メディア教育研究 第 3 巻 第 2 号
Journal of Multimedia Aided Education Research 2007, Vol. 3, No. 2, 25−35

特集e ラーニング専門家養成のための e ラーニング大学院における質保証への取組：
熊本大学大学院教授システム学専攻の事例
北村士朗・鈴木 克明・中野 裕司・宇佐川 毅・大森不二雄・
入口 紀男・喜多 敏博・江川 良裕・高橋 幸・
根本 淳子・松葉 龍一・右田 雅裕
本稿では，e ラーニング専門家養成のための e ラーニング大学院における質保証の取り組み
例を紹介し，e ラーニング専門家養成に限らず，あらゆる分野の高等教育機関において e ラー
ニングの質保証を推進するために参照可能な知見として整理する。専攻全体の設計段階では，コンピテンシーとして出口像を明確にし，カリキュラムのみならず各科目での課題や単位認定
条件を直結させることが重要である。また，学習者支援のメカニズムをあわせて設計する必要がある。組織・体制面では，全学的な教育戦略の一環として組織をつくり，必要な人材を確保することが重要である。あわせて，最新の研究成果や実践からの知見に触れ，学内外との人的ネットワーク形成の場を準備することが効果的である。各科目コンテンツの開発段階では，コンテンツ開発のプロセスを標準化し，定期的な議論の場を設定し組織的に知見を蓄積することが重要である。関係者が一堂に会して行うレビュー会では，公開承認，科目共通項目の確認，科目間の調整，ならびに組織力強化・組織的学習の面で効用があった。
キーワードe ラーニング，インストラクショナルデザイン，コンピテンシー，ガイドライン，レビュー，
組織的学習

ロダクト，ユーザビリティ，学習）（MIRI, 2005）や，
1 ．はじめにコンテンツ開発と実施の 2 段階に大別した上で人材（People）・プロセス（Process）・プロダクト（Product）

吉田（2006）によれば，e ラーニングに着目して高等の連続体として e ラーニング構築を捉えた P3 モデル

教育機関の質保証を初めて本格的に取り上げたのは米国（Khan, 2004）などがある。我が国では，
清水（2006）が，の高等教育政策研究所の Quality On the Line（Institute for

e ラーニングの質を高める視点として，1．開発段階におHigher Education Policy, 2000）である。e ラーニングの成ける質保証（ID による質の向上など），2．豊かな支援に

功のベンチマークとして，機関のサポート，コース開発，

よる質保証（教員に対する技術的な支援，学習者に対す教授・学習，コース構造，学生支援，教員支援，評価のる学習支援など），3．機関における質保証（機関の基本

7 側面に整理した比較基準を示した。とりわけ教授・学

理念との関係の明確化，体制の確立，質の向上のための習の基準が重要であると指摘しており，学生と教員間やセミナー等の開催など），4．評価を通じた質保証（設計

学生相互のコミュニケーションが多様な方法で促進され開発中のコースの評価，提供運用中のコースの評価など）ることや，課題や質問への回答が建設的で時宜を得ていに区分する枠組みを提案している。

ることなどが重要視されている。

熊本大学では，e ラーニング専門家を養成する大学院

高等教育機関による e ラーニングの採用が進むに連れ「教授システム学専攻」を 2006 年度に新設した。高等教て，質保証への取り組みは多様性を増している。より最育と企業内教育を主な活動領域とし，インストラクショ

近の概念化としては，ISO の品質保証の枠組みを背景にナルデザイン（ID）を中核職能とした e ラーニング専門

アジア e ラーニングネットワーク（第 4 ワーキンググルー

家を大学院レベルで養成する教育課程は我が国にこれまプ）が策定した 5 つの品質クラス（組織，プロセス，プでに存在しなかった。本専攻の設置そのものが，人材確保の面から質保証への貢献を意図した試みと位置づけら

熊本大学大学院

社会文化科学研究科

教授システム学専攻れる。さらに，本専攻の教育が e ラーニングを介して行25

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われているため，本専攻の教育自体の質保証ができていシー教育を e ラーニングと面接授業を組み合わせた混合

ないと，院生に提供する教育内容が専攻自身の教育活動

学習により展開している（喜多ら，2003）。

に応用できていないという矛盾が生じる。e ラーニング

これらの実践の蓄積を踏まえ，e ラーニングの普及・専門家養成大学院に相応しい e ラーニングによる教育を活用のためには ID を中核にした専門的知識を有した e

展開するために，ID を応用した入念な準備を試みてき

ラーニングの専門家が熊本大学のみならず社会全体とした背景には，本専攻の教育活動そのものを「ベンチマーて必要不可欠であると考え，その養成機関として教授シクされる存在」にする必要があるとの認識があった。

ステム学専攻の大学院（修士課程）を新設するに至った。

本稿では，e ラーニング専門家養成のための e ラーニ

このように全学的な教育戦略の一環として，全学を挙げング大学院における質保証の取り組み例を紹介し，eラー

た協力体制のもとに設立・運営されていることが本論文

ニング専門家養成に限らず，あらゆる分野の高等教育機で紹介する各取組の大きな支えとなっている。

関において e ラーニングの質保証を推進するために参照可能な知見として整理する。新設専攻の完成前であることから，特に，専攻全体の設計と組織・体制面，ならび

2.2 「3 つのコンセプト」
本専攻の設置・運営は，以下の 3 つのコンセプトに基に各科目コンテンツの開発段階における質保証の取り組づいている。

みを中心に述べる。

（1） ID を 中心とし た『4 つ の I 』 で 教授シ ス テ ム 学（Instructional Systems）を学ぶ大学院

2．
「教授システム学専攻」のコンセプトづくり

教育・学習活動や e ラーニングコース・教材等をシステムとして捉え科学的・工学的にアプローチする「教授質保証の第一歩は，教育プログラムのニーズを把握し，システム学（Instructional Systems）」を修めるため，教コ ン セ プ ト を ま と め る こ と に あ る（Mariasingam &育設計に必要不可欠な知識である「ID」を中核として，

Hanna, 2006）。新課程の設置であればなぜその課程が必最新テクノロジを活用する「IT」（情報通信）スキル，
ネッ

要なのかを明確にし，文部科学省に申請することになる。

トワーク社会で必須の「IP」（知的財産権），組織に適合

既存課程の e ラーニング化であれば，何のために e ラー

し た 教 育 の 実 現 に 必 要 な「IM」（Instructional

ニングを導入するのかを明らかにし，実現する e ラーニ

Management：教育活動マネジメント）を加えた「4 つングの特徴や目的についての合意を得ておくことになの I」を柱と定め，これらを体系的に学習できるカリキュ

る。

ラムを提供することとした（図 1 参照）。
（2） 企業・大学等の広範な教育分野に多様な人材を送

2.1

専攻概要と設置の経緯

り出す大学院「教授システム学専攻」（修士課程）は，教育や学習の本専攻は成人に関する教育，すなわち企業内教育，社

効果・効率・魅力を高めるシステム的な方法論であるイ

会人教育，高等教育の専門家を養成し，企業内の人材育

ンストラクショナルデザイン（ID）を中核に教授シス

成部門，e ラーニングベンダーを含む教育サービス事業

テム学を学び，e ラーニングを実際に開発・実施・評価者，高等教育機関，研究分野（博士課程等）に人材を輩できる高度専門職業人を養成することを目的とする「e出することを目的と定めた。

ラーニングによる e ラーニング専門家養成大学院」として新設された。
本専攻は，従来型の特定部局主体の構想ではなく，全その実現のために，様々な職種・キャリアの社会人を中心とした多様な学生に対し，全学協力体制によって参集した熊本大学各学部の教員，研究や実務の最先端で活学的な e ラーニング政策の検討から始まった。熊本大学
では従来より教育の情報化と情報教育の双方に積極的に取り組んできた。教育の情報化については 1999 年に学籍管理，シラバス，成績管理，教員研究情報などを管理し学務のペーパーレス化を実現する学務情報システム「SOSEKI」を導入し（中野ら，2004），さらにコンテン
ツ管理ステム（CMS）として WebCT を導入し SOSEKIと有機的に連携させることで全学の授業約 8,000 科目において e ラーニングを活用できる環境を整備した。そして，これら整備された環境を情報教育において活用すべ
く，「IT に関する基礎的な知識教育は現代社会における『基本ライセンス』である」との認識に立ち，1 年次の
全学生 1,800 名に対して周到に計画された情報リテラ
26

図1

人材育成イメージ北村他：e ラーニング専門家養成のための e ラーニング大学院における質保証への取組

躍する学外の非常勤講師で構成される多彩な教員によっ

学専攻科目に当てはめ，各教員が考える科目内容が市場て授業を実施することとした。

に求められる人材に必要とする知識やスキルとマッチン（3） 全国どこからでも授業を受けられるインターネッ

グしていることを確認し，同時に科目間での学習内容のト大学院

重複や各科目の前後関係の整合性が保たれているかどう

最先端のテクノロジを駆使する遠隔学習により実施すかを検討した。これらの設計活動の中から，熊本大学教るインターネット大学院として，全国各地の自宅や職場授システム学専攻の修了生として修了時点で発揮できるで働きながら学位を取得できることを可能とした（大森ようになるべき能力を導き出し，12 のコアコンピテン

ほか，2006）。LMSとしてはWebCT（6.0）を使用している。

シー（必修科目で身につくコンピテンシー）と 7 つのオ
プションコンピテンシー（選択科目で身につくコンピテ

3 ．教育課程の全体設計段階における質保証ンシー）として設定し公開した。表 1 に，教授システム学専攻コアコンピテンシーならびにオプションコンピテ

本専攻のカリキュラム・科目開発においては，本専攻のカリキュラムや科目自体が ID に基づいたシステム的なものとなるよう配慮し，シラバス作成等に必要情報が組み込まれる仕組みづくりを行ってきた（図 2 参照）。
3.1

コンピテンシーの制定・公開

カリキュラムが ID に基づいたものたるためにはカリ
キュラムの出口，アウトカムが明確になっていることが必須である。本専攻においては，課程のアウトカムとして人材像を定め，受講者や社会に対して保証するために，修了者に求められる職務遂行能力一覧を「コンピテン
シーリスト」として制定・公開した。
制定に当たっては，ニーズ分析も兼ねて国内外の先行
事 例， す な わ ち，IBSTPI（International Board of Standards for Training, Performance, and Instruction）による IDの 職 能 4 領 域 と 23 コ ン ピ テ ン シ ー（Richey, Fields, &Foxon, 2000），フロリダ州立大学大学院をはじめとする教授システム学専攻の大学院が公開しているコンピテン
シー，日本イーラーニングコンソシアムが検討している
e ラーニング開発専門家人材像（eLC 2006），英国 e ラー
ニング専門家資格（The Certified e-Learning Professional）（The training foundation, 2005）
等を調査するとともに，
教育サービス事業者数社にヒアリング調査を行い，それらの結果を参考にした。
カリキュラム開発に際し，これら事例を教授システム

図2

科目開発全体図

ンシーの一覧を示す。
表1

教授システム学専攻コンピテンシー一覧＜コアコンピテンシー＞
1 ．教育・研修の現状を分析し，教授システム学の基礎的知見に照らし合わせて課題を抽出できる。
2 ．さまざまな分野・領域におけるさまざまな形のeラー
ニング成功事例や失敗事例を紹介・解説できる。
3 ．コース開発計画書を作成し，ステークホルダごとの着眼点に即した説得力ある提案を行うことができる。
4 ．LMS などの機能を活かして効果・効率・魅力を兼ね備えた学習コンテンツが設計できる。
5 ．Web ブラウザ上で実行可能なプログラミング言語
による動的な教材のプロトタイプが開発できる。
6 ．開発チームのリーダーとして，コース開発プロ
ジェクトを遂行できる。
7 ．実施したプロジェクトや開発したコースを評価
し，改善のための知見をまとめることができる。
8 ．人 事 戦 略 や マ ー ケ ッ ト ニ ー ズ に 基 づ い て 教 育
サービス・教育ビジネスの戦略を提案できる。
9 ．ネットワーク利用に関わる法律的・倫理的な問題を認識し，解決できる。
10．教授システム学の最新動向を把握し，専門家としての業務に応用できる。
11．実践から得られた成果を学会や業界団体等を通じて普及し，社会に貢献できる。
12．教授システム学専攻の同窓生として，専門性を生かして専攻の発展・向上に寄与できる。
＜オプションコンピテンシー＞
1 ．e ラーニングサーバの導入，構築，管理，運営が行え，サーバサイドアプリケーションを用いた動的な教材のプロトタイプが開発できる。
2 ．コンテンツの標準化や相互運用性の要件を満たし
た e ラーニングコース開発やシステム運用ができる。
3 ．ネットワークセキュリティ上，安全な e ラーニン
グ環境を構築できる。
4 ．知識・情報・学習の視点から経営課題について提言ができる。
5 ．e ラーニングの特定応用分野について，その領域
独自の特徴を踏まえて内容の専門家と協議できる。
6 ．コンサルティングの視点から，教育サービス・教
育ビジネスのプロジェクト内容を提案でき，その実施をサポートできる。
7 ．所属機関・顧客機関等の e ラーニングポリシーの確立・改善・変革を提案できる。
27

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本専攻の教育上の成否は，修了者がこれらのコンピテ

目の関係性を考慮した。またカリキュラムレベルと科目

ンシーを満たしたか否かをもって，修了者やその関係者

レベルのレビューを交互に行うことでカリキュラムの弱のみならず社会からも問われることとなる。従って本専点や漏れなどを排除した。さらに設計結果が設置認可内

攻の質保証への取組も，これらコンピテンシーの充足を容や分析されたニーズと乖離しないよう，設置審査結果

目指して行われる。修了者像を明確にし，カリキュラム

やニーズ分析，先行事例調査の結果を定期的に参照し，上の科目設定のみならず，各科目の単位認定に直結する調整を続けた。

課題（および単位認定条件）をコンピテンシーと直結さ

カリキュラムおよび各科目の概要設計作業は科目を担せる方法は，e ラーニング専門家養成に限らず，どの学当する全教員を対象として行われた教員集中会議，科目

問領域にも応用可能な質保証の方法であると考えてい群や演習単位に行ったチームミーティング，そして教育る。

工学を専門とする ID チームの教員 3 名で行った設計活

また，日本イーラーニングコンソシアムと連携し，同コンソシアムが認定を検討している eLP（e ラーニング

動ミーティングなど，目的に応じてグループ活動の組み合わせで実施した。

開発専門家）に定めるコンピテンシーが本専攻での単位

教員集中会議では主に，専攻のコンセプトやカリキュ

履修によって充足され，本専攻修了者が修了をもってラムおよび専攻全科目の構成・内容の確認，前提科目のeLP としての認定が受けられる準備もしている。修了者

指定，コンピテンシーの検討と制定を行った。
チームミーが所属する企業・組織に対して学習成果を報告し組織か

ティングでは，全体教員会議のフォローアップ，科目間ら評価される際の材料を提供するためのユーザサービスの連携，コンピテンシーを反映した科目内容の作成，学であるとともに，eLP 認定された修了者が活躍すること

習課題の明確化を行った。これらの作業を経て，各科目で，同認定ひいては e ラーニング専門家の社会的認知が担当教員がシラバスを作成した。

高まることを期してのことである。
3.3
3.2

カリキュラム・科目開発上の取組

シラバスガイドラインの策定

シラバス作成にあたり，各科目における学習の効果・

カリキュラムにおいては，「4 つの I」を修得するため効率を高めるとともに設置要件を満たすために遵守すべに必須 12 科目と選択科目 16 科目を設置し，前述のコンき科目横断的な事項を「シラバスガイドライン」としてピテンシーを軸として体系性の確保に努めた。また，実明文化した（表 2 参照）。ガイドラインに沿って試作さ務現場において複数分野の知識・スキルを活用できるよ

れた各科目のシラバスは教員集中会議での吟味・調整をうになるため，これらの諸知識を統合し活用する実践的経て確定となり，その後に科目開発が開始される。

な学習機会を提供すべく演習科目を設置した。
これら科目間，特に必修科目において学習内容が重複

このガイドラインを，各科目のシラバス開発時や各種会議・ミーティングでのシラバス検証時に活用することすることなく，スキルが修得されるべき順序で修得される（たとえば前提知識が確実に身についた状態で次の科目の学習に入れる）よう，科目間の関係性を重視した。
前提科目が指定されている科目は，前提科目が全て修了（単位取得）されていない限り履修することができない（図 3 参照）。
カリキュラム設計にあたっては，設定した人材像と科図3
28

必修科目間の関係

表2

シラバスガイドライン＜シラバスガイドライン＞
1 ．15 回の双方向性を持った学習記録を残すように仕組む（例：小テスト，クイズ，小レポート，練習問題への回答）
2 ．成績評価は複数のレポート・作品＋学習記録（15回分）を組み合わせ，各項目で 6 割以上を単位取得最低条件とする
3 ．レポート・作品はコンピテンシーと直結させる
4 ．学習記録（15 回分）の〆切は毎週設定せずに，数回分まとめ学習を可能にする
5 ．非同期科目では日時を指定した同期型の一斉指導は半期で 2 回程度までに限定する（残りは非同期，
または個別指導）
6 ．レポート・作品（または学習記録）に受講者相互の評価（改善への意見を含む）活動を取り入れる（仮提出→相互コメント→修正・本提出の基本的な流れ）
7 ．科目の導入あるいは複数の課題ごと（15 回の学習ごと）に科目担当者によるイントロビデオを作成する（顔を見せて動機づけをする目的に限定した短編とし，情報提供は書面を基本とする）

北村他：e ラーニング専門家養成のための e ラーニング大学院における質保証への取組で，まずシラバスレベルでの質保証をはかった。科目横断的な指針が共有・遵守されるとともに，各科目の到達

このように学部・部局を横断した充実した体制は質保証の面でもきわめて重要である。

目標や評価方法がシラバス作成段階で明示され，シラバ
スの妥当性を ID の視点で検証する上で有益であった。
なお，完成したシラバスもコンピテンシー同様に公開し，志願者の検討に供した。

4.2

教材作成室

教材作成室は全学の e ラーニング推進を支援するための組織であり，熊本大学総合情報基盤センター内に設置されている。同室は地域貢献特別支援事業の一環として

3.4

学習者に対する支援

地域に対する教育コンテンツを配信する「e-Learning

本専攻のような遠隔学習中心のインターネット大学

Station」（中野ほか，2005）運用のための組織として発（院）の場合，その学習者支援のためのシステムを用意し足した。地域貢献特別支援事業とは，国立大学の地域貢ておくことが極めて重要となることは論を待たない。学献を支援するために設けられた文部科学省の施策のひと

習者間や教授者とのコミュニケーションはもとより，学つで，平成 14 年度に最初の公募が行われ，熊本大学で習者個々の学習進捗状況，目標・計画の達成状況等の提は「熊本大学 LINK（Local Initiative Network Kumamoto）

示や，それらに沿った個別指導を遠隔で実現することが構想」として応募し，採択された。

求められる。

本専攻に関し教材作成室は，各科目や専攻ポータル，

それらの実現のため本専攻では，学生に必要な各種支Web サイトのコンテンツ制作，管理，およびコース運営

援をワンストップサービスとして提供するための学生用の実務を担当している，いわば実働部隊である。マネー

ポータルサイト「専攻ポータル」（中野ほか，
2006）
，
e ラー

ジャー（筆頭著者），8 名のスタッフと若干名の学生・ニング中心の学習をスムーズに開始するための入学前 e

大学院生（2006 年 4 月現在）で構成され，筆者を含む教ラーニングである「オリエンテーション科目」（根本ほか，

員 6 名（いずれも教授システム学専攻と総合情報基盤セ

2006），教育・IT それぞれに対して知識が乏しい入学者

ンターを兼務）が指導にあたっている。

に対する補講的基礎科目（実力に応じ受講免除申請可能

設備としては，e ラーニングコンテンツ制作のためのな選択必修科目として運用）である「基盤的教育論」「基

パソコンとサーバ，動画収録のための AV 機器の他，小盤的情報処理論」，受講者からの各種相談窓口として履規模ながら録音・録画のためのスタジオも備えている。

修指導・受講者の状況把握・受講者のメンタリングなど

専攻としての e ラーニングコンテンツの質向上のためにあたる「担任」の設置，東京リエゾンオフィスにおけには，スタッフの能力開発を継続的に実施することが極る「オフィスアワー」，専攻ポータル上や各科目での掲

めて重要である。同室においても教員による OJT を中心

示板を中心としたオンラインでのコミュニケーション，に，チームアプローチ（一案件について複数名が担当）を学会参加や集中講義などの機会を利用したオフラインで通じたメンバー相互の学習，定期的なミーティングや掲のコミュニケーション等を提供・実施している。

示板を用いた知識・ノウハウ・作業状況の共有，室内の勉強会やコンテンツレビュー会「FESTA」の実施などを

4．組織・体制面での質保証

通じ，知識・スキル両面の継続的な向上をはかっている。
なお，学習の場としてはこの他に，国内外の e ラーニ

機関における質保証の管理の上で求められることとしングに関する有識者を招いた公開講演会「熊本大学eラーて，機関の基本理念との関係の明確化，機関内組織におニング連続セミナー」を 2005 年 4 月より継続実施しておける体制の確立，質の向上のためのセミナー等の開催がり，同室のスタッフのみならず教員・運営スタッフ・学

挙げられる（清水，2006）。

内協力者等も含めた本専攻関係者にとって，最新の研究

本専攻は，全学的な教育戦略の一環として設立されて成果や実践からの知見に触れるとともに，学内外と人的おり，全学的な協力のもと運営されている。

ネットワークを形成する場となっている。

4.1

5．各科目コンテンツの開発段階における質保証

本専攻の組織概要

本専攻に関しては，12 名の専任教員・7 名の兼担教員（学内 3 学部および総合情報基盤センターに所属）
・12 名

5.1

科目の開発プロセス

科目の開発はおおむね図 4 に示すプロセスで進行しての非常勤講師（学外）から構成されているティーチング

いる。

スタッフ，コンテンツ制作とコース管理の実務を担う教5.1.1

授業用シラバス作成

材作成室（後述），3 名の研究科事務職員からなる運営

科目担当教員が，3.3 で前述したシラバスを再検討し，スタッフが常時関わる他，大学事務局の企画部門や学内

当該年度用に授業内容，評価の方法・基準等について，の情報企画部門の職員の協力も得られている（人数はい

詳細に記した「授業用シラバス」を作成する。当然のこずれも 2006 年 4 月現在）。

とながら，このシラバスは以後の工程における道標とな
29

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5.1.4

コンテンツ制作

教員からの原稿を教材作成担当者が e ラーニングコン
テンツ化する。制作は通常，概要設計で定めたブロック毎に行われる。制作されたコンテンツは科目担当教員が適宜チェックし，必要な修正が施される。
5.1.5

コンテンツレビュー（FESTA）

制作されたコンテンツは，レビューにかけられ，公開承認が得られるまで（4）に戻り改訂作業が続けられる。
レビューは専攻としてのレビュー会である「FESTA」
において実施される。「FESTA」はプロジェクト管理上のいわゆる「マイルストーン」として，専攻長をはじめとする教員と教材作成室スタッフが参加し月に 2 〜 3 回開催される。マイルストーン的性格ゆえに，科目担当教
図4

科目開発プロセス

員や教材作成担当者からは制作プロセスの中でも最重要視されている。

る重要なものであるため，各種会議・ミーティング等でその主な目的は，開発・制作中の科目（コンテンツ）

数度に渡り教員間の相互チェックが行われる。

の開講・公開に向けた品質管理上のチェックと改善点の5.1.2

洗い出し，公開の可否決定である。公開に向け，複数の概要設計

シラバスを基に，科目担当教員が科目の概要について設計する。具体的には次の項目について明確化する。
・
・

・

・

参加者の目でレビューがなされるため，見落とされがちな些細なミスが発見されることも多く，品質管理上，重15 回の授業をどのように「ブロック」と呼ばれ要な機会となっている。

るグループに分け，それらをいつ公開するか。

5.1.6

公開・運用

ブロック内（各授業）・ブロック間の先修条件は「FESTA」において公開承認されたコンテンツは LMS

何か。
（例：前のブロックで課せられたが提出さ上に公開される。
なお，学習者の進捗状況管理，「専攻ポー

れない限り次のブロックへは進めない。ブロック

タル」上の進捗状況表示の変更といった開講後の運用も内の各回の授業は順序が決まった「直列」か，順

教材作成担当者が引き続き担当し，次年度に向けた改善

不同に学習しても構わない「並列」か，等）点などもリストアップされる。各ブロックにおける（4）構成要素（掲示板設置の要否，レポートや作品のコンテンツ制作〜（6）公開・運用を通じて得られた知見・

提出方法，各回の提出物をレポート・小テスト・

ノウハウは次ブロック以降の開発・制作に反映されると掲示板投稿等のいずれにするか等）

ともに，FESTA 等を通じて他の科目の開発にも活用さ

評価（合格最低条件や評点）の再確認れる。

概要設計の結果は専攻長を中心とした ID 担当教員

5.1.7

評価

による ID 的な観点からのチェック・助言の下，数度

閉講後，受講者アンケート，「FESTA」や科目運用をの改訂が加えられるとともに，次工程以降においても通じて得られた各種情報をもとに科目の評価を行い，結実際の教材作成結果やレビュー会のフィードバックを

果は次の学期の科目ならびに次年度の同科目の設計に反受け，改訂される。

映される。

5.1.3

プロトタイプ開発

概要設計をもとに，教材作成担当者が e ラーニングコ

5.2

レビュー会「FESTA」の効用

ンテンツのプロトタイプを開発（試作）する。プロトタ

上記のプロセスの中で，重要な位置を占めるレビュー

イプとして開発するものは，各ブロックの枠組み，典型

会「FESTA」は，以下のような多様な効用を持つ場と的な回のコンテンツ，先修条件がある場合にはその制御して，本専攻の科目開発・制作の要となっている。表 3が主なものである。

にこれまでの「FESTA」で議論された内容を 4 つに分類

開発途上で問題が発生した場合には，4 つの「I」各分
野の担当専任教員がそれぞれの専門性を生かし，科目担して示す。それぞれの効用は下記の通りである。
5.2.1

公開承認の場

当教員，教材作成担当者とともに解決にあたる体制を科目としての開講，および各回のコンテンツの公開にとっている。また，プロトタイプ開発を通じ，科目担当

際しては最終責任者である専攻長の公開承認が必要とな

教員と教材作成担当者との間で実際の科目制作に際してるが，「FESTA」は基本的にはその承認を得る場であり，の原稿の受け渡し形態，スケジュール，作業分担などを承認が得られない場合に要改善点の洗い出しと方向性や決めていく。

解決策などを決定する場でもある。

30

北村他：e ラーニング専門家養成のための e ラーニング大学院における質保証への取組

表 3 「FESTA」で議論された内容とその具体例
大分類
⑴公開
承認

⑵科目共
通項目

⑶科目間
調整

⑷組織力
強化・
組織的
学習

小分類
科目開発上の
調整・確認

内容
ブロック内の進行確認
先修条件の確認・修正
コンテンツ開発 タスクの負荷調整
上の調整・確認 ブロック内の進行確認
問題解決

具体例
ブロック内（の各回の学習順）を直列から並列にした
次の回に進む条件をレポートから小テストに変更。
各回のタスクを軽減。
ブロック内を並列にしたブロック間でおなじ掲示板を使うと，ブロックは開いていないのに，掲示板は先に見えてしまうことを問題視→
学習者の自制心の問題として，システム上は対処しないこととした。
授業の量的な調整
90 分の学習としては量的に不足な科目・回について調整要求。（逆に 90 分には過多な科目・回に対しても調整要求）
科目共通項目の 主要な（どの科目にもある）ペー コンテンツホームの構成要素→担当教員・教員メールア
検討・共有
ジの構成要素の統一
ドレス・開講年次・概要・課題内容・ブロックの構成・ブロックと課題の関係および締切の明示・タスクと課題の関係
ブロックトップの構成要素→ブロックのタイトル・ブロッ
クの概要・そのブロックで行う課題の説明及び締切の明示・タスクと課題の関係
著作権上の取り扱いの確認。
学会提出済み論文の扱い。
論文コピーの扱い。
コンテンツを構成するページにつ シラバスレベルのことを示す（あるいはシラバスを転載
いての取り決め。
した）「はじめに」ページは作らず，必要な情報はコンテ
ンツホームに表示する（読ませるのでなく，見て分かる
ように）
目次の使い方
常に目次が画面に表示されるようにし，テキスト・課題・
タスクがどこにどれくらいあるかが一目で分かるようにする
課題の提出方法の記載方法
課題の提出方法や採点基準は，課題を提出するためのページ（「課題提出」「掲示板」）に記載する。（原則として，情報は必要なその場に表示する。）
表記方法に関するルール化
締め切りは時刻まで表示する。
コンテンツ
グラフィカルデザインの統一
ブロックアイコンなど，良く使われるアイコンのデザイ
デザイン
ンモチーフを統一。
制作手順
ディレクトリ構造
授業各回毎にディレクトリを作り，回をまたがったディ
レクトリ共有はしない。
科目開発上の他科目（前提科目）との内容調整。 基盤的情報処理論に出てこない内容を前提知識にしない。
調整・確認「学習支援情報通信システム論」において moodle のアセス
メント機能を学習するタイミングに合わせ，「e ラーニン
グ実践演習 1」でアセスメント機能を使ったテスト作成演習を実施することにした。
科目運営上の他科目との締め切り調整
提出物の締め切りが極度に集中していた日について，協調整
議の上締め切り日を分散。
グループワーク用グループ分けの 同時並行で進む科目について，グループメンバーを同一調整とし，コミュニケーションのための負荷を軽減。
教員間のコミュ オムニバス科目の主担当と各回担 オムニバスの特別研究 1 において，各回の担当教員から科
ニケーション
当のイメージ共有
目全体を担当する教員に，論文の選び方，タスク出題について質問。
運営についての 科目の公開方法
選択科目の第一回は修士全員にオープンにする。
検討
受講者に提供する機能・ツールの VPN 利用の可否，WbCT メール利用の可否を議論。
検討。
運用状況の確認 進捗状況
誰がどのように進んでいるか。何か進む上での障壁になっていそうなものはないか。
ポータルの進捗表示について
想定外の状況をどのように表示するか（リトライ可能なタスクをどのタイミングで pass にするか？）
業務の進め方
作業環境「作業用」科目を作り，そこで制作作業を進め，作業が完了したら公開用の科目にコンテンツをコピーする。
作業承認の運用
誤字など，誤りが明らかなものについては，教材作成担
当者の判断で直し，担当教員に事後報告する。
体制・責任の明確化
科目担当教員から OK が出て，チェックやレビューの記録を残してあれば，FESTA を待たずに公開しても良い。
作業用から本番用へのコピーは教材作成担当者が行い，教員は原則行わない。
31

メディア教育研究

第3巻

第 2 号（2007）

各回のコンテンツは公開に向け，学習者への負荷は適5.2.3

科目間調整の場

切か，ブロック内の学習の進め方は適切か（各回を順次「FESTA」においては，同時期に制作・公開される複進める「直列」，ブロック内のどの回から進んでも良い「並

数科目のレビューが行われ，その担当教員と教材作成担列」のどちらが適切か），先修条件（次の回やブロック

当者が一堂に会することとなる。そのため，同時期に開に進むための条件。小テストの合格，レポートの提出な講される複数の科目間の調整の場としても機能する。

ど）は適切かつ現実的か，著作権上問題は無いか，科目実際に調整が行われた例は以下の通りである。

共通項目（次項）が遵守されているか等についてチェッ・クされ，問題が発見された場合にはその場で解決策が検討・決定される。
5.2.2

・

科目共通項目を検討・共有する場

複数科目で同時にグループワークがなされる場合のグループワークにおけるグループ分け（複数科

学習者が科目毎の違いに戸惑うことを防ぐための科目間で標準化すべき項目の検討・決定の場としても機能し課題類の提出期限の分散（学習者の負荷分散を目的として）目で同じグループ分けをする等）・ている。

学習内容を関連づけるためのタイミング合わせ（例：「学習支援情報通信システム論」において

例えば，「FESTA」において複数科目をレビューする

LMS のテスト作成機能について学んだ直後に，中で，各科目のトップページにあたる「コースコンテン

タイミングを合わせ同時期開講の「e ラーニング

ツホーム」の基本デザイン（上段に担当教員・教員メー
ルアドレス・開講年次・概要・ニュース，中段に各ブロッ

実践演習 1」においてテスト作成演習を実施）
5.2.4

組織力強化と組織的学習の場

クへのアイコン，下段に各ブロックと課題の関係・提出

本専攻においては，大半の教員が他の学部・大学院と物の締切・タスクと課題の関係を表示する：図 5 参照），

兼務していることもあり，教員と教材作成担当者，ある

課題提出に関する指示などの情報提示方法の標準化を検

いは教員間が対面でコミュニケーションする場は多くな討・決定していった。

い。専攻内では教員会議も月次で開催されているが，教同時に，使用するアイコン等のデザインモチーフなど，材作成担当者は参加していない。そのため，「FESTA」

グラフィカルデザイン面における統一もはかり，学習者

は組織力を強化する上で貴重なコミュニケーションの場

がどの科目においても戸惑うことなく直感的に操作できとしても機能している。科目開発以外の事項（選択科目

るようにした。また，教材作成担当者の交代等に備えるの公開方法，受講者に提供する LMS のツールや機能とため，各コンテンツのディレクトリ構造の統一もはかっ

いった，フォーマルな教員会議に付議する程ではない事た。

項）についての議論の場，各受講者の進捗状況等の情報交換の場ともなる。
また，機関における質保証のためには質の向上のためのセミナー等の開催が有効と指摘されているが（清水，2006），「FESTA」はまさに組織的学習の場として機能している。開発・制作にあたっている教員や教材作成担
当者にとって科目開発に関する知を得る場であると同時に，今後，科目開発をする教員がコンテンツや過初プロ
セスのイメージを作る場でもある。「FESTA」によってはじめて共有される知も少なくない。このため，各教員には自分の担当科目がレビューされない場合にも極力「FESTA」に出席することを専攻として求めている。

図532

コースコンテンツホームの例

図 6 「FESTA」の風景

北村他：e ラーニング専門家養成のための e ラーニング大学院における質保証への取組

口千里・喜多敏博・秋山秀典（2005）熊本大学 e-Learning

6．おわりに
本論文では，熊本大学大学院社会文化科学研究科教授
システム学専攻の概要と質保証への取組について紹介した。良質な e ラーニングを提供できる人材を育てる大学院である以上，自らの質をもってその範を示す必要があると考えている。質の向上に向け，現時点で実現しうる
あらゆる手段を講じてはいるものの，本専攻の教育活動

station の試行と展望，メディア教育研究 第 1 巻第 2 号
根本淳子・北村士朗・鈴木克明（2006.6）「e ラーニング専門家養成のための e ラーニング環境の設計：熊本大学大学院教授システム学専攻の導入教育事例」『教育システム情報学会研究報告』21（1），pp.33-40
大森・根本・松葉・鈴木・宇佐川・中野・北村（2006） イ
ンターネット時代の教育を切り拓く大学院を目指して−イ
ンストラクショナルデザインによる e ラーニング専門家

しながら，まさに手探りで進んでいる状況にある。評価

養成− 大学教育研究フォーラム発表論文集，pp.48-49
Richey, R.C., Fields, D.C., & Foxon, M. (2000). Instructional
design competencies: The standards (3rd Ed.). ERIC

方法についても現在検討・試行中であり，評価システム

Clearinghouse on Information & Technology, Syracuse

は端緒についたばかりであり，具体的なノウハウを蓄積の構築とあわせ，本専攻の質保証に関する今後の最大の課題である。
今後は，評価と改善を積み重ね，知見の蓄積・発信と優秀な人材の輩出をもって e ラーニング，ひいては高等
教育・企業内教育・社会人学習の分野における e ラーニ
ングの普及に寄与する所存である。
参考文献
Institute for Higher Education Policy (2000). Quality On the
Line: Benchmarks for Success in Internet-Based Distance
Education.
[Available online] http://www.ihep.org/Pubs/PDF/Quality. pdf[Last accessed on 21 December 2006]
Khan, B.H. (2004, September-October). People, process andproduct continuum in e-learning: The e-learning P3 model.
Educational Technology, 44 (5), 33-40.
喜多敏博・宇佐川毅・杉谷賢一・中野裕司・松葉龍一・右田
雅裕・武藏泰雄・入口紀男・辻 一隆・島本 勝・木田健・秋山秀典（2003）：全学部の学生全員に一定レベルの修得を保証する情報基礎教育体制 電気学会教育フロン
ティア研究会 FIE03-25
Mariasingam, M.A., & Hanna, D.E. (2006, September-October).
Quality on-line degree programs: Steps and requirements indevelopment and delivery. Educational technology, 46 (5),39-41.
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Research activities for Quality Assurance item or criteria for
e-Learning contents and services.
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act2004eg/data/Rep_A_8.pdf
中野裕司・喜多敏博・杉谷賢一・松葉龍一・右田雅裕・武藏泰雄・入口紀男・太田泰史・平 英雄・辻 一隆・島本勝・木田 健・宇佐川毅（2004）WebCT，学務情報シス
テム SOSEKI，教育用 PC システムのデータ同期，第 2 回
WebCT 研究会発表資料
中野裕司・喜多敏博・杉谷賢一・根本淳子・北村士朗・鈴木
克明（2006.11）「遠隔学習支援ポータルの実装：熊本大学大学院教授システム学専攻の事例」『日本教育工学会第22 回講演論文集』pp.933-934

University.
清水康敬（2006）「e ラーニングの質保証」NIME 国際シンポジウム 2006 講演鈴木克明（2006）「教授システム学専攻大学院先進事例のWeb 調査」『教育システム情報学会第 31 回全国大会講演
論文集』201-202
The training foundation (2005) The Certified e-Learning
Professional.
[Available online] http://www.trainingfoundation.com/
certification/competencies.asp?CertificationID=14 [Lastaccess on 2005/11/26]
特定非営利活動法人日本イーラーニングコンソシアム（2006）『e ラーニング白書 2006／2007 年度版』東京電機大学出版局
特定非営利活動法人日本イーラーニングコンソシアム（2006）日本 e ラーニングコンソーシアムホームページ
http://www.elc.or.jp/kyoutsu/terada.html [Last access on
2006/12/09]
吉田 文（2006）「第 13 章 e ラーニングによる高等教育シ
ステムの変容」野嶋・鈴木・吉田（編著）『人間情報科学と e ラーニング』放送大学教育振興会，pp.188-200.
北村 士朗
熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システ
ム学専攻助教授。1961 年生まれ。損保会社において企業内教育の企画・開発・実施に従事した後，2005 年 8 月より熊本大学総合情報基盤センター助教授。また，2006 年 4 月より現職。東京大学先端科学技術研究センター客員研究員を兼務。研究分野は企業内教育，社会人の学び，
インストラクショナル・デザイン，
eラーニング，
授業法，教育ビジネス等。主著に「企業内人材育成入門」「ここからはじまる人材育成」など。
ウェブサイト http://kitamura.cc
鈴木 克明
熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システ
ム学専攻教授・専攻長。Ph.D.（フロリダ州立大学教授システム学専攻）。放送大学大学院客員教授，日本教育工学会理事・編集委員，教育システム情報学会評議員・英文誌編集委員，日本教育メディア学会理事，日本イーラーニング
コンソシアム名誉会員など。主著に「詳説イン
ストラクショナル・デザイン」，「教材設計マニュアル」，「教育工学を始めよう」，「大学授業の技法」など。
ウェブサイト
http://www.gsis.kumamoto-u.ac.jp/ksuzuki/suzuki-j.html

中野裕司・鈴木和久・太田泰史・喜屋武毅・清水百合子・野33

メディア教育研究

第3巻

第 2 号（2007）

中 野 裕司熊本大学総合情報基盤センター教授，大学院社会文化科学研究科教授システム学専攻教授。
1959 年生まれ。名古屋大学教養部，情報文化学部にて物性物理に始まり IT 系の教育研究に従事し，2002 年 6 月より総合情報基盤センター
教授，2006 年 4 月より現職。現在の研究分野は，
IT による教育学習支援システム，インターネッ
トを活用した遠隔実験，仮想実験等。理学博士（九州大学，1987 年）。

江川 良裕
熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システ
ム学専攻助教授。放送記者，商業開発・都市開発のプランナーを経て，㈱富士通総研にて主にインターネット関連の事業開発コンサルティン
グ，社内人材養成，教育プログラム開発・外販に従事。2004年10月より熊本大学文学部コミュ
ニケーション情報学コース（現コミュニケー
ション情報学科）助教授。2006 年 4 月より現職（兼任）。専門は情報社会論・マーケティング。

宇佐川 毅
熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システ
ム学専攻教授。1959 年生まれ。83 年東北大学
大学院工学研究科情報工学専攻博士前期課程修了。工学博士（東北大学，1988 年）。83 年熊本大学助手。講師，助教授をへて 2003 年教授，
2004 年より熊本大学総合情報基盤センター長（現在に至る）。また，2006 年 4 月より現職。研
究分野は音響情報工学，情報教育等。著書としては「ネットワーク時代の情報リテラシー」（共著）の他，音響分野 2 冊。

高橋 幸
熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システ
ム学専攻講師。2004 年 3 月東北大学大学院国際文化研究科博士後期課程修了。
博士（国際文化）。
2002−03 年カリフォルニア大学バークレー校客員研究員。2004 年 4 月より熊本大学大学教育機
能開発総合研究センター講師。また，2006 年 4月より現職。研究分野は CALL，自然言語処理，
カリキュラム開発。

大森不二雄
熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システ
ム学専攻教授。文部科学省にて国境を越える高等教育の質保証政策等の行政経験を経て，2003
年 7 月より熊本大学大学教育機能開発総合研究センター教授（現在に至る）。また，2006 年 4月より現職。教育システム開発や全学の教育政策立案に参画。研究分野は，高等教育，教育政策，教育社会学。
『教育社会学研究』や『高等教育研究』等に関連論文。
入口 紀男
熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システ
ム学専攻教授。1947 年生まれ。九州工業大学
大学院修士課程工学研究科電気工学専攻修了。
米国イリノイ大学留学（1975−77 年）。米国教
育厚生省 NIH 客員研究員（1977−78 年）。旭化
成機能製品カンパニー付知的財産部担当部長。
2006 年より熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システム学専攻教授。工学博士（東京大学）。
ウェブサイト
http://www.geocities.jp/tulipcities/irig/
喜多 敏博
熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システ
ム学専攻助教授。1967 年に奈良に生まれる。
京都大学大学院工学研究科博士後期課程研究指導認定退学，熊本大学工学部助手，総合情報基盤センター助教授，2006 年 4 月より現職。工学
博 士（ 名 古 屋 大 学，2005 年 ）。 情 報 教 育，LMS，非線形システム，電子音楽に興味を持つ。

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根本 淳子
熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システ
ム学専攻助手。企業内教育 IT 系教育のインス
トラクタ・教材開発，岩手県立大学研究員を経て現職に至る。研究分野は教育設計・評価など。
日本教育工学会・ASTD 学会員。

松 葉 龍一熊本大学総合情報基盤センターネット・コミュ
ニケーション研究部門助手。研究分野はネット
ワークセキュリティ，情報教育，宇宙物理学。
博士（理学）。くまもとインターネット市民塾会員。日本教育工学会，日本テスト学会，日本
天文学会員。

右 田 雅裕熊本大学総合情報基盤センター助手。2000 年 4月熊本大学総合情報処理センター助手。2002
年 4 月より現職。研究分野は計算機科学。デー
タ構造とアルゴリズムの設計・解析，特に並列アルゴリズムに関心を持つ。

北村他：e ラーニング専門家養成のための e ラーニング大学院における質保証への取組

Quality Assurance Efforts at an Online Graduate School to Train
e-Learning Professionals:
A Case of Instructional Systems Program at Kumamoto University
Shirou Kitamura・Katsuaki Suzuki・Hiroshi Nakano・Tsuyoshi Usagawa・Fujio Ohmori・Norio Iriguchi・Toshihiro Kita・Yoshihiro Ekawa・
Sachi Takahashi・Junko Nemoto・Ryuichi Matsuba・Masahiro Migita
This paper describes efforts of quality assurance at an online graduate school that trains
e-Learning professionals to provide a guideline for any postsecondary institutes to establish
and maintain quality in e-Learning. At a stage of overall design of a program, competencies ofgraduates should be clearly defined and stated so that not only the curriculum but also allassignments and the minimum requirements for earning credits in each course can be alignedwith such a list of competencies. Also important is a mechanism of learner support to be
defined at this stage. Organizational aspects should be derived from the entire university
level strategic plan, so that necessary manpower with proper specialties can be provided.
Human networks within and beyond the university should be carefully planed to give staff
members ample opportunities to be aware of current advancements in research and related
practices. In content development stages, development process should be standardized withperiodical discussions to share and accumulate the experiences of faculty and staff members.
Such periodical reviews had practical effects in getting approval of content publication,verifying common elements throughout courses, adjusting contents among related courses,
and strengthening organizational power and providing opportunities of organizational
learning.
Keywords
e-Learning, instructional design, competency, guideline, review, organizational learning

Instructional Systems Program, Graduate School of Social and Cultural Sciences, Kumamoto University

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