芸術学関連学会連合第 7 回シンポジウム（2012 年 6 月 16 日、仙台市博物館）「地･人・芸術－＜芸術と地域＞を問う－」

東北大学

芳賀満

「地域復興の為の芸術の力〜①高台移転に伴う埋蔵文化財発掘調査の社会的意義、②文化庁「文化財レスキュー事業」の意義と問題点、③災害対策基本法への文化財の観点の付加、④ゲニウス・ロキと災害モニュメント」報告要旨

大震災は存在の根底を揺るがすほどに崇高であり美学的・哲学的でさえあったが、ここでは一般論・抽象論でなく、芸術の立場から被災地に立脚した具体的な問題を示し、それへの提言を試み、以てこの地と日本の人々の復興と新生に少しでも寄与したい。
①高台移転に伴う埋蔵文化財発掘調査の社会的意義
土地・不動産に関わる社会問題の先兵は往々にして考古学者である。住民の居住地の高台への移転が検討されているが、そこには遙か昔の先住民がいた可能性が高い。したがって遺跡が見つかり行政発掘による埋蔵文化財の調査が必要となるが、発掘調査と考古学者は復興の妨害とみなされ、新居に一刻も早く入りたい方々やそれに理解を示す人々から非難されることが予想される。しかし人命と社会が取り敢えず確保されている時には、歴史こそが、より長期的に社会と人類の延命と繁栄を確保する為に必要である。
関東大震災からの復興に際し、東京商科大学（現一橋大学）教授福田徳三は、『復興経済の原理及び若干問題』（同文館 1924 年）において、「営生の機会 Erwerbsgelegenheit」の復興を献策した。
「徒らに形式復興、建築復興、入れ物の復興（総評すれば風袋復興）許り考えて、肝腎要めの其中に入って生き、且つ働く可き人間の復興を閑却するが如き現下のやり方は、根本的に改めて貰はねばならぬ」とする氏の献策を踏まえつつも、経済的存在であるが哲学的存在でもある我々の真の「人間の復興」の為には、一時を重視する視点を超え、時間軸上の長い視座を有する我々歴史学者が、一時の反対に抗してでも地域と社会と人々のために歴史の必要性を丁寧に説明をする義務がある。
②文化庁「文化財レスキュー事業」の意義と問題点
文化財保護法（1949年の法隆寺金堂火災を契機に1950年制定1975年改正）は６種類の「文化財」を規定するに際し指定の有無には言及しておらず、また「我が国の生活の推移の理解のために欠くことのできない」「民俗文化財」というカテゴリーも含む。しかし同法は基本的には「我が国にとって歴史上又は芸術上価値の高い」「建造物、美術工芸品（絵画、彫刻、工芸品）、文字資料（書籍・典籍、古文書）、考古資料、歴史資料」が対象である。
そのような時に、災害発生から間もない3月30日に文化庁が決定した「東北地方太平洋沖地震被災文化財等救援事業（文化財レスキュー事業）」で、「事業の内容」として「被災地各県内の社寺、個人及び博物館・美術館・資料館等の保存・展示施設の・・・文化財等」とし、さらに「事業の対象物」として「国・地方の指定等の有無を問わず・・・動産文化財及び美術品」（下線筆者）としたことは画期的である。阪神・淡路大震災での経験（内閣府HP『阪神・淡路大震災教訓情報資料集』参照）で勝ち得たことが生きているといえよう。
しかし本レスキューは、まさに応急的・一時的で且つ文化財全体の一部しか対象としない。
文化財は多様で故に保存方法も多様であるとの認識も欠けている。そして何よりも、現実には未だに未指定と指定との間に大きな格差があることにかわりはなく、未指定文化財の救済には公的資金による助成は基本的に行われない。
③災害対策基本法への文化財の観点の付加
つまり阪神・淡路大震災を経てもなお臨機・個別の技術論に終始してるのが現状である。これからはシステムつまり法制度を変える必要がある。
しかし災害関連法規の基本である災害対策基本法（1959 年の伊勢湾台風を契機に 1961 年制定）において、文化財救済はその埒外にある。そこには防災と復旧しか念頭になく、復興まして文化的人間復興の観点はない。しかし同法が「社会の秩序の維持と 公共の福祉 の確保に資することを目的とする」以上、そもそも法においてはSalus populi suprema lex esto（Cicero, Delegibus, 3.3.8）である以上、災害対策基本法への歴史（学）あるいは文化財の観点の付加は必須である。
④ゲニウス・ロキと災害モニュメント
地中海文明のモニュメントは蓄積型文明の特長でもあるが、文化の発展の物的証拠、権力者あるいは民族のエゴの塊、経済的利潤追求の装置でもある。そのようなモニュメントあるいは記念物観の修正を試み、それを人間の記憶の営みの為のものと捉え直したのが、アロイス・リーグル（1858-1905）の Der modern Denkmalkultus. Sein Wesen und seine Entstehung（1903年）である。モニュメントを、それを造った権力者や民族のエゴに奉仕する道具としての役割から解放し、現在我々が抱くような人類共通の遺産と見なす考えはここに始まる。リーグルはまた古代世界のモニュメントのような人工物を「gewollte Denkmal」と命名し、それ以外の全ての人間の営為の記録や痕跡を「ungewollte Denkmal」とした。時代が下るにつれて前者が後者に包括されてゆきモニュメントの概念が拡大するが、今回の被災地に残る大災害の残骸はまさに究極の「欲されなかった」モニュメントである。たしかに一被災者としてはあのような物はもう見たくもない。しかし長い時間の射程を扱う歴史学者としては、たとえ辛くとも災害モニュメントとして子孫の為に残すべきだと考える。墓場の中の電車、屋根の上のバス、陸の上の船、瓦礫の中に立ち尽くす骨だけの市庁舎、原発等を、災害を記録・記憶する為の災害モニュメントとしてそのままの形で原位置に保存すべきである。
「Denkmal」（デンクマール）とは、動詞「denken」（考える）と名詞「Mal」（染み、印、標）の合成語であり、「考えるための標（しるべ）」を意味する。東北関東大震災の地震と津波と核の被災地は、まさにこれからの日本と世界の未来を、人々が公的に「考えるための標」となる。
多くの死を想起させるのは辛いが、荻生徂徠が「学問は歴史に極まり候事ニ候」（『答問書』）と述べるのは、先人の生と死こそが、生きている我々が今日と明日を作る栄養源だからである。
災害モニュメントは未来の子孫が生き延びるための標となろう。

その機能と効用はいくつかある。１）被災しなかった同時代の人々と未来の人々と、災害体験を共有することである。現実感が無い災害の現実の公的な共有により、あの日を分かち合うことによって忘れない為の装置である。２）過去に何が起こったかを、個々の国民が直接に原資料に当たって知り解釈してこれからの道を判断することが現代国家存立の根本である。災害
モニュメントは個々の市民が自分で未来を決める為の過去からの資料として、公文書館法にうたう一種の「公文書」に相当する。３）忘却曲線の保持の為である。個人に忘却は許される。
しかし国家や社会に忘却や諦観は許されない。原位置にあるオリジナルの遺構は寡黙であるが真実である。ゲニウス・ロキ（地の霊）に束縛されて原位置に立ち尽くす災害モニュメントは、有意味な、連想価の高い構造化された現象として、観る人々の情動と強く結びついた記憶、自我関与の強い記憶として長く残り共有されるだろう。
大災害に生き残った我々は、死者を忘れずに活かすために、経験を歴史へと転換しないといけない。死者の為に永続するものを物理的に残さないといけない。冥福を祈るとは死者を忘れないことである。