽学部の人材養成目的】

作曲学科

器楽学科

本学の作曲学科は、幅広いジャンルの音楽を創造できる人材を育成するために専門教育を行う。
作曲コースにおいては、アカデミックな音楽能力を基盤とした豊かな創造力を持った芸術音楽の作曲家を育てる。
デジタルミュージックコースにおいては、コンピューターを始めとするデジタル
テクノロジーを駆使した作品の制作ができる作曲家を育てる。
サウンドプロデュースコースにおいては、様々なジャンルの音楽に精通し、音楽産業界に幅広く貢献できるプロデューサーを育てる。
指揮コースにおいては、音楽作品に対する洞察力を養い、芸術性豊かな表現を創造する指揮者を育てる。
本学の器楽学科は、各々の専門分野において実践的に幅広く活躍できる人材を育成するために専門教育を行う。
ピアノ、オルガン、電子オルガン、弦管打楽器の各コースは、個々の学修者の目
指す将来像を尊重し、ソロやアンサンブルの演奏家、優れた指導者を育てる。

6

昭和音楽大学

声楽学科

音楽芸術運営学科

ジャズコース、ポピュラー音楽コースにおいては、表現技術を総合的に学び、多方面で活躍できる優れたミュージシャンを育てる。
本学の声楽学科は、国際的な視野をもって舞台等で実践的に幅広く活躍できる人材を育成するために専門教育を行う。
声楽コースは、ベルカント唱法に根ざしたきめ細かい指導により、歌い手としての基礎能力を身につけると共にオペラ教育と海外研修を通じて西欧文化を吸収し、協調性や国際性を養い、個性と創造性豊かな音楽家を育てる。
ジャズコース、ポピュラー音楽コースにおいては、表現技術を総合的に学び、多方面で活躍できる優れたジャズ、ポピュラーのヴォーカリストを育てる。
本学の音楽芸術運営学科は、幅広く芸術文化活動を展開できる指導者・スペシャ
リストを育成するために専門教育を行う。
アートマネジメントコース、舞台スタッフコースにおいては、自分自身の美学を持ち、感動を大切にできる運営のスペシャリストやクリエーターを育てる。
音楽療法コースにおいては、音楽療法の専門知識を持つスペシャリスト、ならびに臨床での実践力を併せ持つ音楽療法士を育てる。
バレエコース、ミュージカルコースにおいては、舞台芸術にかかわる優れた表現
者・指導者を育てる。

音楽専攻科は、学則第 48 条に定める目的に基づいて、人材養成目的を、『履修要綱』『学生便覧』『教員便覧』ウェブサイトに明示している。
【1-1-3：昭和音楽大学学則第 48 条】

専攻科は音楽学部の基礎の上に特別の教育課程による授業を行い、その研究を指導することを目的とする。

【1-1-4：音楽専攻科の人材養成目的】
本学の音楽専攻科は、音楽学部で修得した技術、知識を基礎として、より高度な技術と音楽の専門知識を有する人材を育てる。

大学院音楽研究科の使命・目的は、『昭和音楽大学大学院規則（以下「大学院規則」という）』第 2 条に明文化している。
【1-1-5：昭和音楽大学大学院規則

第 2 条】

修士課程は、広い視野に立って、精深な学識を授け、音楽専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養い、文化の進展に寄与することを目的とする。
博士後期課程は、音楽専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行うために必要な高度の研究能力及びその基礎となる学識を養うことを目的とする。

修士課程の人材養成目的は、大学院規則第 2 条第 1 項に定める目的に基づいて、修士課程全体及び専攻ごとに定めて明文化している。これらは、『履修要綱』『学生便覧』『教員便覧』ウェブサイトに掲載し明示している。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-1-7：「昭和音楽大学大学院規則」】【資料 1-1-8：『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）履修要綱』】【1-1-6：大学院音楽研究科修士課程の人材養成目的】
大学院音楽研究科
修士課程

音楽芸術表現専攻
声楽（オペラ）ピアノ
弦・管・打楽器

人材養成目的音楽とその関連分野に於ける高度な専門教育を行う。専門領域での実践・研究によって専門分野に貢献し、文化・社会の発展に寄与する人材を育成することを目指す。また、国際的な活動を視野に入れ、その基礎となるコミュニケー
ション能力を培い、他と和してひとつのものを作り上げるアンサンブル力を養っていく。
本学の音楽芸術表現専攻は、音楽を通して自己を表現する優れた人材を養成
し、演奏・創作およびその関連分野における高度な専門教育を行う。学生の専門とする分野に応じ、実践的な研究を通じて、国際的な活動を視野に入れた声
楽（オペラ）、器楽のソロ演奏、室内楽、伴奏等の演奏家や、器楽曲や管弦楽曲

7

昭和音楽大学
電子オルガン
作曲
指揮
音楽芸術運営専攻
アートマネジメント
音楽療法に関わる作曲家や指揮者、専門技術とコミュニケーション能力をあわせ持つ優れた指導者を育てる。
本学の音楽芸術運営専攻は、音楽に関する知識・技能を応用することで、広く社会や人々に貢献する優れた人材を養成し、実践・研究およびその関連分野
における高度な専門教育を行う。アートマネジメントにおいては、国際的な活動を視野に入れ、「芸術文化活動の担い手」としてのプロフェッショナルリーダーを育てる。音楽療法においては、高度な専門的能力を発揮し、医療・福祉・教育等の分野における実践や研究を通して社会に貢献できる人材を育てる。

博士後期課程の人材養成目的は、大学院規則第 2 条第 2 項に定める目的に基づいて、専攻全体及び領域ごとに定め、『履修要綱』『学生便覧』『教員便覧』ウェブサイトに明示している。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-1-9：『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（博士後期課程）履修要綱』】【1-1-7：大学院音楽研究科博士後期課程音楽芸術専攻の人材養成目的】
大学院音楽研究科
博士後期課程音楽芸術専攻研
究
領域

音楽芸術表現領域
声楽
器楽
作曲

音楽芸術運営領域
舞台芸術政策研究
舞台芸術マネジメント

音楽療法

1-1-②

人材養成目的音楽とその関連分野において、きわめて高度な知識と教養及び卓越した技能を持って自立して研究を行う能力を備え、将来、この分野における高等教育や高度な学術研究を担うことができる人材を育成する。また、社会や文化に対する広い視野と高い識見をもって芸術文化の未来を展望し、その進展を担うことができる人材を育成する。
音楽を中心とする幅広い芸術領域において、きわめて高度な知識と教養及び卓越した技能を備え、演奏や創作に関する学術的な研究を自立して行うことができ、将来主に音楽の分野における高等教育機関で教育研究を行うことができる人材を育成する。また、学術研究に裏打ちされた芸術作品に対する深い洞察
力、社会や文化に対する広い視野と高い識見をもって芸術文化の未来を展望し、その進展を担うことができる人材を育成する。
音楽に関わる芸術・学術領域において、きわめて高度な知識と教養を備え、舞台芸術政策研究、舞台芸術マネジメント研究、音楽療法研究などの学術的な研究を自立して行うことができ、将来高等教育機関や研究機関において教育研究を行うことができる人材を育成する。また、広い視野と高い識見、学際的な知見をもって芸術文化の未来を展望し、その進展を担うことができる人材を育成する。

簡潔な文章化使命・目的は、音楽学部、音楽専攻科、大学院音楽研究科修士課程、同博士後期課程
それぞれが果たすべき社会的な使命と、育成する人材像を明確かつ簡潔に文章化している。人材養成目的は、それぞれの学科、専攻等ごとに具体的かつ簡潔に文章化している。
（3）1－1 の改善・向上方策（将来計画）
本学の使命・目的及び人材養成目的は、法令及び社会情勢に対応できているか、「点検評価委員会」が中心となって不断に点検していく。

1－2 使命・目的及び教育目的の適切性≪1－2 の視点≫

8

昭和音楽大学
1-2-①
1-2-②
1-2-③

個性・特色の明示
法令への適合変化への対応（1）1－2 の自己判定基準項目 1－2 を満たしている。
（2）1－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1－2-①

個性・特色の明示

音楽の知識、技能を中心に広い視野と良識ある人材の育成を行うという音楽大学としての個性・特色は、学則第 1 条、大学院規則第 2 条に掲げる目的に反映させて明示している。さらに、より具体的な個性・特色は、学科、専攻等ごとの人材養成目的に反映させて明示している。
1－2-②

法令への適合学則第 1 条で定める使命・目的は、学校教育法第 83 条に照らして適切な目的を掲げ
法令に適合している。また、大学院規則第 2 条で定める使命・目的は、学校教育法第 99条、大学院設置基準第 3 条及び第 4 条に照らして適切な目的を掲げている。
【1-2-1：学則第 1 条と学校教育法第 83 条との関連】
昭和音楽大学学則第 1 条
昭和音楽大学は、教育基本法及び学校教育法にしたがい、広く知識を授けるとともに、音楽を中心としたさまざまな領域に関する技能、理論及び応用を深く教授研究し、もって広い視野と高い識見を持つ人
材育成を行い、文化の向上と社会の福祉に寄与することを目的とする。

学校教育法第 83 条
大学は、学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする。
大学は、その目的を実現するための教育研究を行い、その成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与するものとする。

【1-2-2：大学院規則第 2 条と学校教育法第 99 条及び大学院設置基準第 3 条・第 4 条との関連】
昭和音楽大学大学院規則第 2 条
修士課程は、広い視野に立って、精深な学識を授け、音楽専攻分野
における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養い、文化の進展に寄与することを目的とする。
昭和音楽大学大学院規則第 2 条博士後期課程は、音楽専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行うために必要な高度の研究能力及びその基礎となる学識を養うことを目的とする。

1－2-③

学校教育法第 99 条
大学院は、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめ、
又 は 高度 の専 門性 が求 められ る
職 業 を担 うた めの 深い 学識及 び
卓越した能力を培い、文化の進展に寄与することを目的とする。

大学院設置基準第 3 条
修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における 研 究能 力又 はこ れに 加えて 高
度 の 専門 性が 求め られ る職業 を担 う ため の卓 越し た能 力を培 う
ことを目的とする。
大学院設置基準第 4 条
博士課程は、専攻分野について、
研 究 者と して 自立 して 研究活 動を行い、又はその他の高度に専門的 な 業務 に従 事す るに 必要な 高度 の 研究 能力 及び その 基礎と な
る 豊 かな 学識 を養 うこ とを目 的とする。

変化への対応【見直し等の組織体制の整備】
1．学則検討委員会
平成 20(2008)年 12 月に運営委員会の下に、学長を委員長とした「学則検討委員会」

9

昭和音楽大学を設置し、使命・目的や学科ごとの人材養成目的を見直すとともに、学則第 3 条に「人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的を学科ごとに定め公表する」と定めた。
2．点検評価委員会
本学の使命・目的及び人材養成目的の点検・評価については、「点検評価委員会」が行っている。また、点検評価委員会の下に点検評価小委員会を置き、自己点検・評価が詳細に実施・検討できる体制を整えている。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-2-1：「点検評価委員会規程」】
3．企画・IR 推進室の設置
平成 25(2013)年度に、企画・IR 推進室を新たに設置し、学内外の情報を一元的に集約し、その情報を活用して、学修環境の改善や経営改善を行うための組織体制を整えた。学生確保を行うために必要なデータの分析、学生の入学から卒業に至るデータの分析等を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-2-2：「東成学園事務組織及び業務分掌規程」】
4．学長諮問委員会の設置
平成 25(2013)年度から、教学に関する方針を策定する組織として「学長諮問委員会」を設置し、人材養成目的、アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプ
ロマポリシー、教育課程、教育研究組織、学修成果、FD(Faculty Development)等について、学長の求めに応じて協議している。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-2-3：「学長諮問委員会規程」】
5．教育課程委員会の設置
平成 26(2014)年度から、社会的なニーズや課題等を的確に捉え、中長期的な視野を持った今後のあるべき教育課程を模索するため、「教育課程再編プロジェクト」を発足させ検討を重ねた。このプロジェクトは平成 27(2015)年度からは、「教育課程委員会」
として継承し、さらなる検討を進めている。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-2-4：「教育課程委員会規程」】
6．コミュニケーションセンターの設置
地域における芸術文化交流活動を通して｢地域の人々と学び｣ながら、「 地域とともに育つ」音楽人を育成することを目的とする教育プログラム「アーツ・イン・コミュニ
ティ」が、平成 18(2006)年度に現代 GP（現代的教育ニーズ取組支援プログラム）に採択された。これを機に、地域との芸術文化交流活動の拠点として「コミュニケーシ
ョンセンター」を設置し、地域の小・中学校、福祉施設等への楽器体験、演奏指導、訪問演奏などを行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-2-5：ウェブサイト（コミュニケーションセンター）】
7．キャリアセンターの設置
平成 22(2010)年 2 月に「大学設置基準及び短期大学設置基準の一部を改正する省令」が公布され、「社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を培うための体制」を整えることが求められ、平成 23(2011)年 4 月からの施行に合わせ、体系的なキャリア教
育を教育課程の中に位置づけた。平成 22(2010)年度の文部科学省「大学生の就業力育成支援事業」に採択されたのを機に、キャリア教育の充実を図るため「キャリア支援10昭和音楽大学センター（現キャリアセンター）」を設置した。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-2-6：「キャリアセンター規程」】【これまでに取り組んだ見直し】
1．音楽学部の各学科のコース編成の充実
平成 6(1994)年度にアートマネジメントを学ぶ音楽芸術運営学科を日本で初めて開設した後、同学科内に平成 12(2000)年度に音楽療法コース、平成 17(2005)年度に舞台スタッフコース、平成 19(2007)年度にミュージカルコースとバレエコースを開設した。
作曲学科では、平成 15(2003)年度にサウンドプロデュースコースを、平成 19(2007)
年度にデジタルミュージックコースを開設。器楽学科と声楽学科には、平成 21(2009)年度にジャズコースとポピュラー音楽コースをそれぞれ開設した。
2．大学院音楽研究科修士課程の再編成
大学院音楽研究科修士課程は、平成 10(1998)年度に「オペラ」「器楽」「音楽芸術運営」の 3 専攻を開設した。その後、「オペラ」と「器楽」の 2 専攻は、いずれも音楽
芸術を表現する分野であり、また大学院音楽研究科の人材養成目的にある「その基礎となるコミュニケーション能力を培い、他と和してひとつのものを作り上げるアンサ
ンブル力を養っていく」という趣旨を実現するため、平成 23(2011)年度から「音楽芸術表現専攻」の 1 専攻とした。
また、過去 5 年間の志願者等を分析し、音楽芸術表現専攻、音楽芸術運営専攻ともに、志願者のニーズに応えるため、入学定員及び収容定員を変更した。
3．大学院音楽研究科博士後期課程音楽芸術専攻の開設
高度な知識と卓越した技能で芸術文化の未来を創り、支え、拓くことのできる人材を育成するために、平成 26(2014)年度に博士後期課程を開設した。音楽分野の博士後期課程としては、神奈川県内の高等教育機関で初の開設となった。また、博士後期課
程において、音楽療法の学位を授与する大学は、国内唯一である。
入学定員は 4 名に設定し、平成 26（2014）年度及び平成 27(2015)年度とも、入学者は 5 名であった。
4．音楽療法コースの社会的ニーズへの対応
音楽芸術運営学科に開設する音楽療法コースは、学生の進路先、就職先を見据え、音楽療法士の育成を目指すだけでなく、音楽療法の専門知識が活かされる幅広い就職先を視野に入れて検討を重ね、平成 27(2015)年度に人材養成目的及びカリキュラムを改定した。
また、大学院音楽研究科修士課程において、音楽療法のバックグラウンドの無い（認定音楽療法士（補）資格を持たない）入学者や海外からの留学生の受け入れを視野に入れて検討を重ね、平成 27(2015)年度から、「日本音楽療法学会認定音楽療法士（補）」資格が取得できるカリキュラムに再編成した。
5．3 つのポリシーの見直し及び学修成果の設定
従来は、3 つのポリシーを音楽学部のコースごとに設定していたが、点検評価委員会において内容を見直し、平成 25(2013)年度に音楽学部の 3 つのポリシーとして改定

11

昭和音楽大学した。3 つのポリシーは、さらにその内容を点検した後、平成 27(2015)年度に改定している。
学修成果は、3 つのポリシーの見直しと併せて点検評価委員会において検討し、平成 25(2013)年度から、音楽学部として「専門的能力」と「汎用的能力」を設定した。
また、専門的能力は学生が何を獲得できるのか具体的に理解できるよう、コースごとに「獲得できる専門的能力」を設定している。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-2-7：『平成 27 年度昭和音楽大学
6．司書課程の開設

履修要綱』】

本学では平成 24(2012)年度に、資格取得のための課程として、既存の教職課程、社会教育主事課程、学芸員課程に加えて司書課程を開設し、学生の進路の選択肢を広げた。司書課程は音楽分野の単科大学では初めてのことである。
（3）1－2 の改善・向上方策（将来計画）
今後のあるべき教育課程の見直しについては、「教育課程委員会」において中長期的な視点で検討を進め、平成 27(2015)年度内に新たな教育課程を提案する。

1－3 使命・目的及び教育目的の有効性≪1－3 の視点≫
1-3-① 役員、教職員の理解と支持1-3-② 学内外への周知
1-3-③ 中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映
1-3-④ 使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性（1）1－3 の自己判定基準項目 1－3 を満たしている。
（2）1－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-3-①

役員、教職員の理解と支持

使命・目的及び人材養成目的の策定及び改定にあたっては、主な役員等で構成する点
検評価委員会が積極的に関与して行っている。点検評価委員会は、大学学長自らが委員長となり、短大学長、大学副学長、短大副学長、研究科長、学部長、短大学科長、図書館長、理事長、常務理事、事務局長、事務局の部長以上により構成している。この点検評価委員会には、専任講師以上のさまざまな専門分野と幅広い年代の教員及び職員によって組織する点検評価小委員会を置き、課題等についての具体かつ詳細な検討に参画している。点検評価委員会が検討・作成した内容のうち、学長が必要と判断した場合には教授会に附議し、理解と支持を得ている。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-3-1：「点検評価委員会規程」】
1-3-②

学内外への周知本学が定める使命・目的、人材養成目的の学内外への周知は、以下のとおりである。
学生には『学生便覧』『履修要綱』によって周知している。また、4 月の入学式での学12

昭和音楽大学

長講話やオリエンテーション期間における説明会、学科・コースごとに行われるクラス
全体会においても周知している。教職員には『教員便覧』『学校法人東成学園の活動』に
よって周知している。さらに、教員には FD 研修会、職員には SD(Staff Development)
研修会の機会に周知している。
学外に対しては、『Guide Book』ウェブサイトによって周知している。特にウェブサ
イトには本学の使命・目的、人材養成目的、3 つのポリシー、学修成果の周知を図るた
め情報を一元化したページを設けている。また、高校訪問、学校説明会、進学説明会などで教職員が直接説明する機会を設け、周知している。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-3-2：『2015 学生便覧』】【資料 1-3-3：『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』】【資料 1-3-4：『2015 年度 教員便覧』】【資料 1-3-5：『学
校法人東成学園の活動（平成 27 年度版）』】【資料 1-3-6：｢平成 27 年度第 1 回学部・短期大学部・大学院音楽研究科 FD 合同研修会｣配付資料】【資料 1-3-7：「平成 26 年
度 SD 研修会」配付資料】【資料 1-3-8：『Guide Book 2016』】【資料 1-3-9：ウェブ
サイト（建学の精神､教育目的､3 つのポリシー､人材養成目的､学修成果）】
1-3-③

中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映

本学は、使命・目的及び人材養成目的を、教育研究活動を中心とする毎年度の事業計画に反映している。
また、中長期的な視野により教育課程の編成に取り組んでいる「教育課程委員会（平成 26(2014)年度までは教育課程再編プロジェクト）」では、建学の精神と使命・目的を反映させるべく、法令や社会情勢等にも対応した新しい教育課程編成の工程表を作成し、それに基づいて検討を進めている。
使命・目的及び人材養成目的は、ディプロマリシー、カリキュラムポリシー、アドミ
ッションポリシーに反映している。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-3-10：「教育課程編成の工程表」】
1-3-④

使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性

使命・目的及び人材養成目的を達成するために、教育研究組織、教学組織、教学運営
組織を整備している。
1．教育研究組織
教育研究組織は、本学の使命・目的及び人材養成目的を達成するため、【1-3-1】のとおり組織している。
音楽学部は、作曲、器楽、声楽、音楽芸術運営の 4 学科を有している。作曲学科には 4 コース、器楽学科には 11 コース、声楽学科には 3 コース、音楽芸術運営学科には 5 コースを置いている。これらのコースはそれぞれ、社会のニーズに応える形で、本学の使命・目的及び人材養成目的に沿って設置している。
音楽専攻科は、器楽と声楽の 2 専攻を有している。
大学院音楽研究科は、修士課程において音楽芸術表現専攻、音楽芸術運営専攻の 2
専攻、博士後期課程において音楽芸術専攻 1 専攻を設置している。

13

昭和音楽大学

以上の学科や専攻とは別に、各専門分野の研究を行うための研究組織として、8 つの附属研究所を設置している。
2．教学組織教学組織は、教育課程における専門分野の課題等を審議するため、教員を構成員とする部会・分科会を組織している。
部会・分科会は、併設する短期大学部と協同して、それぞれの専門分野に対応した教育指導に関わり、主にカリキュラムや授業内容の検討、授業及び試験の運用、学修成果の発表等を行っている。部会には、責任者として主任を置き、事務取扱の教員が補佐する体制としている。分科会には、責任者として主査を置き、書記の教員が補佐する。専任教員は必ずいずれかの部会・分科会に所属している。原則として月 1 回定
期的に会議を開催し、部会・分科会で協議した事項のうち本学全体に関わるものや調整を伴うもの等は、教学運営組織である各種委員会に諮っている。
大学院音楽研究科の教学組織についても、部会・分科会を基本にしており、カリキ
ュラム、シラバス、授業・試験の運用及び教育研究成果の発表等について責任を負っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-3-11：「部会規程」】
3．教学運営組織
教学運営組織は、全学に共通する課題等を審議するため、委員会を組織し、学科・
コ－ス等の枠を超える横断的な組織として位置づけている。
委員会には責任者として委員長を置き、構成員は教職協働体制となっている。委員会には、その職務のうち特定の分野について審議を行うため、必要に応じて作業部会を置いている。委員会及び作業部会で協議した事項について、部会・分科会に対して提案または検討を依頼するなどの連携を行っている。
大学院音楽研究科には、独自の教学運営組織として研究科教育課程運用委員会と研究科 FD 委員会があるが、その他は基本的に学部と共通である。
□エビデンス集（資料編）【資料 1-3-12:｢教授会規程」｣】【資料 1-3-13:｢大学院研究科委
員会規程｣】【資料 1-3-14:｢キャリアセンター規程｣】【資料 1-3-15:｢アドミッションセ
ンター規程｣】【資料 1-3-16:｢点検評価委員会規程｣】【資料 1-3-17:｢研究科 FD 委員会
規程｣】【資料 1-3-18:｢学部 FD 委員会規程｣】【資料 1-3-19:｢教育課程委員会規程｣】【資料 1-3-20:｢研究科教育課程運用委員会規程｣】【資料 1-3-21:｢学部教育課程運用委員会
規程｣】【資料 1-3-22:｢海外研修委員会規程｣】【資料 1-3-23:｢学生生活委員会規程｣】【資料 1-3-24:｢ハラスメント対策委員会規程｣】【資料 1-3-25:｢演奏委員会規程｣】【資料1-3-26:「図書委員会規程」】【資料 1-3-27:｢入試広報委員会規程｣】【資料 1-3-28:｢入試委員会規程｣】【資料 1-3-29:平成 27 年度教学組織構成員】【資料 1-3-30:平成 27 年度
教学運営組織構成員】

14

昭和音楽大学【1-3-1：教育研究組織（平成 27(2015)年 4 月 1 日現在）】
博

士

後 期

課 程

大 学 院 音 楽 研 究 科

音

楽

芸

術

専

攻

音 楽 芸 術 表 現 専 攻

修

士

課

程

器

楽

専

攻

声

楽

専

攻

作

曲

学

科

音 楽 芸 術 運 営 専 攻

音

楽

専

攻

科

作曲
デジタルミュージック
サウンドプロデュース
指揮
ピアノ演奏家
ピアノ指導者
ピアノ音楽
オルガン

昭

和

音

楽

大

学

音

楽

学

部

器

楽

学

科

電子オルガン
弦・管・打楽器演奏家Ⅰ
弦・管・打楽器演奏家Ⅱ
弦・管・打楽器
弦・管・打楽器指導者
ジャズ
ポピュラー音楽

声楽
声

楽

学

科

ジャズ
ポピュラー音楽
アートマネジメント
舞台スタッフ音 楽 芸 術 運 営 学 科

音楽療法
ミュージカル

附

属

図

書

館

舞 台 芸 術 政 策 研 究 所
オ

ペ

ラ

研

究

所

バ

レ

エ

研

究

所

歌

曲

究

所

研

ア ー ト マ ネ ジ メン ト研 究所
音

楽

療

法

研

究

所

音

楽

教

育

研

究

所

ピ リ オ ド 音 楽 研 究 所

事

務

局

学

生

寮

イ

タ

リ

ア

研

修

所

15

バレエ

昭和音楽大学【1-3-2：教学組織・教学運営組識（平成 27(2015)年 4 月 1 日現在）】
作

曲

鍵

盤

弦

管

部
楽

器

打

声

会

楽

部

会

部

会

器

楽

部

会

ジャズ ・ポピュ ラー 音楽 部会
ア ー ト マ ネ ジ メ ン ト 分 科会
舞 台 ス タ ッ フ 分 科 会
（
音

教
学
組
織

楽

芸

術

運

営

部

会

音

楽

療

法

分

科

会

ミ ュ ー ジ カ ル 分 科 会

）
教

養

教

育

部

バ

レ

一

般

外

国

エ
教

分
育

語

科
分

分

会

科

会

科

会

会
芸 術 特 別 研 究 分 科 会
音 楽 活 動 研 究 分 科 会
音

楽

教

音

楽

と

音

楽

養

分

科

会 ※短大のみ分

科

会 ※短大のみ

社

会

学

分

科

会

ソ ル フ ェ ー ジ ュ 分 科 会
資

格

課

程

分

点

検

評

価

小

シ

ラ

バ

ス

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科

会

委

員

会

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部

会

研 究 科 委 員 会
キャリアセンター
昭

和

音

楽

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リ

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委

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会

学

昭 和 音 楽 大 学 短 期 大 学部

教

授

会

教

授

会

アドミッション
センター

ア ド ミ ッ シ ョ ン 委 員 会

点

検

評

研

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科

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Ｆ

Ｄ

委

員

会

委

員

会

学 部 ・ 短 大 Ｆ Ｄ 委 員 会
教

育

課

程

委

員

会

研究 科教 育課 程運 用委 員会
学 部 教 育 課 程 運 用 委 員会

時 間 割 検 討 作 業 部 会(
短 大 教 育 課 程 運 用 委 員会

海

外

研

修

委

員

会

学

生

生

活

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員

会

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教
学
運
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組
織

学

寮

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イ

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留 学 生 ア ド バ イ ザ ー
ハ ラ ス メ ン ト 対 策 委 員 会
演

奏

委

員

会

図

書

委

員

会

入
入

16

試

広
試

報
委

委

員
員

ハ ラ ス メ ン ト 対 策 作 業 部 会

会
会

入

試

小

委

員

会

昭和音楽大学（3）1－3 の改善・向上方策（将来計画）
教育課程の編成に関して議論を重ねているが、教育課程委員会が中心となって、使命・目的と人材養成目的を反映した中長期的な工程表を着実に実行する。

【基準１の自己評価】
使命・目的は、学則及び大学院規則に「目的」として定め、教育目的は、「人材養成目的」として学科ごとに明文化し、簡潔に文章化している。また、大学の個性・特色を反映し、学校教育法に照らして適切な目的を掲げている。
本学は社会情勢等に対応した取り組みを行い、使命・目的及び人材養成目的の見直しができる組織体制を整備している。この見直しにあたっては、役員、教職員が構成員となる会議体を通じて、関与・参画している。
使命・目的と人材養成目的は、『学生便覧』『履修要綱』FD研修会、ウェブサイト等において学内外に周知するとともに、教育研究活動を中心とする事業計画に反映している。
また、使命・目的と人材養成目的は、ディプロマポリシー、カリキュラムポリシー、アドミッションポリシーに反映し、明示している。
使命・目的と人材養成目的を達成するために、教育研究組織、教学組織、教学運営組
織を整備し、適切に機能させている。

17

昭和音楽大学基準 2．学修と教授
2－1 学生の受入れ≪2－1 の視点≫
2-1-① 入学者受入れの方針の明確化と周知
2-1-② 入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫
2-1-③ 入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持（1）2－1 の自己判定基準項目 2－1 を満たしている。
（2）2－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-1-①

入学者受け入れの方針の明確化と周知

昭和音楽大学（以下「本学」という）は、入学者受け入れの方針（以下「アドミッションポリシー」という）を、建学の精神及び使命・目的に基づいて音楽学部【2-1-1】及び音楽専攻科【2-1-2】ごとに明確に定めている。大学院音楽研究科修士課程【2-1-3】
は、専攻別、さらには専門分野別のアドミッションポリシーを明確にしている。大学院
音楽研究科博士後期課程は、専攻及び領域ごとにアドミッションポリシーを【2-1-4】のとおり定めている。
これらのアドミッションポリシーは、『入学試験要項』とウェブサイト等に明示している。音楽学部では、オープンキャンパス、受験講習会、夏期・冬期講習会、高校訪問や学外の進学説明会等さまざまな機会を活用してアドミッションポリシーを周知している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-1-1:『平成 27 年度入学試験要項（昭和音楽大学）』】【資料 2-1-2:『平成 27 年度入学試験要項 指定校推薦入試（昭和音楽大学）』】【資料2-1-3:『平成 27 年度学生募集要項（昭和音楽大学編入学、音楽専攻科、研究生、音楽専攻科外国人留学生、研究生外国人留学生）』】【資料 2-1-4:『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）学生募集要項』】【資料 2-1-5:『平成 27 年度昭和音楽
大学大学院音楽研究科（博士後期課程）学生募集要項』】【資料 2-1-6:ウェブサイト（建学の精神、教育目的、3 つのポリシー、人材養成目的、学修成果）】【2-1-1：音楽学部のアドミッションポリシー】
本学は、「礼・節・技の人間教育」を建学の精神とし、各々の専門分野における実践的な能力を備えた
教養豊かな人材を育成することを目的としています。建学の精神と教育目的を理解し、基礎的な演奏技術や専門知識だけではなく、基礎的な学力と豊かな人間性を併せ持ち、将来、音楽人として社会に貢献することが期待できる資質・能力を有する人材を受け入れます。

【2-1-2：音楽専攻科のアドミッションポリシー】
・音楽大学卒業程度の音楽力を有すること
専攻分野の技術・技能を習得していること
音楽全般についての知識があること
・技術、技能を高めるとともに、知識を深める意欲があること【2-1-3：大学院音楽研究科修士課程のアドミッションポリシー】
音楽芸術表現専攻
専攻分野の技術・技能を習得しており、音楽・芸術全般についての知識があること。さらに将来、社会的に活躍する素質と意欲があること。
声楽（オペラ）オペラ歌手として活躍する素質と意欲があること
・歌唱技術、芸術表現の能力があること
・オペラに関する知識を持ち、学術的探究に強い意欲があること

18

昭和音楽大学
ピアノ
演奏家および指導者として活躍する素質と意欲があること
・高度な演奏能力と音楽性を有していること
・ピアノとその音楽に関する知識を持ち、学術的探究に強い意欲があること
弦・管・打楽器
演奏家および指導者として活躍する素質と意欲があること
・高度な演奏能力と音楽性を有していること
・弦・管・打楽器とその音楽に関する知識を持ち、学術的探究に強い意欲があること
電子オルガン
演奏家および指導者として活躍する素質と意欲があること
・高度な演奏能力と音楽性を有していること
・電子オルガンとその音楽に関する知識を持ち、学術的探究に強い意欲があること
作曲
優れた音楽作品を創造する素質と意欲があること
・高度な作曲技法と芸術的感性を持っていること
・音楽作品の分析、研究に対して強い意欲があること
指揮指揮者として活躍する素質と意欲があること
・高度な演奏能力と音楽性を有していること
・音楽に関する知識を持ち、学術的探究に強い意欲があること
音楽芸術運営専攻
専門分野または音楽全般についての知識もしくは技能があること。さらに将来、専攻分野において、実践者、研究者となる能力と意欲があること。
アートマネジメント
芸術文化活動を担うプロフェッショナルを目指し、実践・研究する能力と意欲があること
・芸術文化活動を展開する能力があること
・芸術文化活動に関する知識を持ち、学術的探求に強い意欲があること
音楽療法
音楽療法のプロフェッショナルを目指し、実践・研究する能力と意欲があること
・音楽療法活動を展開する能力があること
・音楽の技能と音楽療法に関する知識を持ち、学術的探究に強い意欲があること【2-1-4：大学院音楽研究科博士後期課程のアドミッションポリシー】
音楽芸術専攻（博士後期課程）
・専門領域、また広く音楽芸術全般に関する専門的な知識や技能を修得しており、さらに高度な研究を自立して行うための素質と意欲があること。
・将来、実践、教育、振興、社会生活への活用などの面から音楽芸術を支えることのできる素質と意欲があること。
音楽芸術表現領域
・歌唱、楽器の演奏、音楽作品の創作に関する専門的な知識と技能を持ち、その深化と向上に強い意
欲があること。
・音楽史や音楽美学等に関する基本的な知識を持ち、音楽の学術的研究に強い興味と意欲があること。
音楽芸術運営領域
・舞台芸術政策、舞台芸術マネジメント、音楽療法に関する専門的な知識や技能を持ち、その深化と向上に強い意欲があること。
・音楽とそれに関わる芸術・学術領域に関する基本的な知識を持ち、音楽を中心とする各分野の学術的研究に強い興味と意欲があること。

2-1-②

入学者受け入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫

入学者選抜は、アドミッションポリシーに沿って、公正かつ妥当な方法により、適切な体制のもとに運用している。
教授会の下に入試委員会、入試小委員会、入試実施本部を置き相互に連携して入試の運営を担っている。入試委員会は、入学試験に関わる計画を策定し、円滑に運営するために設置し、本学及び併設する短期大学部と協働で運営している。入試委員会の委員は、入試委員会規程で、大学学長、短大学長、大学副学長、短大副学長、研究科長、学部長、19昭和音楽大学

短大学科長、各部会主任、常務理事（教学担当）、事務局長、教授会が必要と認めた者と定めている。本委員会は、入学試験の基本方針の立案及び調整に関すること、入学試験の出題・採点及び面接委員等の選考に関すること、入学試験要項の作成に関すること、入学試験の実施に関すること、入学試験の合否判定案に関すること及びこれに伴う給費生推薦案に関することを審議している。
音楽学部では、アドミッションポリシーに基づき入学者選抜試験を行っている。具体的には 7 つの入試制度（給費生入試、公募推薦入試、指定校推薦入試、AO 入試、一般入試、外国人留学生入試、社会人入試）があり、出願資格と選考方法は、『入学試験要項』とウェブサイトに明示している。
音楽専攻科では、アドミッションポリシーに基づき『学生募集要項』を作成し、適切に学生の受け入れを行っている。
大学院音楽研究科修士課程の入試は前後期合わせて 2 回、博士後期課程の入試は年 1回行っている。出願資格、選抜方法等は、大学院音楽研究科の『学生募集要項』とウェブサイトに明示している。
入試問題は、出題委員がアドミッションポリシーに基づいて独自に作成している。な
お、入学試験の出題委員は専任教員及び非常勤教員の中から入試委員会、教授会で審議したうえで選出している。入試問題は厳重に保管し、入試前に複数体制で最終チェックを行っている。
入学試験の実施にあたっては、監督者や各会場の担当者にマニュアルを配付して、各試験の前に打ち合わせを実施し、適切に運用している。採点は、学長が委嘱した各専門分野の複数の採点委員が行っている。筆記試験においては、複数の担当者が相互に確認しながら採点し、点数入力後は教職員によって複数回の読み合わせを行うなど、予め定めた役割分担に沿って一つひとつの作業を確認しながら行っている。
合否判定は入試委員会で審議した上で、教授会または研究科委員会の議を経て厳正に行っている。合否の発表は、学内掲示とウェブサイトで掲載し、併せて受験者本人に書面をもって通知している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-1-7:｢入試委員会規程｣】【 資料 2-1-8:｢入学者選抜規程｣】【資料 2-1-9:平成 27 年度入学試験 出題委員・採点委員一覧】【資料 2-1-10:入学試験
監督者・係員マニュアル】
2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持

過去 5 年間の音楽学部の学生数と入学定員及び収容定員の関係は以下のとおりである。
【2-1-5：音楽学部の学生数と入学定員及び収容定員の関係】
入学者数
入学定員
入学定員超過率
在籍者数
収容定員
収容定員超過率

平成 23 年度
318
275
1.16
1,334
1,180
1.13

平成 24 年度
292
275
1.06
1,307
1,180
1.11

20

平成 25 年度
326
275
1.19
1,302
1,180
1.10

平成 26 年度
281
275
1.02
1,222
1,180
1.04

平成 27 年度
279
275
1.01
1,159
1,180
0.98

昭和音楽大学

音楽学部の学生数と入学定員及び収容定員の関係は、未充足（0.7 倍未満）または超過（1.3 倍以上）の学科があるものの、全体としては良好な水準となっている。定員の未充足が見られる学科について、平成 26(2014)年度はオープンキャンパスの回数を平成
25(2013)年度より増やし、講習会も適切に実施した。また、在学生による学外での作品
発表、高校訪問の実施、入試対応に関するイベントの実施、専用パンフレットの配布、専用の facebook の開設等、学生確保に向けた取り組みを強化させたことで、平成27(2015)年度の当該学科の入学者数は増加した。
音楽専攻科における過去 5 年間の学生受け入れの比率は、0.4～1.6 である。
大学院音楽研究科修士課程の学生数と入学定員及び収容定員の関係は以下のとおりである。
【2-1-6：大学院音楽研究科修士課程の学生数と入学定員及び収容定員の関係】
入学者数
入学定員
入学定員超過率
在籍者数
収容定員
収容定員超過率

平成 25 年度
23
24
0.96
58
48
1.21

平成 26 年度
32
24
1.33
52
48
1.08

平成 27 年度
31
24
1.29
63
48
1.31

大学院音楽研究科修士課程は、平成 23(2011)年度に改組を行い、適正な入学定員及び収容定員となっている。
平成 26(2014)年度に新設した大学院音楽研究科博士後期課程の学生受け入れの比率
は、1.25 である。
学生の適切な受け入れ数を確保するため、入試広報委員会を中心として、年間を通じてオープンキャンパス等さまざまな形で対策を講じている。夏期・冬期講習会、秋期受験講習会では、本学キャンパスで、キャンパスライフを体験しながらレッスンや授業を受講してもらい、受験への対策を練る機会を提供している。また、5 月から 7 月にかけて全国 30 都市に教員が赴く受験講習会では、実技個人レッスン、楽典・ソルフェージ
ュの授業、説明会等も開催し、各地の受験生の要望にきめ細かく応えている。また、本学の同窓会組織である「同伶会」との連携も図りながら学生募集を行っている。
さらに、業者主催による各種進学説明会や、音楽高校の修学旅行の一環としての大学見学の受入れのほか、高校に教員を派遣しての模擬授業等を実施している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-1-11：平成 26 年度講習会資料（受験講習会、夏期講
習会、秋期受験講習会、冬期講習会）】【資料 2-1-12：平成 26 年度オープンキャンパ
ス一覧】【資料 2-1-13：高大連携校一覧】（3）2-1 の改善・向上方策（将来計画）
定員が未充足になっている学科については、学生の確保に向けた取り組みを継続して実施し、入学者の確保につなげていく。

2－2

教育課程及び教授方法

21昭和音楽大学≪2－2 の視点≫
2-2-① 教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化
2-2-② 教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発（1）2－2 の自己判定基準項目 2－2 を満たしている。
（2）2－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-2-①教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化
本学の人材養成目的を踏まえ、音楽学部【2-2-1】、音楽専攻科【2-2-2】、大学院音楽研究科修士課程【2-2-3】、同博士後期課程【2-2-4】のそれぞれにおいて教育課程の編成
方針（以下「カリキュラムポリシー」という）を定め、『履修要綱』『学生便覧』『教員便覧』及びウェブサイトを通じて学内外に明示している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-2-1:『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』】【資料2-2-2:『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）履修要綱』】【資料2-2-3:『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（博士後期課程）履修要綱』】【資料 2-2-4:『2015 学生便覧』】【資料 2-2-5:『2015 年度 教員便覧』】【資料 2-2-6:ウェ
ブサイト（建学の精神､教育目的､3 つのポリシー､人材養成目的､学修成果）】【2-2-1：音楽学部のカリキュラムポリシー】
本学は、建学の精神に基づき教育目的を達成するために、各コースの教育課程を「専門科目」、「外国語科目」、「共通科目」の 3 領域に区分して編成し実施しています。コースごとに定められたカリキュラ
ムを 4 年間履修することにより、幅広い専門知識、高い技能や応用能力に加えて、社会人として求められる汎用的能力も学修成果として獲得できるように配慮されています。また、卒業後の進路や将来の目標を考える指針として、キャリア教育科目を適切に位置づけています。

【2−2−2：音楽専攻科のカリキュラムポリシー】
器楽専攻

声楽専攻

より高度な技術の修得、また音楽的教養を高めて表現力の向上を目指す。ソロとアンサンブルの形態により専攻実技を中心に専門技術を修得する。また楽曲分析を通じて音楽作品に対する解釈を深める。
高度なベルカント唱法の技術の向上、また音楽的教養を高めて表現力の向上を目指す。歌曲研究ⅠⅡⅢにおいて、日本、ドイツ、イタリア近代歌曲を学び、幅広い歌曲のレパートリーから個々の分野の歌唱法を修得する。また楽曲分析を通じて音楽作品に対する解釈を深める。

【2−2−3：大学院音楽研究科修士課程のカリキュラムポリシー】
音楽芸術表現専攻
声楽(オペラ)ピアノ

オペラの分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、オペラ公演に必要な応用力を培うための総合的なグループ指導を受けると同時に、声楽の個人レッスンを受けることによって、様々なスタイルのオペラに対応できる歌唱技術を身につけることである。さらにオペラを総合的に修得するために、舞台表現法などを学ぶ。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、演奏することと論理的に思考することの統合を図るべ
く修士論文または修士研究の執筆を義務づける。
ピアノの分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、徹底した個人レッスンを通して、ピアノ演奏を技術と表現方法の両面から深く研究し、高い演奏技術と表現力を獲得することである。さらに小規模編成や大規模編成の合奏および伴奏能力の向上に努めるとともに、指導者としての能力を身につけることで、社会の多様なニーズに対応できる即戦力の養成を目指す。また
音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、演奏することと論理的に思考することの統合を図るべく修士論文または修士研究の執筆を義

22

昭和音楽大学

弦・管・打楽器

電子オルガン

作曲

指揮

務づける。
弦・管・打楽器の分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、専攻楽器の徹底した個人レッスンを通して、高い演奏技術と表現力を獲得することである。さらに小規模編成や大規模編成についての高度な合奏能力を養うと同時に、専攻楽器の指導のための実践的な技術や知識を身につける。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、演奏することと論理的に思考することの統合を図るために修士論文または修士研究の執筆を義務づける。
電子オルガンの分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、徹底した個人レッスンを通して、高い演奏技術や表現法を獲得することである。さらに、さまざまな形態の合奏の研究・実践ならびに、指導のための実践的研究を行う。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、演奏することと論理的に思考することの統合を図るために修士論文
または修士研究の執筆を義務づける。
作曲の分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、徹底した個人レッスンを通して、個性を伸ばし、音楽的感性を備えた専門性の高い作品を作る能力を養うことである。さらに、緻密で構築度の高い作
曲技法の研究を行うことで、高度な分析能力を身につける。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、創作することと論理的に思考することの統合を図るために修士論文または修士研究の執筆を義務づける。
指揮の分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、徹底した個人レッスンやオペラやオーケストラなどでの実践的な経験を通して、個性を伸ばし、音楽的感性を備えた専門性の高い指揮者となる能力を養うことである。さらに、作品分析や合奏など、指揮に関わる専門分野についても知識と技術を養う。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導
すると同時に、演奏することと論理的に思考することの統合を図るために修士論文または修士研究の執筆を義務づける。

音楽芸術運営専攻
アートマネジメント

音楽療法

アートマネジメントの分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、アートマネジメントの高度な専門的能力と研究能力を養うために主科の専門科目を学び、修士論文完成に向けての研究を指導することである。さらに、関連諸科目の学修を通して幅広く関連分野の知識を獲得し、実務者(専門職業人)・研究者として芸術文化活動を担うための、コミュニケーション能力と実践力を養う。また
音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導する。
音楽療法の分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、音楽療法の高度な専門的能力と研究能力を養うために主科の専門科目を学び、修士論文完成に向けての研究を指導することである。さらに、関連諸科目の学修を通して幅広く関連分野の知識を獲得する。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、音楽実技の向上を目指す。

【2−2−4：大学院音楽研究科博士後期課程のカリキュラムポリシー】
音楽芸術専攻音楽芸術表現領域
声楽
器楽
作曲

各専門領域におけるきわめて高度な知識と教養及び卓越した技能を持って自立して研究する能力を獲得する。将来、高等教育や高度な学術研究を担うために必要な、問題発見能力や課題解決能力、他の専門領域や他者の知見を理解し、批判的に検証する能力、言語表現力やプレゼンテーション能力等を修得する。また、継続して教育研究を推進していく人材として、社会や文化に対する広い視野と高い識見を養う。
実技研究・学術研究を両輪とする高度な研究を行うために、年次ごとの研究
指導のもとで作成した研究計画書に基づいて研究を実施するとともに、その成果を段階的にまとめ、発表する。音楽作品、演奏様式、作曲家の音楽思想等についての知識を深めるとともに、音楽を研究するための様々な方法論を学び、それらを自身の研究の中で実践する。また、討論や研究発表などを通じて自ら

23

昭和音楽大学

音楽芸術運営領域
舞台芸術政策研究
舞台芸術マネジメント
音楽療法

問題提起を行い、プレゼンテーションの技術を修得する。最終的には、演奏や創作の実践的な研究と学術的な研究との統合の成果として、研究演奏発表または研究作品提出、及び博士論文の執筆とその公表を義務付ける。
舞台芸術政策研究、舞台芸術マネジメント、音楽療法の分野における高度で学術的な研究を行うために、年次ごとの研究指導のもとで作成した研究計画書に基づいて研究を実施するとともに、その成果を段階的にまとめ、発表する。
音楽を中心とする芸術文化についての知識と識見を深めるとともに、広い視野に立った学際的な研究を行うための様々な方法論を学び、それらを自身の研究の中で実践する。また、討論や研究発表などを通じて自ら問題提起を行い、プ
レゼンテーションの技術を修得する。最終的には、総括的な研究成果としての博士論文の執筆とその公表を義務付ける。

音楽学部では、教育課程の 3 つの柱となる「共通科目」「外国語科目」「専門科目」のバランスに配慮したカリキュラムマップを作成し、学生にわかりやすい科目編成を行っている。「コースごとのカリキュラム表」と「学修成果に対応したカリキュラムマップ」
は、『履修要綱』に掲載して学生に示している。
2-2-②

教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発

本学では、カリキュラムポリシーに基づき、音楽学部、音楽専攻科、大学院音楽研究科修士課程、同博士後期課程のそれぞれにおいて体系的な教育課程を編成している。
音楽学部の教育課程は、学則に定めるとおり、「共通科目」「外国語科目」「専門科目」の 3 つの柱からなる。
1．共通科目学科・コースに関わらず全学科共通に開講する科目群で、教養科目とキャリア科目等がある。
教養科目には、各コースの専門分野の学修において学問的な基礎を担う科目や、卒業後に社会人として生きていくために必要と位置づけている科目があり、多様な学びを可能にしている。中でも、専門分野の学修上、不可欠な基礎科目については、各コースの教育課程において必修となっているが、その他の科目は、原則として学生が学修意欲に応じて自由に選択し、履修することができる。
キャリア科目は、音楽大学の特性を活かし、幅広い視点で音楽を捉える力を育むと同時に、生涯にわたって多方面で活躍できるキャリア・マネジメント力と、主体的な職業意識を持つ音楽人を育成することを目指す科目である。
2．外国語科目
必修科目として位置づけている語学系の科目群で、英語、イタリア語、ドイツ語、及びフランス語を開講している。必要な語学の種類や単位数は、コースの専門性に応じて設定している。
3．専門科目
各コースの専門分野の学修のために、学科・コースの専門性に特化した科目群である。専攻主科実技科目や主科に関わる実習科目、卒業論文等がこれにあたる。
大学院音楽研究科修士課程の教育課程は、大学院規則に定めるとおり、「専門科目」と「共通科目」の 2 つの柱からなる。学生は年度ごとに、各自の「研究計画」に基づいて

24

昭和音楽大学

主体的に研究を行っていく。
1.

専門科目
各分野のより高度な専門的知識や技能を修得するため、専門分野により特化した科目群である。とりわけ、主科に関わる科目と修士論文・修士研究の執筆に関わる科目
は、学位取得の要件となる重要な科目であり、最終試験及び学位審査に至るまで、修士課程の教育課程の中心に位置づけている。そのほか、専門分野ごとに定めた必修科
目、選択必修科目、選択科目があり、学生が、自らの特性や希望する将来のキャリアに応じて授業科目を履修できる。

2.

共通科目
音楽芸術表現専攻・音楽芸術運営専攻共通に開講する科目群で、音楽及び芸術全般
に関する広範な知識と教養を修得することを目的としている。専攻横断的に科目を履修することもできるのが特徴で、社会での多様なキャリアに向けた、主体的な学びを促している。
大学院音楽研究科博士後期課程の教育課程は、大学院規則に定めるとおり、「専門科目」と「共通科目」の 2 つの柱からなる。
1.

専門科目
きわめて高度な知識と教養及び卓越した技能を持って自立して研究を行う能力を涵養するための科目群。領域共通の必修科目と領域ごとの選択必修科目がある。博士後期課程における研究を総括するとともに、その根幹をなすものとして位置づけている「博士研究指導」をはじめ、博士論文の執筆指導を行う「博士論文演習」、専門分野の実践的な研究を行う「博士特別表現研究」及び「博士特別運営研究」がこれに該当する。これらは博士の学位取得に関わる重要な科目であり、最終試験及び学位審査に至るまで、博士後期課程の教育課程の中心に位置づけられている。学生は年度ごとに
各自「研究計画」を作成し、それに基づいて主体的に研究を行う。

2.

共通科目
音楽芸術表現領域、音楽芸術運営領域のそれぞれの分野の専門性を高める研究を基本としながら、学生の興味や資質、研究内容あるいは将来のキャリアデザインによって、領域横断的に選択可能な科目群である。音楽を中心とする芸術文化についての知識と知見を獲得するとともに、広い視野に立った学際的な研究を行うためのさまざまな方法論を学ぶ。
授業内容・方法等にはさまざまな工夫をしている。
幅広い専門知識、高度な技能や応用能力を修得することを目指す科目（「ソルフェージ

ュ」、「ハーモニー演習」、「音楽基礎演習」等）や外国語科目においては、個々の学生にとって最も適切な学修環境を確保するため、学修歴や能力に応じたクラス分けを行っている。
少人数教育は本学の特徴であるが、授業の内容や目的に応じて、最も適切なクラスサ
イズとなるよう工夫している。たとえば主科実技のレッスンは個人指導で行うが、室内25

昭和音楽大学

楽、合奏、オーケストラなど、複数ないし多数で行わなければならない授業は、それぞれ適切に人数配分をしている。科目によっては、必要に応じて同時に複数の教員によるきめ細かいチーム・ティーチングを行っている。学科授業においても、全コースの学生が履修する共通科目では、複数の曜日・時限に同一内容の複数クラスを開講することによって、学生が必修科目との時限の重複を避けて履修できるようにしているほか、クラス指定によりクラスサイズを調整して、学修環境を公平に保つなどの工夫を行っている。
また、多数のコースに共通する必修授業においては、専門分野に配慮したクラス分けに
より授業内容を工夫している。
音楽大学として、視聴覚教材を駆使した授業が多いのも特徴であるが、そのほかにもアクティブ・ラーニングやそれに適した教材開発にも力を入れている。例えば「総合ソルフェージュ」では、受講生一人ひとりがタブレット端末を使用して、本学が独自に開発した教材を使用する授業を行っている。
また、本学では学内での授業に留まらない実践的な学びを重視し、これを建学の精神である「礼・節・技の人間教育」と結び付ける工夫を行っている。例えば、全学共通の「音楽活動研究」では、地域の教育機関、福祉施設、イベント等での演奏活動などを通じて、自己表現力やコミュニケーション能力を向上させ、社会性を身につけさせている。
同じく全コース共通の「フィールドインターンシップ」では、音楽系企業や芸術文化団
体等との連携のもと、音楽に関わるプロフェッショナルな現場で就業体験を行う。アー
トマネジメントコースにおける「インターンシップ」やコンサートの企画制作を行う「企画制作演習」、舞台スタッフコースの「公演実習」は、より専門性の高い実習である。音楽療法コースの「施設実習」は、学内の「音楽療法室 Andante」のほか、学外の施設において音楽療法の 3 つの領域（医療・福祉・教育）を実践的に学ぶことができ、教員が引率してきめ細かい指導を行っている。
さらに、本学の伝統である総合芸術の分野では、総合的かつ実践的な学びのための工夫を行っている。声楽コースの「オペラ演習」、ミュージカルコースの「ミュージカル実習」、バレエコースの「バレエ演習」では、試演会やショーケースでの作品上演に向けて、舞台芸術のあらゆる要素を段階的に学ぶことができる。また、「大学オペラ」の公演をはじめ、ミュージカルやバレエの公演、さらに学内外で行われるさまざまな演奏会にも、実技系の各分野の学生が出演者として関わることはもちろん、アートマネジメントや舞台スタッフの学生が授業の一環として制作に参加している。
他方、芸術に触れる機会も重視している。多様なジャンルの芸術鑑賞を行う「芸術特別研究」と、海外の劇場等の見学や実技研修を伴う「海外研修」では、自身の感性を養うことや、広い視野の獲得を主眼としている。
その他、音楽大学の特徴を活かした授業内容の工夫として、ミュージカルコースの「シアター・イン・イングリッシュ」では、映画やミュージカル作品等を題材として、英語によるパフォーマンスを行い、演劇に必要な英語の発音と表現力を身に付ける授業を行っている。
「音楽産業概論」では、一般社団法人コンサートプロモーターズ協会と連携して、音楽業界で実際に活躍しているプロモーターやアーティストを招き、社会との関わりを学ぶ実学的な授業を展開している。

26

昭和音楽大学

大学院音楽研究科修士課程においては、「演奏家・作曲家」「指導者」「研究者」「実践者」という 4 つのキャリアを想定して、そのキャリアデザインに沿った、より専門的で高度な学びができるようにしている。とりわけ、専門知識を持った教員による複数指導体制による授業は、あらゆる角度から専門性を高める効果を上げている。声楽（オペラ）における「オペラ特別演習」、ピアノや弦管打楽器における「合奏特別演習」などは、複数の教員の連携による授業である。
さらに、音楽の世界において即戦力となるための実践的な研究を重視している。音楽
芸術表現専攻声楽（オペラ）では、2 年間の研究成果の発表として、劇場でのオペラ作品上演を行う。音楽芸術運営専攻アートマネジメントにおいては、「音楽芸術運営特別演習」で舞台作品の制作を選択することができ、作品の上演に向けた制作過程を、実践的に研究する。また、専攻共通の「学外実習研究」では、学外（海外も含む）でのマスタークラスや講習会、コンクールへの参加、学会発表やインターンシップを単位として認めるなど、学生の主体的な学びを促している。
一方、博士後期課程においては、幅広い視野と識見を獲得するため、領域横断的・学
際的な研究や、プレゼンテーション能力の育成を重視している。最も特徴的な「音楽と学術研究特講」は、音楽芸術表現領域・音楽芸術運営領域の双方の学生と、博士後期課
程を担当する両領域の複数の教員とが一堂に会して、各々の多様な専門的見地から、共通のテーマについて自由なプレゼンテーションとディスカッションを行うという、他の音楽大学ではあまり例を見ないユニークな形態の授業である。
授業方法の改善を進めるための組織体制として、音楽学部及び大学院音楽研究科にそれぞれ FD 委員会を置き、授業評価アンケートの実施やその結果の検討、フィードバッ
クなどを定期的に行っている。また部会・分科会においても教育課程、授業、試験等の見直しを不断に行っている。部会・分科会は原則として月に 1 回、定期的に行うが、このほか年に複数回、部会・分科会単位での FD 研修会も行い、授業方法等の改善を進めている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-2-7:「ポートフォリオ・研究計画書・執筆計画書の作成について（修士課程）】【資料 2-2-8:博士後期課程研究計画書の提出について】【資料
2-2-9:「ソルフェージュ」シラバス】【資料 2-2-10:「ハーモニー演習」シラバス】【資料 2-2-11:「音楽基礎演習」シラバス】【資料 2-2-12:「音楽活動研究」シラバス】【資料 2-2-13:「フィールドインターンシップ」シラバス】【資料 2-2-14:「インターンシッ
プ」シラバス】【資料 2-2-15:「企画制作演習」 シラバス 】【資料 2-2-16:「公演実習」
シラバス】【資料 2-2-17:「施設実習」シラバス】【資料 2-2-18:「オペラ演習」シラバ
ス】【資料 2-2-19:「ミュージカル実習」シラバス】【資料 2-2-20:「バレエ実習」シラバス】【資料 2-2-21:「芸術特別研究」シラバス】【資料 2-2-22:「海外研修」シラバス】【資料 2-2-23:「シアター・イン・イングリッシュ」シラバス及び発表会プログラム】【資料 2-2-24:「音楽産業概論」シラバス及び講師ラインナップ】【資料 2-2-25:「オペラ特別演習」シラバス】【資料 2-2-26:「合奏特別演習」シラバス】【資料 2-2-27:「音楽芸術運営特別演習」シラバス】【資料 2-2-28:「 学外実習研究」シラバス】【資料 2-2-29:「音楽と学術研究特講」シラバス】【資料 2-2-30:「学部 FD 委員会規程」】【資料 2-2-31:「研究科 FD 委員会規程」】【資料 2-2-32:『平成 26 年度 FD 報告書』】【資料 2-2-33:「部会規程」】

27

昭和音楽大学【2−2−5：組織図と部会・分科会の関係】
大学

学部

学科
作曲学科

昭
和
音
楽
大
学

音楽学部

器楽学科

器楽学科

声楽学科
音楽学部

昭
和
音
楽
大
学

音楽芸術
運営学科
－

音楽専攻科

音楽研究科
（修士課程）
大学院
音楽研究科(博士後期課程)

専攻・コース
作曲
デジタルミュージック
サウンドプロデュース
指揮
ピアノ演奏家
ピアノ音楽
ピアノ指導者
オルガン
電子オルガン
弦・管・打楽器演奏家Ⅰ
弦・管・打楽器演奏家Ⅱ
弦・管・打楽器
弦・管・打楽器指導者
ジャズ
ポピュラー音楽
声楽
ジャズ
ポピュラー音楽
アートマネジメント
舞台スタッフ
音楽療法
ミュージカル
バレエ－
音楽芸術表現専攻
音楽芸術運営専攻
音楽芸術専攻（音楽芸術表現領域）
音楽芸術専攻（音楽芸術運営領域）

担当部会・分科会等
作曲部会

鍵盤楽器部会
鍵盤楽器部会

弦管打楽器部会

ジャズ・ポピュラー音楽部会
声楽部会
ジャズ・ポピュラー音楽部会
アートマネジメント分科会
舞台スタッフ分科会
音楽療法分科会
ミュージカル分科会
バレエ分科会
楽器等により異なる
鍵盤楽器部会、弦管打楽器部会、声楽部会、作曲部会
アートマネジメント分科会、
音楽療法分科会
鍵盤楽器部会、弦管打楽器部会、声楽部会、作曲部会
アートマネジメント分科会、
音楽療法分科会
音運
楽営
芸部
術会

【2-2-6：複数の学科・コースに関わる部会・分科会等】
分科会名
音楽学分科会
ソルフェージュ分科会
芸術特別研究分科会
音楽活動研究分科会
一般教育分科会
資格課程分科会
外国語分科会
キャリアセンター

担当業務・該当科目
音楽学に関係する科目・大学院音楽研究科の共通科目に関係する事項
ソルフェージュに関係する科目「芸術特別研究」に関係する事項「音楽活動研究」に関係する事項
大学の共通科目に関係する事項
教職、学芸員、社会教育主事、司書資格に関係する事項
外国語科目に関係する事項
キャリア科目に関係する事項

授業科目の単位数は、授業の種類や授業時間、教室外学修などを総合的に踏まえて定めている。また単位の実質を担保するため、コースごとに年間の履修単位数の上限（48単位）を定めている。例外として、意欲があり優秀な学生に対しては、教育課程運用委
員会が審議の上、単位の上限を超えて履修を認める場合がある。教職・社会教育主事・学芸員・司書に関する科目については、この上限単位に含まない。単位で定める学修時
間及び履修単位数の上限については、『履修要綱』に明記している。また、シラバスに「授業外学修の指示」を記載して教室外の学修を促している。

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昭和音楽大学

平成 26(2014)年度に実施した「学習に関する実態調査」では、1 週間の時間の使い方のうち、「授業時間以外に予習・復習をする」時間が平均 7.42 時間、「授業以外に自主的な勉強をする」時間が平均 4.39 時間という調査結果であり、本学学生の学修時間は、他の調査機関による大学生の平均学修時間に比べて長かった。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-2-34:「履修規程」】【資料 2-2-35:「シラバス執筆要項」】【資料 2-2-36:平成 26 年度「学習に関する実態調査」調査票及び集計結果】（3）2-2 の改善・向上方策（将来計画）
大学院音楽研究科修士課程の『履修要綱』では、履修モデルにおいて履修科目の体系を示しているものの、全体的な体系についての説明が不足している。音楽学部及び大学
院音楽研究科博士後期課程と同様に、科目の体系を学生にわかりやすい説明となるよう改善する。
また、教育課程の内容や名称について、音楽学部、大学院音楽研究科修士課程、博士後期課程を通じて一貫した体系化を目指す。

2－3 学修及び授業の支援≪2－3 の視点≫
2-3-① 教員と職員の協働並びに TA(Teaching Assistant)等の活用による学修支援及び授業
支援の充実（1）2－3 の自己判定基準項目 2－3 を満たしている。
（2）2－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-3-①

教員と職員の協働並びに TA(Teaching Assistant)等の活用による学修支援及び授業支援の充実
本学では、学修支援及び授業支援のために教員と職員協働の体制を整備している。
1．教学運営組織
教授会のもとに配置している委員会は、学科・コ－ス等の枠を超える横断的な組織
で、教育、学生生活、進路支援等の改善や課題に取り組むため、専任教員と事務職員
協働の体制となっている。委員会ごとに規程を定め、一部の委員会については、予め委員会の開催日程を定め、定期的に実施している。委員会には、必要に応じてその職務のうち特定の分野について審議するため作業部会を置いている。
□エビデンス集（資料編）【資料2-3-1:｢キャリアセンター規程｣】【資料2-3-2:｢アドミッションセンター規程｣】【資料2-3-3:｢点検評価委員会規程｣】【資料2-3-4:｢研究科FD委員会規程｣】【資料2-3-5:｢学部FD委員会規程｣】【資料2-3-6:｢教育課程委員会規程｣】【資料2-3-7:｢研究科教育課程運用委員会規程｣】【資料2-3-8:学部教育課程運用委員会規程｣】【資料2-3-9:｢海外研修委員会規程｣】【資料2-3-10:｢学生生活委員会規程｣】【資料2-3-11:｢ハラスメント対策委員会規程｣】【資料2-3-12:｢演奏委員会規程｣】【資料2-3-13:「図書委員会規程」】【資料2-3-14:｢入試広報委員会規程｣】【資料2-3-15:｢入試委員会規程｣】【資料2-3-16:平成27年度教学組織構成員】【資料2-3-17:平成27年度
教学運営組織構成員】
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昭和音楽大学

2．クラス担任制「クラス担任制」は、教職協働で学生の学修や生活全般にわたって指導、相談を行う学生支援体制の一つである。教学上の指導を円滑に行い、学生生活全般の充実を図るために学科・コースごとにクラスを分け、クラス担任に専任教員を配置し、指導している。教育課程運用委員会と学生生活委員会が連携を図り開催する「クラス全体会」
は、オリエンテーション期間を含め年間 7 回あり、①学業に関すること（履修、学修、成績、単位等）、②課外活動に関すること、③卒業後の進路に関すること、④その他学生生活上生じる問題全般についての指導を行っている。またクラス全体会の開催に際しては、事前にクラス担任の打合せを教職協働で開催し、学生指導に必要な情報を共有している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-3-18:「クラス制に関する規程」】
3．オリエンテーション期間の各種ガイダンス
年度初めのオリエンテーション期間に行っているガイダンスは教職協働によって開催し、「新入生ガイダンス」、「履修ガイダンス」、「授業ガイダンス」の 3 つに大別している。
「新入生ガイダンス」では、本学学生であることの自覚と誇りを身に付けさせるため、学校法人東成学園（以下「本学園」という）の沿革、建学の精神、使命・目的、教育課程などの説明、図書館主催のガイダンスなど、学業及び学生生活に必要な事柄について説明している。
「履修ガイダンス」では、クラス担任が『履修要綱』、『履
修登録に関する注意事項』などを用いて指導している。
「授業ガイダンス」では、ソル
フェージュや外国語等、履修上特に注意を要する科目についてガイダンスを行うほか、資格課程（教職、社会教育主事、学芸員、司書）や「芸術特別研究」などの科目でガイダンスを行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-3-19:平成 27 年度オリエンテーション日程及び「大学のツボ」】【資料 2-3-20:『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』】【資料 2-3-21:『平成 27 年度 履修登録に関する注意事項』】【資料 2-3-22:平成 27 年度ソルフェージュについて（授業ガイダンス資料）】【資料 2-3-23:『2015 外国語学習のてびき』（授業ガ
イダンス資料）】【資料 2-3-24:芸術特別研究（授業ガイダンス資料）】【資料 2-3-25:「西洋音楽史」クラス指定と履修上の注意（授業ガイダンス資料）】【資料 2-3-26:「西洋文化史Ⅰ・Ⅱ」の履修について（授業ガイダンス資料）】【資料 2-3-27:「日本文化史Ⅰ・Ⅱ」の履修について（授業ガイダンス資料）】【資料 2-3-28:「 オペラ史・オペラ史概論・器楽史」の履修について（授業ガイダンス資料）】【資料 2-3-29:『平成 27 年度 資格
課程ハンドブック』】
本学では、教育内容の充実をはかるために TA(Teaching Assistant)制度を設けている。
TA は、「ティーチング・アシスタント規程」に基づいて、研究科教育課程運用委員会と学部教育課程運用委員会が連携し、適切に運用している。TA は、大学院生を対象とし、学部教育課程運用委員会で科目と人数を策定した後、研究科教育課程運用委員会で選定している。その後、再度学部教育課程運用委員会の議を経て、運営委員会が採用者を決定している。採用者には契約のうえ、ガイダンス、面談等を義務づけ、通年にわたる任務を遂行させている。学生及び教員には「ティーチング・アシスタント(TA)の仕事についてのガイドライン」を配付している。この制度については、平成 27(2015)年 4 月のFD 全体研修会で内容を説明し、周知している。なお、研究支援体制の充実・強化及び30

昭和音楽大学

若手研究者の養成・確保を促進するため、RA(Research Assistant)の制度を設け、規程も整備している。
TA のほか、専門性の高い学修支援の一端を担う補助教員として、伴奏研究員、合奏研究員、重唱研究員、実習研究員及び非常勤嘱託を配して授業の一層の充実及び円滑な運用を行っている。
伴奏研究員は個人実技レッスンにおける伴奏のほか、合唱・バレエ等のピアノ伴奏を担当している。合奏研究員はオーケストラや吹奏楽などの授業において学生だけでは不足する特定のパートを補っている。重唱研究員はオペラ演習の授業で不足する声種パートに参加し、多人数の授業においての指導補助を行っている。実習研究員は音楽療法コースにおいて行う学内外での実習で教員を補佐している。研究員に対しては、研究成果を確認するため、1 年間の研究成果についてレポートの提出と、それに基づく学長と専門分野の教員による面接により、研究面や業務の実績を確認し、その質の確保を図っている。非常勤嘱託は、女子学生が多いバレエの男性パートナー、「日本伝統音楽演習」の演奏指導補助、舞台スタッフコースの授業における機器操作など、授業充実のための役割を担っている。
さらに、教学に関する円滑な運営を図るために助手を置いている。助手の職務は、大学全体の業務と部会に関する業務に区分し、規程で定めている。
本学では、学修に関する学生からの相談に応じるため、教育課程運用委員会の管轄のもと、「学修さぽーと（オフィスアワー）」制度を設けている。
「学修さぽーと」は、授業
内容や学修方法について学生が授業時間以外に専任教員と相談できるシステムであり、通常授業期間中の毎週火曜日 12:15 から 12:45 の間は、各専任教員がレッスン室、研究室に在室して、対応している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-3-30:「ティーチング・アシスタント規程」】【資料2-3-31:「ティーチング・アシスタント(TA)の仕事についてのガイドライン」】【資料2-3-32:2015 年度 TA 採用者一覧】【資料 2-3-33:「リサーチ・アシスタント規程」】【資料 2-3-34:「研究員規程」】【資料 2-3-35:「非常勤嘱託規程」】【資料 2-3-36:平成 27 年
度研究員・非常勤嘱託一覧】【資料 2-3-37:「助手の職務に関する規程」】【資料 2-3-38:『2015 学生便覧』P41（学修さぽーと）】中途退学者、停学者及び留年者に対して、以下の対応策を行っている。
1．出席状況調査の実施
レッスンや授業を欠席しがちになり休・退学に至るケースを抑止するため、出席状況調査を実施している。調査は年間 4 回実施し、結果は授業担当教員とクラス担任が把握している。クラス担任は担当する全学生の履修状況や出席状況を把握し、学生に個別に履修指導を実施している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-3-39:「出席調査について」】
2．クラス担任の指導やむを得ず退学や休学に至る学生に対しては、クラス担任やレッスン指導教員、学生課職員等が学生と個別に面接し、保護者とも連絡をとり、その状況を共有したうえで、退学や休学の手続きに対応している。休学後復学した学生に対しては、それまで

31昭和音楽大学の単位修得状況を基にして、年度初めにクラス担任が個別に履修指導を行っている。
3．学生相談の体制
学生生活に不安を抱える学生への支援として、「学生相談室」を設置し、専門のカウンセラーによる学生相談と、学生生活委員会の委員による学生相談を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-3-38:『2015

学生便覧』P42（学生相談室）】

4．基礎学力を補うための授業科目の開設
基礎学力の不足から授業についていけないケースを抑止するため、基礎的な内容を補う授業を開設している。一例として、楽典の基礎を復習し、「ハーモニー演習」の学修にスムーズに移行できるようにする「音楽基礎演習」、ピアノの主科実技以外の学生のピアノの基礎力向上を狙う「鍵盤演奏表現Ⅰ」等がある。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-3-40:「音楽基礎演習」シラバス】【資料 2-3-41:「鍵盤演奏表現Ⅰ」シラバス】
5．グレード制の導入
学生個々の学修進度の差により、授業についていけないケースを抑止するため、外国語科目やソルフェージュ科目では、グレード制による授業を実施している。学修進
度の早い遅いに関わらず、それぞれの能力に応じて効果的に教育を受けられるようにすることで、学生個々の習熟度や意欲に対応している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-3-20:『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱 P12（外国語の履修について）・P14（ソルフェージュの履修について）』】
6．補習授業の実施
前期試験の成績が一定のレベルに達していない学生について、外国語科目では後期に補習授業を数回行っている。特に英語の基礎力が不足している学生に対しては、「英語ホンキ講座」を開講している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-3-42:2014 年度「英語ホンキ講座」案内資料】
7．転科・転コースの制度
学生が学びたいことと教育課程との間にミスマッチが生じた場合の解決策として、在学期間中に進路変更を希望する学生に対しては、勉学意欲を支援するための転科・転コース制度がある。単位修得状況や変更希望先の学科・コースの要件、また選考方
法及び試験課題の検討や既修得単位の認定については、入試委員会及び学部教育課程運用委員会が連携して行っている。
8．「大学生活初めの一歩」の開催
入学後 1 年以内の退学者を防止することを目的に、学科・コースの垣根を越えた幅
広い交流関係を築く場として、平成 27(2015)年度のオリエンテーション期間に「大学生活初めの一歩」を開催した。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-3-43:「大学生活初めの一歩」配付資料】
学修支援及び授業支援に関する意見等を汲み上げる仕組みとして、FD 委員会による「学生による授業評価アンケート」、点検評価委員会による「学生満足度調査」、「学習成果に関する調査」を全学的に実施し、学生の意見や意識を分析している。
「学生による授業評価アンケート」は、FD 委員会でアンケート内容や項目を毎年度精査している。また「学生による授業評価アンケート」の結果を受け、授業担当教員は
32

昭和音楽大学「改善計画書」を執筆している。このことは平成 26(2014)年 12 月に「授業評価アンケートに関する FD 委員会運用細則」を定め、アンケート結果と改善計画書の内容を審議する作業部会を明確に位置づけ、体制改善に反映させている。
「学生満足度調査」は、教職員でその結果を共有し、全学的に連携して対応している。
学生の意見に対する回答や改善策を該当する委員会や部署が検討し、点検評価委員会で内容を精査した上で、学生からの意見要望等に対する回答を図書館に専用コーナーを設けて、公開している。
個々の教員や委員会、部会・分科会、事務局関連部署等はこれらの結果を基に、改善に着手している。例えば、図書館の土曜日の開館、図書館における契約データベースの拡大、練習場所を拡充するための教室やレッスン室の開放、練習室貸し出しが円滑に行われる方法の改善等があるが、これらの改善方策は「学生満足度調査」における学生の意見が基になっている。「学生満足度調査」は、開始した平成 19(2007)年度から、徐々に満足度が上昇傾向にある。
さらに、平成 25(2013)年度から「学習成果に関する調査」を実施している。この調査
は、建学の精神の理解度や学修成果の到達度等について卒業時にどれだけ獲得できたか、
学生自身が自己評価することを目的としている。平成 26(2014)年度の結果では、建学の精神について、約 80%の学生が理解していた。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-3-44:「学生による授業評価アンケート」の実施方法について】【資料 2-3-45:「授業改善計画書」の執筆依頼について】【資料 2-3-46:平成
26 年度後期「授業改善計画書」（一部教員抜粋）】【資料 2-3-47:「授業評価アンケートに関する FD 委員会運用細則」】【資料 2-3-48:FD 全体研修会発表資料「学生による授業評価アンケート」】【資料 2-3-49:平成 26 年度「学生満足度調査」調査票及び集計・分析】【資料 2-3-50:平成 25 年度「学習成果に関する調査」集計結果】【資料 2-3-51:
退学・留年・休学数の推移（平成 24 年度～平成 26 年度）】
（3）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
学修支援及び授業支援の充実を目指して教員と職員の協働体制をさらに推進していく。
平成27(2015)年度から改定した「学修さぽーと（オフィスアワー）」の運用が適切であるか、学部教育課程運用委員会と研究科教育課程運用委員会が検証する。

2－4 単位認定、卒業・修了認定等≪2－4 の視点≫
2-4-①
単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用（1）2－4 の自己判定基準項目 2－4 を満たしている。
（2）2－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-4-①

単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用

本学は、単位認定、卒業・修了要件を適切に定め、厳正に適用している。
1．単位認定33

昭和音楽大学単位認定の基準については、学則及び「履修規程」に明確に定めている。単位数は、
大学設置基準に基づいて、授業形態（講義、演習、実技・実習、個人レッスン）ごとに単位数を定めている。履修規程第 7 条第 1 項に「単位修得の認定は、筆記試験、レポート試験、実験・実習、課題・作品提出等、担当教員が授業計画書（シラバス）に示した方法により総合的に行って評価した最終評価による」と明文化し、5 段階の評
価基準（S・A・B・C・F）によって厳正に適用している。
また、この学業成績を総合的に判断する指標として、GPA(Grade Point Average)を導入している。GPA は、学生が学科ごとに定める年間履修単位数の上限を超えて履修を希望する際の判断指標としても活用している。
これらの成績評価基準は学則第 18 条に定め、学生にわかりやすく『履修要綱』に示している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-4-1:「昭和音楽大学学則」】【資料 2-4-2:「履修規程」】【資料 2-4-3:『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』】

2．卒業・修了の認定等

卒業要件は学則に、修了要件は大学院規則に明文化し、学生には『履修要綱』でわかりやすく示している。
卒業・修了要件は厳正に適用し、音楽学部の卒業については、修得単位の状況に基づき、学部教育課程運用委員会（平成 26(2014)年度までは学部教務委員会）が判定した上で、教授会の審議を経て、学長が認定している。修了の判定については、修得単位の状況及び修士論文・修士研究審査結果等に基づき、研究科教育課程運用委員会（平成 26(2014)年度までは研究科教務委員会）が判定した上で、研究科委員会の審議を経て、学長が認定している。
本学を卒業した者（学士）、本学大学院の修士課程を修了した者（修士）、本学大学院の博士後期課程を修了した者（博士）には、学位を授与している。音楽学部、大学院音楽研究科修士課程、同博士後期課程それぞれの学位の授与及び学位審査については、「昭和音楽大学学位規則」に明文化し、『学生便覧』に掲載している。
なお、進級については特に要件を設けていないが、主科の実技科目や学科での必修科目で、年次を重ね順番に履修しなければならない科目には、科目名に①②を付すなどの履修制限をしている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-4-4:「昭和音楽大学大学院規則」】【資料 2-4-5:「昭和音楽大学学位規則」】【資料 2-4-6:『2015 学生便覧』】【2-4-1：単位認定、卒業・修了認定、学位の授与等と規程の関係】（単位の認定）学則第 15 条
（学修の評価）学則第 18 条
（単位の計算方法）学則第 19 条
昭和音楽大学履修規程（単位の認定）学則第 15 条
（学修の評価）学則第 18 条
（単位の計算方法）学則第 19 条
昭和音楽大学履修規程（開設授業科目及びその単位数）大学院規則第10 条（成績の評価）大学院規則第 14 条

1.音楽学部

単位認定

2.音楽専攻科

3.大学院音楽研究科

34

昭和音楽大学（卒業の要件）学則第 20 条
（卒業の認定）学則第 24 条
（修了の要件）学則第 52 条
（課程の修了要件）大学院規則第 16 条
（課程修了の認定）大学院規則第 17 条
（学位の授与）学則第 25 条
昭和音楽大学学位規則（修了証書の授与）学則第 55 条
（学位の授与）大学院規則第 22 条、
昭和音楽大学学位規則

1.音楽学部
卒業・修了認定

2.音楽専攻科
3.大学院音楽研究科
1.音楽学部
2.音楽専攻科

学位の授与

3.大学院音楽研究科

3．学位授与の方針
学位の授与にあたっては、音楽学部【2-4-2】、音楽専攻科【2-4-3】、音楽研究科
修士課程【2-4-4】、同博士後期課程【2-4-5】それぞれの学位授与の方針（以下「ディプロマポリシー」という）を定め、『履修要綱』『学生便覧』ウェブサイトに明示している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-4-7:ウェブサイト（建学の精神、教育目的、3 つのポ
リシー、人材養成目的、学修成果）】【2-4-2：音楽学部のディプロマポリシー】
本学は、所定のカリキュラムにおいて厳格な成績評価のもとに単位を修得した者について、各コースの専門的学修成果および汎用的学修成果を獲得し、建学の精神に基づき教育目的を達成し、社会に貢献できる人材であると認め、各々の専門分野に応じて学士（音楽）または学士（芸術）の学位を授与します。

【2-4-3：音楽専攻科のディプロマポリシー】
器楽専攻
声楽専攻

高度な技術と幅広い教養を身につけ、楽曲を論理的に解釈できるようになるとともに、ソロとアンサンブルの形態で演奏表現できるようになる。
高度なベルカントの技術と幅広い教養を身につけ、楽曲を論理的に解釈できるようになる。また、日本、ドイツ、イタリア近代歌曲を演奏表現できるようになる。

【2-4-4：大学院音楽研究科修士課程のディプロマポリシー】
音楽芸術表現専攻
声楽(オペラ)ピアノ

弦・管・打楽器研究計画で設定された各自の目標が達成されたことが確認されることが必要である。
具体的には、・オペラの試演会や声楽の実技試験などを通して、入学時に比べてより高度の歌唱技
術、オペラ公演に必要な優れた表現能力が身についたことが確認されること・オペラに関連した広範な知識と教養を得たことが、試験により確認されること
・音楽および芸術全般に関して広範な知識と教養を得たことが、学科目等の試験を通して確認できること。さらに修士論文もしくは修士研究を修めることである。
その上で、学位審査に通ることが必要である。
研究計画で設定された各自の目標が達成されたことが確認されることが必要である。
具体的には、・ピアノの実技試験を通して、入学時に比べてより高度の演奏能力を身につけ、ピア
ニスト、または室内楽奏者や伴奏者、および指導者として将来活躍できる可能性があると認められること・ピアノ演奏や指導についての広範な知識や能力が身についたことが、試験により確認できること。また試験やコンサート等を通して、より高度な合奏能力や伴奏能力を獲得したことが確認できること
・音楽および芸術全般に関して広範な知識と教養を得たことが、学科目等の試験を通して確認できること。さらに修士論文もしくは修士研究を修めることである。
その上で、学位審査に通ることが必要である。
研究計画で設定された各自の目標が達成されたことが確認されることが必要である。
具体的には、・専攻楽器の実技試験を通して、入学時に比べてより高度の演奏能力を身につけ、ソ35

昭和音楽大学

電子オルガン

作曲

指揮

リスト、またはオーケストラや吹奏楽、室内楽奏者、および指導者として将来活躍できる可能性があると認められること
・専攻楽器の演奏や指導についての広範な知識や能力が身についたことが、試験により確認できること。また試験やコンサート等を通して、より高度な合奏能力を獲得したことが確認できること
・音楽および芸術全般に関して広範な知識と教養を得たことが、学科目等の試験を通して確認できること。さらに修士論文もしくは修士研究を修めることである。
その上で、学位審査に通ることが必要である。
研究計画で設定された各自の目標が達成されたことが確認されることが必要である。
具体的には、・電子オルガンの実技試験を通して、入学時に比べてより高度の演奏能力を身につけ、ソリストまたはアンサンブルのプレイヤー、および指導者として将来活躍できる可能性があると認められること
・電子オルガンの演奏や指導についての広範な知識や能力が身についたことが、試験により確認できること。また試験やコンサート等を通して、より高度な合奏能力を獲得したことが確認できること
・音楽および芸術全般に関して広範な知識と教養を得たことが、学科目等の試験を通して確認できること。さらに修士論文もしくは修士研究を修めることである。
その上で、学位審査に通ることが必要である。
研究計画で設定された各自の目標が達成されたことが確認されることが必要である。
具体的には、・作品審査を通して、入学時に比べてより高度の作曲技術を身につけ、芸術音楽の作曲家として将来活躍できる可能性があると認められること・作品の創作や分析についての広範な知識や能力が身についたことが、試験により確認できること・音楽および芸術全般に関して広範な知識と教養を得たことが、学科目等の試験を通して確認できること。さらに修士論文もしくは修士研究を修めることである。
その上で、学位審査に通ることが必要である。
研究計画で設定された各自の目標が達成されたことが確認されることが必要である。
具体的には、
・指揮に関する実技試験を通して、入学時に比べてより高度な能力を身につけ、すぐれた指揮者として将来活躍できる可能性があると認められること・指揮に関連する広範な知識や能力が身についたことが、試験により確認できること
・音楽および芸術全般に関して広範な知識と教養を得たことが、学科目等の試験を通して確認できること。さらに修士論文もしくは修士研究を修めることである。
その上で、学位審査に通ることが必要である。

音楽芸術運営専攻
アートマネジメント

音楽療法

研究計画で設定された各自の目標が達成されたことが確認されることが必要である。
具体的には、・アートマネジメントに関する高度な専門知識が獲得されていることが、修士論文の内容、および口頭試問を通して確認されること・幅広い国際的な見識と実践・研究能力などが確認され、「芸術文化の確かな担い手」
たる専門職業人や研究者として社会に貢献すると期待できること
・音楽および芸術全般に関して広範な知識と教養を得たことが、学科目等の試験を通して確認できることである。
その上で、学位審査に通ることが必要である。
研究計画で設定された各自の目標が達成されたことが確認されることが必要である。
具体的には、
・音楽療法に関する高度な専門的能力と研究能力が獲得されていることが、修士論文の内容および口頭試問、さらに専門科目の実習･試験等を通して確認されること
・音楽療法関連分野の高度な知識が獲得されていることが試験等を通して確認される
こと・音楽および芸術全般に関して広範な知識と教養を得たことが、学科目等の試験を通36

昭和音楽大学
して確認できること。さらに、音楽実技の向上が試験等によって確認されることである。
その上で、学位審査に通ることが必要である。

【2-4-5：大学院音楽研究科博士後期課程のディプロマポリシー】
音楽芸術専攻修了に際し、以下のことが確認されることが必要である。
・研究計画で策定した手順に則り、一定の研究成果を上げたこと。
・各領域におけるきわめて高度な専門知識を修得し、明確な方法論を持って自立して研究を行う能力を獲得したこと。
・音楽芸術表現領域の場合は博士論文と研究演奏発表または研究作品提出、音楽芸術運営領域の場合は博士論文において、実践的な研究と学術的な研究との有機的融合が達成されていること。
・音楽を中心とする幅広い芸術領域における広い視野と高い識見を持ち、芸術文化の担い手として、また芸術分野の高等教育や研究の担い手として、社会的に活躍する能力を獲得したこと。
その上で、学科目等の試験及び学位審査に合格しなければならない。
音楽芸術表現領域修了に際し、以下のことが確認されることが必要である。
声楽・研究計画で策定した各自の作品研究、演奏研究、または創作技法研究にお器楽いて、一定の成果を上げたこと。
作曲
・音楽とその関連領域についてのきわめて高度な専門知識と独自の優れた知見を獲得したこと。
・音楽研究の基本的な手法や方法論を修得し、自立して研究を行うために必要な能力を獲得したこと。
・博士論文と研究演奏発表または研究作品提出において、実技研究と学術的な研究との有機的融合が達成されていること。
・広い視野と高い識見、そして優れたプレゼンテーション能力をもって、将来、芸術文化の担い手として、また芸術分野の高等教育や研究の担い手として社会的に活躍する能力を獲得したこと。
その上で、学科目等の試験及び学位審査に合格しなければならない。
音楽芸術運営領域修了に際し、以下のことが確認されることが必要である。
舞台芸術政策研究・研究計画で策定した各自の舞台芸術政策研究、舞台芸術マネジメント研究、
音楽療法研究において、一定の成果を上げたこと。
舞台芸術マネジメント
・舞台芸術政策、舞台芸術マネジメント、音楽療法の分野におけるきわめて
音楽療法
高度な専門知識と独自の優れた知見を獲得したこと。
・音楽を中心とする芸術文化を対象として学術的・学際的に研究するための様々な手法や方法論を修得し、自立して研究し実践する能力を獲得したこと。
・広い視野と高い識見、優れたプレゼンテーション能力、そしてリーダーシップをもって、将来、芸術文化及び芸術分野の高等教育や研究の担い手として社会的に活躍する能力を獲得したこと。
その上で、学科目等の試験及び学位審査に合格しなければならない。

（3）2－4 の改善・向上方策（将来計画）
学修時間の実質化については、授業時間以外の事前・事後の学修を促進するため、FD 委員会が平成 27(2015)年度の年間テーマとして掲げている「単位の実質化を図る－
授業の質的向上と授業外学修の促進」に基づいて、部会・分科会が具体的に内容を検討していく。

2－5 キャリアガイダンス≪2－5 の視点≫
2-5-① 教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整備（1）2－5 の自己判定基準項目 2－5 を満たしている。

37

昭和音楽大学（2）2－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-5-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整備

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための組織としてキャリアセンターを設置し、キャリア教育ならびに、就職・進学等に対する相談・助言などの業務を行う体制を整備している。
キャリアセンターは、音楽大学としての専門性を活かしたキャリア教育の推進及び学生の進路支援を行うことを目的として、平成 23(2011)年に設置し、センター長、副セン
ター長、キャリア委員、キャリアカウンセラー、キャリア支援室職員により構成している。キャリアセンターの基本方針の策定や運営に関する事項、部会・分科会、事務局との調整などを行うため「キャリア委員会」を設置している。
本学では、1．キャリア教育のための支援、2．就職・進学に対する相談・助言、3．
進路支援に関わる事業の企画・実施、4．進路支援に関わる調査・分析、5．大学院音楽研究科のキャリア教育、6．卒業後のキャリア支援等、以下の事業を運営している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-5-1:「キャリアセンター規程」】
1．キャリア教育のための支援
本学では、平成 22(2010)年度に文部科学省「大学生の就業力育成支援事業」に採択されたのを機に、体系的なキャリア教育をカリキュラムの中に位置づけ、学生が自己の資質や能力を活かし主体的にキャリア形成していくことを積極的に支援している。
また、キャリア形成に資する授業科目を「キャリア科目」として『履修要綱』に記載し、自分の専門分野の科目と組み合わせて履修することで自己のキャリア形成に役立てるよう促している。さらに、実践的なキャリア教育推進のために「音楽人ポート
フォリオ」を教育課程に組み込み運用している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-5-2:『キャリアマネジメント力を備えた音楽人育成』】【資料 2-5-3:『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』】【2-5-1：キャリア科目一覧】
科目名
音楽人基礎①
音楽人基礎②
音楽人研究

フィールドインターンシップ①②
芸術特別研究①②
総合教養

音楽産業概論Ⅰ

音楽産業概論Ⅱ

概 要 （平成 27 年度）
必・選
基礎的な人間力の強化を図り、「自分自身」について知り、「社会」 必修
や「自分の価値」について考えることを目指します。
多様なゲストスピーカーの経験を聞き、音楽業界の現状やニーズ
必修について理解し、複眼的な視点でキャリアについて考えます。
選択
将来の職業観を深めることを目的とし、アーティストや芸術関連
組織・企業等の仕事の現場を訪問し、レポートをまとめ、発表します。
選択
音楽系企業や芸術文化組織等で就業体験を行います。実践的な力をつけると同時に、プレゼンテーション能力、課題解決力の獲得を目指します。
優れた演奏や作品に触れることにより、感性を磨き、視野を広げ必修ます。感想を記入し、レポートを作成のうえ、面接で発表します。
「書くこと・話すこと」を中心に様々な媒体に対する考えをまと
選択
め、コミュニケーション能力の育成・プレゼンテーションの実践を行います。
レコード会社、プロモーター、アーティストマネジメントなど、選択
音楽関連産業の機能と役割、音楽ビジネスのあり方を考察します。
（一部コース必修）
現場で業務に携わるプロモーターやアーティストによる講義。自
選択

38

単位
2
1
2
2
2
1
1
1

昭和音楽大学

音楽活動研究①

音楽活動研究②

音楽活動研究③④

らの学びを将来実社会でどのように生かしてゆくかを考えます。
（一部コース必修）
社会における音楽の役割、対象や目的に沿った演奏会の創り方について専門的に学び、実際の演奏活動の見学を通じて、音楽のもつ力を体感します。
専門的な技術を学ぶと共に、実際の演奏活動の映像を検証し、ディスカッションをします。自分にとって音楽とは何かについて考察を深めます。
演奏活動、楽器指導、演奏会の企画運営を体験し、「礼・節・技」の備わった音楽人として成長することを目指します。

選択

1

選択

1

選択

1

インターンシップについては、アートマネジメントコース、舞台スタッフコース、
音楽療法コースなどにおいて、それぞれの専門分野に関連した業界組織で行ってきたが、平成 25(2013)年度から、音楽学部全体の選択科目として「フィールドインターン
シップ」を開講した。このことによって、実技系の学生も含めて、全学的に将来の仕事につながる実践的な就業体験ができるようになった。
本学の特徴的なキャリア科目として、「音楽活動研究」がある。この科目は、平成
20(2008)年度に全学選択科目として新設した（平成 18(2006)年度現代 GP（現代的教育ニーズ取組支援プログラム）に採択）。地域において学生の専門性を活かした芸術文化活動（小・中学校等での演奏やコンサート等の企画運営、演奏指導、福祉施設での音楽活動など）を行う中で、主体性、コミュニケーション能力を育み、地域貢献と自身の成長を実現し、将来の具体的な仕事のイメージをつかむことにつながっている。
音楽活動研究分科会が中心となって指導し、地域における活動としても定着している。
「音楽人ポートフォリオ（学修ポートフォリオ）」は、文部科学省「大学生の就業力育成支援事業」に採択されたのを機に、平成 23(2011)年度に導入し、平成 26(2014)
年度には全学年で利用できるようになった。学生はウェブサイト上の自身のページに自ら学んだ事を記録・蓄積することによって、自らの学びの可視化を行い、振り返りをすることができる。この「音楽人ポートフォリオ」は、「音楽人基礎」や「芸術特別研究」をはじめとしたキャリア科目、また教職課程カルテなどで活用すると同時に、「進路意識調査」においても利用している。
資格については、教職課程、社会教育主事課程、学芸員課程、司書課程が履修できる。教職課程では、中学校教諭と高等学校教諭の免許状のほか、本学が推薦する学生
は、玉川大学との協定に基づき、小学校教諭二種免許状を在学中に取得することが可能である。
舞台スタッフコースでは「舞台機構調整技能士（音響）3 級」及び「日本照明家協会技能認定 2 級」、音楽療法コースでは「日本音楽療法学会認定音楽療法士（補）」等が取得できる教育課程を編成している。また、主にピアノを学ぶ学生のためには、本学で開講する授業科目を修得することによって、一定の基準を満たした場合、カワイ
ピアノグレード（演奏・指導）の資格を認定する取り組みを行っている。さらに、学生からの要望に応えて、「保育士資格試験対策講座」を開講している。
資格取得については、資格課程分科会の教員と教務課、キャリア支援室の職員が連携して支援する体制を整備している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-5-4:『平成 26 年度

39

インターンシップ報告書』】【資昭和音楽大学料 2-5-5:『平成 26 年度 音楽療法施設実習報告書 第 12 号』】【資料 2-5-6:「音楽活動研究」シラバス】【資料 2-5-7:ウェブサイト（音楽人ポートフォリオシステム）】【資料
2-5-8:「小学校教員養成特別プログラムの導入」】
2．就職・進学に対する相談・助言
学生・卒業生の進路・就職等の相談・助言を行う場として「キャリアセンター」を設置している。「キャリアセンター」では、経験豊富なキャリアカウンセラー2 人と、就職相談員 2 人が月曜日から金曜日まで、就職・進学・留学・演奏活動等さまざまな進路に対する相談に対応し、助言を行っている。キャリアセンターのスタッフは、相談の内容によって、クラス担任や実技担当教員と連携をとり、学生に対してきめ細かな進路指導を行っている。
毎年、前期のオリエンテーション期間と、後期に「キャリアセンター説明会」を実施し、企業就職を希望する学生だけでなく、演奏家や音楽指導者を希望する学生も「キャリアセンター」を積極的に利用できるようにしている。また、学生向けに『キャリアサポートガイドブック』を配付するなど、学生の意識を高めるために工夫を行っている。さらに、学生の保護者向けに『キャリアサポートガイドブック（保護者編）』を発行し、多様な進路支援講座や学内合同企業説明会等、本学のキャリア支援活動を紹介している。企業には、本学学生の強みや本学のキャリア支援を紹介する冊子を配付している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-5-9:『音楽とかかわる仕事（キャリアサポートガイドブック）』】【 資料 2-5-10:『奏でる未来（キャリアサポートガイドブック）』】【 資料 2-5-11:『音楽や芸術で育んだ力を社会へ』】
3．進路支援に関わる事業の企画・実施「キャリアセンター」では、在学生や卒業生を対象として、さまざまなキャリア支
援講座・学内企業説明会・合同企業説明会を実施している。これらの情報は、学内掲
示板、ウェブサイト、メールマガジン、facebook 等で学生や卒業生に案内しているほか、メールアドレスを登録している学生たちに直接配信している。
具体的な例としては、「 就職活動スタートガイダンス」、「 教員採用試験受験対策講座」、「秘書検定 2 級対策講座」のほか、就職活動に関するマナー、面接対策、エントリー
シートの書き方等の各種講座などがある。演奏家や音楽指導者を希望する学生のための講座として、ヤマハやカワイなどのグレード資格取得を支援するための講座、附属
音楽・バレエ教室講師採用説明会、オペラ団体による研究生募集説明会、自衛隊音楽隊募集説明会などを実施している。平成 26(2014)年度からは、演奏家・起業等を希望する学生のために音楽教室を開設・運営するための講座や、フリーランスで仕事するために必要な契約や確定申告に関する講座などを開講している。また、音楽業界の企業等の採用担当者による「合同企業説明会」を学内で実施している。
学生の関心の高かった保育士の資格取得については、平成 24(2012)年度後期から「保育士資格試験対策講座」として学内で受講できるよう、支援を行っている。そのほか、社会人としてのマナー教育の一環として、卒業年次生を対象に学内のレストランを活用したテーブルマナー講習会を実施している。
「キャリアセンター」では、本学に届いた求人票を公開し、併せて、就職情報シス
テム「Unicareer」及び「就職活動支援コンテンツ」でもさまざまな業界・職種の求40

昭和音楽大学

人情報が得られるようにしている。平成 24(2012)年度からは、求人情報の閲覧は、「音
楽人ポートフォリオ」でも可能となっている。また、学内の伴奏研究員や合奏研究員等の求人や演奏団体のオーディションの情報なども公開している。ウェブサイトでは「就職活動支援コンテンツ」で、一般的な就職活動の流れや基本的な社会人としてのマナーなど、就職活動に役立つ情報を掲載している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-5-12:平成 26 年度キャリア支援講座・説明会一覧】【資料 2-5-13:「学内合同企業説明会」チラシ】【資料 2-5-14:「保育士資格試験に係る模擬試験の実施について」】【資料 2-5-15:平成 26 年度「テーブルマナー講習会」案内
資料】
4．進路支援に関わる調査・分析
学生の進路に対する意識を実技の教員やクラス担任が把握し、卒業後の進路について的確なアドバイスを行うことを目的として、「進路意識調査」を毎年度行っている。
調査の結果は、学生へのアドバイスだけではなく、新しい進路支援講座の開講や学内合同企業説明会に招聘する企業の選定などにも活用している。就職が内定した学生に対しては「内定報告書」の提出を求めている。
平成 23(2011)年度に、音楽大学の社会における存在意義、音楽家の社会におけるニーズ、実際の活動場面、音楽大学卒業生に対する社会的・職業的な評価、期待、課題、要望などを把握するために、「社会における音楽大学卒業生のニーズ調査」を実施した。
平成 25(2013)年度には、卒業生の就職先を中心に「産業界の人材ニーズ調査」を行い、産業界が重視する社会人としての基礎力や企業が期待する大学教育を把握した。また、本学卒業後 5 年までの卒業生に「卒業者の就業状況調査」を実施し、卒業生の現状を把握して本学のキャリア支援に活用している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-5-16:平成 26 年度「進路意識調査」調査票及びその結果】【資料 2-5-17:「内定報告書」】【資料 2-5-18:『社会における音楽大学卒業生のニーズ調査報告書』】【資料 2-5-19:『産業界の人材ニーズ調査報告書』】【資料 2-5-20:『 卒業者の就業状況調査』】
5．大学院音楽研究科のキャリア教育
大学院音楽研究科では、学生の多様なキャリアの可能性に応えるためにさまざまな取り組みを行っている。それまでの自身の経験の振り返りと将来に向けての考えを整理することを目的として、「ポートフォリオ」を提出させ、研究科教育課程運用委員会
を通じて、部会・分科会にフィードバックしている。また、「音楽芸術と社会特殊講義」の授業では、「音楽家とキャリア」の視点から、演奏家・音楽家が社会で活動する際に知っておくべき事柄について実例を踏まえて指導している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-5-21:『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）履修要綱』】【資料 2-5-22:ポートフォリオ・研究計画書・執筆計画書の作成について（修士課程）】【資料 2-5-23:「音楽芸術と社会特殊講義」シラバス】
6．卒業後のキャリア支援
卒業後のキャリア支援として、「キャリアセンター」では、卒業生に対して、卒業後も進路相談を実施している。また、プロの演奏団体への入団を目指す卒業生に対するキャリア支援の一環として、平成 22(2010)年度に、卒業生を中心とした「テアトロ・
ジーリオ・ショウワ・オーケストラ」を発足し、卒業生が団員として活躍している。
関連会社である株式会社プレルーディオでは、「登録アーティスト」制を採用し、41

昭和音楽大学「SHOWA ミュージック・カフェ」等の演奏会を企画・制作して、卒業生の演奏活動を支援している。このほかにも、卒業後の留学を支援するための「下八川圭祐基金」を設けている等、卒業後についてもキャリア支援を積極的に行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-5-24:『Guide Book 2016』P84～P86（卒業後のサポート）】【資料 2-5-25:『感動空間を創造する（プレルーディオ会社案内）』】（3）2－5 の改善・向上方策（将来計画）
多様化する学生のニーズに対応し、音楽大学ならではの特徴を活かしたキャリア支援のさらなる充実を、キャリアセンターが中心となって推進していく。
これまで行ってきた各種調査の結果を分析し、キャリア科目の内容や各種講座の充実を図っていく。

2－6 教育目的の達成状況の評価とフィードバック≪2－6 の視点≫
2-6-① 教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発
2-6-② 教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック（1）2－6 の自己判定基準項目 2－6 を満たしている。
（2）2－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2－6－①

教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発

本学では、人材養成目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発を行っている。
その取り組みとして、1．学修状況調査、2．進路決定状況調査、3．進路意識調査、4．
就職先企業・卒業生へのアンケート調査、5．実技試験の観点別評価のフィードバック、
6．資格取得状況の把握等を実施している。
1．学修状況調査
学生の学修状況の点検・評価として、「学生による授業評価アンケート」「新入生アンケート」「学習成果に関する調査」「学習に関する実態調査」を行っている。
「学生による授業評価アンケート」は、音楽学部の講義科目を 7 月（前期科目対象）と 1 月（後期・通年科目対象）に、実技科目を 12 月に行っている。大学院音楽研究
科は、前期科目を 7 月に、後期・通年科目と実技科目を 12 月に行っている。学部 FD
委員会と研究科 FD 委員会がそれぞれ設問項目等を検討し、実施している。授業内容
や学生の授業への取り組み等について 4 段階評価とし、自由記述欄を設けている。
「新入生アンケート」は、本学志望の動機や入学時における本学への期待等についての情報を得ることにより、教育や生活面に対する学生支援に活用することを目的として、4 月のオリエンテーション期間に実施している。
「学習成果に関する調査」は、学修成果の獲得状況や課外活動の参加状況等の情報を得ることで、学修や学生生活支援の充実を目的とし、卒業年次である 4 年生を対象に実施している。

42

昭和音楽大学「学習に関する実態調査」は、在学生の学修に関する実態を把握・分析し、今後の授業改善、カリキュラム改善、学生への履修指導等に活用することを目的として実施している。一週間の時間の使い方、授業への取り組み方、これまで経験した授業形態等について調査項目を設け、実態をきめ細かく把握している。
「新入生アンケート」、「学習成果に関する調査」、「学習に関する実態調査」は、点検評価委員会が中心となって実施している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-6-1:「学生による授業評価アンケート」調査票及び考察・結果】【資料 2-6-2:平成 26 年度「新入生アンケート」調査票及び集計結果】【資料
2-6-3:平成 27 年度「新入生アンケート」調査票及び集計結果】【資料 2-6-4:平成 25 年度「学習成果に関する調査」集計結果】【資料 2-6-5:平成 26 年度「学習成果に関する調査」調査票及び集計結果】【資料 2-6-6:平成 26 年度「学習に関する実態調査」調査
票及び集計結果】
2．進路決定状況調査
キャリアセンターは、卒業年次生に対して、毎年度「進路決定状況調査」を実施している（平成 26(2014)年度の回収率は、音楽学部 98.0%、大学院音楽研究科は 100.0%
である）。この調査はキャリアセンターが実施し、集計結果を分析したうえで、学生の指導に活用している。音楽大学の特性に鑑み、就職だけでなく、進学、演奏・創作活動等での自立を目指す者が多いことに着目し、「進路決定者（率）」という捉え方をしている。平成 26(2014)年度の卒業生の「就職決定率」は 79.7%（前年度 66.7％）、「進学決定率」は 68.6%（前年度 83.1%）、「進路決定率」は 70.5%（前年度 68.3%）であった（共に平成 27(2015)年 5 月 1 日現在の数値）。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-6-7:平成 26 年度「進路決定状況調査」調査票及びその結果】
3．進路意識調査
音楽学部の全ての学年を対象に、毎年 6 月から 7 月にかけて、キャリアセンターが「進路意識調査」を実施している。この調査は、学生の学修の状況や進路に対する意
識を把握し、卒業後の進路について的確なアドバイスを行うことを目的としている。
平成 26(2014)年度は、音楽学部の対象学生 1,180 名のうち 993 名が回答（回答率84.2％）した。調査項目は、将来希望する進路、そのために現在準備していることな
どで、学生は「音楽人ポートフォリオ」によりアンケートに回答し、クラス担任や実技担当教員がその回答内容に対してアドバイスしている。さらに、「進路意識調査」の結果については、キャリアセンターが分析し、「進路決定状況調査」と併せて、学生の進路に対する考え方の傾向を把握し、その後の指導に活用している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-6-8:平成 26 年度｢進路意識調査｣調査票及びその結果】
4．就職先企業・卒業生へのアンケート調査
キャリアセンターでは、過去 5 年間に、就職先企業や卒業生に対して、以下のような調査を行い、学修成果の点検・評価ならびに、社会のニーズの把握に努めている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-6-9:『社会における音楽大学卒業生のニーズ調査報告書』】【資料 2-6-10:『産業界の人材ニーズ調査報告書』】【資料 2-6-11:『卒業者の就業状況調査』】

43

昭和音楽大学【2-6-1：就職先企業・卒業生へのアンケート調査一覧】
調査名称および実施時期

調査の概要

目的

(1) 社 会 に お け る 音 楽 大学卒業生のニーズ調査（平成 23 年 12 月）

卒業生が就業している、また アンケートおよびヒアリングにより音楽大就業・就職の可能性のある企 学卒業生の社会におけるニーズを把握し、業や行政・公益法人等 505 団 音楽大学卒業生に求められている資質・能体を対象（回収率 20％）
力を整理
(2) 産 業 界 の 人 材 ニ ー ズ 卒業生の就業先（企業・団体） 「産業界が重要と考える社会人としての基調査（平成 25 年 11 月） を中心に 624 件に調査票を配 礎力」等を把握し、新卒採用時に重視され付。（回収率 20.2％）
る能力を体系的に整理(3) 卒 業 生 の 就 業 状 況 調 卒業後 5 年までの学部および 就業状況、現職への満足度、仕事に関する査（平成 26 年 2 月）
短期大学部卒業生 1,751 名 就業観、離職率、社会で必要と感じる力等(大 1272・短 479 合計)を対象 を調査として調査票を郵送（回収率13.3％）(1)「大学生の就業力育成事業」（平成 22 年（2010）年度採択）に基づく調査(2)(3)「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」（平成 24(2012)年度採択）に基づく調査

5．実技試験の観点別評価のフィードバック
主科の実技試験において、教員が学生個々に対して、「技術」「芸術」の観点別評価とコメントを記載し、学生にその内容を手渡す「所見フィードバック」の取り組みを
平成 25(2013)年度から実施している。5 段階の成績を通知するだけではなく、観点別
評価とコメントを併せて示すことで、学生の学修意欲の向上と学修成果の獲得に役立っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-6-12:平成 26 年度
バック及びプレゼンテーション実施】
6．資格取得状況の把握

実技試験における所見フィード

資格に関する 4 つの課程（教職課程、社会教育主事課程、学芸員課程、司書課程）
は、資格課程分科会で各課程の取得状況や教員採用試験の結果等を点検し、学生指導に活用している。また、オリエンテーション時のガイダンスや介護等体験ガイダンスなどをきめ細かく行い、学修意欲の向上を図っている。平成 24(2012)年度から平成
26(2014)年度までの資格取得状況は以下のとおりである。
【2-6-2：資格取得状況一覧】
教職課程
学芸員
司書
小 学 校 中 学 校 高 等 学 中 学 校 高 等 学 社会教
育主事
課程
課程
二種
一種
校 一 種 専修
校専修
課程
(※4)
(※1)
(※2)
(※2)
(※3)
(※3)
H24
3
91
103
11
11
5
18
資格取得者数
－
3
96
108
12
12
5
23
4 年次履修者数
－
H25
0
91
107
21
22
24
28
1
資格取得者数
0
93
109
21
22
26
33
1
4 年次履修者数
H26
1
78
81
6
8
31
17
4
資格取得者数
1
81
84
6
8
38
21
4
4 年次履修者数※1:小学校教諭二種免許状は、本学教職課程と同時に、協定に基づき玉川大学通信教育部の実施する 2 年間の課程を修めることにより、在学中に取得することが可能※2:教職課程中学校一種・高等学校一種の資格取得者数・4 年次履修者数欄は科目等履修生を含む※3:教職課程中学校専修・高等学校専修の資格取得者数・4 年次履修者数欄は大学院と専攻科の対
象人数の合計※4:司書課程は、平成 24(2012)年度に開設
年度

44

昭和音楽大学

その他、コースごとの専門的な資格取得状況として、平成 26(2014)年度は、舞台ス
タッフコースの 9 人（資格受験者数 9 人）が「舞台機構調整技能士（音響）3 級」を、同コースの 4 人（資格受験者 4 人）が「日本照明家協会技能認定 2 級」を、音楽療法コースの 8 人（資格受験者 11 人）が「日本音楽療法学会認定音楽療法士（補）」の資格をそれぞれ取得した。「保育士資格試験対策講座」については、平成 24(2012)年度
95 人、平成 25(2013)年度 19 人、平成 26(2014)年度 22 人が受講し、そのうち全ての科目に合格し、保育士資格を取得した者が 2 人いる。
2－6－②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けて、評価結果のフィードバックを行っている。
2-6-①で述べた各種の調査は、FD 委員会、点検評価小委員会、キャリアセンター等がそれぞれ点検・評価し、以下の方法でフィードバックを行い、学修指導等の改善に活用している。
1．学修状況調査結果のフィードバック「学生による授業評価アンケート」のアンケート結果は、担当科目の数値結果、担
当科目の学生からの自由記述、科目全体の数値結果を教員にフィードバックし、自由
記述を除き、教員が執筆した「改善計画書」とともに図書館の専用コーナーで公開している。また、学部 FD 委員長がまとめた結果の考察も併せて公開している。大学院
音楽研究科については、研究科 FD 委員長が結果の考察を行い、数値結果とともに図書館の専用コーナーで公開している。
「新入生アンケート」、「学習成果に関する調査」、「学習に関する実態調査」の結果
は、点検評価小委員会において分析し、最終的に点検評価委員会が点検・評価している。平成 26(2014)年度は、この分析結果を、FD 全体研修会及び SD 研修会でフィードバックし、教職員に周知した。
2．進路決定状況調査及び 3．進路意識調査「進路決定状況調査」や「進路意識調査」の結果は、キャリアセンターが分析を行い、全体の傾向やコースごとの特徴を把握し、キャリア委員会や教授会等を通じて情報共有し、学生への指導、支援講座の充実、教育課程の検討等に反映している。例えば、平成 26(2014)年度には、卒業後も演奏活動を続けていきたい学生及び卒業生に対して、フリーランスで仕事するために必要な契約や確定申告に関する講座を、指導者を希望する者に対しては、音楽教室を開設・運営するための講座を実施している。
4．就職先企業・卒業生へのアンケート調査
就職先企業・卒業生へのアンケート調査の結果も教育内容の改善に活用している。
「社会における音楽大学卒業生のニーズ調査」でコミュニケーション能力が一般企業等で必要な能力であるとの結果を受けて、平成 24(2012)年度から、「音楽人基礎①」の講義内容にディスカッション・グループワーク、プレゼンテーションを取り入れている。
また、平成 26（2014）年度にシンポジウム「産業界が求める人材～求められる学45

昭和音楽大学

修成果とその評価」を開催した。そこで、「産業界のニーズ調査」と「卒業生の就業状況調査」の調査結果を基に、産業界が求める人材像等の情報をシンポジウム参加諸大学とともに共有した。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-6-13:『シンポジウム開催報告書』】
5．実技試験の観点別評価のフィードバック「所見フィードバック」が、学生にとって学修の参考になっているかを把握するため、アンケートを実施した。その結果は、観点別評価が「参考になった」と回答した
学生は全体の 94.0%、コメントが「参考になった」と回答した学生は全体の 97.7%という高い数値であり、学修に役立っていることが把握できた。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-6-14:「所見フィードバック及びプレゼンテーション
に関するアンケート」結果】（3）2－6 の改善・向上方策（将来計画）「所見フィードバック」については、アンケート結果に基づき、点検評価小委員会が中心となって実施方法や内容をさらに充実させていく。

2－7 学生サービス≪2－7 の視点≫
2-7-① 学生生活の安定のための支援
2-7-② 学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用（1）2－7 の自己判定基準項目 2－7 を満たしている。
（2）2－7 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-7-①

学生生活の安定のための支援

学生生活の安定のための支援は、学生生活委員会及び学生課が中心的役割を担っている。学生生活委員会は、学生の福利厚生、学生相談、課外活動、寮を含む居住、奨学金、学生会活動、ボランティア等、学生生活全般について対応している。学生相談について
は、学生生活委員会の委員が担当するほか、臨床心理士の資格を有するカウンセラー3
人がローテーションを組み、週 5 日「学生相談室」に在室して対応している。学生生活委員会の下には「学寮アドバイザー」「留学生アドバイザー」を置いて、寮生や外国人留学生への支援及び指導を行っている。
また、教学上の指導を円滑に行い、学生生活全般の充実を図るために「クラス担任制」
を設けている。各クラスを担当する専任教員は、学業に関する相談や課外活動、学生生
活上の問題等について指導・助言を行っている。各クラスが懇親会等を開催する際には、経済的支援を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-1:学生生活委員会規程】【資料 2-7-2:学生相談室、医務室等の利用件数】【資料 2-7-3:「クラス制に関する規程」】
大学独自に行う奨学金制度及び学費減免制度の運用は、東成学園奨学生選考委員会、

46

昭和音楽大学

給費生選考委員会が担っている。学外団体の奨学金を含めた奨学金全般の手続き等については学生課が担当している。各種奨学金制度については、『奨学金ガイドブック』『学生便覧』において紹介し、募集については、説明会、学内掲示、ウェブサイトにより周知している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-4:『奨学金ガイドブック』】【資料 2-7-5:『2015生便覧』P31～36（奨学金制度）】

学

学生への経済的支援として、以下の制度を設けている。
1．給付奨学金（給付）給付奨学金は、経済的理由により学資の支弁が困難な者で、学業成績・人物共に優秀な者に対して奨学金を給付する制度であり、対象は音楽学部、音楽専攻科、大学院音楽研究科である。給付額は授業料全額及び施設費、授業料全額、3/4 相当額、1/2 相
当額、1/4 相当額であり、授業料に充当させている。学生本人からの申請に基づき、東成学園奨学生選考委員会が家計状況に関する資料や学業成績等により書類審査、面接、選考を行い、学長が決定している。1 年次生については入試時に選考している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-6:「給付奨学金規程」】
2．遠隔地出身学生支援奨学金（給付）
遠隔地出身学生支援奨学金は、平成 22(2010)年度から導入した制度である。経済的理由により学資の支弁が困難で、勉学の意欲を有し就学状況が良好である遠隔地出身者に給付している。この制度における遠隔地とは、本学から自宅までの道のりが概
ね 100km を越え、公共交通機関を用いた通学時間が 2 時間以上となる学生で、対象は音楽学部である。給付額は、年額 240,000 円であり、学生本人からの申請に基づき、東成学園奨学生選考委員会が家計状況に関する資料や学業成績等により書類選考している。必要に応じて面接を行い、選考委員会の議を経て学長が決定している。1 年次生については入試時に選考している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-7:「遠隔地出身学生支援奨学金規程」】
3．東成学園貸与奨学金（貸与）
東成学園貸与奨学金は、同窓会組織である「同伶会」の寄付金によって運用が開始
された無利子貸与奨学金である。対象は音楽学部、音楽専攻科、大学院音楽研究科である。貸与額は授業料の 1/4 相当額であり、他の奨学金との併用は妨げない。学生本人からの申請に基づき、東成学園奨学生選考委員会が書類審査、面接により選考し、決定している。この奨学金は卒業後に返還しなければならないが、卒業時に成績優秀者と判定した者に対して、返還を免除することも制度化している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-8:「学校法人東成学園 貸与奨学金規程」】
4．応急奨学金（貸与）
応急奨学金は、学生が主たる家計支持者の失職、死亡または災害による家計急変のため学費の支弁等に支障を生じたときに、学費の一部を貸与することにより当該年度の就学を経済的に支援することを目的とした奨学金制度である。貸与額は授業料 1/2
相当額を限度としている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-9:「学校法人東成学園
47

応急貸与奨学金規程」】

昭和音楽大学

5．外国人留学生奨学金（給付）外国人留学生奨学金は、外国人留学生のうち、経済的理由により学資の支弁が困難な者で、学業成績・人物ともに優秀な者に対し、授業料の 1/2 相当額または 1/4 相当
額を奨学金として給付している。学生本人からの申請に基づき、東成学園奨学生選考
委員会が書類審査、面接、選考を行い、学長が決定している。1 年次生については入試時に選考している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-10:「外国人留学生奨学金規程」】
6．激甚災害に伴う学費減免
地震・豪雨洪水等の激甚災害（激甚災害の指定を受けた場合）により、学費負担者が被災した場合に、学費等の減免措置を行う制度である。家計の経済的な状況に応じて、授業料の全額、3/4 相当額、1/2 相当額、1/4 相当額のいずれかを減免している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-11:「激甚災害に伴う学納金等減免規程」】
7．入学金の減免
在学生の兄弟姉妹、または配偶者が本学に入学した場合は、入学金の全額を減免し、卒業生の子及び兄弟姉妹、または配偶者が入学した場合は、入学金の半額を減免している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-12:｢学生等の兄弟姉妹等の入学に係る学費減免規
程｣】8．学資提携ローン
就学援助のために、学資提携ローン制度がある。また、学資提携ローンに対して、在学中に支払われた利子を大学が補給する「学資提携ローン・利子補給制度」もある。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-13:「学校法人東成学園 利子補給規程」】
9．学外団体・組織による経済的支援
日本学生支援機構奨学金、地方自治体や民間団体の奨学金利用については、学生生
活委員会と学生課が連携して、説明会、面接及び選考の実施、返還等の業務を行っている。日本学生支援機構奨学金では、新規募集に対して申し込みをした学生全員に対し、学生生活委員会が面接及び選考し、日本学生支援機構に推薦している。緊急・応急奨学金は申請ごとに選考し、推薦している。
外部団体奨学金については、積極的に学生に情報を提供している。いずれも学生生
活委員会の委員が面接等を行い推薦している。
上記の経済的支援とは別に、成績優秀者に対して「給費生制度」を設けている。給費
額は授業料全額及び施設費、授業料全額、3/4 額、1/2 額、1/4 額で、対象は音楽学部、音楽専攻科、大学院音楽研究科である。新入生については、入試成績により教授会が選考し、給費生選考委員会が給費額を決定している。2 年生以上については、前年度の学内成績により年度ごとに給費生選考委員会が判定し、教授会が認定している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-14:「給費生選考規程」】【資料 2-7-15:「大学院給費生選考規程」】【資料 2-7-16:本学独自の奨学金給付・貸与実績（平成 26 年度・平成 27年度）】
学生の課外活動への支援体制は、以下のとおりである。
48

昭和音楽大学

1．学生会活動
学生の課外活動は、学生の自治組織である学生会が中心となって運営している。学生会は、本学及び併設する短期大学部の学生によって構成される組織で、執行部、昭和音大祭運営委員会、クラブサークル協議委員会、卒業アルバム作成委員会等がある。
学生会役員は、学生会規約に基づいて活動を進め、必要に応じて学生生活委員会に報告している。
学生会では、本学公認のクラブサークルに対して、団体の活動実績や構成人数により、年度ごとに助成額を決定し、交付している。
学生会及び課外活動を行う学生会登録団体に対しては、学生生活委員会と学生課が連携し、教室・設備・備品等の提供、各団体への顧問等の指導教員を配置するなどの支援を行っている。顧問は、日頃の活動での指導や合宿等の学外活動では引率者として、事故防止等の安全面の指導を行っている。引率経費については本学が支援している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-5:『 2015
2．「昭和音大祭」

学生便覧』P51～54（課外活動、学生会）】「昭和音大祭」は学生組織の昭和音大祭運営委員会が主催し、毎年秋に行われる本学の学園祭である。クラブサークルや専攻分野ごとの演奏を中心としたパフォーマン
スを「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」や「ユリホール」等、南校舎全体を使って開催している。昭和音大祭運営委員会は、テーマや開催コンセプト、企画内容、施設利用等の概要を学生生活委員会に報告し、学生生活委員会はそれに対して指導するほか、パフォーマンスをする舞台制作等の助言を行っている。また、財政的な支援として運営費を助成し、学生課及び学生生活委員会は模擬店の設置や会場の準備、収支決算について指導している。さらに、「昭和音大祭」期間中、学園祭の安全な運営を支援するために学生生活委員全員が巡回している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-17:『第 45 回学園祭
（平成 26 年度）』】

昭和音大祭総合プログラム

学生に対する健康相談、心的支援、生活相談等は、以下のとおりである。
1．健康に関する支援
南校舎と北校舎それぞれに保健室を設置し、10:00 から 16:00 まで 2 人の看護師が交代で健康相談等に応じている。近隣の提携病院とも校医契約を結び、定期健康診断後の書面による健康指導のほか、万一の場合に備えている。
また、全学生を対象に年 1 回定期健康診断を実施し、希望者には保健室でアルコー
ル・パッチテストを実施している。健康診断の結果は個々に看護師が通知し、健康上問題が見られる学生には個別に指導を行っている。さらに、受動喫煙防止と健康増進の観点から大学敷地内を全面禁煙としている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-5:『 2015 学生便覧』P43（保健室等）】【資料 2-7-18:『学生生活－新生活スタート編－』】
2．食育の取り組み
学生食堂では、通常授業日の朝食メニュー（和食セット・洋食セット）を 100 円で提供する「ワンコイン朝食」を実施している。これは、学生に朝食をとる習慣とバラ
49

昭和音楽大学

ンスのとれた食事を提供することを目的として、本学と同伶会が協力して、通常料金の 2/3 相当額を補助する取り組みである。平成 26(2014)年度は、平均して 1 日あたり
100 人程度が利用した。また、授業後に練習室や図書館で自習する学生を支援するた
め、夜は 19:00 まで営業し、学生の健康管理に対して食の面から支援している。学生
食堂には、ミニコンビニを併設している。学内で 1 日 3 食利用できることにより、自宅外通学生の利便性、学内での自習の促進、演奏活動等に対する支援を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-5:『2015

学生便覧』P45（健康管理）】

3．学生保険等
全ての学生は「学生教育研究災害損害保険」に加入し、その保険料は本学が全額負担している。この保険は、正課を受けている間や学校行事に参加している間、大学に届け出た課外活動中、通学中の事故等に対応している。また、教職課程、学外実習、インターンシップ等、学外での活動に参加する学生が加入する「学研災付帯賠償責任保険」の保険料も本学が全額負担している。
また、国民年金への加入についての案内を『学生便覧』で行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-5:『2015 学生便覧』P49（学生保険）】
4．心的支援学生の心的支援に関する相談は、教員及び臨床心理士が担当し、入学時のガイダンスや『学生便覧』、リーフレットで周知している。相談は、面談、FAX、手紙等、学生が相談しやすい方法で受け付け、面談は「学生相談室」で行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-5:『2015 学生便覧』P42（学生相談室）】【資料2-7-19:心的支援に関するリーフレット（人間関係の悩み、睡眠と健康、デート DV）】
5．学寮アドバイザーによる支援
新入寮生に対しては、入学直後に学寮ガイダンスを行うほか、前期中に学寮アドバ
イザーが個別面談をしている。生活の現状や要望を聞き取り、必要な助言をする。この面談での情報を集約し、後期初めに寮生全員を対象とした寮会を開催して、寮則の再確認や、基本的な生活習慣の指導を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-5:『2015 学生便覧』P50（学生寮・アパート）】
6．留学生アドバイザーによる支援
留学生に対しては、留学経験を持つ教員による留学生アドバイザーが、前期中に留学生の個別面談を実施し、日本における生活全般の指導を行っているほか、入出国手続き支援や、学外の外国人留学生奨学金への支援を行っている。また、希望者にはキャリアセンターとの連携により就職のための個別相談も行っている。
平成 25(2013)年度には学長と留学生との懇談会の開催、平成 26(2014)年度からは、
新入留学生を対象に「ウェルカムパーティー」を開催している。これらの取り組みは、
留学生同士の親睦と、教員とのコミュニケーションを通じて、新たな環境の中で、学生生活をスムーズに送るための良い機会となっている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-20:平成 27 年度外国人留学生一覧】【資料 2-7-21:「学長・外国人留学生懇談会」】【資料 2-7-22:2014・2015 ウェルカムパーティーの記録】
7．防犯に対する注意喚起の取組み
キャッチセールスや架空請求の被害、マルチ商法、インターネットオークションの50

昭和音楽大学被害など、手口の具体例を『学生便覧』に掲載し、学生への注意喚起を図っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-5:『2015 学生便覧』P57（学外での留意事項）】
8．SNS・インターネットでの注意事項
SNS・インターネット等のさまざまさまざまなコミュニケーションツール、情報収集ツールの出現に伴い、個人情報の流出に関する注意喚起等を『学生便覧』等で行っている。平成 27(2015)年 4 月のオリエンテーション期間に開催した「新入生ガイダ
ンス」では、神奈川県警のサイバー犯罪対策課員を招き、「SNS の利用とサイバー犯罪について」と題した講演を行った。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-5:『2015 学生便覧』P61（SNS･インターネット
での注意事項）】【資料 2-7-23:オリエンテーション日程表】
2－7－②

学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用

学生の意見をくみ上げる仕組みとして、平成 19(2007)年度から点検評価委員会が毎
年度「学生満足度調査」を実施している。この調査は、学修支援、進路支援、学生生活、図書館、教職員の対応、施設・設備に関する項目を設け、日常生活における学生の意見を求めて、改善に反映させるためのものである。結果については点検評価小委員会で分析結果と学生からの意見を点検し、点検評価委員会に報告するとともに、学生の意見は、関連する部会・分科会、委員会、事務局等で改善策の検討を依頼する。その改善策を点
検評価小委員会がさらに点検し、点検評価委員会にて審議し、運営委員会に報告している。この結果は、図書館の専用コーナーで学生及び教職員に公開している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-7-24:平成 26 年度「学生満足度調査」調査票及び周期・分析】（3）2－7 の改善・向上方策（将来計画）
学生相談及びカウンセリングについては、学生生活委員会と学生課が、学生の相談先の傾向を把握し、クラス担任や事務局関連部署とも連携して入学から卒業までの支援をきめ細かく行っていく。
また、今後も引き続き「学生満足度調査」を実施し、教職員間で学生の意見を分析し、さらなる改善を推進していく。

2－8 教員の配置・職能開発等≪2－8 の視点≫
2-8-① 教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置
2-8-② 教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD(Faculty Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み
2-8-③ 教養教育実施のための体制の整備（1）2－8 の自己判定基準項目 2－8 を満たしている。
（2）2－8 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）

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昭和音楽大学2-8-①教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置
音楽学部は、学位の種類及び分野に応じて、学科ごとに教育課程を適切に運営するために必要な専任教員、非常勤教員を確保し、配置している。
作曲学科、器楽学科、声楽学科、音楽芸術運営学科それぞれの専任教員数は【2-8-1】に示すとおり、全ての学科が大学設置基準の定める専任教員数及び教授数を充足している。各学科の教育課程や定員に応じて、各々の専門分野に応じた能力を有する教員を適切に配置している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-8-1:教員組織（学部、大学院等）】【資料 2-8-2:「専任教員の勤務に関する規程」】【2-8-1：音楽学部の専任教員数（平成 27(2015)年 5 月 1 日現在）】
専任教員数
学部・学科等

音楽
学部

助手

設置基準
上必要専
任教員数

設置基準
上必要教
授数

教授

准教授

講師

助教

計

作曲学科

3

2

0

0

5

0

5

3

器楽学科

14

6

1

0

21

2

8

4

声楽学科

5

5

1

0

11

1

6

3

7

5

5

1

18

2

8

4

15

8

－
42

－
22

音楽芸術運営学科
大学全体の収容定員に応じて定める専任教員数
その他※
合計

4
33

0
18

0
7

0
1

4
59

0
5

※その他は、教職、学芸員、社会教育主事、司書の各課程の専任教員

大学院音楽研究科修士課程は、教授 32 人、准教授 14 人、専任講師 2 人の兼担教員を配置し、そのうち教授 14 人、准教授 3 人、専任講師 1 人が博士後期課程を兼務している。音楽学部と同様、修士課程の 2 専攻及び博士後期課程が設置する 1 つの専攻に関して、各々の専門分野に応じた能力を有する教員を適切に配置している。
年齢の構成は、下記のとおりである。
【2-8-2：音楽学部の年齢（平成 27(2015)年 5 月 1 日現在）】
71 歳～
4

66 歳～
70 歳
9

61 歳～
65 歳
11

56 歳～
60 歳
12

51 歳～
55 歳
9

46 歳～
50 歳
4

41 歳～
45 歳
3

36 歳～
40 歳
4

31 歳～
35 歳
3

26 歳～
30 歳
0

学校法人東成学園における定年規程は、教授 65 歳、准教授 62 歳、講師 60 歳であるが、定年の延長や再雇用の制度があり、規定化している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-8-3:「定年に関する規程」】
2-8-②教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み
1．教員の採用・昇格
音楽学部の専任教員の採用は、「専任教員選考規程」に基づき、個々の経験・学位・
教育研究の業績などを考慮し、採否及び職位を決定している。また、専任教員の昇格も、前述の規程に基づいて選考している。なお、この規程に定める各職位の選考基準

52

昭和音楽大学

は、大学設置基準に準拠し定めている。
採用は、公募を原則とし、応募者については、書類審査、面接を経て採用候補者を選定している。採用候補者は、次の①～④の手続きを経て採用している。
① 学長が運営委員会に採用候補者を推薦し、運営委員会は教員人事委員会に業績審査を附議する。
② 教員人事委員会は候補者の業績審査を行い、その結果を運営委員会に報告する。
③ 運営委員会は教員人事委員会の業績審査の結果等に基づき審議し、採用候補者を決定する。
④ 学長が運営委員会の審議を踏まえて採用者を決定する。
昇格の審査及び決定は、次の①～⑤の手続きを経て行っている。
① 人事担当理事及び事務局長は、昇格候補者の推薦に関して部会主任に意見を聞き、学長に報告する。
② 学長は、運営委員会に昇格候補者の推薦を行い、教員人事委員会に業績審査を附議する。
③ 教員人事委員会は、昇格候補者の教育研究業績、学生指導、大学運営業務に対する貢献度、授業評価アンケートの結果等、総合的に審査し、その審議の結果を運営委員会に報告する。
④ 運営委員会は、教員人事委員会の業績審査の結果等に基づき審議し、昇格候補者を決定する。
⑤ 学長は、運営委員会の審議を踏まえて昇格者を決定する。
大学院音楽研究科の教員の採用や昇格等は、音楽学部と同様、「専任教員選考規程」
により適切に行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-8-4:「専任教員選考規程」】【資料 2-8-5:「教員人事委
員会規程」】
2．教員の FD 研修
教員の研修は、全ての専任教員及び非常勤教員を対象とした FD 全体研修会と、専門分野ごとの部会・分科会による FD 研修会を行っている。平成 26(2014)年度の FD
全体研修会は、4 月と 9 月に 2 回開催し、学長、理事長の講話、「学生の学習意欲と学
習成果を高めるために」、「学生の主体的な学びを実現するための教育方法を考える」と題した講演等を行い、全ての教員に共通する内容を取り上げた。部会・分科会 FD
研修会では、「FD 年間テーマ」を基に複数回の FD 研修会を開催し、海外からの招聘教授による公開レッスン形式の研修会等を行っている。
また、FD 研修会の参加教員には「参加報告書」の提出を義務付けている。その内容は FD 委員会または部会・分科会で分析し、次の FD 全体研修会に反映させる等、PDCA サイクルを確立している。
このほか、教員の資質・能力向上への取り組みとして「学生による授業評価アンケート」を実施している。
大学院音楽研究科は、FD 研修として、平成 26(2014)年度に FD 全体研修会を 2 回

53

昭和音楽大学開催し、「学生による授業評価アンケート」を大学院独自に行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-8-6:『平成 26 年度 FD 報告書』】【資料 2-8-7:「平成27 年度 FD 研修会参加報告書」様式】【2-8-3：平成 26(2014)年度に実施した研修会、授業評価アンケート等 FD 活動実績】
項目
FD 全体研修会（学部）

日時
平成 26 年 4 月 5 日(土)13：15～16：30

FD 全体研修会（学部）

平成 26 年 9 月 4 日（木）10：00～16：00

FD 全体研修会（大学院）

平成 26 年 4 月 2 日(水)16：50～18：30

FD 全体研修会（大学院）

平成 26 年 9 月 3 日（水）10：00～13：00

部会・分科会による FD 研修会

部会名：年間開催回数
作曲部会：2 回、鍵盤楽器部会：2 回、弦管打楽器部会：2 回、声楽部会：3 回、ジャズ・ポ
ピュラー音楽部会：7 回、アートマネジメント分科会：3 回、舞台スタッフ分科会：3 回、音楽療法分科会：3 回、ミュージカル分科会：3 回、バレエ分科会：3 回、音楽学分科会：2 回、ソルフェージュ分科会：1 回、芸術特別研究分科会：1 回、音楽活動研究分科会：1 回、一般教育分科会：2 回、資格課程分科会：2 回、外国語分科会：1 回
平成 26 年 7 月 9 日（水） 前期開講科目のみの講義科目を対象として実施～7 月 15 日（火）科目数：124 科目（短大と合同で実施）
回答率：82.42%
平成 27 年 1 月 5 日（月） 後期開講科目及び通年科目の講義科目を対象として実施～1 月 13 日（火）科目数：751 科目（短大と合同で実施）※平成 27 年 1 月 6 日（火） 回答率：74.09%
は除く。
※平成 27 年 2 月に実施した集中講義は除く。集中講義の科目数
は 6 科目で、回答率は 86.54%であった。
平成 26 年 12 月 2 日（火） クラス全体会で実技科目のみを実施

学生による授業
評価アンケート（学部・前期）
学生による授業
評価アンケート（学部・後期）

学生による授業内容
第１回学部・短大 FD 合同研修会＜全体会＞13：15～15：30
二見修次学長講話、下八川共祐理事長講話、講演「学生の学習意欲と学習成果を高めるために」他＜分科会＞15：30～16：30
各部会・分科会 FD 研修会（新任教員研修会含む）
第 2 回学部・短大 FD 合同研修会＜全体会＞10：00～12：00
二見修次学長講話、下八川共祐理事長講話、「学生の主体的な学びを実現するために ①実態を知る、②
本学の取り組み事例」他＜分科会＞13：00～15：50(1 回目 13：00～14：20、2 回目 14：30～15：50)
参加者は下記グループから各 1 つ選択して研修を受ける
A グループ
・学生の進路について・留学生の受け入れについて・学生を取り巻く環境と抱えている問題について
・大学院教育について
・音楽メディアの高音質化（ハイレゾ）の取り組みについて
B グループ・音楽学の取り組み・ソルフェージュ教育の取り組み
・一般教育の取り組み
・外国語教育の取り組み
・芸術特別研究の取り組み
・音楽活動研究の取り組み
第 1 回大学院音楽研究科 FD 全体研修会
二見修次学長講話、下八川共祐理事長講話、「大学院音楽研究科音楽芸術専攻（博士後期課程）」、「大学院入試・広報について」「ティーチング・アシスタントの運用について」
第 2 回大学院音楽研究科 FD 全体研修会
二見修次学長講話「大学院教育の目的と将来像」、
下八川共祐理事長講話「本学の大学院教育に求めるもの」、
山本眞一氏（外部講師）講演「芸術系大学院の果たす役割について～大学院を巡る諸問題の中で～」他

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昭和音楽大学
評価アンケート（学部・実技）学生による授業
評価アンケート（大学院・前期）学生による授業
評価アンケート（大学院・後期）学生による授業
評価アンケート（大学院・実技）
FD 委員会（学部）

FD 委員会（大学院）

平成 26 年 6 月 24 日（火）平成 26 年 12 月 2 日（火）平成 26 年 12 月 2 日（火）平成 26 年 6 月 12 日（木）平成 26 年 7 月 8 日（火）平成 26 年 9 月 3 日（水）平成 26 年 12 月 4 日（木）平成 27 年 2 月 12 日（木）平成 26 年 6 月 5 日（木）平成 26 年 7 月 3 日（木）平成 26 年 12 月 4 日（木）平成 27 年 2 月 19 日（木）科目数：243 科目（短大と合同で実施）
回答率：73.65%
前期開講科目のみの講義科目を対象として実施
履修者数：212 人（延べ）
回答者数：112 人
後期開講科目及び通年科目の講義科目を対象として実施
履修者数：174 人（延べ）
回答者数：128 人
クラス全体会で個人レッスンのみを実施
履修者数：52 人
回答者数：41 人
第 1 回学部・短大 FD 委員会
第 2 回学部・短大 FD 委員会
第 3 回学部・短大 FD 委員会
第 4 回学部・短大 FD 委員会
第 5 回学部・短大 FD 委員会
第 1 回大学院音楽研究科 FD 委員会
第 2 回大学院音楽研究科 FD 委員会
第 3 回大学院音楽研究科 FD 委員会
第 4 回大学院音楽研究科 FD 委員会

3．教員の業績評価
専任教員の業績評価は、平成 24(2012)年度から教員業績評価制度を導入して実施している。専任教員は、当該期間における実績を 5 つの領域（「教育領域」「研究領域」「学内運営領域」「社会貢献領域」「目標設定・自己評価」）ごとに教員自身が「自己点検・評価シート」に記載し、一次評価者に提出する。平成 26(2014)年度は全ての専任教員を対象に実施し、①部会主任・分科会主査による一次評価、②教員業績評価委員
会による二次評価、③運営委員会での全ての専任教員の三次評価を行い、④最終的に学長が評価を決定している。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-8-8:平成 26 年度「教員業績評価」実施要綱、教員業
績評価についての手引き、自己点検・評価シート】
上記のほか、教員の資質・能力向上に関して、専任教員の研究を促進するため、専任教員が非常勤教員や併設する短期大学部の教員と共同で研究するための「共同研究費規程」、研究成果を発表するための「研究紀要関係内規」、「教育職員研究発表規程」、「研究
員研究発表規程」を整備している。また「教員個人研究費規程」、「研究論文刊行促進費規程」により研究に係る経費の助成を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-8-9:「共同研究費規程」】【資料 2-8-10:「研究紀要関係内規」】【資料 2-8-11:「教育職員研究発表規程」】【資料 2-8-12:「研究員 研究発表
規程」】【資料 2-8-13:「教員個人研究費規程」】【資料 2-8-14:「研究論文刊行促進費規
程」】
2-8-③

教養教育実施のための体制の整備

教養教育を行うための組織として、教学組織に「教養教育部会」を置いている。教養教育部会には、4 つの分科会（一般教育分科会、外国語分科会、芸術特別研究分科会、音楽活動研究分科会）を置き、教養教育実施のための体制を整備している。教養教育部

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昭和音楽大学会とその下にある 4 つの分科会の所管事項等は「部会規程」に定め、運営上の責任体制を明確にしている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-8-15:「部会規程」】（3）2－8 の改善・向上方策（将来計画）
教員業績評価制度については、平成 24(2012)年度から実施しているが、評価基準については改善の余地があるため、平成 28(2016)年度の本格的な運用に向けて、点検評価小委員会の下にある「教員業績評価制度に係るワーキンググループ」が中心となって、評価基準を見直し、適切な教員の業績評価ができる制度を完成させる。

2－9 教育環境の整備≪2－9 の視点≫
2-9-① 校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理
2-9-② 授業を行う学生数の適切な管理（1）2－9 の自己判定基準項目 2－9 を満たしている。
（2）2－9 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-9-①

校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理

本学は、平成 19(2007)年 4 月に川崎市麻生区の新校舎に移転し、南校舎と北校舎で教育研究活動を行っている。
南校舎及び北校舎は、いずれも小田急線新百合ヶ丘駅から徒歩 5 分以内の距離にあり、学生・教職員の教育研究活動にとって利便性に富んだ環境にある。最寄り駅である新百合ヶ丘駅は、新宿駅から快速急行の電車で約 20 分の距離にあり、都心の芸術文化施設
へのアクセスも容易で、芸術文化を学ぶ学生にとって理想的な環境である。
1．校地・校舎
南校舎と北校舎の校地面積は、併設する短期大学部と共用し、22,085.1 ㎡である。
他に多摩区に男子学生寮と女子学生寮があり、設置基準上必要な面積 11,800 ㎡を上回っている。校舎面積は、33,905.7 ㎡で校地と同様、設置基準上必要な面積 10,098㎡を上回っている。南校舎は、各階を「教室ゾーン」「練習室ゾーン」等、静けさが必要な部分と、音が出る部分に区分し、教育研究のための適切な環境を整備している。
また、南校舎、北校舎ともに、エレベーター、多目的トイレ、スロープ等を設置し、利便性の向上に努め、校舎全体のバリアフリーに配慮している。北校舎は平成元(1989)
年、南校舎は平成 18(2006)年の竣工であり、いずれも新耐震基準（昭和 56(1981)年 6月建築基準法施行令改正）を満たしている。平成 23(2011)年の東日本大震災に於いても、構造、設備ともほとんど損傷はなかった。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-9-1:校地・校舎等の面積】【資料 2-9-2:学生寮等の状
況】

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昭和音楽大学

2．「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」「ユリホール」「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」は、1,367 席を持つ本格的なオペラ等の舞台芸術の上演が可能な日本有数の劇場である。「ユリホール」は 359 席の室内楽を中心としたコンサートホールであり、両施設とも通常の授業や、学修成果の発表の場として利用すると同時に、社会貢献の視点から、学事優先の中で空いた日に限り一般に貸し出している。どちらも専門的な技術を必要とする施設であり、「劇場運営室」が管理している。特に、本格的な舞台機構を備えている「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」には専門技術者を配置し、安全確保に万全を期している。
3．教室・レッスン室等① 一般教室
ほとんどの教室には、グランドピアノと AV 機器を配備している。C511（ 階段教室）、
A214、A311 には、マルチメディア装置（マイク、書画カメラ、VTR、CD、LD、DVD、
ビデオ・プロジェクター等）を設置し、多様な講義が実施できる環境となっている。
平成 25(2013)年度には新たに A211、A212、A215、A316、B311、A411 教室に、常設のビデオ・プロジェクターとスクリーンを設置し設備を充実させた。
② メディアルーム・電子音楽教室
PC を設置する教室として、B013（メディアルーム）では、「情報機器演習」の授業や図書館が主催するガイダンス等を行っている。サウンド編集室、サウンド演習室、工房（北校舎 5 階）では、電子音楽やオーディオ編集、舞台照明、舞台音響等の授業ができる専門性の高い PC を整備している。また、3 つの独立ブースと、調整室、レコーディング設備を備えた本格的なレコーディングスタジオがあり、実践的な授業や学生の自主的な活動に活用している。
③ 「音楽療法室 Andante」
音楽療法コースの実習の場として、「音楽療法室 Andante」が 3 室ある。この音楽療法室は各部屋に DVD 等の機材を設置した観察室を併設している。そこで実習の内容を記録し、それを学生の授業の振り返りに活用している。
④ スタジオ
オーケストラのためのリハーサルスタジオ、オペラやミュージカルのリハーサルに適したスタジオ、バレエスタジオがあり、それぞれの専門分野に応じた実習ができる。
また、「体育実技」は、音楽大学の特色を反映した授業内容のため、屋内での実施を前提とし、スタジオで授業を行っている。
⑤ ML(Music Laboratory)教室
ML は、12 台の電子ピアノによる子機と親機で構成される教育機器で、鍵盤楽器の基礎教育からソルフェージュ、スコアリーディングなどをグループで学ぶことができるシステムである。本学には 4 教室あり「鍵盤ソルフェージュ」「即興伴奏法」「電子
オルガン演習」等の授業に使用している。
⑥ レッスン室
レッスン室は、防音や残響時間に配慮して設計した最適なレッスン環境となっている。南校舎と北校舎に 93 室ある。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-9-3:講義室、演習室、学生自習室等の概要】【 資料 2-9-4:

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昭和音楽大学

情報センター等の状況】【資料 2-9-5:『2015
利用について）、P72～81（教室配置図）】
4．自習室・練習室

学生便覧』P66～70（施設の概要および学生の自習室としては図書館がある。図書館には、閲覧席、キャレル（個人用閲覧席）があるほか、複数の学生が一緒に学修できるグループエリアがある。実技の自習室にあたる練習室は、南校舎、北校舎それぞれに設置している。南校舎には 3 階・5階（グランドピアノ、アップライトピアノ）と 4 階・6 階（電子オルガン、ポピュラ
ー音楽用）に、北校舎には地下 1 階と 2 階（共にアップライトピアノ）にあり、いずれも無料で使用することができる。また、一般教室やレッスン室を、授業に支障がない範囲で、学生に対して練習室として開放している。このほか、B012（メディアルーム 1）では、PC を設置し、学生は自習室として利用している。
5．イタリア研修所
イタリア北部にあるヴェネト州に研修所を設置し、学生の海外研修の拠点として活用している。イタリア研修所では、イタリア人講師によるレッスンや、ヨーロッパ文
化理解のための授業を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-9-6:その他の施設の概要】
6．図書館
図書館は、南校舎地階に位置し、併設する短期大学部と共用している。延べ床面積
は 1,597 ㎡で、蔵書 113,741 冊、視聴覚資料 45,701 点を所蔵している。館内のレイ
アウトは利用者の便を優先し、開架音楽図書架・開架一般図書架・閲覧席・視聴覚ブース、資料等の閲覧に複数で利用できるグループエリアに区分して配置している。
閲覧席数は 326 席（資料閲覧用 275 席、視聴覚用 40 席、キャレル 7 席、オンライ
ンデータベース閲覧用 4 席）を整備しており、収容定員に対する座席数の割合は 22%である。
キャレルでは、図書館資料（視聴覚以外）のほか、電源や Wi-Fi を提供しているため、個人用 PC を持ち込んで勉強することができる。オンラインデータベース閲覧席
では、本学所蔵の特別資料を電子化したデータや、「国立国会図書館デジタルコレクション」などを閲覧することができる。
平成 26(2014)年度の図書館開館日数は、年間 258 日（夏期休暇期間にも約 3 週間を開館）である。利用については、入館者延べ 120,110 人、貸出人数述べ 33,618 人、貸出冊数 57,025 冊となっている。8:45 から 19:15（授業のない土曜日は 10:00 から
17:00）まで開館している。
さらに、より多くの学生に利用してもらうため、ポイント制度を導入し、図書館を多く利用する学生に対して貸出条件を広げるなどのサービスを展開している。レファレンス（資料相談）は、音楽大学を卒業し図書館司書資格を有する職員が担当し、学生だけでなく、教員のレファレンスにも対応している。
蔵書に関しては、創立以来、音楽の専門書や実用楽譜を中心に資料収集を行ってきたが、近年は、ジャンル別に分類したうえで、ポピュラー音楽系の収集に力を入れるなど、所蔵資料全体のバランスに配慮している。図書の新規購入については、図書委員会が学生の意見も反映して選書している。また、貴重な音楽写真を収集した日本有58

昭和音楽大学

数のコレクションである「小原コレクション」及び「堀田コレクション」を有し、学内外の利用に供している。
特別資料に関しては、平成 27(2015)年度から閲覧できるように電子化を進め、所蔵資料を順次公開している。
現在、所蔵資料の書誌情報はデータ化し、館内に検索用端末 9 台、貸出用情報端末
15 台を常備して所蔵情報を提供している。また、学術情報のデータベース、音楽・映像ソフトのデータベース、新聞・雑誌のデータベース、オンライン版音楽事典等の利用データ数を年々増やして、利便性を高めている。平成 20(2008)年 5 月からは、OPAC（蔵書検索システム）を公開したことにより、学内はもちろん外部からも所蔵資料の検索が可能である。平成 23(2011)年度には管理システムの充実により、より正確で使いやすいものとなった。平成 27(2015)年度からは、オンラインデータベースの充実を図り、図書館の閉館時間に学外からでも利用可能なデータベースを増やした。また学生・教員に対しては、OPAC ガイダンスや情報検索ガイダンスなどを実施して、利用率の向上を図っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-9-7:図書、資料の所蔵数】【資料 2-9-8:学生閲覧室等】【資料 2-9-9:『Library User’s Guide』】【資料 2-9-10:『データベースの案内』】【資料2-9-11:『OPAC 操作の手引き』】【資料 2-9-12:『音楽大学を受験予定の方に図書館を開放致します！』】7．施設の管理体制
施設設備の安全管理については、事務組織として総務部が総括して担当している。
施設設備のメンテナンスについては、専門的な知識・技術が必要なことから、設備業者に委託し、連携して管理している。施設設備の管理のため集中管理室を設け、担当者を常駐させている。異常がある場合は、機械的に発報する装置がありすぐに対応している。教室等の管理については、業務委託している会社の警備員が常駐し、定期的に巡回して練習室等を含めて安全を確認している。設備、警備、清掃の委託業者に毎日、報告書を提出させているほか、総務部との定期的な連絡会議により連携のとれた
運営管理を行っている。
本学の特徴としてピアノをはじめとして多数の楽器を保有しているため、専門の部署として「楽器室」に担当職員を置き、楽器の貸出・修理に対応するほか、楽器の調律に関する計画、運用を行っている。また、大規模な劇場施設を有するため、「劇場運営室」に専門の技術者を含めて担当者を配置し、劇場利用に際しての安全管理、機器
備品のメンテナンスに関する計画、運用等を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-9-13:「楽器（ピアノ・電子オルガン以外）貸出規程」】【資料 2-9-14:「特別楽器使用要項」】【資料 2-9-15:「楽器用キャビネット利用規程」】【資料 2-9-16:「防火管理規程」】【資料 2-9-17:「教室・レッスン室・アンサンブル室・スタジオ等使用の細則」】【資料 2-9-18:「施設貸与規程」】【資料 2-9-19:「テアトロ ジ
ーリオ ショウワ使用規程」】【資料 2-9-20:「 ユリホール使用規程」】【資料 2-9-21:「 構内駐車場使用規程」】【資料 2-9-22:保有楽器一覧】
毎年度実施している「学生満足度調査」において、施設・設備に関する項目を設け、学生の意見を収集し、学修環境の改善に活用している。学生満足度調査における学生からの意見として練習室に対する要望が多数寄せられていることから、平成 26(2014)年度
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昭和音楽大学に PC による練習室の貸出管理システムを導入し、より効率的な運用を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-9-23:平成 26 年度「学生満足度調査」調査票及び周
期・分析】
2-9-②

授業を行う学生数の適切な管理

本学の授業は、専門に応じて個人レッスンからアンサンブル、100 人を超える合奏や合唱等の授業まで多岐にわたり、大小多様な教室を設置している。南校舎と北校舎には、講堂（1 室）、教室（34 室）、ゼミ室（10 室）、レッスン室（93 室）、アンサンブル・レッスン室（11 室）、スタジオ（17 室）等を備えている。また、多様な授業に対応するため、汎用スタジオのほかオーケストラスタジオ、バレエスタジオ、ミュージカル用スタ
ジオ、録音スタジオ、ML 教室等を整備している。
主科実技は個人、副科実技は個人またはグループレッスンで行っている。外国語、ハーモニー演習、ソルフェージュ等については能力別の少人数クラス編成を導入し、履修者が多い授業については、学修環境を公平に保つため、クラス分けを行い対応している。
一方、合奏、合唱など、多数で行わなければならない授業は、それぞれ適切に人数配分をしている。
□エビデンス集（資料編）【資料 2-9-24:平成 27 年度 授業科目の履修者数の分布（授業形態別）】【2-9-1：平成 27(2015)年度の履修者数別授業科目数一覧表】
履修者数
演習
講義
実技・実習
その他
1～25 人543 科目
212 科目47 科目
17 科目
26～50 人
37 科目
61 科目
3 科目
2 科目
51～75 人
1 科目
21 科目
1 科目
1 科目
76～100 人
0 科目
7 科目
0 科目
0 科目
101～125 人
1 科目※1
2 科目※20 科目
0 科目
126～150 人
0 科目
0 科目
1 科目※30 科目
151 人以上
0 科目
1 科目※4
1 科目※5
2 科目※6
合計
582 科目
304 科目
53 科目
22 科目※は履修者数 101 名以上の授業※1：合唱①②③④、※2：音楽産業概論Ⅰ、音楽人基礎①、※3：合奏ⅠⅢ、※4：舞台芸術概論、※5：合奏ⅠⅢ、※6 芸術特別研究①・②①合同で実施している科目については、1 科目として計上している。
②個人レッスンの科目は除く。

（3）2－9 の改善・向上方策（将来計画）
平成 26(2014)年度から PC による練習室の貸出管理システムを導入しているが、そこで得られたデータを集計し、学生の待ち時間の減少に向けた取り組みに活用していく。
学術図書、学術データベースを学生が十分に利用できるよう周知するとともに、その入れ替えについて検討していく。

［基準 2 の自己評価］

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昭和音楽大学「学生の受け入れ」については、アドミッションポリシーを明確に定め、『入学試験要項』やオープンキャンパス等で周知している。入学試験の準備や判定は入試委員会が行い、入学試験の実施については入試実施本部を置き、適切に運営している。入試問題の作成や採点は、出題委員と採点委員を定めて適切に行っている。入学定員に対する入学者数、収容定員に対する在学生数は、音楽学部全体として適切な水準となっている。
「教育課程及び教授方法」については、カリキュラムポリシーに基づき、教育課程を体系的に編成している。音楽学部では「コースごとのカリキュラム表」と「学修成果に対応したカリキュラムマップ」によって、学生に分かりやすく示し、科目区分を明確にしている。授業方法の工夫として、ソルフェージュや外国語科目では、学修歴や能力に応じてクラス分けを行っているほか、適切なクラスサイズとなるよう、同一授業を複数開講する等調整している。音楽学部の授業内容の工夫としては、本学独自に開発した教材を活用する授業、実践的な学びを重視した授業、コースの専門性を活かした授業等がある。大学院音楽研究科修士課程の授業内容の工夫としては、複数教員が連携して行う
授業、博士後期課程では、両領域の学生と教員がディスカッション等を行う授業がある。
単位制度の実質を保つため、履修単位の上限の設定やシラバスに授業外学修の指示を明示している。
「学修及び授業の支援」については、教職協働により組織する委員会、学科・コースごとに設定するクラス担任制等を置き機能させている。オリエンテーション期間に履修、授業等に関するガイダンスを行っている。TA は、規程に基づき、必要とする科目や人数を策定し、採用者を決定している。TA の運用にあたっては、研究科教育課程運用委
員会と学部教育課程運用委員会が連携して行っている。また、TA のほか補助教員を配置している。退学・停学・留年への対応策として、休・退学を防ぐための出席状況調査の実施、クラス担任による個別面接、学生相談室の設置、基礎学力を補うための授業の開講、能力に応じたグレード制による授業の実施、補習授業、英語ホンキ講座の実施、大学生活初めの一歩のイベント開催などを行っている。学生の意見をくみ上げる仕組み
として、「授業評価アンケート」「学生満足度調査」「学習成果に関する調査」を行い、体制の改善に反映させている。
「単位認定、卒業・修了認定等」については、履修規程を定め、5 段階の評価基準に
よって厳正に適用している。また、GPA を導入している。ディプロマポリシーを定め、卒業・修了要件は、学則、大学院規則に明文化し、審査する体制を整備している。卒業者、修了者に対しては、学位規則に基づき、学位を授与している。
「キャリアガイダンス」については、社会的・職業的自立に関する指導のための体制としてキャリアセンターを設けている。キャリアセンターは、キャリア教育の支援、就職・進学に対する指導・助言、進路支援に関わる事業の企画・運営、進路支援に関わる調査・分析などを行っている。このほか、大学院でのキャリア教育や卒業生へのキャリ
ア支援を行っている。
「教育目的の達成状況の評価とフィードバック」については、教育目的の達成状況の点検・評価の工夫及び開発を行っている。学生の学修状況を点検・評価するため、「授業
評価アンケート」「新入生アンケート」「学習成果に関する調査」「学習に関する実態調査」を実施し、その結果については、教員が「改善計画書」を執筆し図書館の専用コーナー

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昭和音楽大学に公開（授業評価アンケート）するとともに、FD 研修会や SD 研修会を通じてフィードバック（新入生アンケート、学習成果に関する調査、学習に関する実態調査）している。学生の就職状況を点検・評価するため、「進路決定状況調査」「進路意識調査」を実施し、その結果については、キャリアセンターが学生への指導、進路支援講座の充実等に活用している。また就職先や企業へのアンケート調査を実施し、社会のニーズの把握に活用している。実技試験においては、「所見フィードバック」を実施し、観点別評価とコメントを学生にフィードバックすることで、学修意欲の向上と学修成果の獲得に役立てている。
「学生サービス」については、学生生活委員会と学生課が中心的な役割を担っている。
経済的な支援として、「給付奨学金」「遠隔地出身学生支援奨学金」「東成学園奨学金」等、本学独自の奨学金制度を充実させている。課外活動については、教員の指導や経済的な支援を行っている。健康相談は、保健室と学生相談室を設置し、看護師や臨床心理士が対応している。さらに、食育等の観点から、本学が経費の一部を補助して実施する「100円朝食」の取り組みを平成 22(2010)年度から継続して行っている。
「教員の配置・職能開発等」については、教育課程を適切に運営するために学科・専
攻ごとに専任教員を配置し、大学設置基準の定める教員数を充足している。教員の採用や昇格は規程に基づき適切に行っている。教員の FD 活動は、大学全体で実施する FD
全体研修会、専門分野ごとに部会・分科会で実施する FD 研修会、
「授業評価アンケート」等を行っている。また、教員個々の教育研究活動等を改善し、本学全体の教育、研究等の活性化につなげるために、教員業績評価制度を設けて教員評価を実施している。教養
教育実施のための体制として、教養教育部会と、その下に一般教育、外国語、芸術特別研究、音楽活動研究に関する分科会を置いている。
「教育環境の整備」については、校地・校舎は、設置基準上必要な面積を上回っている。南校舎は、各階を教室、練習室等、目的別に区分し、教育研究のための適切な環境となっている。また、校舎全体のバリアフリーに配慮し、新耐震基準を満たしている。
「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」と「ユリホール」は、通常の授業や、教育成果の発表の場として活用するとともに、地域社会のためにも利活用を行っている。一般教室は、
グランドピアノと AV 機器を配置し、さらに設備の充実を順次行っている。情報機器に関する授業等を行うメディアルーム教室と、電子音楽やオーディオ編集等の授業を行う
サウンド編集室、サウンド演習室等を整備している。コースの専門性に応じた音楽療法
室、オーケストラスタジオ、ミュージカル用のスタジオ、バレエスタジオ、ML 教室等を整備している。レッスン室は、防音や残響時間に配慮して設計し、実技の自習室にあたる練習室は、南校舎、北校舎にそれぞれ適切に設置している。図書館は、適切な蔵書、視聴覚資料を整備し、目的別の学修ができる利用環境となっている。館内に検索用端末と貸出用情報端末を整備し、資料の検索は学外からも利用できるようにしている。学生、教職員が学外からも利用できるデータベースを増やすなど、利便性を高めている。イタ
リア研修所は、学生の「海外研修」の拠点として活用している。授業のクラスサイズは、外国語、ハーモニー演習、ソルフェージュ等で能力別の少人数クラスを編成し、履修者が多い授業については、クラス分けを行うなど、適切な規模による授業運営を行っている。

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昭和音楽大学基準 3．経営・管理と財務
3－1 経営の規律と誠実性≪3－1 の視点≫
3-1-① 経営の規律と誠実性の維持の表明
3-1-② 使命・目的の実現への継続的努力
3-1-③ 学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守3-1-④ 環境保全、人権、安全への配慮
3-1-⑤ 教育情報・財務情報の公表（1）3－1 の自己判定基準項目 3－1 を満たしている。
（2）3－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-1-①経営の規律と誠実性の維持の表明
昭和音楽大学（以下「本学」という）の設置者である学校法人東成学園（以下「本学園」という）は、「学校法人東成学園寄附行為（以下「寄附行為」という）」において、法人の目的を明確に規定している。
本学園は、寄附行為に則り、組織体制に関する「東成学園事務組織及び業務分掌規程」、
就業に関する「東成学園就業規則」、「専任教員の勤務に関する規程」、組織倫理に関する「理事会業務委任規程」、「運営委員会規程」、「東成学園稟議規程」、「東成学園経理規程」、「研究倫理規範」、「個人情報の保護に関する規程」等の規程を整備し、高等教育機関としての公共性や社会からの要請に応えられるよう、経営の規律と誠実性を維持し、適切な運営を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-1-1:「学校法人東成学園寄附行為」】【資料 3-1-2:「東成学園事務組織及び業務分掌規程」】【資料 3-1-3:「東成学園就業規則」】【資料 3-1-4:「専任教員の勤務に関する規程」】【資料 3-1-5:「理事会業務委任規程」】【資料 3-1-6:「運営委員会規程」】【資料 3-1-7:「東成学園稟議規程」】【資料 3-1-8:「東成学園経理規程」】【資料 3-1-9:「研究倫理規範」】【資料 3-1-10:「個人情報の保護に関する規程」】
3-1-②使命・目的の実現への継続的努力
本学園は、寄附行為に定める使命・目的を実現するために継続的な努力を行っている。
第一に、寄附行為に規定された最高意思決定機関としての理事会とその諮問機関としての評議員会を定期的に開催している。第二に、寄附行為、「理事会業務委任規程」に基づいて開催している運営委員会が、年間43回（平成26(2014)年度実績）の会議を通して
本学園全体の活動を把握している。第三に、基準1-3-④で示したとおり、教育研究組織
が適切に機能するために、教授会のもとに、教学組織、教学運営組織を整備している。
教学組織は教育課程における専門分野の課題等を審議・検討するための部会・分科会を、
教学運営組織は共通する課題等を審議・検討するための委員会を、それぞれ組織し、定期的に開催している。
また、定期的に開催する公演・演奏会での教育成果の発表、附属機関として組織する
8つの研究所による積極的な研究活動、地域に開かれた附属音楽・バレエ教室の運営や生涯学習講座、地域のイベントへの教職員の参加や校舎の提供等、本学の教育・研究資
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昭和音楽大学

源を積極的に社会へ提供する取り組みを続けている。この継続的な努力が、本学園の使命・目的の実現につながっている。
□エビデンス集（資料編）【資料3-1-11:平成26年度「運営委員会」議案】
3-1-③学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守
本学園は、学校教育法、私立学校法、大学設置基準、学校法人会計基準等の法令を遵守し、寄附行為及び諸規程は法令に則り整備し、適切に運営している。法令改正等に際しては通知を回覧し、その内容を学内共有するとともに、諸規程の見直し等に適正に対応している。平成26(2014)年6月27日に公布された学校教育法の改正に関する省令に対しては、その趣旨を踏まえた諸規程や運用の総点検・見直しを組織的に行った。
また、文部科学省等への届出書類等も滞りなく提出している。
□エビデンス集（資料編）【資料3-1-12:「学校教育法等の改正に係る内部規則等総点検
プロジェクト」について】
3-1-④環境保全、人権、安全への配慮
1．危機管理の体制
本学では、危機管理の体制として、「公益通報に関する規程」、「利益相反マネジメン
ト規程」、「情報セキュリティ対策に関する規程」等を整備し、適切に運用している。
利益相反、情報セキュリティ対策に関しては、委員会を設置し、適切に対応できるよう整備している。科学研究費助成事業に関しては、「科学研究費補助金事務取扱規程」と「公的研究費取扱規程」を定めるとともに、不正使用を防止するため、「公的研究費
不正防止計画」を整備し、適正に管理している。
□エビデンス集（資料編）【資料3-1-13:「公益通報に関する規程」】【資料3-1-14:「利益相反マネジメント規程」】【資料3-1-15:「情報セキュリティ対策に関する規程」】【資料
3-1-16:「科学研究費補助金事務取扱規程」】【資料3-1-17:「公的研究費取扱規程」】【資料3-1-18:「公的研究費不正防止計画」】
2．環境保全への取り組み
環境保全への取り組みとしては、雨水を再利用できる設備を有しており、トイレ流
水用、屋外散水用、防火用水等に再利用している。本学周辺は「川崎市緑の基本計画」の緑化推進重点地区（新百合ヶ丘地区）に指定されており、本学では校地の緑化に努めるとともに、麻生区が実施している「エコのまち麻生推進」の一環として「緑のカーテン」に協力し、校舎建物の一部の外壁をグリーンカーテンにしている。
省エネルギーへの対策としては、東日本大震災以降、各教室・レッスン室の空調設
定温度の集中管理を常に行っている。また、エレベーターの稼働を時期により制限する等の取り組みを行っている。教職員はクールビズにより、省エネルギーに協力している。学内には分別ごみ箱を設置し、分別回収することにより資源のリサイクルに協力している。
敷地内全面禁煙、教職員による本学周辺の定期的なゴミ拾い活動等を通じて、クリ64

昭和音楽大学

ーンな環境保全に貢献している。
□エビデンス集（資料編）【資料3-1-19:「緑のカーテン」実施に関する調査（依頼）】
3．人権への配慮
人権への配慮として、「ハラスメント防止等に関する指針」を規定している。ハラ
スメントの防止に関しては、「ハラスメント対策委員会」を置き、教員には、『教員便覧』に指針を掲載するとともに、リーフレット『ハラスメントを許しません！』を作成し、FD(Faculty Development)研修会の際に配付するなどにより周知している。学生には、『学生便覧』にハラスメント相談員の配置や相談窓口を含めて掲載し、周知している。また「個人情報の保護に関する規程」を定め、ウェブサイト上で個人情報保護方針を掲載している。
研究倫理については、「研究倫理規範」、「研究倫理規程」、「研究倫理委員会規程」を定め、適切に対応している。
衛生管理及び教職員の健康の保持増進のため、労働安全衛生法第13条に基づき産業医を、同法第18条に基づき、南校舎、北校舎にそれぞれ衛生委員会を設置している。
□エビデンス集（資料編）【資料3-1-20:「ハラスメント防止等に関する指針」】【資料3-1-21:
ハラスメント対策委員会規程】【資料3-1-22:『ハラスメントを許しません！（リーフレット）』】【資料3-1-23:『2015年度 教員便覧』】【資料3-1-24:『2015 学生便覧』】【資料3-1-25:「研究倫理規程」】【資料3-1-26:「研究倫理委員会規程」】【資料3-1-27:「衛生委員会規程」】
4．安全への配慮
安全性を確保するため、火災・地震対策、防犯対策に関する規程を整備している。
火災等の災害対策として自家発電装置を設置し、非常用の保安電力を確保するとともに、自動火災報知設備の受信機を備えている。防火器具は、消火器、消火栓、煙感知器、消火水槽、非常時避難口誘導灯、非常放送設備を設置している。
南校舎では 24 時間 365 日、北校舎では夜間を除き毎日警備員が常駐している。さらに夜間は機械警備で対応し、緊急時は警備会社のセンターに通報される。防犯対策として、学生が校内を利用できる時間帯については、警備員が立哨して対応するほか、
防犯カメラによって常時監視している。教室及びレッスン室は、授業終了後に警備員が巡回して安全を確認するとともに、施錠し管理している。
防災管理者の選任、防災管理に係る消防計画の作成届出、自衛消防組織の設置届出、防災管理点検等を適切に行い、消防法に対応している。また、「防災訓練」を学事日程に組み入れ、学生と教職員を対象に年 2 回実施している。このほか、事務職員が毎年度1～2 人自衛消防業務講習に参加し、スキルアップを図っている。災害時の備蓄品としては、水、食料、アルミブランケット等を常備している。
AED（自動体外式除細動器）は南校舎に 3 台、北校舎に 1 台それぞれ設置し、川崎市消防局のウェブサイトに設置場所として紹介されている。
学内のコンピュータシステムのセキュリティ対策は、ファイアーウォール及びユー
ザー権限を設定することにより、不正アクセスやサーバへのアクセスを制限するほか、
PC 全台にウィルス対策ソフトを導入している。サーバ室は常時施錠され、入室をシ
ステム管理者のみに制限している。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-1-28:平成 26 年度消防訓練実施計画進行表】

65

昭和音楽大学3-1-⑤教育情報・財務情報の公表
教育情報及び財務情報は、ウェブサイトで公表している。
教育情報は、平成 22(2010)年 6 月 15 日に公布された省令で定める項目に基づいてウェブサイトで公表し、毎年度、更新している。また、日本私立学校振興・共済事業団が運営する「大学ポートレート（私学版）」にも、本学は教育情報を掲載している。
財務情報は、ウェブサイトで計算書類（資金収支計算書、消費収支計算書、貸借対照表、財産目録）、事業報告書、監査報告書を公表している。また、「決算及び財務概要の説明」という項目を設け、図表を使用し、わかりやすい表現で説明している。さらに、開示対象文書については事務局に備え置き、開示希望者が閲覧できるよう整備している。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-1-29:ウェブサイト（教育情報に関するページ）】【資料 3-1-30:ウェブサイト（大学ポートレート）】【資料 3-1-31:ウェブサイト（財務情報に関するページ）】（3）3－1 の改善・向上方策（将来計画）
学事日程に組み入れた定期的な「防災訓練」に向けて、職員を中心とした日頃の訓練を計画、実施する。

3－2 理事会の機能≪3－2 の視点≫
3-2-① 使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能性（1）3－2 の自己判定基準項目 3－2 を満たしている。
（2）3－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-2-①使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能性
本学園では、使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができるよう、寄附行為に則り、最高意思決定機関である理事会を開催している。また、戦略的かつ迅速な意思決定を行うために、寄附行為、「理事会業務委任規程」に基づいて、原則として週1回運営
委員会を開催し、円滑な運営を行っている。運営委員会は理事長、学長、副学長、研究科長、学部長、短大学科長、図書館長、常務理事、事務局長を構成員とし、年間43回（平成26(2014)年度実績）の会議を通して、理事会の決定に基づく業務の実施方法の検討、教学事項に関する協議、その他本学園の日常業務に関して審議している。
理事会は寄附行為に定めるとおり、法人の業務を決し、理事の職務執行を監督している。理事会は理事長が招集し、理事長はその議長を務めている。理事の構成は私立学校
法第 38 条に定める要件を満たしている。
理事の選任は、寄附行為第 6 条により、①昭和音楽大学学長、②評議員のうちから評議員会において選任した者（5 人）、③学識経験者のうち理事会において選任した者（366昭和音楽大学人）としており、①及び②の理事は、学長又は評議員の職を退いたときは、理事の職を失うものと定めている。また学校教育法第 9 条に抵触する場合に解任及び退任することも寄附行為第 10 条に定めている。
理事会は、寄附行為第 16 条第 9 項で「この寄附行為に別段の定めがある場合を除く
ほか、理事総数の 3 分の 2 の理事が出席しなければ、会議を開き、議決することができない」と規定し、第 16 条第 10 項で「前項の場合において、理事会に付議される事項につき書面をもって、あらかじめ意思を表示した者は、出席者とみなす」と規定している。
この規定に基づき、平成 26(2014)年度の理事の出席状況は適切である。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-2-1:「学校法人東成学園寄附行為」】【資料 3-2-2:「理事会業務委任規程」】【資料 3-2-3:「運営委員会規程」】【資料 3-2-4:「常務理事規程」】【資料 3-2-5:平成 26 年度「運営委員会」議案】（3）3－2 の改善・向上方策（将来計画）
私立大学をとりまく環境は今後厳しくなることが予想されるため、理事長のリーダー
シップのもと適切な理事会運営を継続していく。

3－3 大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ≪3－3 の視点≫
3-3-① 大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性
3-3-② 大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮（1）3－3 の自己判定基準項目 3－3 を満たしている。
（2）3－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-3-①大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性
本学では、「昭和音楽大学学則（以下「学則」という）」第 43 条に「学長は、本学を代表し校務をつかさどり、所属教職員を統督する」と明確に定め、学長の意思決定の権
限と責任を明確にしている。
本学の最終意思決定は、学長が行い、教授会は、学長が決定するにあたり意見を述べる諮問機関としての役割を担っている。
また、教学組織及び教学運営組織の業務は、教授会と運営委員会に附議または報告され、学長が意思決定の過程において、確認できるようにしている。なお、本学には、副学長を置いているが、学長から指示を受けた範囲の校務について自らの権限で処理することができるよう、副学長の職務を学則に規定している。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-3-1:「昭和音楽大学学則」】
3-3-②大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮
学長は、毎年度、4 月と 9 月の FD 全体研修会で講話を行い、教員に対して授業への67

昭和音楽大学

取り組み姿勢や方針を示している。また SD 研修会においても、職員に必要な内容を取り入れた講演を毎年度行っている。さらに、『Guide Book2016』や本学主催の演奏会のプログラムに学長メッセージを掲載し、学内外に発信している。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-3-2:『Guide Book2016』P3（学長からのメッセージ）】【資料 3-3-3:公演プログラム（学長挨拶）】
学長がリーダーシップを適切に発揮するための取り組みは以下のとおりである。
1．運営委員会
運営委員会は、寄附行為、「理事会業務委任規程」に基づいて、原則として週1回開催し、本学園全体の円滑な運営を果たす役割を担っている。運営委員会において、学長は理事会から本学の教育・研究に関する業務の委任を受け、運営委員会にその内容を諮っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-3-4:「理事会業務委任規程」】【資料 3-3-5:「運営委員会規程」】
2．点検評価委員会
点検評価委員会は学長自らが委員長となり、副学長、大学院音楽研究科長、音楽学部長、図書館長、理事長、常務理事、事務局長、事務局の部長以上で構成し、役員、
教職員協働によって、リーダーシップが適切に発揮できる体制となっている。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-3-6:「点検評価委員会規程」】
3．学長諮問委員会
学長諮問委員会は、学長からの諮問に関して協議・検討する組織で、副学長が委員長となり、音楽学部長、大学院音楽研究科長、事務局長、学務部長、学務部教務課長、企画・IR 推進室長で構成し、学長を補佐する体制となっている。協議・検討事項は、①教育目的、人材養成目的、②アドミッションポリシー・カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー、③教育課程、④教育研究組織、⑤学修成果、⑥FD 等である。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-3-7:「学長諮問委員会規程」】
4．副学長
副学長は、学則第 43 条に「学長を助け、命を受けて校務をつかさどる」と規定し、副学長の組織上の位置づけを平成 27(2015)年 4 月 1 日から明確に定めた。副学長は学則に定める副学長の職務に応じて、学長諮問委員会の委員長、点検評価委員会の構成員のほか、教養教育の実施体制として 4 つの分科会のとりまとめを行う「教養教育部会」の主任、キャリア教育の推進と進路支援全般を行う「キャリアセンター」のセン
ター長を務めている。このほか、点検評価小委員会、学部 FD 委員会、研究科 FD 委
員会、入試広報委員会、入試委員会の委員を務める等、幅広い学内運営業務を担い、学長を補佐している。
5．教授会
教授会の組織上の位置づけ及び役割は学則に定め、研究科委員会の組織上の位置づ
け及び役割は「昭和音楽大学大学院規則（以下「大学院規則」という）」と「研究会委員会規程」に定め、学長の機能は適切に行われている。
教授会は、学則第 44 条第 2 項に「学長が教育研究に関する重要な事項について決68

昭和音楽大学定を行うにあたり意見を述べるものとする」、同条第 3 項に「教育研究に関する事項について審議し、及び学長の求めに応じ、意見を述べることができる」と規定している。具体的な審議事項は、「学長が教育研究に関する重要な事項について決定を行うに当たり意見を述べる」事項として、①学生の入学、卒業及び課程の修了に関する事項、②学位の授与に関する事項、③教育課程の編成に関する事項、④教学に関する諸規程の制定、改廃に関する事項、⑤教員の研究等に関する事項、⑥その他、学長が教授会の意見を聴くことが必要とした教育研究上の重要な事項、と規定している。また、「教育研究に関する事項について審議し、及び学長の求めに応じ、意見を述べる」事項として、①学生の転学、転科、休学、復学等に関する事項、②学生の厚生補導に関する事項、③学生の賞罰に関する事項、④除籍に関する事項、⑤その他、教授会で審議が必要と思われる事項、と規定している。
研究科委員会の具体的な審議事項は、「研究科委員会規程」に定めている。
上記のとおり、学長が教授会に意見を聴くことを必要とする教育研究に関する重要な事項を学則等にあらかじめ定め、周知している。
平成 26(2014)年度は、教授会を 15 回、研究科委員会を 14 回開催し、その機能を十分に発揮している。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-3-8:「昭和音楽大学大学院規則」】【資料 3-3-9:「教授会規程」】【資料 3-3-10:「大学院研究科委員会規程」】（3）3－3 の改善・向上方策（将来計画）
学長諮問委員会について、学長がリーダーシップをさらに適切に発揮できるよう、諮問機関としての機能をさらに充実させていく。

3－4 コミュニケーションとガバナンス≪3－4 の視点≫
3-4-① 法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化
3-4-② 法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性
3-4-③ リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営（1）3－4 の自己判定基準項目 3－4 を満たしている。
（2）3－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-4-①

法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化
本学園における最高意思決定機関である理事会には、教学部門のトップである学長、音楽学部長、音楽研究科長がそれぞれ理事として出席し、学則の改正や教員人事等、本学や大学院音楽研究科に関する重要な審議を行う際に、理事会で意見を述べる、または学長が本学の活動状況を理事会に報告することができる体制となっている。
理事会は寄附行為第17条、「理事会業務委任規程」、「運営委員会規程」により業務決定の権限の一部を運営委員会に委任している。運営委員会には、理事長、学長、副学69昭和音楽大学長、大学院音楽研究科長、音楽学部長、音楽科長（併設短大）、図書館長、常務理事、事務局長が出席しているため、大学全体の活動についてのリーダー間の十分なコミュニケーションを図ることができるとともに、円滑な意思決定による日常の業務運営として機能している。さらに毎週開催している事務会議には理事長、事務局長、各部署の課長代理以上が出席し、部門間の連携が図られている。
上記の組織体制は、意思決定の円滑化に役立っている。
3-4-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性

本学園における法人と大学の各管理運営機能をチェックする機関は、運営委員会である。運営委員会は、本学園の理事長と常務理事、本学の学長、研究科長、学部長、事務局長等により構成し、年間43回（平成26(2014)年度実績）の会議を通して、本学園全体をチェックする機関として、適切に機能している。
また、原則として毎週事務会議も開催し、運営委員会の機能をバックアップする体制となっている。事務会議は、理事長、事務局長、学務部を始めとする教学部門、経理部を始めとする管理部門の課長以上で構成し、各部門間の連携と相互チェックを果たす役
割を担っている。
ガバナンス機能の役割を担い責任を果たす立場にある監事については、寄附行為第5条に監事の人数、第7条に監事の選任、第15条に監事の職務を定めており、規定に基づいて、監事を適切に選考している。
2人の監事は、学校法人の業務及び財産の状況について適宜監査を行い、理事会へ出席し、意見等を述べている。理事会への出席状況は適切である。また、監事は年2回（11月、5月）の監査法人による監査に立ち会い、監査状況の報告を受けるとともに意見交換等を行っている。
監事は決算原案ができ上がった時点で、決算の資金収支、消費収支、資産負債の状況
ならびに計算書類の準拠性、現在高確認、保全状況などの調査を行っている。また諸会議の議事録などの調査を行い、業務執行状況や財産の状況について監査している。この
監査内容を基に監査報告書を作成し、当該会計年度終了後2ヶ月以内に理事会及び評議員会に提出している。
監事は、理事、教職員に対して、業務執行状況や決算概要等の聴取や質疑を行うこと
により、学校法人の業務または財産の状況を確認している。また、大学オペラ公演、定期演奏会、卒業公演・演奏会、公開レッスン等の行事視察を通じて、日頃の教育・研究
活動を把握している。
さらに、理事長、財務担当常務理事、事務局長、経理部長、監査法人、監事による連絡会議を開催し、監査機能を充実させている。
評議員の選任は、寄附行為第24条に定め、適切に選考している。評議員は、(1)この法人の職員で理事会において推せんされた者のうちから、評議員会において選任した者8人、(2)この法人の設置する学校を卒業した者で年令25年以上の者のうちから、理事会において選任した者6人、(3)学識経験者のうちから、理事会において選任した者5人からなる。
評議員会は、寄附行為に基づいて適切に運営され、評議員会の決議諮問事項は、私立70

昭和音楽大学

学校法第42条に基づいて寄附行為第22条に定めている。
評議員会の招集は、寄附行為第20条に定めている。平成26(2014)年度の評議員の出席状況は適切である。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-4-1:「学校法人東成学園寄附行為」】【資料 3-4-2:「理事会業務委任規程」】【資料 3-4-3:「運営委員会規程」】【資料 3-4-4:平成 27 年 4 月 20日会議議案（本部会議・事務会議・運営委員会）】【資料 3-4-5:監事の職務執行状況記録】【資料 3-4-6:平成 26 年度評議員会議案】
3-4-③

リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営

理事長は、理事会、運営委員会の議長として、適切にリーダーシップを発揮している。
また、全教員を対象とした「学部・短大FD合同研修会」、全ての専任職員を対象とした「SD(Staff Development)研修会」において、経営方針、音楽大学の将来像など、その時々の重要な事項を取り上げた講話を通して、積極的に経営理念の浸透を図っている。
さらに、ほぼ毎週開催する運営委員会、事務会議に出席して、経営方針の徹底を図っている。
教員については、所属する部会・分科会、委員会を通して意見や提案等を汲上げる仕組みを整備し、運営の改善に反映している。また、各組織体の議事録は、原則毎週開催の運営委員会に報告し、トップに対して常に意見が反映される仕組みとなっている。
一方、職員については、事務会議が意見や提案等を汲上げる仕組みとして機能している。事務会議は原則毎週1回開催され、事務局の課・室の所属長以上の職員が出席し、業務執行の進捗状況報告、各部署が運営委員会に諮る議案についての事前協議、教学組
織や教学運営組織の審議・報告事項等、必要な情報を共有している。
また、平成26(2014)年度から、若手の事務職員が中心となって「ランチタイムミーテ
ィング」を始め、業務改善の提案等を行っている。ランチタイムミーティングは、SD
研修会における職員間での議論が契機となり発足した。
□エビデンス集（資料編）【資料3-4-7:「平成27年度 第1回学部・短期大学部・大学院
音楽研究科FD合同研修会」配付資料】【資料3-4-8:「平成26年度 SD研修会」配付資料】【資料3-4-9:ランチタイムミーティング開催について】（3）3－4 の改善・向上方策（将来計画）
監事の機能強化については、監事の役割を適切に発揮できるよう、引き続き体制を整備していく。

3-5 業務執行体制の機能性《3-5 の視点》
3-5-①
権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織体制及び職員の配置による業務の効果的な執行体制の確保
3-5-②
業務執行の管理体制の構築とその機能性
3-5-③
職員の資質・能力向上の機会の用意（1）3-5 の自己判定
71

昭和音楽大学

基準項目 3－5 を満たしている。
（2）3-5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-5-①

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織体制及び職員の配置による業務の効果的な執行体制の確保
本学園は、使命・目的を達成するために必要な事務組織を置き、職員を適切に配置し、業務分掌に関する規程に基づき業務を執行している。
事務局は、理事長室、企画広報部、学務部、総務部、経理部、演奏センター、事業運営部、研究施設によって組織し、事務局長が事務局を統括している。また、事務局長の下、部長、課長を置き、必要に応じて、部には部次長、課には課長代理、係長、主任を置いて、指揮命令系統を明確にしている。
法人業務は理事長室、総務部、経理部等の部署が業務ごとに適切に分掌しているほか、
企画広報部、学務部、総務部、経理部、演奏センターには併設する短期大学部所属の職員も配置され、本学職員と相互に協働して事務を行っている。
各部署の人員配置の見直しはもとより、事務組織、業務分掌の見直しも恒常的に行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-5-1:「東成学園事務組織及び業務分掌規程」】
3-5-②

業務執行の管理体制の構築とその機能性

本学園では、業務執行の管理体制を構築し、適切に機能させている。業務執行の管理体制を機能させるため、理事長、学長、副学長、人事担当常務理事、教学担当常務理事、財務担当常務理事が行う業務の役割を具体的に定めている。
実施計画の立案等の業務を行う際には、運営委員会と、必要に応じて事務会議等の会
議体を通して、理解と支持を得たうえで執行するとともに、「東成学園稟議規程」により業務執行を細かくチェックできる体制となっている。
「東成学園稟議規程」は、業務の規模や内容に求じて決裁者を定めるなど、適切な管理運営を行う機能を担っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-5-2:理事役割業務分担】【資料 3-5-3:「東成学園稟議
規程」】
3-5-③

職員の資質・能力向上の機会の用意

本学では「事務職員の SD 研修に関する規程」を整備し、事務職員の資質・能力向上の機会として、全ての専任事務職員を対象とする SD 研修会を毎年度実施している。平成 26(2014)年度は、学長が「教育の質的転換に向けて」と題し、主体的な学びを中心とした今後の学修方法に関する講話を行い、理事長が「昭和音楽大学を取り巻く環境」と題し、他大学の状況等を参考に、今後の大学の在り方や本学の経営方針を示した。また
点検評価小委員会の委員長と副委員長が、「学習に関する実態調査」「新入生アンケート」「学習成果に関する調査」のデータを基に、本学学生の現状を説明し、職員全員で共有した。午後からは、職員の知識、経験を活用し、業務の改善や新たな取り組みについて72昭和音楽大学

考察することを目的に、「職員発、業務改善型・新規提案型・学生支援型の取り組みを提案する」をテーマに、5 つの分科会に分かれて討議した。分科会ごとに発表者を決めて、その討議内容を全体会で発表し、職員間で共有している。
また、日本私立大学協会、私学経営研究会など、学外の研修・セミナーに職員を積極的に参加させている。平成 24(2012)年度から JMA（日本能率協会）主催の「JMA 大学
SD フォーラム」に参加し、全職員を対象として計画的に派遣し、職員のさらなる資質・能力向上に努めている。さらに、大学行政管理学会が実施する研修プログラムへの参加費を助成する等、奨励する取り組みを行っている。
新任の職員に関しては、就業時に本学職員としての基礎的情報や部署毎のレクチャーを実施、加えて職務経験等に応じて前述の「JMA 大学 SD フォーラム」の「ビジネスマ
ナー入門セミナー」などに派遣させ、職員としての基礎力向上に努めている。
また、研修制度と併せて、人事評価のために「人事考課規程」を整備している。人事考課は、2 度の賞与及び昇格時期に際し実施し、あらかじめ規定した考課者により、考課対象時期の業績、勤務態度、能力等を評価するものであり、研修成果を業務に活かす
とともに、資質の向上に役立てる仕組みとして整備している。さらに、「自己申告書」の提出により、自身の振り返りを促すとともに、所属長が職員の状況を把握することに資している。
□エビデンス集（資料編）【資料 3-5-4:「事務職員の SD 研修に関する規程」】【資料 3-5-5:「事務職員の自己研修に関する規程」】【資料 3-5-6:「平成 26 年度 SD 研修会」配付
資料】【資料 3-5-7:「平成 26 年度 JMA 大学 SD フォーラム」参加者及び参加内容一覧】【資料 3-5-8:「人事考課規程」】（3）3-5 の改善・向上方策（将来計画）
事務職員については、SD に関する学内外の研修会、職能資格制度を継続することにより、職員個々のレベルをさらに向上させていく。

3－6 財務基盤と収支≪3－6 の視点≫
3-6-① 中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立
3-6-② 安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保（1）3－6 の自己判定基準項目 3－6 を満たしている。
（2）3－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-6-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

財務に関する中長期計画は、編成対象年度の予算を含む5年間の資金収支及び消費収支の計画に基づき、中長期の財務動向を見据えた計画となっている。この中長期計画は、
平成37(2025)年度まで続く校地・校舎移転時の借入金返済に係る計画を基に作成している。収入の部においては、主要な収入である学生生徒等納付金収入を算出するにあたり、入学者数を含めた学生数を予測している。支出の部においては、毎年度発生するピアノ
73

昭和音楽大学の取替更新、授業用楽器等の取得に係る設備関係支出、さらには施設の大規模修繕に係る経費等を算出し、反映している。人件費支出、教育研究経費支出、管理経費支出に関しては、年度ごとの基礎数値に削減目標率等を設定して算出している。
財務に関する中長期計画に基づく毎年度の事業計画策定と予算編成に関しては、予算
編成基本方針を運営委員会の審議を経て、理事長が決定した後、各部会・分科会、研究所、事務局各部署に通知するなどにより、周知している。
各部会・分科会、研究所等から提出された事業計画書、予算積算資料を基に、事務局
各部署と部会等との間で調整した上で、ヒアリングを実施している。ヒアリングは、理事長、事務局長、経理部長及び事務局各部署の所属長との間で2回実施し、必要に応じて運営委員会において、部会等の代表者からヒアリングを行い、それらを集約して原案を作成している。その後、運営委員会の審議、評議員会の決議を経て、理事会が決定している。
【3-6-1：予算編成のスケジュール】＜9月＞

予算編成基本方針の策定↓＜9月＞

予 算 作 成 依 頼↓＜11～12月＞1 次 ヒ ア リ ン グ↓＜1～2月＞

2次 ヒ ア リ ン グ↓＜3月＞

学 内 最 終 原 案
↓

＜3月＞

運

営

委

員

会

↓
＜3月＞

評

議

員

会

↓
＜3 月＞

理

事

会

予算成立後、理事長は、事務局長、経理部長に対し、執行に要する予算を配付し、各部署の所属長あてに予算決定書の形で速やかに通知している。
予算執行は経理システムで管理している。本学園が採用している経理システムは、業務目的別予算で執行入力して管理し、学校法人会計基準で求められている形態分類で決算処理していくものである。各部署が主体的に執行・管理・分析・評価することを可能としている。
また、各部署が適正に執行するため、「東成学園稟議規程」により、50万円以上の支払を伴う契約・購入の際は、稟議書に起案事項を記載し、関連部署の審議を経て、決裁者に承認を申請することと規定している。決裁者については稟議規程によって明確に定め、50万円以上100万円未満は総務部長、100万円以上500万円未満は事務局長、500万円以上は理事長としている。50万円未満の執行に関しては、当該予算部署の所属長が決74

昭和音楽大学

裁者となる。権限と責任を明確に規定することにより、予算が適正に執行できる体制を整えている。
□エビデンス集（資料編）【資料3-6-1:平成27年度 事業計画書】【資料3-6-2:平成27年度の予算編成の基本方針、予算編成日程、予算編成参考資料】【資料3-6-3:財務に関する
中長期計画】【資料3-6-4:「東成学園稟議規程」】
3-6-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保

法人全体の次年度繰越支払資金（現金預金）は、平成18(2006)年度末に校地・校舎を移転した際、多額の自己資金を使用したため、30億円にまで減少したが、平成26(2014)
年度末時点で37億円に増加している。また、減価償却引当特定資産は5億円保有している。平成26(2014)年度末時点の正味財産は164億円を確保しており、本学の存続を可能とする安定した財務基盤を確立している。
校地・校舎移転に伴う校地取得費用、女子学生寮建設資金の借入金の返済に関しては、借入時に中長期を考えて期間、金額を組み合わせて返済計画を立て、平成17(2005)年度
から平成26(2014)年度までの10年間、計画どおりに返済している。
入学者数、学生数が減少傾向にあるものの、支出を学生数に見合った水準で維持する
ことにより、収入と支出のバランスを保っている。
消費収支については支出超過となっているが、その理由は校地・校舎移転に伴う借入金返済分の基本金組入れ負担が続くためである。累積額である翌年度繰越消費支出超過
額は、平成 24(2012)年度に旧厚木校地・校舎の一部を売却したことにより、大幅に改善
し、財務基盤を強化している。
帰属収支差額は、平成24(2012)年度の旧厚木校地・校舎の一部売却という特殊要因によるマイナスを除けば、過去5年間、本学ではプラスとなっている。法人全体では、平成23(2011)年度、平成25(2013)年度、平成26(2014)年度においてプラスを維持していることから、財務体質は健全性を確保している。
自己資金構成比率、総負債比率等の貸借対照表に係る各種財務比率は、過去 5 年間、好転しながら、健全に推移している。
本学の資産は、併設する短期大学部と共用で使用しているため、大学単独での経費計上に比べて計上額が少なくなっている。本学だけの収支は、現時点では法人全体の財政・経営にプラスに寄与している。
外部資金導入の努力は、様々な形で行っている。
外部資金の導入のうち、補助金収入については、特に私立大学等経常費補助金における特別補助を積極的に活用している。私立大学等改革総合支援事業、私立大学戦略的研
究基盤形成支援事業等の採択を受け、教育改革の充実や研究基盤の整備に取り組んでいる。特別補助の交付額は音楽の単科大学の中で、平成26(2014)年度まで3年連続で1位となっている。また、アートマネジメント人材育成事業を始めとする本学の豊富な人材や施設、資源を活かした先進的な取り組みに対して、文化庁や日本芸術文化振興会等の行政から支援を受けている。さらに、教職員の自律的な研究活動を奨励し、専門分野の研究を推進するために、科学研究費助成事業への申請も積極的に行い、多くの教員が助成

75

昭和音楽大学を受けている。科学研究費助成事業の交付額は、私立の音楽の単科大学中1位となっている。（平成26(2014)年度）
寄付金収入に関しては、平成24(2012)年度から特定公益増進法人としての寄付金募集をスタートさせ、ある程度の実績を上げている。
事業収入については、本学園の特徴を活かした補助活動事業として、附属音楽・バレエ教室を運営し、収入の安定化につなげている。
□エビデンス集（資料編）【資料3-6-5:消費収支計算書関係比率（法人全体及び大学単独）】【資料3-6-6:貸借対照表関係比率（法人全体）】【資料3-6-7:計算書類（平成22年度～平成26年度）】【資料3-6-8:予算書（平成27年度）】【資料3-6-9:財産目録（平成27年3月31日現在）】【資料3-6-10:金融資産の運用状況（平成22年度～平成26年度）】【資料3-6-11:
平成26年度私立大学の経常費補助金交付額一覧】【資料3-6-12:平成26年度私立大学の科学研究費助成事業採択件数・配分額一覧】（3）3－6 の改善・向上方策（将来計画）
金融資産の運用実績が低水準であるため、「資金運用規程」の範囲内での積極的な運用を計画する。
寄付金収入に関して、より積極的な募集活動を展開する。
減価償却引当特定資産の計画的な繰入を継続していく。

3－7 会計≪3－7 の視点≫
3-7-① 会計処理の適正な実施
3-7-② 会計監査の体制整備と厳正な実施（1）3－7 の自己判定基準項目 3－7 を満たしている。
（2）3－7 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-7-①

会計処理の適正な実施

学校法人会計基準、「経理規程」、「経理規程細則」等に基づいて、会計処理を適正に実施している。また、「資金運用規程」、「経理規程固定資産細則」等を定め、資産及び資金の管理と運用を、経理システム、資産管理システムにより、安全かつ適正に実施している。
試算表や補助簿など財務関連書類は毎月適時に作成し、予算の執行状況を含めて、月次決算の形で、経理部長が理事長に報告している。
学校法人会計基準に基づく財務諸表は経理システムにより作成し、最終確認者である
経理部長が一括して処理する体制により、会計処理の適切性を担保している。また、決算は監査法人との連携により、適正に行っている。
予算変更を行う際は、寄附行為第33条に基づき、理事会を開催し、議決している。
補正予算の編成に関しては、9月末日での中間決算の状況を参考にその必要性を検討し、補正予算編成が必要な場合は、運営委員会の審議、評議員会の決議を経て、理事会

76昭和音楽大学が決定している。
□エビデンス集（資料編）【資料3-7-1:「経理規程」】【資料3-7-2:「経理規程細則」】【資料3-7-3:「資金運用規程」】【資料3-7-4:「経理規程固定資産細則」】【資料3-7-5:「学校法人東成学園寄附行為」】
3-7-②

会計監査の体制整備と厳正な実施

会計監査は、監査法人による監査と、監事による監査からなり、法令や規程に則って厳正に実施している。
監査法人の監査は、年間を通し監査契約を結び、私立学校振興助成法第14条第3項の規定に基づく計算書類の監査をしている。平成26(2014)年度は延べ17日のスケジュールで行った。
監査事項として、計算書類、すなわち資金収支計算書（人件費支出内訳表を含む）、
消費収支計算書及び貸借対照表（固定資産明細表、借入金明細表及び基本金明細表を含む）等の会計帳簿書類の確認のほか、理事会、運営委員会等の議事録を基に取引内容と会計処理について監査している。
監査の結果は、監査意見を含めて監査報告書で通知されている。なお監査時の指摘事
項等は、別途覚書により示され、その内容については、直ちに改善策を当該部署が検討、実施するなど業務改善につなげている。
一方、監事による監査は、決算原案ができ上がった時点で会計帳簿書類（資金収支計
算書他）の閲覧で決算の資金収支、消費収支、資産負債の状況ならびに計算書類の準拠
性、現在高確認、保全状況等の調査を行っている。さらに、諸会議の議事録等の閲覧、理事、教職員からの聴き取り調査等をとおして財産の状況を監査している。この結果については、理事会及び評議員会に監査報告書として提出している。また、監事は年2回（11月、5月）の監査法人による監査に立ち会い、監査状況の報告を受けるとともに意見交換を行うなど連携している。
□エビデンス集（資料編）【資料3-7-6:計算書類（平成22年度～平成26年度）】【資料3-7-7:監
査報告書（平成26年度）】（3）3－7 の改善・向上方策（将来計画）
平成 27(2015)年度以後の会計年度に適用される学校法人会計基準の一部を改正する省令（平成 25(2013)年 4 月 22 日文部科学省令第 15 号）に基づく会計処理、計算書類の変更への対応を、監査法人、監事と情報共有しながら、適正に進めていく。

［基準 3 の自己評価］「経営の規律と誠実性」については、組織体制に関する規程、就業に関する規程、組織倫理に関する規程を整備し、適切に運営している。本学の使命・目的を実現するために、理事会と評議員会の定期的な開催、理事会から業務決定の権限の一部を委任された運営委員会の年間40回を超える会議開催、教学組織としての部会・分科会、教学運営組
77

昭和音楽大学

織としての委員会の定期的な開催等により、大学全体の活動を把握し、継続的な努力をしている。また、寄附行為及び諸規程は、学校教育法、私立学校法、大学設置基準、学校法人会計基準等の法令に則り整備し、適切に運営している。危機管理については、規程の整備、委員会の設置等、体制の整備と運用を適切に行っている。環境保全の取り組
みは、雨水を再利用する設備の設置、校地の緑化の推進、空調の集中管理、節電、省エ
ネルギー対策、省資源対策等を行っている。人権への配慮は、ハラスメント防止の方針、研究倫理規範等、規程の整備と運用を適切に行っている。安全への配慮については、自家発電装置の設置、非常用保安電力の確保、自動火災設備・防火器具の設置、防災訓練の実施等を行っている。学内のコンピュータシステムは不正アクセスの侵入を防いでいる。教育情報はウェブサイトに適切に公表している。財務情報はウェブサイトで計算書類、事業報告書、監査報告書を公表し、わかりやすく説明している。開示対象文書を事務局に備え付けている。
「理事会の機能」については、寄附行為に基づいて理事会を適切に運営し、理事の選考に関する規程を整備し、理事会への理事の出席状況は良好であり、理事会から業務決定の権限の一部を委任された運営委員会が機能する等、適切である。
「大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ」については、学長がリーダー
シップを適切に発揮するため、運営委員会、点検評価委員会、学長諮問委員会、副学長、教授会を置き、それぞれが機能している。また学長、副学長、教授会の組織上の位置づ
け及び役割は、学則に明確に定めている。
「コミュニケーションとガバナンス」については、法人と大学の各管理運営機能をチ
ェックする機関として運営委員会を置き、運営委員会をバックアップする機能として、事務会議を組織し、毎週開催している。監事は寄附行為に基づき適切に選考している。
2人の監事は、法人の業務と財産の状況について適宜監査し、理事会に出席して意見等を述べている。理事会への出席状況は適切である。また、監事は監査法人による監査に立ち会い、監査状況の報告を受けるとともに意見交換等を行っている。評議員は、寄附行為に基づき適切に選考している。評議員会は、適切に運営し、評議員会の決議諮問事
項は、私立学校法第42条に基づいて規定している。評議員の出席状況は適切である。理事長は、理事会、運営委員会の議長として、リーダーシップを発揮している。また、FD
研修会、SD研修会等では、教職員に講話を行い、経営理念の浸透を図っている。教員は部会・分科会、委員会等を通して、職員は事務会議等を通して、意見等を提案する機会があり、教職員の意見を汲みあげる仕組みを構築している。
「業務執行体制の機能性」については、事務局には適切な事務組織及び職員を配置し、それぞれの業務分掌を規定し適切に運用している。業務体制を機能させるため、理事の役割業務分担を決めている。また、業務執行については、運営委員会などの会議、稟議書によるチェック体制が機能している。職員の資質・能力向上の機会として、SD 研修を組織的、計画的に実施し、学外の研修等も積極的に利用している。さらに、人事考課制度を実施し、研修成果を業務に活かすとともに、職員の資質の向上に結び付けるよう活用している。
「財務基盤と収支」については、財務の中長期計画に基づく適切な財務運営を行い、安定した財務基盤を確立し、収入と支出のバランスを保っている。外部資金の導入につ

78

昭和音楽大学

いては、私立大学等経常費補助金における特別補助、文化庁等の補助金、委託事業の積極的な獲得、寄付金の募集、補助活動事業の積極的な展開により、収入の安定化につなげている。
「会計」については、学校法人会計基準や「経理規程」等に基づいて会計処理を適正に実施し、毎月、財務関連書類と予算の執行状況を経理部長が理事長に報告している。
補正予算の編成が必要な場合は、運営委員会の審議、評議員会の決議を経て、理事会が決定している。会計監査は、監査法人による監査と、監事による監査からなり、法令や規程に則って厳正に実施している。監査法人の監査は、私立学校振興助成法の規定に基づく計算書類の監査を中心に行い、監査の結果は、監査意見を含めて監査報告書として通知されている。監事による監査は、計算書類の監査とともに、理事、教職員からの聴き取り調査等を行っている。その結果については、理事会及び評議員会に監査報告書として提出している。

基準 4．自己点検・評価
4－1 自己点検・評価の適切性≪4－1 の視点≫
4-1-①
大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価
4-1-②
自己点検・評価体制の適切性
4-1-③
自己点検・評価の周期等の適切性（1）4－1 の自己判定基準項目 4－1 を満たしている。
（2）4－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-1-①大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価
4-1-②自己点検・評価体制の適切性
4-1-③自己点検・評価の周期等の適切性
昭和音楽大学（以下「本学」という）では、「昭和音楽大学学則（以下「学則」という）」
第 1 条及び「昭和音楽大学大学院規則（以下「大学院規則」という）」第 2 条において明示した使命・目的に則り、学則第 2 条第 1 項の規定する点検評価委員会が、自主的・自律的な自己点検・評価を行っている。
点検評価委員会は、平成 5(1993)年度から取り組みを始め、「点検評価委員会規程」を定め、併設する短期大学部と合同で、自己点検・評価活動を毎年度行っている。
1．自己点検・評価の体制
点検評価委員会は、学長を委員長として、副学長、研究科長、学部長、短大学科長、図書館長、理事長、常務理事、事務局長、事務局の部長以上を委員として構成することにより、点検評価委員会が審議した内容は、学校法人東成学園全体で共有できる体制となっている。点検評価委員会の主な役割は、自己点検・評価項目の設定、実施、分析、改善を行うことである。

79

昭和音楽大学

自己点検・評価の業務は多岐にわたるため、点検評価委員会の下に点検評価小委員会を置き、①点検評価項目及び実施計画、②点検評価の実施、③点検評価の報告書の作成・公表、④点検評価委員会の求める事項、⑤その他点検評価に関する事項、を職務として、自己点検・評価が詳細に実施・検討できる体制となっている。点検評価小委員会は、教学組織である部会・分科会の各専門分野の専任教員と事務職員により構成している。点検評価小委員会で審議した内容は、部会・分科会においても共有している。
さらに、『自己点検評価書』の作成に際して、具体的な作業を行うための作業部会として、点検評価小委員会の下に「自己点検・評価ワーキンググループ」を置いている。
この作業部会は、より具体かつ詳細な自己点検・評価活動の支えとして機能している。
□エビデンス集（資料編）【資料 4-1-1:「昭和音楽大学学則】【資料 4-1-2:「昭和音楽大
学大学院規則」】【資料 4-1-3:「点検評価委員会規程」】【4-1-1：自己点検・評価の実施体制】
平成26年度自己点検・評価の組織図

平成27年度自己点検・評価の組織図
点検評価委員会

点検評価委員会
委員長：二見（学長）
副委員長：黒田（音楽学部長)、酒巻(音楽科長)
委員：下八川(理事長）､簗瀬(副学長)､根木(音楽研究科長）､
木村、鈴木、槇、石井、久松、家安、北嶋

委員長：二見（学長）
副委員長：黒田（音楽学部長)、酒巻(音楽科長)
委員：下八川(理事長）､簗瀬(副学長)､根木(音楽研究科長）､
木村、鈴木、槇、石井、久松、家安、北嶋

事務局：下八川(公)、森川

事務局：下八川(公)、森川

点検評価小委員会

点検評価小委員会
委員長：根木副委員長：田邊、酒巻
委員：簗瀬、有田、黒田、武濤、矢内、太田、小峰、柴山、白船、林田、古橋、森、
山舘、白川、金井、糟谷、鈴木
事務局：下八川(公)、久松、槇、森川

委員長：根木副委員長：酒巻
委員：簗瀬、有田、黒田、武濤、矢内、太田、小峰、柴山、白船、林田、古橋、森、
山舘、白川、金井、鈴木
事務局：下八川(公)、久松、槇、森川

昭和音楽大学
自己点検・評価ワーキンググループ

昭和音楽大学
自己点検・評価ワーキンググループ

責任者：有田委員：簗瀬、根木、黒田、武濤、矢内、小峰、柴山、
白船、林田、古橋、白川、鈴木
事務局：下八川(公)、久松、槇、森川

責任者：有田委員：簗瀬、根木、黒田、武濤、矢内、小峰、柴山、
白船、林田、古橋、白川、鈴木
事務局：下八川(公)、久松、槇、森川

2．自己点検・評価の項目
点検評価委員会が中心となって行う点検・評価の項目は「点検評価委員会規程」第3 条に定めている。この項目は、本学が日本高等教育評価機構の定める評価基準に基づいて作成する『自己点検評価書』の項目に相当している。
【4-1-2：自己点検・評価項目と自己点検評価書の項目の関連性】
点検・評価する項目（点検評価委員会規程第 3 条）
1．大学・短大の教育研究理念、目的及び基本構想に関する事項
2．教育研究組織及び管理運営に関する事項
3．学部・学科・研究科・専攻等の教育目標及び教育課程に関する事項
4．教員の教育活動及び研究活動に関する事項
5．学生の受け入れ（入学者選抜）及び卒業者の進路に関する事項
6．学生の学修研究活動、課外活動、学生生活に関する事項

80

自己点検評価書の基準項目
基準 1 全般、基準 3-1
基準 1-3、基準 3 全般
基準 1-2、基準 2-2、基準 2-4
基準 2-2、基準 2-8、独自基準
基準 2-1、基準 2-5
基準 2-3、基準 2-6、基準 2-7

昭和音楽大学
7．地域社会との交流及び国際交流に関する事項
8．事務組織に関する事項
9．教育研究計画と予算及びその執行に関する事項
10.施設・設備に関する事項

独自基準
基準 3-5
基準 3-6、基準 3-7
基準 2-9

3．自己点検・評価に関する報告書
平成 22(2010)年 3 月の大学機関別認証評価の認定後、点検評価委員会がとりまとめた報告書は、【4-1-3】のとおりである。
【4-1-3：自己点検・評価に関する報告書の一覧】
年度
報告書
作成年月
平成 21 年度 平成 21 年度昭和音楽大学自己評価報告書
平成 21 年 6 月
平成 22 年度 平成 22 年度昭和音楽大学自己点検・評価報告書 平成 23 年 5 月
平成 23 年度 作成せず※－
平成 24 年度 作成せず※－
平成 25 年度 平成 25 年度昭和音楽大学自己点検評価書
平成 26 年 12 月
平成 26 年度 平成 26 年度昭和音楽大学自己点検評価書
平成 27 年 3 月※自己点検・評価は行っているが、『報告書』の作成は行っていない。

備考
ウェブサイト公開
ウェブサイト公開－－
ウェブサイト公開
ウェブサイト公開

報告書の完成までの過程については、自己点検・評価ワーキンググループが自己点検・評価した内容を基に『自己点検評価書』原案を作成し、点検評価小委員会がその原案を基に点検し、点検評価委員会がその内容を最終的に点検している。その後、運営委員会、教授会、評議員会の承認を経て、理事会が最終的に承認している。
『自己点検評価書』は承認の後、ウェブサイトに公開している。
□エビデンス集（資料編）【資料 4-1-4:ウェブサイト（点検評価報告書）】
4．自己点検・評価の周期
自己点検・評価は、「点検評価委員会規程」第 2 条に定めるとおり、毎年度行っている。平成 26(2014)年度は、点検評価委員会 19 回、点検評価小委員会 11 回、自己点
検・評価ワーキンググループ 12 回開催し、定期的に自己点検・評価活動を行っている。平成 24(2012)年度からの回数を示すと【4-1-4】のとおりである。
□エビデンス集（資料編）【 資料 4-1-5:平成 26 年度点検評価委員会議案一覧】【 資料 4-1-6:
平成 26 年度点検評価小委員会議案一覧】【4-1-4：点検評価委員会･小委員会･自己点検・評価ワーキンググループの活動回数】
年度
平成 24 年度
平成 25 年度
平成 26 年度

点検評価委員会81119

点検評価小委員会

11
11
11

大学自己点検･評価ワーキンググループ
1
8
12

上記のとおり、自己点検・評価を行う体制として点検評価委員会を置き、規程に基づ
いて、自主的・自律的な自己点検・評価を定期的に行っている。また、点検評価委員会の下に点検評価小委員会、自己点検・評価ワーキンググループを置くなど、恒常的な実施体制を整え、適切に実施している。
（3）4－1 の改善・向上方策（将来計画）
自己点検・評価は、毎年度行っているが、『自己点検評価書』を作成する周期について
は見直す。

81

昭和音楽大学
4－2 自己点検・評価の誠実性《4－2 の視点》
4-2-①
エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価
4-2-②
現状把握のための十分な調査・データの収集と分析
4-2-③
自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表（1）4－2 の自己判定基準項目 4－2 を満たしている。
（2）4－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-2-①エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価
自己点検・評価に際しては、学修状況に関する「新入生アンケート」「学習成果に関する調査」「学習に関する実態調査」「学生による授業評価アンケート」等の調査、学生生
活全般に関する「学生満足度調査」、卒業後の進路に関する「進路意識調査」「進路決定状況調査」、卒業後の就業状況に関する「卒業生の就業状況調査」、企業等からの「産業界のニーズ調査」等のデータを分析することによって、エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価を行っている。また『自己点検評価書』の作成にあたっては、学生に関するデータ（入学者数、在学生数、退学者数、修得単位状況、就業状況等）、教員に関するデータ（教員数、担当授業時間数、シラバス等）、施設に関するデータ（講義室、自習室、図書館、情報センターの状況）、財務に関するデータ（資金収支計算書、消費収支計算書等の状況）を基に自己点検・評価している。
こ れ ら 複 数 の 部 署 に 共 通 す る 多 様 な デ ー タ は 、 総 務 部 企 画 ・ IR 推 進 室 のIR(Institutional Research)担当職員が一元的に収集・管理している。
さらに学内における IR 活動を有効に機能させるため、データ一元化と活用を推進する目的で、平成 26(2014)年 2 月に「学内 IR プロジェクト会議」を発足させた。学内 IR
プロジェクト会議は月に 1 回程度、各部署を代表する IR 担当者により行い、学内のデータに関する情報交換と収集に関する連携を行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 4-2-1:学内 IR プロジェクトの概要】【資料 4-2-2:学内IR 活用の流れ（イメージ）】
4-2-②現状把握のための十分な調査・データの収集と分析
4-2-①で示した調査のうち、点検評価委員会が行っている主な調査は、「新入生アンケート」「学習に関する実態調査」「学習成果に関する調査」「学生満足度調査」である。
「新入生アンケート」は、毎年度 4 月に実施している調査であり、志望時期・理由、
本学への希望や期待、進路、課外活動、生活状況等に関するデータを収集している。
「学
習に関する実態調査」は、学部の全学年を対象に実施している調査であり、1 週間の時
間の使い方、授業への取り組み、履修歴に関するデータを収集している。
「学習成果に関する調査」は、学部卒業年次生を対象に実施している調査であり、建学の精神の理解度、
学修成果の自己評価、課外活動などのデータを収集している。
この 3 つの調査に共通しているのは、記名式で行っている点である。そのために学年・コース別の経年変化の分析を行うことができ、学修や学生生活に関するきめ細かい指導

82

昭和音楽大学が可能となっている。また、入学直後、在学中、卒業直前のそれぞれの時点でデータ収集を行うため、入学から卒業までのデータ推移が可視化できる。
「学生満足度調査」は、毎年度 9 月に全学生を対象に実施している。学修支援、学生
生活支援、進路支援、施設・設備、教職員の対応、図書館サービスなどの満足度に関するデータ収集をしている。
これらの調査は、点検評価委員会の事務を担当する総務部企画・IR 推進室が行い、集計結果を点検評価小委員会が分析し、最終的に点検評価委員会が点検している。
このほか、「学生による授業評価アンケート」は、前期科目と後期・通年科目、実技科
目それぞれについて実施し、学部 FD 委員会、研究科 FD 委員会が分析している。
□エビデンス集（資料編）【資料 4-2-3:平成 26 年度「新入生アンケート」調査票及び集
計結果】【資料 4-2-4:平成 26 年度「学習に関する実態調査」調査票及び集計結果】【資料 4-2-5:平成 25 年度「学習成果に関する調査」集計結果】【資料 4-2-6:平成 26 年度「学生満足度調査」調査票及び集計・分析】
4-2-③自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表
自己点検・評価の結果は、『自己点検評価書』にまとめ、運営委員会、理事会、教授会を通じて学内共有をしている。学生に対しては、図書館の専用コーナーで公開している。
『自己点検評価書』は、評議員会及び理事会に提出しているため、評議員と理事はその結果を共有している。さらに、ウェブサイトを通して、社会へ公表している。
「新入生アンケート」「学習に関する実態調査」「学習成果に関する調査」の結果は、
FD 研修会、SD 研修会に結果を報告し、学内共有している。「学生満足度調査」の分析
結果は、事務会議、運営委員会が共有し、図書館の専用コーナーで公開している。
「学生による授業評価アンケート」の結果は、学部 FD 委員会、研究科 FD 委員会が分析した後、『FD 報告書』にまとめ、学内共有している。担当科目の教員の数値結果は、「授業改善計画書」と併せて図書館の専用コーナーで公開している。
□エビデンス集（資料編）【資料 4-2-7:ウェブサイト（点検評価報告書）】【資料 4-2-8:『平成 26 年度 FD 報告書』】【資料 4-2-9:平成 26 年度後期「授業改善計画書」（一部教員抜粋）】（3）4－2 の改善・向上方策（将来計画）
学内 IR プロジェクト会議について、今後も定期的に開催し、学内のデータの収集に加えて、データの活用方法をさらに工夫していく。

4-3 自己点検・評価の有効性《4－3 の視点》
4-3-①
自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性（1）4－3 の自己判定基準項目 4－3 を満たしている。

83

昭和音楽大学（2）4－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-3-①自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性
自己点検・評価の項目・方法は、点検評価委員会を中心に毎年度見直しをしながら定めている。「新入生アンケート」「学習に関する実態調査」「学習成果に関する調査」「学生満足度調査」「学生による授業評価アンケート」等、学生への各種アンケート調査の結果は、自己点検・評価に関する会議体を通じて分析し、教育研究及び大学運営面の改善に反映するとともに、学生に対しても、結果をフィードバックする仕組みを確立し、そのサイクルが機能している。
□エビデンス集（資料編）【資料 4-3-1:平成 26 年度「新入生アンケート」調査票及び集
計結果】【資料 4-3-2:平成 26 年度「学習に関する実態調査」調査票及び集計結果】【資料 4-3-3:平成 25 年度「学習成果に関する調査」集計結果】【資料 4-3-4:平成 26 年度「学生満足度調査」調査票及び集計・分析】【資料 4-3-5:「 学生による授業評価アンケート」
調査票及び考察・結果】
1．PDCA サイクルの仕組み
本学の使命・目的を達成するために、教育研究活動の状況を点検し、評価する組織として、点検評価委員会を置いている。点検評価委員会は、点検評価項目の設定等の実施計画、点検評価の実施、改善計画の提言、報告書の作成等を統括して行っている。
それらの自己点検・評価活動は、部会・分科会の教学組織及び委員会の教学運営組織等と連携して行っている。
また、点検評価小委員会、自己点検・評価ワーキンググループを置き、詳細な実施
計画、運営、分析、改善計画を推進させている。この仕組みは、平成 5 年度に自己点
検・評価活動を開始して以来、永年継続して取り組んできたことにより培った土台の上に確立したものである。
自己点検・評価に関する規程の整備、委員会活動の定着化、教職員の認識の向上、教職員の連携の実態等により、PDCA サイクルの仕組みは確立している。
2．PDCA サイクルの機能性
学生に対するアンケート調査等をはじめとする自己点検・評価の項目の検討は、幅広い専門分野・年齢層の教職員により、見直しや新規の調査項目設定等について、毎年度行っている。調査実施後は、企画・IR 推進室がデータを集約し、結果については、
自己点検・評価に関する会議体だけではなく、事務組織とも連携して分析を行っている。最終的に、点検評価委員会が改善する事項を決定し、教育研究面等に反映させている。改善結果については、学生に対してフィードバックするとともに、非常勤教員に対しても、『自己点検評価書』等を通じて共有している。
結果を改善に反映させた一例として、以下の内容が挙げられる。
「学生満足度調査」については、学生からの意見要望等を基に改善に取り組み、図書館においては、土曜日の開館、契約データベースの拡大を行った。練習室の要望については、PC による練習室の貸出管理システムを導入し、効率的な運用を開始した。また、北校舎において、弁当の販売を開始し、経済的な支援も行っている。
84

昭和音楽大学「進路決定状況調査」「進路意識調査」については、卒業後も演奏活動を希望する学生に対して、フリーランスで仕事するために必要な契約や確定申告に関する講座を、指導者を希望する学生には、音楽教室の開設・運営に関する講座を開講した。
就職先企業・卒業生に実施した「社会における音楽大学卒業生のニーズ調査」の結果
から、一般企業等で必要な能力であるコミュニケーション能力を獲得するため、授業内
容にディスカッション・グループワーク、プレゼンテーションを取り入れた。
このように、自己点検・評価の結果を改善に反映する PDCA サイクルの仕組みは機能している。
【4-3-1：点検評価委員会の結果の活用のための PDCA サイクル】

PDCAサイクル
Ｐｌａｎ（計画）
・『自己点検評価書』の内容・時期等の検Ａｃｔ（改善）ＰＤＣＡサイクルによって学修成果が向上する・「自己点検評価書」の改善・向上方策の点検と実施
・「新入生アンケート」の分析結果の活用
・「学生の学習実態調査」の分析
結果の活用
・「学習成果に関する調査」の分
析結果の活用
・「学生満足度調査」の分析結果の活用・「授業評価アンケート」の分析結果の活用・「授業改善計画書」の提出依頼 等討・「新入生アンケート」の項目・運用の検討
・「学生の学習実態調査」の項目・運用の検討
・「学習成果に関する調査」の項目･運用検討
・「学生満足度調査」の項目・運用の検討
・「授業評価アンケート」の項目・運用の検
討
等

建学の精神

教育目的・人材育成目的

AP

CP

DP

学修成果の向上Ｄｏ（実行）

・『自己点検評価書』の原案作成
課程での自己点検・評価
・「新入生アンケート」の実施
・「学生の学習実態調査」の実施
・「学習成果に関する調査」の実施
・「学生満足度調査」の実施
・「授業評価アンケート」の実施
等

Ｃｈｅｃｋ（点検・評価）

・『自己点検評価書』の最終工程での自己評価・評価
・「新入生アンケート」の分析・共有
・「学生の学習実態調査」の分析・共有
・「学習成果に関する調査」の分析・共有
・「学生満足度調査」の分析・共有
・「授業評価アンケート」の分析・教員への「授業改善計画書」の作成依頼 等

85

AP…アドミッション・ポリシー
CP…カリキュラム・ポリシー
DP…ディプロマ・ポリシー

昭和音楽大学（3）4－3 の改善・向上方策（将来計画）
PDCA サイクルに則って行われた、今回の自己点検・評価を、新たな教育課程の編成に結実させていく。

［基準 4 の自己評価］
本学の自己点検・評価は、規程に基づき、自主的・自律的に行っている。また、点検評価委員会の下に点検評価小委員会、作業部会を設置し、恒常的に自己点検・評価を実施する体制を整備している。それぞれの委員会、作業部会は定期的に開催し、機能している。
自己点検・評価の誠実性を保つため、IR が各種のアンケート調査のデータをエビデンスとして収集し、透明性の高い自己点検・評価に資している。
また、自己点検・評価の結果は、運営委員会、教授会、理事会を通じて学内で共有し、ウェブサイトを通して、社会に公開している。
自己点検・評価の項目・方法は、点検評価委員会を中心に毎年度見直し、学生への各種アンケート調査の結果は、会議体を通じて分析し、教育研究及び大学運営面の改善に反映している。また学生にも、結果をフィードバックしている。
本学では、自己点検・評価の結果を改善に反映する PDCA サイクルの仕組みを確立し、機能している。

86昭和音楽大学

Ⅳ．大学が使命・目的に基づいて独自に設定した基準による自己評価
基準 A

研究活動

A－1 研究所における研究の推進と文化の向上への寄与≪A－1 の視点≫
A-1-①
研究所における助成・受託研究等の推進と舞台芸術分野・文化政策への貢献
A-1-②
研究所における関係分野の研究の推進と当該分野の教育のバックアップ（1）A－1 の自己判定基準項目 A－1 を満たしている。
（2）A－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
A-1-①

研究所における助成・受託研究等の推進と舞台芸術分野・文化政策への貢献

昭和音楽大学（以下「本学」という）は、各専門分野の研究を行うための研究組織として、8 つの附属研究所を設置している。
「オペラ研究所」、「バレエ研究所」、「舞台芸術政策研究所」では、助成・受託研究等
を中心に、それぞれの専門分野及び関連領域の研究を行い、舞台芸術分野の振興のみならず、我が国の文化政策にも貢献している。
1．オペラ研究所
オペラ研究所は、オペラやその関連領域の研究を行うことを目的とする中で、特にオペラを中心とした舞台芸術振興に関する実践的研究に注力している。
【A-1-1：オペラ研究所の主な研究活動】
No

4
5

事業名等
文部科学省オープン・リサーチ・センター整備事業「海外主要オペラ劇場の現状調査・分析比較に基づく、我が国のオ
ペラを主とした劇場・団体の運営と文化・芸術振興施策のあり方の調査研究」
文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事業「オペラ劇場における人材育成システムに関する研究」
文化庁委託「オペラを中心とした音楽情報・資料の収集および活用に関する調査研究」『日本オペラ史～1952』『日本オペラ史 1953～』

6

文化庁委託『日本のオペラ年鑑』

7

文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事業「オペラ資料のアーカイヴ化を通じた情報センター機能の構築」
神奈川県大学発・政策提案制度「アートマネジメント人材を活用した多機能型音楽活動の推進による『神奈川モデル』の構築」
神奈川県大学発・政策提案制度「芸術系大学連携による参加型ミュージカル創作と公立文化施設の活用を通じた賑わいの創出」
神奈川県「マグネット・カルチャー推進事業」パフォーミングアー
ツ人材の育成「大学との連携によるミュージカル人材の育成」
新国立劇場情報センター委託調査「海外オペラ・フェスティヴァル
調査～ヨーロッパにおけるオペラ・フェスティヴァル運営の現状」

1
2
3

8
9
10
11

実施（発行）年
平成 13 年度～平成 19 年度
平成 21 年度～平成 23 年度
平成 21 年度
平成 15 年 12 月
平成 23 年 11 月
平成 7 年度版以降(編纂協力)、平成 21 年度版以降(編纂･刊行)

平成 24 年度～平成 28 年度
平成 22 年度～平成 23 年度
平成 24 年度～平成 25 年度
平成 26 年度
平成 18 年度

上表で示した事業の No.1 から No.5 は、我が国のオペラ研究の基礎資料として広く活用されている。No.6、No.7 は現在も実施中であり、特に No.7 に関しては、平成87昭和音楽大学

27(2015)年 3 月から、試行的に一部のデータベースの公開を開始し、その成果も含めたオペラ研究所の研究活動は、日本経済新聞朝刊の全国版『知の明日を築く』（平成27(2015)年 4 月 9 日、25 頁）に紹介された。
このほか、神奈川県大学発・政策提案制度による No.8 と No.9、神奈川県との共同による No.10 も実施しており、神奈川県内のパフォーミングアーツ人材の育成を通じた地域文化振興にも貢献している。また、新国立劇場からの委託調査として No.11 を実施するなど、公共ホールなどとも積極的に協力体制を結んでいる。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-1-1:ウェブサイト（「オープン・リサーチ・センター整備事業」）】【資料 A-1-2:『オペラ劇場における人材育成システムに関する研究成果
報告書』】【資料 A-1-3:『日本オペラ史～1952』】【資料 A-1-4:『 日本オペラ史 1953～』】【資料 A-1-5:『日本のオペラ年鑑 2013』】【資料 A-1-6:平成 24 年度「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」採択結果一覧（S1291003）】【資料 A-1-7:ウェブサイト（「アートマネジメント人材を活用した多機能型音楽活動の推進による『神奈川モデル』の構築」）】【資料 A-1-8:ウェブサイト（「芸術系大学連携による参加型ミュージカル創作と公立文化施設の活用を通じた賑わいの創出」）】【資料 A-1-9:ウェブサイト（「神奈川県『マグネット・カルチャー推進事業』パフォーミングアーツ人材育成事業 大学との連携によるミュージカル人材の育成」）】【資料 A-1-10:ウェブサイト（「オペラ情報センター」テスト公開実施中）】【資料 A-1-11:日本経済新聞全国版「知の明日を築く（平成 27 年 4 月 19 日）」】2．バレエ研究所
バレエ研究所は、バレエ及びバレエに関連する領域の研究を行うことを目的としている。具体的には、海外のバレエ教育の動向、日本のバレエ文化の現状についての調査研究や、我が国に適したバレエ教育方法の整備の在り方等を提案している。
過去には、文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事業による「バレエ教育現場との連携による日本におけるバレエ教育システムに関する研究」（平成 20(2008)年
度～平成 24(2012)年度）を実施し、その成果をまとめるとともに、「バレエ情報総合
データベース」を作成し、平成 25(2013)年度末に公開した。このデータベースには、
1 日平均約 1,000 件のアクセスがあり、その有用性が高く評価されている。
平成 27(2015)年度以降は、このデータベースをもとにバレエアーカイヴ構築事業を本格的に始動させ、また、文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事業による「バレエ情報センター機能の構築」（平成 27(2015)年度～平成 31(2019)年度）を申請している。
さらに同研究所は、バレエダンサーの体組成調査として、「栄養学受講者を対象とす
る水中体重秤量法による体脂肪率測定」を毎年度継続して実施している。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-1-12:『バレエ教育現場との連携による日本におけるバレエ教育システムに関する研究』】【資料 A-1-13:ウェブサイト（バレエ情報総合データベース）】
3．舞台芸術政策研究所
舞台芸術政策研究所は、舞台芸術政策及びこれに関連する領域の研究を行うことを目的としている。
平成 25(2013)年 1 月に設置し、これまでタイ、ミャンマーにおける舞台芸術の実態と文化交流に向けた調査（平成 25(2013)年）、アメリカにおけるミュージカル及び関係教育機関等の情報収集（平成 25(2013)年）を行うとともに、「川崎市スポーツ・文88

昭和音楽大学化複合施設整備等事業」の本格化に伴い、協力企業の一員として、ホール設計に関する各種の提案を行った。また、本学が会場を提供し、教職員、学生も参加した「第 32回アジア芸術文化連盟（FACP）日本会議」には、研究所として全体をフォローする
ことにより各国の情報を収集した（平成 26(2014)年度）。
また、従来オペラ研究所が担っていた「日本音楽芸術マネジメント学会」（理事長：
川村恒明、会員約 200 人）の事務局の運営を、平成 27(2015)年 4 月から行っている。
同学会は、平成 27(2015)年 3 月に文化審議会から提示された第 4 次「文化芸術の振興に関する基本的な方針」に対するパブリックコメントを同年 4 月に行ったが、研究所はその原案の作成、調整に関わった。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-1-14:「川崎市スポーツ・文化複合施設整備事業」ホール設計に関する各種提案について】【資料 A-1-15:『第 32 回アジア芸術文化連盟（FACP）日本会議』】【資料 A-1-16:「日本音楽芸術マネジメント学会規約」】
A-1-②

研究所における関係分野の研究の推進と当該分野の教育のバックアップ

本学の附属研究所のうち、「歌曲研究所」、「アートマネジメント研究所」、「音楽療法研究所」、「音楽教育研究所」及び「ピリオド音楽研究所」では、それぞれの専門分野について研究を行うとともに、当該分野の教育をバックアップしている。
1．歌曲研究所
歌曲研究所は、歌唱法に関する研究を行うことを目的としている。
「イタリア語唱法研究部会」、「日本語唱法研究部会」を置くほか、「高校生のための歌曲コンクール」を実施している。
「イタリア語唱法研究部会」は、毎年、専任又は招聘教員を講師に、教員、学生、卒業生が参加し、イタリア歌曲に関するレクチャーと研究を行っている。
「日本語唱法研究部会」も、我が国の著名な作曲家や演奏家、研究者を招き、作品と演奏法について研究会を行っている。
「高校生のための歌曲コンクール」は、将来声楽家を目指す高校生に、発声上無理な負担をかけず、いかにして優れた技術と豊かな音楽表現のできる人材を育成することができるか、その技術、感性、教養などの修得のための学習方法を研究調査することを目的に、平成 12(2000)年度から実施している。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-1-17:イタリア歌唱法研究部会「イタリア近代歌曲」】【資料 A-1-18:日本語歌唱法研究部会「信長貴富の歌曲 Vol.2」】【資料 A-1-19:『第 16回高校生のための歌曲コンクール応募要項』】
2．アートマネジメント研究所
アートマネジメント研究所は、アートマネジメントに関する領域の研究及び関連分野の研究を目的としている。
「アートマネジメント研究部会」と「コミュニケーション
センター」からなる。
「アートマネジメント研究部会」は、所属する専任教員及び研究員の論文を収録した紀要『音楽芸術運営研究』を発行している。毎年度の発行を原則としているが、平成 24(2012)年度と平成 25(2013)年度については合併号とし、『アートマネジメント教
育 20 周年記念特集号』として発行した。なお、平成 25(2013)年度は、アートマネジ

89昭和音楽大学

メントコース設立 20 周年にあたり、業界関係者や卒業生等を招いて「20 周年記念フ
ォーラム」を開催し、『20 周年記念誌』としてまとめた。
「コミュニケーションセンター」は、「アーツ・イン・コミュニティ」プログラムの運営とそれに伴う研究活動を行っている。川崎市麻生区を中心に、学生によるアウトリーチ活動等の音楽芸術交流活動をとおして、地域貢献と学生自身の成長を実現し、社会性を備えた音楽人の育成を行う取り組みである。平成 18(2006)年度の現代 GP（現代的教育ニーズ取組支援プログラム）に採択されたことから、平成 20(2008)年度より、学生によるこれらの活動をカリキュラム化し、平成 23(2011)年度よりキャリア科目として位置づけている。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-1-20:『音楽芸術運営研究 Np.6・No.7 合併号』】【資料 A-1-21:『アートマネジメントコース 20 周年記念誌』】【資料 A-1-22:ウェブサイト
（コミュニケーションセンター）】
3．音楽療法研究所
音楽療法研究所は、音楽療法に関する研究及び関連する分野の研究を目的としている。毎年度の研究会の柱を決め、それに沿った「研究会」を開催するとともに、「音楽
療法アンダンティーノ」、「音楽療法ディベロップメント事業」等を実施し、それらの研究及び活動報告を、研究紀要『音楽療法研究』として発行している。
「研究会」の柱は、平成 24(2012)年度は“研究法”、平成 25(2013)年度は“対人援助論”、平成 26(2014)年度は“グローバルな視野に立つ音楽療法研究”とし、毎年度3 回程度開催している。平成 26(2014)年度は、カンザス大学名誉教授のアリシア・アン・クレア博士を招聘し、学生向けと、卒業生及び一般向けの公開講座の 2 講演を実施した。そのほか、松井紀和客員教授を講師とした研究会を行い、研究所研究員のみ
ならず、外部音楽療法専門家及び音楽療法を選考する学生にも学びの場を提供した。
「音楽療法アンダンティーノ」は、平成 24(2012)年度から平成 26(2014)年度まで、研究員及び嘱託研究員がメインセラピストとして音楽療法を実施した。なお、平成
27(2015)年度からは、附属音楽・バレエ教室に移管して同事業を行っている。また、
平成 26(2014)年度の新規事業として開始した「音楽療法ディベロップメント事業」は、学生及び卒業生へのキャリア支援、人材開発のほか、音楽療法の教材開発を主な目的とした活動である。
紀要『音楽療法研究』は、毎年度、研究所員の研究成果や活動報告、研究会の内容等をまとめて発行している。
このほか、研究員の研究活動としては、平成 25(2013)年度から「アンジェルマン症
候群児への音楽療法」、平成 26(2014)年度から「発達に遅れを示す子どもに対する楽器を利用したコミュニケーション支援」を行っている。また、平成 26(2014)年度には、神奈川県から神奈川県理学療法士会に委託された「高齢者入所施設音楽療法実施事業」
を、本研究所と神奈川県理学療法士会が共同研究として行った。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-1-23:『音楽療法研究 No.2』】【資料 A-1-24:『音楽療法研究 No.4』】【資料 A-1-25:「音楽療法研究所」平成 24 年度～平成 26 年度の活動一覧】【資料 A-1-26:「平成 26 年度高齢者入所施設音楽療法実施事報告書」】
4．音楽教育研究所
音楽教育研究所は、幼児教育から大学等における音楽専門教育及び関連領域につい90昭和音楽大学て、国際的視野に立って調査研究をすることを目的としている。
「推薦音楽会」の開催、「特別レッスン」の実施、「プラスワン講座」等の附属音楽・バレエ教室における音楽教育に関する実践的な研究活動に加えて、これまでに国外（オーストリア、フィンラ
ンド、オランダ等）の音楽教育法の調査や研究会を行った。
「推薦音楽会」は、附属音楽・バレエ教室の 4 歳～高校 3 年生までのピアノ・声楽・
弦・管・打楽器・電子オルガンを専攻している生徒を対象としたオーディションを専
任教員が中心となって行い、その合格者が出演する「音楽会」である。
「特別レッスン」は、専任教員と非常勤教員が 6 月から 3 月まで月 1 回、年間 10回行っている。普段は附属音楽・バレエ教室の講師のもとでレッスンを受講している生徒が、特別レッスンを定期的に受講することによってどのように上達し、変化するのかを観察・研究するものである。
「プラスワン講座」は、附属音楽・バレエ教室が行っている独自のピアノグレード
制度「ステップアップ」の審査に付して実施しているミニ講座・ミニコンサートであり、その企画・運用に専任教員と非常勤教員が携わっている。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-1-27:平成 26 年度「推薦音楽会」出演者募集のお知らせ】【資料 A-1-28:平成 26 年度「プラスワン講座」一覧】【資料 A-1-29:音楽教育研究所 国外の研究・調査一覧】
5．ピリオド音楽研究所
ピリオド音楽研究所は各時代の音楽の様式や楽器について研究し、作曲家が意図した音楽の姿を探り、演奏において再現や応用することを活動の目的としている。また、大学院音楽研究科修士課程において開講している「ピリオド音楽研究」とも関連を持
ち、内容を大学院生に還元している。
平成 26(2014)年度には 3 回の公開講座を開催し、第 14 回公開講座では「当時の楽器から紐解くショパンの奏法」と題して、ゲスト講師にピアニストの仲道郁代氏を迎え、その時代の楽器、奏法、構成、解釈を、演奏を交えて行った。第 15 回公開講座
では、大学院の学生が参加し、音楽に登場するさまざまな人間ドラマから「愛と死」を取り上げ、レクチャーコンサート形式でそれぞれの作曲家の思いを探る講座を行った。第 16 回公開講座では、シューベルトの歌曲集「美しき水車小屋の娘」より「しぼめる花」の主題による序奏と変奏曲をテーマにしたレクチャーコンサートを行った。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-1-30:「ピリオド音楽研究所公開講座」第 14 回～第16 回開催案内】【資料 A-1-31:平成 27 年度研究所構成員】（3）A－1 の改善・向上方策（将来計画）
オペラ研究所、バレエ研究所、舞台芸術政策研究所については、国内の諸機関・団体等との連携をより一層深めるとともに、海外の諸機関・団体等とも連携を図り、グロー
バルな研究活動を展開できる研究基盤を構築する。
他の 5 つの研究所については、その研究活動をさらに活発化させ、学生等への教育に反映させる。

A－2

教員個人及び教員グループによる各専門分野の研究の推進

91昭和音楽大学《A－2 の視点》
A-2-①
学内の研究費による研究の推進
A-2-②
科学研究費補助金の獲得による研究の推進
A-2-③
他大学との連携による研究の推進（1）A－2 の自己判定基準項目 A－2 を満たしている。
（2）A－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
A-2-①

学内の研究費等による研究の推進

専任教員等の研究の推進のため、1．専任教員の個人研究費の助成、2．専任教員が非常勤教員や併設する短期大学部の教員と共同して行う共同研究費の交付、3．研究紀要の発行、4．研究発表を行っている。
1．専任教員の個人研究費の助成「個人研究費規程」に基づき、各教員の研究に係る経費に対して助成を行っている。
また、専任教員が研究論文を刊行するに当たっては、「研究論文刊行促進費規程」により、その経費の一部を助成している。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-2-1:「教員個人研究費規程」】【資料 A-2-2:『2015 年
度教員個人研究費ハンドブック』】【資料 A-2-3:「研究論文刊行促進費規程」】
2．専任教員が非常勤教員や併設する短期大学部の教員と共同して行う共同研究費の交付「共同研究費規程」に基づいて募集し、採択の上、研究経費を支給している。平成
25(2013)年度は、新規 1 件、継続 1 件（計 2 件）、平成 26(2014)年度は、新規 2 件、継続 1 件（計 3 件）、平成 27(2015)年度は、継続 2 件（計 2 件）が採択されている。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-2-4:共同研究費使用実績（平成 24 年度～平成 27 年度）】
3．研究紀要の発行『研究紀要』は図書委員会が所管し、「研究紀要内規」に基づいて募集し、図書委員の査読を経た上で掲載の可否を決定して、毎年度発行している。応募資格は、専任教員、非常勤教員としている。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-2-5:「研究紀要関係内規」】【資料 A-2-6:『研究紀要第 34 号（平成 26 年度）』目次】
4．研究発表
研究の発表については、「教育職員研究発表規程」「研究員研究発表規程」を定め、毎年度行っている。研究発表に応募する専任教員、非常勤教員等が多数のため、複数日程の開催としている。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-2-7:平成 26 年度「教育職員研究発表」一覧】
A-2-②

科学研究費補助金の獲得による研究の推進

専任教員、非常勤教員による科学研究費助成事業（以下「科研費」という）の獲得に当たっては、説明会の開催、採択実績を有する教員の情報の提供による申請・採択の促進、日本学術振興会への申請手続き、採択後の担当部署による事務手続き等のサポートなど、積極的に支援している。

92

昭和音楽大学

科研費の過去 3 年間の採択状況は、以下のとおりである。
【A-2-1：科研費の採択状況一覧（平成 25 年度～平成 26 年度）
科学研究費助成事業
基盤研究（B）
基盤研究（C）
挑戦的萌芽研究
若手研究（B）
研究活動スタート支援
合計

平成 25 年度
新規
継続
－
1
2
2
－
1(※)
1
1
－
－
4

平成 26 年度
新規
継続
－
1
1(※)
2
－
－
－
2
－
1

4

2

5

平成 27 年度
新規
継続
－
－
2
2
－
－
1
－
1
－
2
4

※:併設する短期大学部の研究者による採択・継続

科研費は、オペラ、オーケストラ、ミュージカル、バレエなど舞台芸術及びアートマ
ネジメントに関わる研究、音楽療法の研究など、本学の教育・研究の中核をなす研究分
野での採択となっていることが特筆できる。これらの採択件数は音楽の単科大学において、採択数、採択金額ともにトップの実績となっており、獲得実績を重ねる教員や継続して支援する事務局の努力の成果が表れている。
なお、科研費に関しては、「科学研究費補助金事務取扱規程」、「公的研究費取扱規程」
を定めるほか、「公的研究費不正防止計画」を作成して、適正に管理している。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-2-8: 科学研究費補助金採択研究一覧（平成 25 年度～平成 27 年度）】
【資料 A-2-9:「科学研究費補助金事務取扱規程」】【資料 A-2-10:「公的研究費取扱規程」】【資料 A-2-11:「公的研究費不正防止計画」】
A-2-③

他大学等との連携による研究の推進

本学は、近隣の大学・研究機関との連携による、社会と大学を繋ぐ学際的な研究の試みにも積極的に参加している。
平成 25(2013)年度「文部科学省革新的イノベーション創出プログラム(COI STREAM)
大学等シーズ・ニーズ創出強化支援事業 （イノベーション対話促進プログラム）」においては、聖マリアンナ医科大学を主催校とする「『ビューティフル・エイジング』をコンセプトにした新たな街づくり」のプロジェクトに近隣の複数の大学とともに参加し、平成 26(2014)年度においては、「医学・芸術連携によるビューティフル・エイジング――『ビューティフル・エイジング』をコンセプトにした新たな街づくりの実現に向けて」のプロジェクトに、日本映画大学とともに参加した。川崎市・小田急電鉄等の行政・企業とも連携し、学生や近隣の市民もラピッド・プロトタイピングの制作に参加したこのプロジェクトの成果は、「聖マリアンナ医大・昭和音大・日本映画大合同シンポジウム」
として公開した。
また、神奈川県大学発・政策提案制度による「芸術系大学連携による参加型ミュージカル創作と公立文化施設の活用を通じた賑わいの創出」は、神奈川県への書類審査と公開プレゼンテーションにより採択され、神奈川県知事表彰を受けた提案であり、本提案に基づき県内の公共ホール等との協力も得ながら、女子美術大学との連携で実施した。
平成 23(2011)年度には、独立行政法人教員研修センター委嘱事業として、本学と神奈
川県立総合教育センターが連携し、「特別支援学校等における音楽科授業づくり『楽器を93昭和音楽大学

使う活動』を中心に」の研修プログラムを実施した。
さらに、文化庁委託の「アートマネジメント人材の育成に関する調査研究」を東京藝術大学が受託、その研究推進を本学オペラ研究所と共同で実施して、成果報告書を発行（平成 21(2009)年 3 月）している。
□エビデンス集（資料編）【資料 A-2-12:シンポジウム「医学・芸術連携によるビューティフル・エイジング」】【資料 A-2-13:ウェブサイト（「芸術系大学連携による参加型ミュージカル創作と公立文化施設の活用を通じた賑わいの創出」）】【資料 A-2-14:「教員研修モデルカリキュラム開発プログラム報告書」】【資料 A-2-15:『アートマネジメン
ト人材の育成に関する調査研究報告書』】（3）A－2 の改善・向上方策（将来計画）
学内の研究費等による研究については、領域横断的な共同研究の活発化を図るとともに、研究紀要への投稿を促進していく。科学研究費については、さらに申請を促し、採択数の拡大を図っていく。他大学との連携による研究についても、積極的に対応していく。研究紀要については、博士後期課程の学生にも応募の道を開くことを早急に実現させる。

［基準 A の自己評価］
本学の 8 つの附属研究所は、いずれも活発な研究活動を展開している。オペラ研究所、バレエ研究所、舞台芸術政策研究所は、それぞれの分野の研究を推進し、舞台芸術分野
や文化政策に貢献している。また、歌曲研究所、アートマネジメント研究所、音楽療法研究所、音楽教育研究所及びピリオド音楽研究所も、それぞれの分野の研究を行い、当該分野の教育をバックアップしている。このように 8 つの研究所を有し、関係分野の研究を進めていることは、音楽大学として稀有な存在といえる。
また、オペラ研究所、バレエ研究所では、さまざまな外部の委託研究、助成研究を進め、教員個人も科学研究費補助金を獲得するなど、学外からの研究資金の積極的な導入を図っている。さらに、学内においても、共同研究費の交付、個人研究費の助成、複数の紀要刊行による研究発表の場の確保、他大学等と連携した研究の推進など、研究のための基盤を整備している。これらのことも、多くのコースを持つ音楽大学としての特色を十分に活用した取り組みといえる。

94

昭和音楽大学

基準 B

社会貢献

B－1 地域における音楽大学の使命・目的に基づく教育資源の提供≪B－1 の視点≫
B-1-①
音楽大学としての特色ある地域貢献活動
B-1-②
地域における社会連携活動（1）B－1 の自己判定基準項目 B－1 を満たしている。
（2）B－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
B-1-①

音楽大学としての特色ある地域貢献活動

昭和音楽大学（以下「本学」という）の使命・目的に基づいた特色ある地域貢献の活動としては、第一に本学が主催して開催している演奏会や公演活動があり、演奏会や公演は、学生が学修成果を獲得するだけではなく、地域における音楽文化の醸成や活性化をもたらしている。
1．演奏会・公演活動による鑑賞機会の提供
平成 26(2014)年度の本学が主催する主な演奏会・公演だけでも、来場者は 1 万 3 千
人を超えている。地域貢献活動としての演奏会・公演は、本学の有する特色を最大限活用し、かつ成果を挙げている最も顕著な例といえる。
また、平成 22(2010)年度に、卒業生を中心とした「テアトロ・ジーリオ・ショウ
ワ・オーケストラ」が発足した。このオーケストラはプロの演奏団体への入団を目指す卒業生に対するキャリア支援の一環として、週 2 回の練習、年 3 回の自主公演を中心に活動している。平成 26(2014)年度は 2 人の団員がプロの演奏団体へ入団している。また近隣からの依頼公演も多く、団員のさまざまな分野での経験の積み重ね、実力向上に役立っているとともに、新百合ヶ丘の地に密着したオーケストラとして活動している。
□エビデンス集（資料編）【資料 B-1-1:平成 26 年度本学主催の主な公演チラシ】【資料B-1-2:平成 26 年度「テアトロ・ジーリオ・ショウワ・オーケストラ」公演チラシ】【B-1-1：平成 26(2014)年度

主な演奏公演等の活動】

日時
平成 26 年6 月 1 日（日）6 月 26 日（木）演奏会名吹奏楽団昭和ウインド・シンフォニー
第 15 回定期演奏会
第 29 回麻生音楽祭

7 月 5 日（土）管弦楽団第 33 回定期演奏会

会場
テアトロ・ジーリ
オ・ショウワ
麻生市民館ホール
テアトロ・ジーリ
オ・ショウワ

9 月 11 日（金）～14 日（日）

フェスタ・サマーミューザ KAWASAKI2014
昭 和 音 楽大 学管 弦 楽団 ×テア ト ロ ・ジ ー リ
オ・ショウワ・オーケストラ
ＦＡＣＰ（アジア文化芸術交流促進連盟）
日本会議／12 日演奏会

9 月 20 日（土）、21 日（日）しんゆりシアターミュージカル特別公演「モダン・ガールズ」

川 崎市ア ート セン ター

10 月 11 日（土）、12 日（日）大学オペラ公演 2014「夢遊病の娘」

テアトロ・ジーリ
オ・ショウワ

8 月 9 日（土）95

来場者(人)
728－
709

ミ ューザ 川崎 シン フォニーホール713

テアトロ・ジーリ
オ・ショウワほか－
210(20 日)
193(21 日①)
183(21 日②)722（11 日）
773（12 日）

昭和音楽大学
10 月 24 日（金）第 3 回アンサンブルコンクール

10 月 26 日（日）第 21 回コンチェルト定期演奏会

10 月 28 日（火）第 12 回学長賞声楽コンクール（本選）11 月 16 日（日）第 5 回音楽大学オーケストラ･フェスティバ
ル「昭和音楽大学×東京芸術大学」

11 月 24 日(月・祝)

吹奏楽団第 28 回定期演奏会

11 月 25 日（火）第 12 回電子オルガン定期演奏会

12 月 7 日（日）第 39 回メサイア

12 月 13 日（土）学部バレエコース試演会・卒業公演

12 月 14 日（日）第 39 回メサイア

12 月 31 日（水）ミューザジルベスターコンサート 2014-2015

ユリホール
テアトロ・ジーリ
オ・ショウワ
テアトロ・ジーリ
オ・ショウワミ ューザ 川崎 シン フォニーホールテアトロ・ジーリ
オ・ショウワユリホール
テアトロ・ジーリ
オ・ショウワ
テアトロ・ジーリ
オ・ショウワ
横 浜みな とみ らい ホール
ミ ューザ 川崎 シン フォニーホール

平成 27 年1 月 14 日（水）第 4 回室内合奏団定期演奏会

ユリホール

148

2 月 7 日（土）大学院修士課程修了オペラ公演「魔笛」

787

2 月 15 日（日）3 月 18 日（水）学部ミュージカルコース・舞台スタッフコー
ス卒業公演「FAME」
大学院室内楽コンサート
学部・短大ジャズ・ポピュラー音楽コース
卒業ライブ
卒業演奏会

3 月 19 日（木）卒業演奏会

テアトロ・ジーリ
オ・ショウワ
テアトロ・ジーリ
オ・ショウワユリホール
テアトロ・ジーリ
オ・ショウワユリホール
テアトロ・ジーリ
オ・ショウワミ ューザ 川崎 シン フォニーホール2 月 28 日（土）3 月 1 日（日）3 月 28 日（土）3 月 29 日（日）第 4 回音楽大学フェスティバル・オーケストラ
第 4 回音楽大学フェスティバル・オーケスト
ラ

東京芸術劇場

－
696
－
1305
694
265
862
585
818
－

935(12:30)
681(17:00)
185
591
246
227(14:00)
258(18:30)－－【B-1-2：テアトロ･ジーリオ･ショウワ･オーケストラ平成 26(2014)年度演奏活動実績】＜主催公演＞
日程
平成 26 年6 月 14 日（土）

公演名
特別演奏会

8 月 9 日(土)フェスタ・サマーミューザ KAWASAKI2014
昭和音楽大学管弦楽団×テアトロ・ジーリ
オ・ショウワ・オーケストラ

9 月 20 日（土）第 9 回定期演奏会

10 月 26 日(日)昭和音楽大学第 21 回コンチェルト定期演奏会

12 月 28 日（日）第九演奏会

平成 27 年2 月 23 日(月)文化庁委託 新進芸術家育成事業「オペラアリア・コンサート」

3 月 21 日(土)第 10 回定期演奏会＜外部依頼公演＞日程
平成 26 年4 月 19 日(土)4 月 26 日(土)

公演名
フラ交響詩

会場
テアトロ･ジーリオ･
ショウワ

来場者(人)

ミューザ川崎シンフォニーホール

713

テアトロ･ジーリオ･
ショウワ
テアトロ・ジーリオ・
ショウワ
テアトロ･ジーリオ･
ショウワ
新国立劇場 オペラ劇場
テアトロ・ジーリオ・
ショウワ

403

591

696
1202
644
374

会場

アルテリッカ音楽祭プレイベント

藤原歌劇団公演「魔笛」

テアトロ・ジーリオ・ショウワ
テアトロ・ジーリオ・ショウワ

96昭和音楽大学
5 月 1 日(木)5 月 3 日(土)5 月 5 日(月)5 月 6 日(火)8 月 31 日(日)11 月 26 日(水)11 月 27 日(木)12 月 7 日(日)12 月 20 日(土)12 月 21 日(日)12 月 23 日(火・祝)
平成 27 年2 月 28 日(土)3 月 1 日(日)3 月 6 日(金)3 月 29 日(日)ズーラシアンブラスがやってきた！
0 歳からのコンサート（2 回公演）
ｽﾀｰﾀﾞﾝｻｰｽﾞ・ﾊﾞﾚｴ団バレエ名作選「白鳥の湖」全 1
幕＆「くるみ割り人形」全 1 幕（2 回公演）
｢劇団飛行船 7 ひきのこやぎと狼 ホリヤンと遊ぼう｣（2 回公演）
梵天シンフォニックコンサート 2014〜太鼓 meets
オーケストラ～OPERA NOVELLA 第 5 回公演
歌劇「ラ・ボエーム」
スターダンサーズ・バレエ団公演「白鳥の湖」＆「くるみ割り人形」
スターダンサーズ・バレエ団公演「白鳥の湖」＆「くるみ割り人形」
師走に響く第九の調べ 伊勢原第九コンサート
スターダンサーズ･バレエ団公演｢くるみ割り人形｣
スターダンサーズ・バレエ団公演「くるみ割り人形」
スターダンサーズ・バレエ団公演「くるみ割り人形」

川崎市麻生市民館大ホール
テアトロ・ジーリオ・ショウワ
川崎市多摩市民館
テアトロ・ジーリオ・ショウワ
ハーモニーホール座間・大ホール
奥州文化会館
郡山市民文化センター
伊勢原市民会館
テアトロ・ジーリオ・ショウワ
テアトロ・ジーリオ・ショウワ
テアトロ・ジーリオ・ショウワ

スターダンサーズ・バレエ団早春公演「ジゼル」

文京シビックホール大ホール

スターダンサーズ・バレエ団早春公演「ジゼル」
藤原歌劇団「蝶々夫人」宮崎公演
麻生合唱団第 24 回定期演奏会

文京シビックホール大ホール
宮崎市民文化ホール
麻生市民館大ホール

2．生涯学習機会の提供
本学の教育資源を地域に提供するため、演奏会や公演活動のほか、生涯学習講座の開催や附属音楽・バレエ教室の運営を行い、地域住民から評価を得ている。
生涯学習講座は、実際に歌唱などを行う参加型、複数回開催するシリーズ型、演奏会と連携して講座を行うタイアップ型など講座形態は多様である。また、本学の関連会社である株式会社プレルーディオと共催して、講座を企画している。
附属音楽・バレエ教室は、地域に根差した活動を行い、新百合ヶ丘地域を中心として、神奈川県内に 7 教室（新百合ヶ丘、藤沢、戸塚、中央林間、本厚木、小田原、港
北ニュータウン）、県外に 2 教室（多摩ニュータウン、仙台）を展開し、3,400 人を超える生徒が在籍している（平成 27(2015)年 5 月現在）。開校して 30 年以上の実績があり、趣味や教養を深めたい方から音楽大学進学希望者まで、さまざまな目的を持った生徒が在籍し、一人ひとりの進度に応じて行う個人レッスンや、バレエやヴォーカル、
語学等のグループレッスンなど多様なコースを設置することにより、音楽に親しみ、学ぶことができる場を提供している。
□エビデンス集（資料編）【資料 B-1-3:平成 26 年度主な生涯学習講座一覧】【資料 B-1-4:『附属音楽・バレエ教室 パンフレット』】
3．本学施設の提供「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」の「ジーリオ」はイタリア語で「ユリ」を意味する。本学施設内にある「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」とコンサートホールである「ユリホール」は、いわば「2 つのユリ」として地域での音楽活動のシンボルとして認知されつつある。
「2 つのユリ」は、本学主催イベントだけでなく、外部の演奏・

97

昭和音楽大学

公演団体や高等学校の公演などにも広く利用されている。
「ミューザ川崎シンフォニーホール」を本拠地として活動していた東京交響楽団が、
平成 23(2011)年 3 月の東日本大震災の影響によりホールを使用できなくなった際、「テ
アトロ・ジーリオ・ショウワ」を提供し、地域の音楽活動を支える役割を担った。
□エビデンス集（資料編）【資料 B-1-5:平成 26 年度「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」「ユリホール」外部貸出一覧】
4．行政や地域の文化団体などへの教育資源の提供
本学が位置する川崎市麻生区は、川崎市が「音楽のまち・かわさき」、麻生区が「芸術のまち・あさお」をスローガンとして掲げている。本学は、音楽・芸術に関連する団体等とも連携し、学長や理事長を含め、教職員が委員等として参加するなど、地域の音楽・芸術活動の発展に貢献している。
また、音楽大学としての専門性を活かし、神奈川県立総合教育センターの主催研修講座や、「教員免許状更新講習」において、本学の教員が講師を務めている。「教員免許更新講習」は、制度が発足した平成 21(2009)年度から行っている。
□エビデンス集（資料編）【資料 B-1-6:主な学外関係団体とその活動】【資料 B-1-7:神奈
川県立総合教育センターからの連携協力依頼事業】【資料 B-1-8:平成 26 年度教員免許
更新講習実施報告】
B-1-②

地域における社会連携活動

音楽大学としての特色を最大限に活用し、地域へ提供している内容は、B-1-①で示したとおりであるが、その他にも、地域の団体等と連携した取り組みを行い、本学の使命・目的に基づいた活動を積極的に行っている。
1．「コミュニケーションセンター」による地域連携「コミュニケーションセンター」は、地域との芸術文化交流活動の拠点として、学生が地域の小・中学校や福祉施設等で演奏会や演奏指導を行う「アーツ・イン・コミ
ュニティ」の窓口となっている。平成 26(2014)年度は、演奏・指導として、麻生区内の小学校 2 校と中学校 1 校、多摩区内の小学校 1 校、福祉施設 2 か所、教育委員会 2
事業、麻生区役所こども支援事業等に学生を派遣し、その数は年間延べ 84 回である。
□エビデンス集（資料編）【資料 B-1-9:平成 26 年度「コミュニケーションセンター」の活動】
2．「音楽療法室 Andante」による地域連携「音楽療法室 Andante」は、平成 14(2002)年に、音楽療法コースの学生に実習の場を提供すること、また音楽療法研究を推進し、地域との連携や交流を図ることを目的
として本学内に開設した施設である。対象は、未就学児と小学生であるため、地域の療育センターや小学校特別支援学級などと連携して、地域ぐるみで障がい児への支援に取り組んでいる。また、この施設を利用して、地域の養護学校の高等部生徒たちに
音楽療法の体験学習を提供するなど、地域連携を行っている。
さらに、平成 24(2012)年度から行っている「音楽療法アンダンティーノ」は、Andante 終了児の保護者から音楽療法を継続したいとの要望を受け、新たに対象年齢を広げ、障がい児への支援を拡充している。

98

昭和音楽大学□エビデンス集（資料編）【資料 B-1-10:『音楽療法研究 No.4』（音楽療法室 Andanteの活動 12）】【資料 B-1-11:『音楽療法研究 No.2』（音楽療法室 Andante と音楽療法アンダンティーノ）】
3．地域団体との連携①「アルテリッカ（川崎・しんゆり芸術祭）」
平成 21(2009)年から始まった芸術イベント「アルテリッカ」は、音楽、映画、演劇、伝統文化など、さまざまな分野の催しものをそろえた芸術祭として、毎年 4 月から 5月にかけて開催されている。本学は、地域の大学や劇団、芸術団体とともに主催団体として、自治体や地域の関係者と企画から関わっている。
②「しんゆり・芸術のまちづくり」
地域資源を活かしたまちづくりを推進しているNPO法人「しんゆり・芸術のまちづくり」が主催する、芸術文化関連のイベントを盛り上げる企画を、本学学生が提案し、実施している。
③「川崎市アートセンター」の指定管理者業務
平成24(2012)年度に、本学と川崎市文化財団、日本映画大学の3団体で構成する「川崎市文化財団グループ」が、川崎市アートセンターの指定管理者に選定された。
川崎市アートセンターは、アルテリオ小劇場とアルテリオ映像館等の施設を備えており、本学は、小劇場の企画運営及び管理業務を行っている。
④「麻生区・6 大学

公学協働ネットワーク」

川崎市麻生区と本学を含む麻生区内 6 大学が協定書を締結し、地域に根差した事業を協力して行っている。平成 26(2014)年度は、「あさお子育てフェスタ」、「麻生音楽祭」、「見る・聴く・体験コンサート」「マタニティサマ―コンサート」等の事業を連携して行った。
□エビデンス集（資料編）【資料 B-1-12:『アルテリッカ（川崎・しんゆり芸術祭）総合
プログラム』】【資料 B-1-13:「平成 26 年度川崎市文化財団グループ確認書」】【資料B-1-14:「NPO 法人しんゆり・芸術のまちづくり インターンシップについて」】【資料 B-1-15:平成 26 年度第 2 回麻生区・6 大学 公学協働ネットワーク推進会議】（3）B－1 の改善・向上方策（将来計画）
音楽大学としての地域における社会貢献活動は、平成 19(2007)年度に川崎市麻生区に移転してから多様な活動を行い、地域文化の向上と社会福祉に貢献しているが、これらの取り組みをより多くの地域住民に伝えるために、ウェブサイトを活用して情報を強化していく。

［基準 B の自己評価］
本学では、音楽大学として特色ある社会貢献活動を積極的に進め、本学主催の多数の演奏会や公演活動、「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」専属のオーケストラによる演奏会
活動、生涯学習講座や公開講座の開講、附属音楽・バレエ教室の展開、地域での学外団体への参画等、多様な貢献活動を行っている。また、地域と連携した活動にも力を入れ、「アーツ・イン・コミュニティ」プログラム、「音楽療法室 Andante」の開放、指定管99

昭和音楽大学

理業務、6 大学公学ネットワーク等、本学の教育資源を積極的に提供している。
これらの取り組みは、本学が使命・目的に掲げる「文化の向上と社会の福祉に寄与する」を真に体現したものである。

100

昭和音楽大学

Ⅴ．エビデンス集一覧
エビデンス集（データ編）一覧
項目【表 F－1 】【表 F－2 】【表 F－3 】【表 F－4 】【表 F－5 】【表 F－6 】【表 F－6 】【表 F－7 】【表 F－8 】【表 2－1】【表 2－2】【表 2－3】【表 2－4】【表 2－5】【表 2－6】【表 2－7】【表 2－8】【表 2－9】【表 2－10】【表 2－11】【表 2－12】【表 2－13】【表 2－14】【表 2－15】【表 2－16】【表 2－17】【表 2－18】【表 2－19】【表 2－20】【表 2－21】【表 2－22】【表 2－23】【表 2－24】【表 2－25】【表 2－26】【表 3－1】【表 3－2】【表 3－3】【表 3－4】【表 3－5】【表 3－6】【表 3－7】【表 3－8】

大学名・所在地等
設置学部・学科・大学院研究科等／開設予定の学部・学科・大学院研究科等
学部構成（大学・大学院）
学部・学科の学生定員及び在籍学生数
大学院研究科の学生定員及び在籍学生数
全学の教員組織（学部等）
全学の教員組織（大学院等）
附属校及び併設校、附属機関の概要
外部評価の実施概要
学部、学科別の志願者数、合格者数、入学者数の推移（過去 5 年間）
学部、学科別の在籍者数（過去 5 年間）
大学院研究科の入学者数の内訳（過去 3 年間）
学部、学科別の退学者数の推移（過去 3 年間）
授業科目の概要
成績評価基準修得単位状況（前年度実績）
年間履修登録単位数の上限と進級、卒業（修了）要件（単位数）
就職相談室等の利用状況
就職の状況（過去 3 年間）
卒業後の進路先の状況（前年度実績）
学生相談室、医務室等の利用状況
大学独自の奨学金給付・貸与状況（授業料免除制度）（前年度実績）
学生の課外活動への支援状況（前年度実績）
専任教員の学部、研究科ごとの年齢別の構成
学部の専任教員の 1 週当たりの担当授業時間数（最高、最低、平均授業時間数）
学部、学科の開設授業科目における専兼比率校地、校舎等の面積
教員研究室の概要
講義室、演習室、学生自習室等の概要
附属施設の概要（図書館除く）
その他の施設の概要
図書、資料の所蔵数
学生閲覧室等
情報センター等の状況
学生寮等の状況
職員数と職員構成（正職員・嘱託・パート・派遣別、男女別、年齢別）
大学の運営及び質保証に関する法令等の遵守状況
教育研究活動等の情報の公表状況
財務情報の公表（前年度実績）
消費収支計算書関係比率（法人全体のもの）（過去 5 年間）
消費収支計算書関係比率（大学単独）（過去 5 年間）
貸借対照表関係比率（法人全体のもの）（過去 5 年間）
要積立額に対する金融資産の状況（法人全体のもの）（過去 5 年間）

101

備考

該当なし

昭和音楽大学

エビデンス集（資料編）一覧
基礎資料
タイトル
該当する資料名及び該当ページ

コード【資料 F-1】【資料 F-2】【資料 F-3-1】【資料 F-3-2】【資料 F-4-1】【資料 F-4-2】【資料 F-4-3】【資料 F-4-4】【資料 F-4-5】【資料 F-5-1】【資料 F-5-2】【資料 F-5-3】【資料 F-5-4】【資料 F-5-5】【資料 F-6】【資料 F-7】【資料 F-8-1】【資料 F-8-2】【資料 F-9】【資料 F-10-1】【資料 F-10-2】【資料 F-10-3】

備考

寄附行為
「学校法人東成学園寄附行為」
大学案内『Guide Book 2016』
大学学則、大学院学則「昭和音楽大学学則」「昭和音楽大学大学院規則」
学生募集要項、入学者選抜要綱『平成 27 年度入学試験要項（昭和音楽大学）』『平成 27 年度入学試験要項 指定校推薦入試（昭和音楽大学）』『平成 27 年度学生募集要項（昭和音楽大学編入学、音楽専攻科、研究生、音楽専攻科外国人留学生、研究生外国人留学生）』『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）学生募集要項』『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（博士後期課程）学生募集要項』
学生便覧、履修要項『2015 学生便覧』『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）履修要綱』『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（博士後期課程）履修要綱』『平成 27 年度 履修登録に関する注意事項』
事業計画書
平成 27 年度 事業計画書
事業報告書
平成 26 年度 事業報告書
アクセスマップ、キャンパスマップなど『Guide Book 2016』裏表紙（アクセスマップ）
資料 F-2 参照『2015 学生便覧』P72～81（教室配置図）
資料 F-5-1 参照
法人及び大学の規程一覧（規程集目次など）
学校法人東成学園規程集目次
理事、監事、評議員などの名簿（外部役員・内部役員）及び理事会、評議員
会の開催状況（開催日、開催回数、出席状況など）がわかる資料（前年度分）
平成 26 年度 理事・評議員・監事一覧
平成 26 年度 理事会の開催状況
平成 26 年度 評議員会の開催状況

基準 1.使命・目的等
コード

タイトル
該当する資料名及び該当ページ

1-1.使命・目的及び教育目的の明確性【資料 1-1-1】 「昭和音楽大学学則」【資料 1-1-2】 「学校法人東成学園寄附行為」【資料 1-1-3】 『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』【資料 1-1-4】 『2015 学生便覧』【資料 1-1-5】 『2015 年度 教員便覧』
ウェブサイト（建学の精神、教育目的、3 つのポリシー、人材養成目的、学【資料 1-1-6】
修成果）【資料 1-1-7】 「昭和音楽大学大学院規則」【資料 1-1-8】 『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）履修要綱』【資料 1-1-9】 『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（博士後期課程）履修要綱』
1-2.使命・目的及び教育目的の適切性【資料 1-2-1】 「点検評価委員会規程」

102

備考
資料 F-3-1 参照
資料 F-1 参照
資料 F-5-2 参照
資料 F-5-1 参照

資料 F-3-2 参照
資料 F-5-3 参照
資料 F-5-4 参照

昭和音楽大学【資料 1-2-2】 「東成学園事務組織及び業務分掌規程」【資料 1-2-3】 「学長諮問委員会規程」【資料 1-2-4】 「教育課程委員会規程」【資料 1-2-5】 ウェブサイト（コミュニケーションセンター）【資料 1-2-6】 「キャリアセンター規程」【資料 1-2-7】 『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』
資料 F-5-2 参照
1-3.使命・目的及び教育目的の有効性【資料 1-3-1】 「点検評価委員会規程」
資料 1-2-1 参照【資料 1-3-2】 『2015 学生便覧』
資料 F-5-1 参照【資料 1-3-3】 『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』
資料 F-5-2 参照【資料 1-3-4】 『2015 年度 教員便覧』
資料 1-1-5 参照【資料 1-3-5】 『学校法人東成学園の活動（平成 27 年度版）』「平成 27 年度第 1 回学部・短期大学部・大学院音楽研究科 FD 合同研修会」【資料 1-3-6】
配付資料【資料 1-3-7】 「平成 26 年度 SD 研修会」配付資料【資料 1-3-8】 『Guide Book 2016』
資料 F-2 参照
ウェブサイト（建学の精神、教育目的、3 つのポリシー、人材養成目的、学【資料 1-3-9】
資料 1-1-6 参照
修成果）【資料 1-3-10】 「教育課程編成の工程表」【資料 1-3-11】 「部会規程」【資料 1-3-12】 「教授会規程」【資料 1-3-13】 「大学院研究科委員会規程」【資料 1-3-14】 「キャリアセンター規程」
資料 1-2-6 参照【資料 1-3-15】 「アドミッションセンター規程」【資料 1-3-16】 「点検評価委員会規程」
資料 1-2-1 参照【資料 1-3-17】 「研究科 FD 委員会規程」【資料 1-3-18】 「学部 FD 委員会規程」【資料 1-3-19】 「教育課程委員会規程」
資料 1-2-4 参照【資料 1-3-20】 「研究科教育課程運用委員会規程」【資料 1-3-21】 「学部教育課程運用委員会規程」【資料 1-3-22】 「海外研修委員会規程」【資料 1-3-23】 「学生生活委員会規程」【資料 1-3-24】 「ハラスメント対策委員会規程」【資料 1-3-25】 「演奏委員会規程」【資料 1-3-26】 「図書委員会規程」【資料 1-3-27】 「入試広報委員会規程」【資料 1-3-28】 「入試委員会規程」【資料 1-3-29】 平成 27 年度教学組織構成員【資料 1-3-30】 平成 27 年度教学運営組織構成員

基準 2.学修と教授
コード

タイトル
該当する資料名及び該当ページ

2-1.学生の受け入れ【資料 2-1-1】 『平成 27 年度入学試験要項（昭和音楽大学）』【資料 2-1-2】 『平成 27 年度入学試験要項 指定校推薦入試（昭和音楽大学）』『平成 27 年度学生募集要項（昭和音楽大学編入学、音楽専攻科、研究生、【資料 2-1-3】
音楽専攻科外国人留学生、研究生外国人留学生）』【資料 2-1-4】 『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）学生募集要項』『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（博士後期課程）学生募集要【資料 2-1-5】
項』
ウェブサイト（建学の精神、教育目的、3 つのポリシー、人材養成目的、学【資料 2-1-6】
修成果）【資料 2-1-7】 「入試委員会規程」【資料 2-1-8】 「入学者選抜規程」【資料 2-1-9】 平成 27 年度入学試験 出題委員・採点委員一覧【資料 2-1-10】 入学試験監督者・係員マニュアル103

備考
資料 F-4-1 参照
資料 F-4-2 参照
資料 F-4-3 参照
資料 F-4-4 参照
資料 F-4-5 参照
資料 1-1-6 参照
資料 1-3-28 参照

昭和音楽大学
平成 26 年度講習会資料（受験講習会、夏期講習会、秋期受験講習会、冬期講習会）【資料 2-1-12】 平成 26 年度オープンキャンパス一覧【資料 2-1-13】 高大連携校一覧
2-2.教育課程及び教授方法【資料 2-2-1】 『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』【資料 2-2-2】 『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科(修士課程)履修要綱』【資料 2-2-3】 『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科(博士後期課程)履修要綱』【資料 2-2-4】 『2015 学生便覧』【資料 2-2-5】 『2015 年度 教員便覧』
ウェブサイト（建学の精神、教育目的、3 つのポリシー、人材養成目的、学【資料 2-2-6】
修成果）【資料 2-2-7】 ポートフォリオ・研究計画書・執筆計画書の作成について（修士課程）【資料 2-2-8】 博士後期課程研究計画書の提出について【資料 2-2-9】 「ソルフェージュ」シラバス【資料 2-2-10】 「ハーモニー演習」シラバス【資料 2-2-11】 「音楽基礎演習」シラバス【資料 2-2-12】 「音楽活動研究」シラバス【資料 2-2-13】 「フィールドインターンシップ」シラバス【資料 2-2-14】 「インターンシップ」シラバス【資料 2-2-15】 「企画制作演習」シラバス【資料 2-2-16】 「公演実習」シラバス【資料 2-2-17】 「施設実習」シラバス【資料 2-2-18】 「オペラ演習」シラバス【資料 2-2-19】 「ミュージカル実習」シラバス【資料 2-2-20】 「バレエ実習」シラバス【資料 2-2-21】 「芸術特別研究」シラバス【資料 2-2-22】 「海外研修」シラバス【資料 2-2-23】 「シアター・イン・イングリッシュ」シラバス及び発表会プログラム【資料 2-2-24】 「音楽産業概論」シラバス及び講師ラインナップ【資料 2-2-25】 「オペラ特別演習」シラバス【資料 2-2-26】 「合奏特別演習」シラバス【資料 2-2-27】 「音楽芸術運営特別演習」シラバス【資料 2-2-28】 「学外実習研究」シラバス【資料 2-2-29】 「音楽と学術研究特講」シラバス【資料 2-2-30】 「学部 FD 委員会規程」【資料 2-2-31】 「研究科 FD 委員会規程」【資料 2-2-32】 『平成 26 年度 FD 報告書』
【資料 2-2-33】 「部会規程」【資料 2-2-34】 「履修規程」【資料 2-2-35】 「シラバス執筆要項」【資料 2-2-36】 平成 26 年度「学習に関する実態調査」調査票及び集計結果
2-3.学修及び授業の支援【資料 2-3-1】 「キャリアセンター規程」【資料 2-3-2】 「アドミッションセンター規程」【資料 2-3-3】 「点検評価委員会規程」【資料 2-3-4】 「研究科 FD 委員会規程」【資料 2-3-5】 「学部 FD 委員会規程」【資料 2-3-6】 「教育課程委員会規程」【資料 2-3-7】 「研究科教育課程運用委員会規程」【資料 2-3-8】 「学部教育課程運用委員会規程」【資料 2-3-9】 「海外研修委員会規程」【資料 2-3-10】 「学生生活委員会規程」【資料 2-3-11】 「ハラスメント対策委員会規程」【資料 2-3-12】 「演奏委員会規程」【資料 2-3-13】 「図書委員会規程」【資料 2-3-14】 「入試広報委員会規程」【資料 2-1-11】

104

資料 F-5-2 参照
資料 F-5-3 参照
資料 F-5-4 参照
資料 F-5-1 参照
資料 1-1-5 参照
資料 1-1-6 参照

資料 1-3-18 参照
資料 1-3-17 参照
別冊
資料 1-3-11 参照

資料 1-2-6 参照
資料 1-3-15 参照
資料 1-2-1 参照
資料 1-3-17 参照
資料 1-3-18 参照
資料 1-2-4 参照
資料 1-3-20 参照
資料 1-3-21 参照
資料 1-3-22 参照
資料 1-3-23 参照
資料 1-3-24 参照
資料 1-3-25 参照
資料 1-3-26 参照
資料 1-3-27 参照

昭和音楽大学【資料 2-3-15】 「入試委員会規程」
資料 1-3-28 参照【資料 2-3-16】 平成 27 年度教学組織構成員
資料 1-3-29 参照【資料 2-3-17】 平成 27 年度教学運営組織構成員
資料 1-3-30 参照【資料 2-3-18】 「クラス制に関する規程」【資料 2-3-19】 平成 27 年度オリエンテーション日程及び「大学のツボ」【資料 2-3-20】 『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』
資料 F-5-2 参照【資料 2-3-21】 『平成 27 年度 履修登録に関する注意事項』
資料 F-5-5 参照【資料 2-3-22】 平成 27 年度ソルフェージュについて（授業ガイダンス資料）【資料 2-3-23】 『2015 外国語学習のてびき』（授業ガイダンス資料）【資料 2-3-24】 芸術特別研究（授業ガイダンス資料）【資料 2-3-25】 「西洋音楽史」クラス指定と履修上の注意（授業ガイダンス資料）【資料 2-3-26】 「西洋文化史Ⅰ・Ⅱ」の履修について（授業ガイダンス資料）【資料 2-3-27】 「日本文化史Ⅰ・Ⅱ」の履修について（授業ガイダンス資料）【資料 2-3-28】 「オペラ史・オペラ史概論・器楽史」の履修について（授業ガイダンス資料）【資料 2-3-29】 『平成 27 年度 資格課程ハンドブック』【資料 2-3-30】 「ティーチング・アシスタント規程」【資料 2-3-31】 「ティーチング・アシスタント(TA)の仕事についてのガイドライン」【資料 2-3-32】 2015 年度 TA 採用者一覧【資料 2-3-33】 「リサーチ・アシスタント規程」【資料 2-3-34】 「研究員規程」【資料 2-3-35】 「非常勤嘱託規程」【資料 2-3-36】 平成 27 年度研究員・非常勤嘱託一覧【資料 2-3-37】 「助手の職務に関する規程」【資料 2-3-38】 『2015 学生便覧』P41（学修さぽーと）、P42（学生相談室）
資料 F-5-1 参照【資料 2-3-39】 「出席調査について」【資料 2-3-40】 「音楽基礎演習」シラバス
資料 2-2-11 参照【資料 2-3-41】 「鍵盤演奏表現Ⅰ」シラバス【資料 2-3-42】 2014 年度「英語ホンキ講座」案内資料【資料 2-3-43】 「大学生活初めの一歩」配付資料【資料 2-3-44】 「学生による授業評価アンケート」の実施方法について【資料 2-3-45】 「授業改善計画書」の執筆依頼について【資料 2-3-46】 平成 26 年度後期「授業改善計画書」（一部教員抜粋）【資料 2-3-47】 「授業評価アンケートに関する FD 委員会運用細則」【資料 2-3-48】 FD 全体研修会発表資料「学生による授業評価アンケート」【資料 2-3-49】 平成 26 年度「学生満足度調査」調査票及び集計・分析【資料 2-3-50】 平成 25 年度「学習成果に関する調査」集計結果【資料 2-3-51】 退学・留年・休学数の推移（平成 24 年度～平成 26 年度）
2-4.単位認定、卒業・修了認定等【資料 2-4-1】 「昭和音楽大学学則」
資料 F-3-1 参照【資料 2-4-2】 「履修規程」
資料 2-2-34 参照【資料 2-4-3】 『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』
資料 F-5-2 参照【資料 2-4-4】 「昭和音楽大学大学院規則」
資料 F-3-2 参照【資料 2-4-5】 「昭和音楽大学学位規則」【資料 2-4-6】 『2015 学生便覧』
資料 F-5-1 参照
ウェブサイト（建学の精神、教育目的、3 つのポリシー、人材養成目的、学【資料 2-4-7】
資料 1-1-6 参照
修成果）
2-5.キャリアガイダンス【資料 2-5-1】 「キャリアセンター規程」
資料 1-2-6 参照【資料 2-5-2】 『キャリアマネジメント力を備えた音楽人育成』【資料 2-5-3】 『平成 27 年度昭和音楽大学 履修要綱』
資料 F-5-2 参照【資料 2-5-4】 『平成 26 年度 インターンシップ報告書』【資料 2-5-5】 『平成 26 年度 音楽療法施設実習報告書 第 12 号』【資料 2-5-6】 「音楽活動研究」シラバス
資料 2-2-12 参照【資料 2-5-7】 ウェブサイト（音楽人ポートフォリオシステム）【資料 2-5-8】 「小学校教員養成特別プログラムの導入」【資料 2-5-9】 『音楽とかかわる仕事（キャリアサポートガイドブック）』【資料 2-5-10】 『奏でる未来(キャリアサポートガイドブック)』105

昭和音楽大学【資料 2-5-11】 『音楽や芸術で育んだ力を社会へ』【資料 2-5-12】 平成 26 年度キャリア支援講座・説明会一覧【資料 2-5-13】 「学内合同企業説明会」チラシ【資料 2-5-14】 保育士資格試験に係る模擬試験の実施について【資料 2-5-15】 平成 26 年度「テーブルマナー講習会」案内資料【資料 2-5-16】 平成 26 年度「進路意識調査」調査票及びその結果【資料 2-5-17】 「内定報告書」【資料 2-5-18】 『社会における音楽大学卒業生のニーズ調査報告書』【資料 2-5-19】 『産業界の人材ニーズ調査報告書』【資料 2-5-20】 『卒業者の就業状況調査』【資料 2-5-21】 『平成 27 年度昭和音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）履修要綱』【資料 2-5-22】 ポートフォリオ・研究計画書・執筆計画書の作成について（修士課程）【資料 2-5-23】 「音楽芸術と社会特殊講義」シラバス【資料 2-5-24】 『Guide Book 2016』P84～P86（卒業後のサポート）【資料 2-5-25】 『感動空間を創造する（プレルーディオ会社案内）』
2-6.教育目的の達成状況の評価とフィードバック【資料 2-6-1】 「学生による授業評価アンケート」調査票及び考察・結果【資料 2-6-2】 平成 26 年度「新入生アンケート」調査票及び集計結果【資料 2-6-3】 平成 27 年度「新入生アンケート」調査票及び集計結果【資料 2-6-4】 平成 25 年度「学習成果に関する調査」集計結果【資料 2-6-5】 平成 26 年度「学習成果に関する調査」調査票及び集計結果【資料 2-6-6】 平成 26 年度「学習に関する実態調査」調査票及び集計結果【資料 2-6-7】 平成 26 年度「進路決定状況調査」調査票及びその結果【資料 2-6-8】 平成 26 年度「進路意識調査」調査票及びその結果【資料 2-6-9】 『社会における音楽大学卒業生のニーズ調査報告書』【資料 2-6-10】 『産業界の人材ニーズ調査報告書』【資料 2-6-11】 『卒業者の就業状況調査』
平成 26 年度 実技試験における所見フィードバック及びプレゼンテーショ【資料 2-6-12】
ン実施【資料 2-6-13】 『シンポジウム開催報告書』【資料 2-6-14】 「所見フィードバック及びプレゼンテーションに関するアンケート」結果
2-7.学生サービス【資料 2-7-1】 「学生生活委員会規程」【資料 2-7-2】

学生相談室、医務室等の利用件数【資料 2-7-3】【資料 2-7-4】「クラス制に関する規程」『奨学金ガイドブック』『2015 学生便覧』
P31～36（奨学金制度）、P42（学生相談室）、P43（保健室）、P45（健康【資料 2-7-5】 管理）、P49（学生保険）、P50（学生寮・アパート）、P51～54（課外活動、学生会）、P57（学外での留意事項）、P61（SNS･インターネットでの注意事項）【資料 2-7-6】 「給付奨学金規程」【資料 2-7-7】 「遠隔地出身学生支援奨学金規程」【資料 2-7-8】 「学校法人東成学園 貸与奨学金規程」【資料 2-7-9】 「学校法人東成学園 応急貸与奨学金規程」【資料 2-7-10】 「外国人留学生奨学金規程」【資料 2-7-11】 「激甚災害に伴う学納金等減免規程」【資料 2-7-12】 「学生等の兄弟姉妹等の入学に係る学費減免規程」【資料 2-7-13】 「学校法人東成学園 利子補給規程」【資料 2-7-14】 「給費生選考規程」【資料 2-7-15】 「大学院給費生選考規程」【資料 2-7-16】 本学独自の奨学金給付・貸与実績（平成 26 年度・平成 27 年度）【資料 2-7-17】 『第 45 回学園祭 昭和音大祭総合プログラム（平成 26 年度）』
【資料 2-7-18】 『学生生活－新生活スタート編－』【資料 2-7-19】 心的支援に関するリーフレット(人間関係の悩み、睡眠と健康、デート DV)【資料 2-7-20】 平成 27 年度外国人留学生一覧

106

資料 F-5-3 参照
資料 2-2-7 参照
資料 F-2 参照

資料 2-3-50 参照
資料 2-2-36 参照
資料 2-5-16 参照
資料 2-5-18 参照
資料 2-5-19 参照
資料 2-5-20 参照

資料 1-3-23 参照
データ編表 2-12
参照
資料 2-3-18 参照

資料 F-5-1 参照

昭和音楽大学【資料 2-7-21】 「学長・外国人留学生懇談会」【資料 2-7-22】 2014・2015 ウェルカムパーティーの記録【資料 2-7-23】 平成 27 年度オリエンテーション日程【資料 2-7-24】 平成 26 年度「学生満足度調査」調査票及び集計・分析
2-8.教員の配置・職能開発等【資料 2-8-1】

資料 2-3-19 参照
資料 2-3-49 参照
データ編表 F-6参照

教員組織（学部、大学院等）【資料 2-8-2】【資料 2-8-3】【資料 2-8-4】【資料 2-8-5】【資料 2-8-6】【資料 2-8-7】「専任教員の勤務に関する規程」「定年に関する規程」「専任教員選考規程」「教員人事委員会規程」『平成 26 年度 FD 報告書』
「平成 27 年度 FD 研修会参加報告書」様式
平成 26 年度「教員業績評価」実施要綱、教員業績評価についての手引き、【資料 2-8-8】
自己点検・評価シート【資料 2-8-9】 「共同研究費規程」【資料 2-8-10】 「研究紀要関係内規」【資料 2-8-11】 「教育職員研究発表規程」【資料 2-8-12】 「研究員 研究発表規程」【資料 2-8-13】 「教員個人研究費規程」【資料 2-8-14】 「研究論文刊行促進費規程」【資料 2-8-15】 「部会規程」
2-9.教育環境の整備【資料 2-9-1】

校地・校舎等の面積【資料 2-9-2】

学生寮等の状況【資料 2-9-3】

講義室、演習室、学生自習室等の概要【資料 2-9-4】

情報センター等の状況【資料 2-9-5】『2015 学生便覧』P66～70（施設の概要および利用について）、P72～81（教室配置図）【資料 2-9-6】

その他の施設の概要【資料 2-9-7】

図書、資料の所蔵数【資料 2-9-8】

学生閲覧室等資料 2-2-32 参照

資料 1-3-11 参照
データ編表 2-18
参照
データ編表 2-26
参照
データ編表 2-20
参照
データ編表 2-25
参照
資料 F-5-1 参照
データ編表 2-22
参照
データ編表 2-23
参照
データ編表 2-24
参照

【資料 2-9-9】 『Library User's Guide』【資料 2-9-10】 『データベースの案内』【資料 2-9-11】 『OPAC 操作の手引き』【資料 2-9-12】 『音楽大学を受験予定の方に図書館を開放致します！』【資料 2-9-13】 「楽器（ピアノ・電子オルガン以外）貸出規程」【資料 2-9-14】 「特別楽器使用要項」【資料 2-9-15】 「楽器用キャビネット利用規程」【資料 2-9-16】 「防火管理規程」【資料 2-9-17】 「教室・レッスン室・アンサンブル室・スタジオ等使用の細則」【資料 2-9-18】 「施設貸与規程」【資料 2-9-19】 「テアトロ ジーリオ ショウワ使用規程」【資料 2-9-20】 「ユリホール使用規程」【資料 2-9-21】 「構内駐車場使用規程」【資料 2-9-22】 保有楽器一覧【資料 2-9-23】 平成 26 年度「学生満足度調査」調査票及び集計・分析【資料 2-9-24】 平成 27 年度 授業科目の履修者数の分布（授業形態別）

107

資料 2-3-49 参照

昭和音楽大学基準 3.経営・管理と財務
コード

タイトル
該当する資料名及び該当ページ

3-1.経営の規律と誠実性【資料 3-1-1】 「学校法人東成学園寄附行為」【資料 3-1-2】 「東成学園事務組織及び業務分掌規程」【資料 3-1-3】 「東成学園就業規則」【資料 3-1-4】 「専任教員の勤務に関する規程」【資料 3-1-5】 「理事会業務委任規程」【資料 3-1-6】 「運営委員会規程」【資料 3-1-7】 「東成学園稟議規程」【資料 3-1-8】 「東成学園経理規程」【資料 3-1-9】 「研究倫理規範」【資料 3-1-10】 「個人情報の保護に関する規程」【資料 3-1-11】 平成 26 年度「運営委員会」議案【資料 3-1-12】 「学校教育法等の改正に係る内部規則等総点検プロジェクト」について【資料 3-1-13】 「公益通報に関する規程」【資料 3-1-14】 「利益相反マネジメント規程」【資料 3-1-15】 「情報セキュリティ対策に関する規程」【資料 3-1-16】 「科学研究費補助金事務取扱規程」【資料 3-1-17】 「公的研究費取扱規程」【資料 3-1-18】 「公的研究費不正防止計画」【資料 3-1-19】 「緑のカーテン」実施に関する調査（依頼）【資料 3-1-20】 「ハラスメント防止等に関する指針」【資料 3-1-21】 「ハラスメント対策委員会規程」【資料 3-1-22】 『ハラスメントを許しません！（リーフレット）』【資料 3-1-23】 『2015 年度 教員便覧』【資料 3-1-24】 『2015 学生便覧』【資料 3-1-25】 「研究倫理規程」【資料 3-1-26】 「研究倫理委員会規程」【資料 3-1-27】 「衛生委員会規程」【資料 3-1-28】 平成 26 年度消防訓練実施計画進行表【資料 3-1-29】 ウェブサイト（教育情報に関するページ）【資料 3-1-30】 ウェブサイト（大学ポートレート）【資料 3-1-31】 ウェブサイト（財務情報に関するページ）
3-2.理事会の機能【資料 3-2-1】 「学校法人東成学園寄附行為」【資料 3-2-2】 「理事会業務委任規程」【資料 3-2-3】 「運営委員会規程」【資料 3-2-4】 「常務理事規程」【資料 3-2-5】 平成 26 年度「運営委員会」議案
3-3.大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ【資料 3-3-1】 「昭和音楽大学学則」【資料 3-3-2】 『Guide Book 2016』P3（学長からのメッセージ）【資料 3-3-3】 公演プログラム（学長挨拶）【資料 3-3-4】 「理事会業務委任規程」【資料 3-3-5】 「運営委員会規程」【資料 3-3-6】 「点検評価委員会規程」【資料 3-3-7】 「学長諮問委員会規程」【資料 3-3-8】 「昭和音楽大学大学院規則」【資料 3-3-9】 「教授会規程」【資料 3-3-10】 「大学院研究科委員会規程」
3-4.コミュニケーションとガバナンス【資料 3-4-1】 「学校法人東成学園寄附行為」【資料 3-4-2】 「理事会業務委任規程」【資料 3-4-3】 「運営委員会規程」

108

備考
資料 F-1 参照
資料 1-2-2 参照
資料 2-8-2 参照

資料 1-3-24 参照
資料 1-1-5 参照
資料 F-5-1 参照

資料 F-1 参照
資料 3-1-5 参照
資料 3-1-6 参照
資料 3-1-11 参照
資料 F-3-1 参照
資料 F-2 参照
資料 3-1-5 参照
資料 3-1-6 参照
資料 1-2-1 参照
資料 1-2-3 参照
資料 F-3-2 参照
資料 1-3-12 参照
資料 1-3-13 参照
資料 F-1 参照
資料 3-1-5 参照
資料 3-1-6 参照

昭和音楽大学【資料 3-4-4】【資料 3-4-5】【資料 3-4-6】

平成 27 年 4 月 20 日会議議案（本部会議・事務会議・運営委員会）
監事の職務執行状況記録
平成 26 年度評議員会議案「平成 27 年度第 1 回学部・短期大学部・大学院音楽研究科 FD 合同研修会」【資料 3-4-7】
資料 1-3-6 参照
配付資料【資料 3-4-8】 「平成 26 年度 SD 研修会」配付資料
資料 1-3-7 参照【資料 3-4-9】 ランチタイムミーティング開催について
3-5.業務執行体制の機能性【資料 3-5-1】 「東成学園事務組織及び業務分掌規程」
資料 1-2-2 参照【資料 3-5-2】 理事 業務役割分担【資料 3-5-3】 「東成学園稟議規程」
資料 3-1-7 参照【資料 3-5-4】 「事務職員の SD 研修に関する規程」【資料 3-5-5】 「事務職員の自己研修に関する規程」【資料 3-5-6】 「平成 26 年度 SD 研修会」配付資料
資料 1-3-7 参照【資料 3-5-7】 「平成 26 年度 JMA 大学 SD フォーラム」参加者及び参加内容一覧【資料 3-5-8】 「人事考課規程」
3-6.財務基盤と収支【資料 3-6-1】 平成 27 年度 事業計画書
資料 F-6 参照【資料 3-6-2】 平成 27 年度の予算編成の基本方針、予算編成日程、予算編成参考資料【資料 3-6-3】 財務に関する中長期計画【資料 3-6-4】 「東成学園稟議規程」
資料 3-1-7 参照
データ編表 3-5、
【資料 3-6-5】 消費収支計算書関係比率（法人全体及び大学単独）
3-6 参照データ編表 3-7
【資料 3-6-6】 貸借対照表関係比率（法人全体）参照【資料 3-6-7】 計算書類（平成 22 年度～平成 26 年度）【資料 3-6-8】 予算書（平成 27 年度）【資料 3-6-9】 財産目録（平成 27 年 3 月 31 日現在 ）データ編表 3-8
【資料 3-6-10】 金融資産の運用状況（平成 22 年度～平成 26 年度）
参照【資料 3-6-11】 平成 26 年度私立大学の経常費補助金交付額一覧【資料 3-6-12】 平成 26 年度私立大学の科学研究費助成事業採択件数・配分額一覧
3-7.会計【資料 3-7-1】 「東成学園経理規程」
資料 3-1-8 参照【資料 3-7-2】 「経理規程細則」【資料 3-7-3】 「資金運用規程」【資料 3-7-4】 「経理規程固定資産細則」【資料 3-7-5】 「学校法人東成学園寄附行為」
資料 F-1 参照【資料 3-7-6】 計算書類（平成 22 年度～平成 26 年度）
資料 3-6-7 参照【資料 3-7-7】 監査報告書（平成 26 年度）

基準 4.自己点検・評価
コード

タイトル
該当する資料名及び該当ページ

4-1.自己点検・評価の適切性【資料 4-1-1】 「昭和音楽大学学則」【資料 4-1-2】 「昭和音楽大学大学院規則」【資料 4-1-3】 「点検評価委員会規程」【資料 4-1-4】 ウェブサイト（点検評価報告書）【資料 4-1-5】 平成 26 年度点検評価委員会議案一覧【資料 4-1-6】 平成 26 年度点検評価小委員会議案一覧
4-2.自己点検・評価の誠実性【資料 4-2-1】 学内 IR プロジェクトの概要【資料 4-2-2】 学内 IR 活用の流れ（イメージ）【資料 4-2-3】 平成 26 年度「新入生アンケート」調査票及び集計結果【資料 4-2-4】 平成 26 年度「学習に関する実態調査」調査票及び集計結果【資料 4-2-5】 平成 25 年度「学習成果に関する調査」集計結果

109

備考
資料 F-3-1 参照
資料 F-3-2 参照
資料 1-2-1 参照

資料 2-6-2 参照
資料 2-2-36 参照
資料 2-3-50 参照

昭和音楽大学【資料 4-2-6】 平成 26 年度「学生満足度調査」調査票及び集計・分析【資料 4-2-7】 ウェブサイト（点検評価報告書）【資料 4-2-8】 『平成 26 年度 FD 報告書』
【資料 4-2-9】 平成 26 年度後期「授業改善計画書」（一部教員抜粋）
4-3.自己点検・評価の有効性【資料 4-3-1】 平成 26 年度「新入生アンケート」調査票及び集計結果【資料 4-3-2】 平成 26 年度「学習に関する実態調査」調査票及び集計結果【資料 4-3-3】 平成 25 年度「学習成果に関する調査」集計結果【資料 4-3-4】 平成 26 年度「学生満足度調査」調査票及び集計・分析【資料 4-3-5】 「学生による授業評価アンケート」調査票及び考察・結果

資料 2-3-49 参照
資料 4-1-4 参照
資料 2-2-32 参照
資料 2-3-46 参照
資料 2-6-2 参照
資料 2-2-36 参照
資料 2-3-50 参照
資料 2-3-49 参照
資料 2-6-1 参照

基準 A.研究活動
タイトル該当する資料名及び該当ページ
A-1.研究所における研究の推進と関係分野への寄与【資料 A-1-1】 ウェブサイト（「オープン・リサーチ・センター整備事業」）【資料 A-1-2】 『オペラ劇場における人材育成システムに関する研究成果報告書』【資料 A-1-3】 『日本オペラ史～1952』【資料 A-1-4】 『日本オペラ史 1953～』【資料 A-1-5】 『日本のオペラ年鑑 2013』平成 24 年度「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」採択結果一覧【資料 A-1-6】（S1291003）
ウェブサイト（「アートマネジメント人材を活用した多機能型音楽活動の推【資料 A-1-7】
進による『神奈川モデル』の構築」）
ウェブサイト（「芸術系大学連携による参加型ミュージカル創作と公立文化【資料 A-1-8】
施設の活用を通じた賑わいの創出」）
ウェブサイト（「神奈川県『マグネット・カルチャー推進事業』パフォーミ【資料 A-1-9】
ングアーツ人材育成事業 大学との連携によるミュージカル人材の育成」）【資料 A-1-10】 ウェブサイト（「オペラ情報センター」テスト公開実施中）【資料 A-1-11】 日本経済新聞全国版「知の明日を築く（平成 27 年 4 月 19 日）」『バレエ教育現場との連携による日本におけるバレエ教育システムに関す【資料 A-1-12】
る研究』【資料 A-1-13】 ウェブサイト（バレエ情報総合データベース）「川崎市スポーツ・文化複合施設整備事業」ホール設計に関する各種提案に【資料 A-1-14】
ついて【資料 A-1-15】 『第 32 回アジア芸術文化連盟（FACP）日本会議』【資料 A-1-16】 「日本音楽芸術マネジメント学会規約」【資料 A-1-17】 イタリア語唱法研究部会「イタリア近代歌曲」【資料 A-1-18】 日本語唱法研究部会「信長貴富の歌曲 Vol.2」【資料 A-1-19】 『第 16 回高校生のための歌曲コンクール応募要項』【資料 A-1-20】 『音楽芸術運営研究 No.6・No.7 合併号』
【資料 A-1-21】 『アートマネジメントコース 20 周年記念誌』【資料 A-1-22】 ウェブサイト（コミュニケーションセンター）【資料 A-1-23】 『音楽療法研究 No.2』【資料 A-1-24】 『音楽療法研究 No.4』【資料 A-1-25】 「音楽療法研究所」平成 24 年度～平成 26 年度の活動一覧【資料 A-1-26】 「平成 26 年度高齢者入所施設音楽療法実施事業報告書」【資料 A-1-27】 平成 26 年度「推薦音楽会」出演者募集のお知らせ【資料 A-1-28】 平成 26 年度「プラスワン講座」一覧【資料 A-1-29】 音楽教育研究所 国外の研究・調査一覧【資料 A-1-30】 「ピリオド音楽研究所公開講座」第 14 回～第 16 回開催案内【資料 A-1-31】 平成 27 年度研究所構成員
A－2
教員個人及び教員グループによる各専門分野の研究の推進【資料 A-2-1】 「教員個人研究費規程」【資料 A-2-2】 『2015 年度教員個人研究費ハンドブック』【資料 A-2-3】 「研究論文刊行促進費規程」【資料 A-2-4】 共同研究研究費使用実績（平成 24 年度～平成 27 年度）
コード

110

備考

別冊

別冊

資料 1-2-5 参照

資料 2-8-13 参照
資料 2-8-14 参照

昭和音楽大学【資料 A-2-5】【資料 A-2-6】【資料 A-2-7】【資料 A-2-8】【資料 A-2-9】【資料 A-2-10】【資料 A-2-11】【資料 A-2-12】「研究紀要関係内規」『研究紀要 第 34 号（平成 26 年度）』目次
平成 26 年度「教育職員研究発表」一覧
科学研究費助成事業新規採択一覧（平成 25 年度～平成 27 年度）「科学研究費補助金事務取扱規程」「公的研究費取扱規程」「公的研究費不正防止計画」
シンポジウム「医学・芸術連携によるビューティフル・エイジング」
ウェブサイト（「芸術系大学連携による参加型ミュージカル創作と公立文化【資料 A-2-13】
施設の活用を通じた賑わいの創出」）【資料 A-2-14】 「教員研修モデルカリキュラム開発プログラム報告書」【資料 A-2-15】 『アートマネジメント人材の育成に関する調査研究報告書』

資料 2-8-10 参照

資料 3-1-16 参照
資料 3-1-17 参照
資料 3-1-18 参照
資料 A-1-8 参照

基準 B.社会貢献
タイトル
備考
該当する資料名及び該当ページ
B-1.地域における音楽大学の使命・目的に基づく教育資源の提供【資料 B-1-1】 平成 26 年度本学主催の主な公演チラシ
別冊【資料 B-1-2】 平成 26 年度「テアトロ・ジーリオ・ショウワ・オーケストラ」公演チラシ 別冊【資料 B-1-3】 平成 26 年度の主な生涯学習講座一覧【資料 B-1-4】 『附属音楽・バレエ教室 パンフレット』
平成 26 年度「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」「ユリホール」外部貸出一【資料 B-1-5】
覧【資料 B-1-6】 主な学外関係団体とその活動【資料 B-1-7】 神奈川県立総合教育センターからの連携協力依頼事業【資料 B-1-8】 平成 26 年度教員免許更新講習実施報告【資料 B-1-9】 平成 26 年度「コミュニケーションセンター」の活動【資料 B-1-10】 『音楽療法研究 No.4』（音楽療法室 Andante の活動 12）
資料 A-1-24 参照【資料 B-1-11】 『音楽療法研究 No.2』（音楽療法室 Andante と音楽療法アンダンティーノ） 資料 A-1-23 参照【資料 B-1-12】 『アルテリッカ（川崎・しんゆり芸術祭）総合プログラム』【資料 B-1-13】 「平成 26 年度川崎文化財団グループ確認書」【資料 B-1-14】 「NPO 法人しんゆり・芸術のまちづくり インターンシップについて」【資料 B-1-15】 平成 26 年度第 2 回麻生区・6 大学 公学協働ネットワーク推進会議
コード111