『Asahi 中東マガジン』所収論考

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シリアで国民の怒りは爆発するか？
青山弘之『Asahi 中東マガジン』2011 年 3 月 9 日掲載

今年 1 月以来のアラブ世界で続く政治変動は、チュニジアであれ、エジプトであれ、長期独裁政権や悪化する経済状況に対する国民の怒りが原動力になり、フェイスブックに代表される「SNS」（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を通じて似たような境遇の国へと連鎖反応している、と端的に説明されることが多い。この評価の是非はともかく、このような客観的な条件を持つ国で必然的に革命が起こると仮定すると、アラブ世界のなかでどこよりも先に民衆「シリア怒りの日」に反対するフェイスブックのページデモが発生していなければならなかったのが、中東諸国における権威主義の典型とされるシリアであった。
今日のシリアを支配するバッシャール・アサド政権（2000 年発足）は、1963 年 3 月に全権を掌握したアラブ社会主義バアス党の系譜を引き、ハーフィズ・アサド前政権（1970～2000 年）からの権力の世襲によって誕生した。現バッシャール大統領は、前大統領ハーフ
ィズ氏の息子である。そのため「共和制（ジュムフリーヤ）」と「世襲王制（マラキーヤ）」を合わせて、「ジュムルーキーヤ（世襲共和制）」とも呼ばれる。
単一政党が約 50 年にわたり政権を担い、しかも国家元首職の世襲を成功させた共和制の国は、アラブ世界にはシリアをおいて他にない。さらに同国では、イスラエルとの戦争を理由に 1963 年 3 月に発令された戒厳令のもと、国民の生活は常にムハーバラート（諜報機関、治安維持警察、武装治安組織の総称）の監視下に置かれており、大統領の親族が政界、財界、そして軍において「特権階級」を構成している。にもかかわらず、シリアでは今のところまだ大規模なデモは発生しておらず、それゆえ1

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CMEPS-J.netに目に見えたかたちでの政治変動も生じていない。このことはシリアがアラブ世界の政変の波からとりのこされたことを意味しているのか？

あるいは水面下で何らかの変化が生じているのか？
イラクのサッダーム・フサイン政権が「恐怖の共和国」と呼ばれていたように、現下のシリアは「恐怖の文化」に苛まれているとしばしば言われる。この言葉は、社会が政治的な抑圧に長らく曝されてきた結果、恐怖が人々の思考様式や行動様式を支配し、そのことが専制の強化に期せずして資してしまっている、という同国の惨状を表す際にしばしば引き合いに出される。

アラブ世界での民衆デモを目の当たりにしたシリア国民の多くは、自国の政治、経済、社会にも変革が必要で、そのために何らか行動を起こす必要があると実感しているはずである。しかし、こうした思いは「恐怖の文化」によって萎縮させられてしまう。それは単に、行動に訴えるにことで政権の弾圧を受けることへの恐怖に起因するだけではない。仮に行動が結実し、体制転換が実現した場合、その後の国家や社会が直面するかもしれない政治不安や経済の動揺への恐怖が萎縮をもたらすのである。
シリアの周辺諸国に目を向けると、イラクでは、2003 年の戦争でフセイン政権が崩壊したものの、その後治安の悪化と内政対立が激化し、混乱が続いている。またレバノンでは、2005 年の「独立インティファーダ」（杉の木革命）で駐留シリア軍の完全撤退を実現したものの、親米派と親シリア派の際限ない対立やイスラエルの侵略によって事実上の国家破綻をきたしている。「民主化」の名のもとに断行されたイラクやレバノンの政変は、両国に繁栄をもたらすことはなく、いわゆる「宗派主義」を助長し、社会を分断へと追いやっている、シリア国民にはそのように映っているのである。
東アラブ地域の中心に位置するシリアは、イラクやレバノンと同じく、さまざまな宗教・宗派、民族・エスニック集団が共存するモザイク社会である。それゆえ、将来への明確且つ具体的なビジョンを持たない直情的な反体制運動は、その成否にかかわらず社会の分断や諸外国の干渉を招く危険を常にはらんでいる。こうした事情ゆえに、アラブ諸国の政治変動は、シリア国民の間で変化への機運を高揚させる以上に、抑圧のもとでの安定か、自由のもとでの混乱か、という究極の選択肢を彼らに突きつけるのである。
一方、アサド政権はこうした国民の躊躇を前に安堵している訳ではなく、チュニジアやエジプトの政変が自国に波及することを抑止するためにさまざまな策を講じている。そのなかには、生活必需品に対する関税率引き下げや社会保障給付金の支給といった「ばらまき」、治安対策の強化、反体制活動家の逮捕など様々であるが、こうした施策の効果を高めるかのように、国内では「恐怖の文化」に苛まれている国民の自発性を奪うような動きが見られていることは注目に値する。
その一つが、フェイスブックを駆使したアサド政権への支持表明である。フェイスブッ
クでは「シリア怒りの日」と名付けられたページで 2 月 4、5 日に各地で反体制デモを行うよう呼びかけがなされ、15,000 人が賛同した。また現在、フェイスブックでは「The Syrian
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Revolution 2011――バッシャール・アサドに対するシリア革命」というページで反体制デモが呼びかけられており、現段階で 25,000 人がこれに賛同している。こうした動きに対抗するかたちで、1 月末、「2 月 5 日の立場に反対、シリア怒りの日に反対、アッラーがシリアを護りますように」というページが立ち上げられ、10,000 人が賛同を寄せたのである。
私見では、チュニジアであれ、エジプトであれ、SNS が民衆デモの直接の起爆剤になったとは考えられない。なぜなら、権威主義体制のもとでは、見ず知らず他人が行う政治的な呼びかけが容易に信用されることはなく、多くの場合、疑念をもって見られるからである。しかしこの点を捨象したとしても、アサド政権の支持者たちがフェイスブックを逆手に利用して「もう一つの民意」を示すことは、反体制デモへの参加を決めかねている人々を躊躇させる効果があったと言えよう。事実「シリア怒りの日」は、ムハーバラートが厳戒体制を敷いたこともあり、参加者が 0 人だった。
もう一つが「偽りの噂」によるデモである。2 月 28 日、「社会問題労働省が就労していない母親に補償金を支給する」、「補償金を受給するには、非就労者であることを証明する文書の発行を受けなければならない」、「証明書はダマスカス中心部ヒジャーズ地区にある郵便公社ビル前で発効される」という情報を聞きつけて集まった女性たち数百人が、数時間にわたって抗議行動を行い、サイード・ムハンマド・サンムール内務大臣自らが現場を訪れ、説得するといった事件が発生した。
これを受け、国内での反体制運動を報じることのない国営のシリア・アラブ通信（SANA）が異例の報道を行い、補償金支給は「根拠がなく、シリアで実施されている一貫した制度化された施策とは相容れない」としたうえで、「国民の生活状況改善に関して政府が行うすべての措置については公式筋が発表するもののみに依拠する」よう注意を喚起した。
「偽りの噂」による集会の呼びかけを誰が行い、広めたのかは定かでない。だがこうした無為のデモの発生は、デモに対する不信感とシリア国民の間に強め、彼らから自発性を奪うことだけは確かである。
こうした一連の動きにアサド政権がどのように関与しているかは定かでなく、それらがアサド政権の情報戦略の一環であるとするなら、それは現時点で成功していると評価できる。しかし、この成功は国民の不満の解消を意味しておらず、不満の表明を躊躇させているに過ぎない。一方、これらの動きにアサド政権とはまったく無関係な個人・組織が関与しているのであれば、現下のシリアの平静は単なる偶然に過ぎないだろう。
いずれにしても、アサド政権は依然として国民の怒りが爆発する可能性に曝されている。
アサド政権がリビアと同様、国民の声に対して徹底的な弾圧で応えるのか、不満を軽減・解消するような改革に打って出るのか、今後の動きが注目される。

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