昭和音楽大学

Ⅰ． 建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等【建学の精神・大学の基本理念】
昭和音楽大学（以下本学という）の建学の精神は、「礼・節・技の人間教育」である。
本学の歴史は、昭和 5（1930）年、声楽家下八川圭祐が東京都新宿区柏木（現在の新宿区北新宿）に創立した声楽研究所に始まる。優れた声楽家の育成を目指した創立者は、藤原義江とともに藤原歌劇団の結成に参加し、常に第一線で活躍したオペラ歌手であり、後に同歌劇団の総監督となった。
昭和 15（1940）年、この研究所を母体に東京声専音楽学校が開学した。この専門学校の教育方針は、創立者の教育姿勢に基づいて、礼節を重んじ豊かな人間性と教養を身につけた個性ある音楽家を育成することであった。昭和 44（1969）年に昭和音楽短期大学が開学し、この教育方針を継承した。
昭和 59（1984）年 4 月に昭和音楽大学を開学するにあたり、「礼・節・技の人間教育」という簡潔にして明快な標語を建学の精神として、今日に至っている。
【大学の使命・目的】
上記の建学の精神のもとに、大学の目的を、「昭和音楽大学は、教育基本法及び学校教育法にしたがい、広く知識を授けるとともに、音楽を中心としたさまざまな領域に関する技能、理論及び応用を深く教授研究し、もって広い視野と高い識見を持つ人材育成を行い、文化の向上と社会の福祉に寄与することを目的とする」と、「昭和音楽大学学則」（以下、学則と略す）第１条に定めている。
【大学の個性・特色】
1．音楽をさまざまな領域からとらえる学科・コース編成
本学の大きな特色は、音楽を中心とするさまざまな領域の人材育成を総合的に行っていることである。
本学が開学時に掲げた目的のひとつは、オペラを教育研究の中心とする音楽大学の創設であった。認可申請書には、「オペラが総合芸術であり舞台表現芸術である以上、上演に至るまでには幅広く組織的な訓練を経なければならず、この重要な研修を大学において組織的に教授・研究することが必要と考える」と記し、本学は昭和 59（1984）年に、作曲学科、器楽学科、声楽学科の 3 学科でスタートした。
平成 6（1994）年には、アートマネジメントの専門家養成、すなわち舞台芸術の企画・運営・制作等のための人材養成を目的とした音楽芸術運営学科を日本で初めて開設した。
その後本学は、社会のニーズの高まりや変化に対応した音楽教育を志向して、平成 12（2000）年には音楽療法コース、平成 15（2003）年にはサウンドプロデュースコース、
平成 17（2005）年には舞台スタッフコース、平成 19（2007）年にはミュージカルコー
ス及びバレエコース、平成 21（2009）年度にはジャズコース及びポピュラー音楽コースを開設した。

1

昭和音楽大学

2．教育研究の多彩な成果発表を支援する環境
本学には、大学オペラ公演、「メサイア」公演、管弦楽定期演奏会、吹奏楽定期演奏会、コンチェルト定期演奏会、電子オルガン定期演奏会、昭和ウインド･シンフォニー演奏会、ミュージカル公演、バレエ試演会、作曲学科作品発表、ピアノ演奏家コースと電子オルガ
ンコースとのコンチェルト演奏会、年 4 回の学内演奏会、大学院オペラ専攻修了公演、大学院室内楽コンサート等、学生の教育研究成果を発表する多彩な機会がある。これらはカ
リキュラムと連動して学事日程に位置づけられ、学生はこれらを大学生活の重要な目標としている。
また本学には、声楽を主専攻とする学生を対象にした「昭和音楽大学学長賞声楽コンクール（平成 20 年（2008）度まで五十嵐学長賞声楽コンクール）」、ピアノを主専攻とする学生を対象にした「ペルティカローリ教授賞ピアノコンクール」の 2 つのコンクールがある。優勝者にはそれぞれイタリア研修、ローマでのリサイタル開催が用意されている。
こうした演奏会やコンクールの多くは、学内のオペラ劇場仕様の大ホール「テアトロ ジ
ーリオ ショウワ」または最新設備の整ったコンサートホール「ユリホール」で開催されている。出演する学生、運営スタッフとして関わる学生、聴衆として参加する学生は、それぞれが相互の学習成果を身近に共有できる学内環境となっている。
3．海外招聘教授及び海外研修等による国際的な視野に立った人材育成
本学は毎年度、さまざまなジャンルで活躍する音楽家を世界各国から招聘し、国際的な視野をもつ人材育成に取り組んでいる。招聘教授は、各専攻分野の目的に合わせ、授業やレッスンのほか演奏や講演、コンクールの審査、各種公演における演出や指揮等、多様な形態で本学の教育に貢献している。
一方、平成 6（1994）年度には、イタリアに開設した研修所を拠点とした海外研修が始まった。その目的は、現地の社会と芸術に直接触れることにより授業で学んだヨーロッパの文化について、さらに見識を深めるとともに、実技レッスンやアンサンブル等の授業を研修所で集中的に受講することにより、学生各自の感性・芸術性等を向上させることである。現在は、「海外研修」という科目名でカリキュラム化されている。多彩なコースもつようになった現在では、各コースの教育目標に適した研修地や研修プログラムを工夫し、より教育効果の高いものにしている。
4．新百合ヶ丘地域の音楽大学として
川崎市新百合ヶ丘地域は、「音楽のまち・かわさき」、「しんゆり・芸術のまち」をスローガンとして掲げている地域である。本学はキャンパス移転してから、この地の音楽大学として、開学以来厚木市で蓄積した経験を発展させながら多様な活動を行っている。
①「アーツ・イン・コミュニティ」プログラム
これは、平成 18（2006）年度に現代 GP（現代的教育ニーズ取組支援プログラム）に採択された、地域における芸術文化交流活動を通して｢地域の人々と学び｣ながら、「地域とともに育つ」音楽人を育成することを目的とする教育プログラムである。内容は、学生と地域の人々が同じ空間で学びを共有する「地域と学ぶ」と、自己の活動を通じて地域と交流する体験型の学び「地域をつなぐ」とが 2 本柱となっている。平成 19（2007）2昭和音楽大学

年度に 90 人、その後平成 20（2008）年度、平成 21（2009）年度ともに 150 人を超える学生が任意に登録して活動に参加している。平成 20（2008）年度には「音楽活動研
究」という科目に位置づけられた。
② 音楽療法室「Andante（アンダンテ）」「Andante」は、平成 15（2003）年に、音楽療法コースの学生に実習の場を提供す
ること、また音楽療法研究を推進し、地域との連携や交流を図ることを目的として本学内に開設された施設である。未就学児と小学生を対象としており、公募のほか麻生養護学校等の地域の組織と連携して募集し、障害児への音楽教育の場、同時に音楽療法の研究の場として成果をあげている。
③「しんゆり・芸術のまち」における活動
平成 21（2009）年 4 月から 5 月にかけて開催された芸術イベント「アルテリッカしんゆり」では、映画、演劇、狂言、コンサート、オペラ、ミュージカル等の公演が行われ、約 2 万人の来場者があった。本学は、地域の専門学校や劇団、芸術団体とともに主催団体として、自治体や地域の関係者と企画から関わり準備を進めた。教員や学生は、多くの公演に出演あるいは演出等のスタッフとして参加し、本学の「テアトロ ジーリオ
ショウワ」や「ユリホール」等は、27 演目のうち 12 演目の会場として利用された。

3

昭和音楽大学

Ⅱ． 大学の沿革と現況【本学の沿革】
昭和 5（1930）年

4 月 下八川圭祐が声楽研究所創立

昭和 15（1940）年

1 月 東京声専音楽学校設置認可
4 月 東京声専音楽学校開校（東京市淀橋区、現東京都新宿区）

昭和 20（1945）年

4 月 戦災により校舎全焼

昭和 22（1947）年

5 月 夜間部の授業復活

昭和 27（1952）年

4 月 大久保（新宿区）に校舎完成

昭和 33（1958）年

2 月 学校法人東京声専音楽学校認可

昭和 44（1969）年

2 月 学校法人東成学園と改称認可
4 月 昭和音楽短期大学開学（神奈川県厚木市）：初代学長 下八川圭祐

昭和 59（1984）年

4 月 昭和音楽大学開学（神奈川県厚木市）：初代学長 奥田良三

昭和 60（1985）年

4 月 教職課程開設

昭和 63（1988）年

4 月 昭和音楽大学専攻科開設
学芸員課程及び社会教育主事課程を開設

平成 2（1990）年

4 月 第 2 代学長に吉田貴壽就任

平成 6（1994）年

4 月 音楽芸術運営学科開設
5 月 北イタリア・ヴェネト州スキアヴォンに研修施設｢イタリア研修所｣開設

平成 10（1998）年

4 月 昭和音楽大学大学院開設（神奈川県厚木市）

平成 11（1999）年

4 月 第 3 代学長に守屋秀夫就任

平成 12（2000）年

3 月 第 4 代学長に五十嵐喜芳就任

平成 19（2007）年

4 月 大学キャンパス移転（神奈川県川崎市）

平成 21（2009）年

4 月 第 5 代学長に二見修次就任【本学の現況 平成 21（2009）年 5 月 1 日現在】
大学名 昭和音楽大学
所在地 南校舎 神奈川県川崎市麻生区上麻生 1－11－1
北校舎 神奈川県川崎市麻生区万福寺 1－16－6
厚木校舎 神奈川県厚木市関口 808
昭和音楽大学の構成
音楽学部

作曲学科
作曲コース、デジタルミュージックコース、指揮コース、
サウンドプロデュースコース、応用音楽コース、電子音楽コース
器楽学科
ピアノ演奏家コース、ピアノ指導者コース、ピアノ音楽コース、
オルガンコース、電子オルガンコース、弦･管･打楽器演奏家コース、
弦･管･打楽器指導者コース、弦･管･打楽器コース、
ポピュラー音楽コース、ジャズコース
4昭和音楽大学

声楽学科
声楽コース、ポピュラー音楽コース、ジャズコース
音楽芸術運営学科
アートマネジメントコース、舞台スタッフコース、音楽療法コース、
ミュージカルコース、バレエコース
音楽専攻科

器楽専攻、声楽専攻

大学院音楽研究科 修士課程
オペラ専攻、器楽専攻、音楽芸術運営専攻
学生数、教員数、職員数

学生数
音楽学部
学部

学科

作曲学科
器楽学科
音楽学部
声楽学科
音楽芸術運営学科
音楽学部計
音楽専攻科
総計

1年次
18
157
48
107
330
14
344

在籍学生数
2年次 3年次 4年次
23
17
20
162
157
142
70
62
49
123
63
119
330
378
299
330

299

総数
78
618
229
412
1,337
14
1,351

専任教員数
講師
助教
1
0
3
1
2
0
1
2
0
0
7
3
7
0
1
0

総数
6
22
12
17
2
59
49
3

派遣
9

総数
104

378

大学院
研究科

専攻

オペラ専攻
器楽専攻
音楽芸術運営専攻
音楽研究科 合計

音楽研究科

在籍学生数
総数
1年次 2年次
12
6
6
16
15
31
1
3
4
23
24
47

教員数
学部

学科等

作曲学科
器楽学科
音楽学部
声楽学科
音楽芸術運営学科
教職課程
音楽学部 合計
音楽研究科 注
研究所
注

教授
3
11
4
5
1
24
21
1

准教授
2
7
6
9
1
25
21
1

音楽研究科教員数計49は、全員兼担。

職員数
正職員
39

嘱託
8

パート(アルバイト)

48

5

昭和音楽大学

Ⅲ． 「基準」ごとの自己評価
基準 1． 建学の精神・大学の基本理念及び使命・目的
1－1 建学の精神・大学の基本理念が学内外に示されていること。
（1）1－1 の事実の説明（現状）
1－1－① 建学の精神・大学の基本理念が学内外に示されているか。
本学の建学の精神は、「礼・節・技の人間教育」である。
建学の精神はホームページに掲載し、広く学内外に示している。
『学生便覧』『教員便覧』、、受験生に向けた『Guide Book』においても示している。
学生には、入学式の学長式辞のほか、入学直後のオリエンテーション時に卒業生である教員が講話し説明している。平成 21（2009）年 3 月に学生及び卒業生を対象に建学の精神の標語墨書の募集を行い、6 月に入選者を表彰し、額装した入選作品を学内数箇所に掲げることになっている。
教員には、FD（Faculty Development）研修会及び新任教員研修会で説明している。
平成 16（2004）年度の FD 研修会では、テーマに建学の精神をとりあげた。創立当時を知る教員が、当時の状況や創立者が語った教育理念及び教育方針等について語り、教員全体が建学の精神について理解を深めた。非常勤教員が多数出席する 4 月の FD 研修会及び新任教員研修会では、とくに十分な時間をとって理解の深化に努めている。
職員には SD（Staff Development）研修会及び採用直後の新任職員研修で説明している。
（2）1－1 の自己評価
建学の精神については、ホームページや各種冊子で周知を図ってきた。建学の精神の標語墨書募集は、建学の精神についての学生の意識を高めるうえで大きな意味があった。
さらに入選作品を学内に掲げることは、建学の精神を学生や教職員に一層根付かせるものとなる。
（3）1－1 の改善・向上方策（将来計画）
建学の精神はホームページや冊子で学内外に示しているが、本学の公演や公開講座等の資料には掲載してこなかった。これらの資料にも建学の精神を掲載していく。
新コース開設にともない、新たな分野の多数の非常勤教員が本学の教育活動に加わることになるため、新任教員研修会における建学の精神の説明をより充実させていく。

6

昭和音楽大学

1－2 大学の使命・目的が明確に定められ、かつ学内外に周知されていること。
（1）1－2 の事実の説明（現状）
1－2－① 建学の精神・大学の基本理念を踏まえた、大学の使命・目的が明確に定められているか。
大学の目的は、建学の精神に基づき、学則第 1 条で明確に定めている。平成 20（2008）
年度に「学則検討会議」を設置し、学則の全面的な見直しを行い、現状にふさわしい目的に改めた。
大学院については、建学の精神を踏まえ、「昭和音楽大学大学院規則」（以下、大学院規則と略す）第 2 条で、「本大学院は、広い視野に立って、精深な学識を授け、音楽専攻分
野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養い、文化の進展に寄与することを目的とする」と定めている。
1－2－② 大学の使命・目的が学生及び教職員に周知されているか。
大学の目的は、ホームページ、『学生便覧』、『教員便覧』に掲載している。学生には 4月の学長講話、教員には FD 研修会及び新任教員研修会、職員に対しては SD 研修会で説明し、周知を図っている。
1－2－③ 大学の使命・目的が学外に公表されているか。
大学の目的は、ホームページ、『Guide Book』、『入学試験要項』で学外に公表している。
（2）1－2 の自己評価
大学の目的については、建学の精神に基づき学則に定め、ホームページ、各種冊子に掲載し、公表してきた。さらに 4 月のオリエンテーション期間や FD 研修会、SD 研修会等を利用し、学長が学生あるいは教職員に直接話すなど、周知に努めている。
（3）1－2 の改善・向上方策（将来計画）
今後、非常勤の教職員への周知を、一層徹底させていく。
[基準 1 の自己評価]
建学の精神は、ホームページのほか、『学生便覧』、『教員便覧』、『Guide Book』、標語墨書の掲示で示している。非常勤教員が多数出席する FD 研修会のテーマに建学の精神を取り上げる等、周知徹底に取組んできた。さらに学生及び卒業生を対象にした建学の精神の7

昭和音楽大学

標語墨書募集により、建学の精神に対する学生の意識を高めた。
大学の目的については、建学の精神に基づき学則に明確に定め、ホームページ、
『学生便
覧』
、
『教員便覧』、『Guide Book』等で公表し、学生・教職員には直接説明し、周知を図ってきた。
[基準 1 の改善・向上策（将来計画）]
建学の精神を本学の公演等の資料にも掲載し、本学への理解をさらに深めてもらう機会にする。
大学の目的については、非常勤教員への周知を一層図る。

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昭和音楽大学

基準 2.

教育研究組織2－1 教育研究の基本的な組織（学部、学科、研究科、附属機関等）が、大学の使命・目的を達成するための組織として適切に構成され、かつ、各組織相互の適切な関連性が保たれていること。
（1）2－1 の事実の説明（現状）
2－1－① 教育研究上の目的を達成するために必要な学部、学科、研究科、附属機関等の教育研究組織が、適切な規模、構成を有しているか。
1．教育・研究組織
音楽の単科大学である本学の「教育・研究組織」は、図表 2－1－1 のように構成されている。
音楽学部は、作曲、器楽、声楽、音楽芸術運営の 4 学科を有している。作曲学科には 6コース、器楽学科には 10 コース、声楽学科には 3 コース、音楽芸術運営学科には 5 コースを置いている。
音楽学部の規模は、1 年次の入学定員 275 人、3 年次編入学定員 40 人、収容定員 1,130人で、専任教員 59 人（教職課程 2 人を含む）、平成 21（2009）年度 5 月 1 日現在の在籍学生数は 1,337 人、充足率は 1.18 である。
音楽専攻科は、器楽と声楽の 2 専攻を有している。
音楽専攻科の規模は、入学定員 10 人で、平成 21（2009）年度 5 月 1 日現在の在籍学生数は 14 人、充足率は 1.40 である。
大学院音楽研究科は、オペラ、器楽、音楽芸術運営の 3 専攻の修士課程を有している。
大学院の規模は、入学定員 12 人で、専任教員（学部・研究所）の中で 49 人が大学院を兼担している。平成 21（2009）年度 5 月 1 日現在の在籍学生数は 47 人、充足率は 1.96
である。
2．教学組織、教学運営組織
本学の「教学組織」及び「教学運営組織」は、図表 2－1－2 のように構成されている。
① 教学組織本学の教学組織の基本は、部会・分科会である。部会・分科会は、それぞれの専門領域に対応した教育指導に関わり、カリキュラムや授業内容の検討、授業及び試験の運用、
教育成果の発表等を主な役割とする教員組織である。
部会責任者として主任を置き、事務取扱の教員が補佐する体制としている。分科会においても責任者として主査を置き、書記の教員が補佐する。専任教員は必ずいずれかの部会あるいは分科会に所属するほか、必要に応じて非常勤講師も構成員として加わる。
原則として月１回定期的に会議を開催し、部会・分科会で協議した事項のうち大学全体に関わるものや調整を伴うもの等については、教学運営組織である各種委員会に諮られる。
9昭和音楽大学

9 の部会のうち、作曲、ピアノ、弦管打楽器、声楽、ミュージカル、バレエ、ジャズ・
ポピュラー音楽、音楽芸術運営の 8 部会は、対応する学科・コース等の人材養成目的の達成及びカリキュラムポリシーの実現において、専門領域に特化した教育に直接関わっている。これに対して、共通科目・外国語科目部会は、学科・コースを超えた教養教育
及び専門基礎教育を担っている。
大学院の教学組織については、学部と同様に各部会・分科会を基本にしており、カリ
キュラム、授業内容、授業、試験の運用及び教育成果の発表等について責任を負っている。
② 教学運営組織
本学の教学運営組織の基本は、委員会である。学科・コ－ス等の枠を超えた教育、学
生生活、進路支援等、全学共通の課題に取り組む組織である。
委員会には責任者として委員長と副委員長を置き、構成員は専任教員及び事務職員である。ほとんどの委員会は年間会議日程により定期的に会議を開催する。委員会には、その職務のうち特定の分野について審議・遂行するため、必要に応じて作業部会を置いている。委員会及び作業部会で協議した事項について、部会・分科会に対して提案または検討依頼をすることもある。重要事項については教授会へ提案または報告する。
大学院の教学運営組織は、基本的に学部と共通である。しかし、教育課程の違いから、教務委員会と FD 委員会については別組織としている。
3．大学附属機関等
本学には、図表 2－1－1 に記載の附属機関等がある。
研究所には、歌曲資料の収集及び演奏法の研究を目的とする「歌曲研究所」、アートマネジメント、音楽療法に関する研究を目的とする「音楽芸術運営研究所」、幼児教育から大学等における音楽専門教育及び関連領域の国際的視野に立った調査研究を目的とする「音楽教育研究所」、ピリオド音楽及びピリオド演奏研究を目的とする「ピリオド音楽研究所」がある。
「舞台芸術センター」は、舞台芸術に関する調査・研究及び舞台芸術・文化の発展を目的とし、この下に「オペラ研究所」と「バレエ研究所」がある。
「生涯学習センター」は、音楽愛好家対象の教養講座から専門性の高いワークショップまで幅広い公開講座の実施、小学生から高校生を対象とする「しょうわジュニア・オーケ
ストラ」の組織・運営、地方自治体との提携事業等を行っている。
本学附属の研究所等については、年度当初に所長等の責任者を決めるとともに、専任教員を中心とした研究員を選任して運営している。それぞれの研究所等ごとに教員と事務職員からなる事務連絡会議を置き、円滑な運営を行っている。予算の運用、管理については、事務担当者を定めて実施している。
なお、附属図書館は、併設の短大と共用している。

10昭和音楽大学

図表 2－1－1 教育・研究組織オ
大学院音楽研究科

修

士

課

程

ペ

器

ラ

楽

専

攻

専

攻

音楽芸術運営専攻

音

楽

専

攻

科

器

楽

専

攻

声

楽

専

攻
作曲
応用音楽

作

曲

学

科

電子音楽
指揮
ｻｳﾝﾄﾞﾌﾟﾛﾃﾞｭｰｽ
ﾃﾞｼﾞﾀﾙﾐｭｰｼﾞｯｸ
ピアノ演奏家
ピアノ音楽
ピアノ指導者
オルガン

昭

和

音

楽

大

学

音

楽

学

部

器

楽

学

科

電子オルガン
弦・管・打楽器
弦・管・打楽器指導者
弦・管・打楽器演奏家
ジャズ
ポピュラー音楽

声楽
声

楽

学

科

ジャズ
ポピュラー音楽
アートマネジメント
舞台スタッフ

音楽 芸術 運営 学科

ミュージカル
バレエ

附

属

図

書

館

音楽療法

オ ペ ラ 研 究 所
舞台芸術センター
歌

曲

研

究

バ レ エ 研 究 所

所

音楽芸術運営研究所
音 楽 教 育 研 究 所

学校法人東成学園

ピリオド音楽研究所
生 涯 学 習 セ ン タ ー

事
生

務
田

学

局

生

会

館

ｲ ﾀ ﾘ ｱ 研 修 所
ピアノ
電子オルガン
弦・管・打楽器

音

楽

吹奏楽

科

声楽
音楽芸術
バレエ

昭和音楽大学短期大学部

ポピュラー音楽
合唱指導者
デジタルミュージック

専
附

攻
属

事
生

附

属

教

室

科

図

書

務
田

学

音

楽

専

攻

館
局

生

会

館

昭 和 音 楽 大 学 附 属 音 楽 ・ ﾊ ﾞ ﾚ ｴ 教 室
昭和音 楽大 学附 属ﾋ ﾟｱ ﾉｱｰﾄ ｱｶ ﾃﾞ ﾐｰ

11昭和音楽大学

図表 2－1－2 教学組織・教学運営組識
作
ピ

曲

部

ア

ノ

会

部

会

弦 管 打 楽 器 部 会
声

楽

部

会

（
）

教
学
組
織

電子オルガン分 科会
合

奏

合

唱

オ

ペ

ラ

分

科

会

分

科

会

分

科 会

ミ ュ ー ジ カ ル 部 会
バ

レ

エ

部

会

ジ ャ ズ ・ ポピ ュラー 音楽 部会
アー トマネジメン ト分科会
音 楽 芸 術 運 営 部 会

舞 台 ス タッ フ 分 科会
音 楽 療 法 分 科 会
音 楽 学 分 科 会

共通科目 ・ 外 国語 科目 部会

ソルフェ ージ ュ分 科会
芸 術 特 別 研 究分 科会
音 楽 活 動 研 究分 科会
一 般 教 育 分 科 会
資 格 課 程 分 科 会
外 国 語 分 科 会

教

授会
点 検 ・ 評 価 委 員 会

研究科委員会点検・ 評価 小委 員会

研 究 科 Ｆ Ｄ 委 員 会
学

部

Ｆ

Ｄ

委

員

会

研 究 科 教 務 委 員 会
学 部 教 務 委 員 会

時 間 割 作 業 部 会
シ ラ バ ス 作 業 部 会

海 外 研 修 委 員 会
教 養 教 育 検 討 委 員 会
ｷｬ ﾘ ｱ 教 育 検 討 委 員会(

昭 和 音 楽 大 学

）

教
学
運
営
組
織

Ｇ

Ｐ

委

員

会

厚

生

委

員

会

ハラスメント対 策委 員会

学

生

相

談

員

学 寮 ア ド バ イ ザ ー
ハラ スメン ト 対 策作業 部会

ボ ラ ン テ ィ ア 委 員 会
留

学

進

路

演
図

生

委

員

会

委

員

会

奏

委

員

会

書

委

員

会

教員免許更新講習委 員会
入 試 広 報 委 員 会
入

12

試

委

員

会

入 試 小 委 員 会

昭和音楽大学2－1－② 教育研究の基本的な組織（学部、学科、研究科、附属機関等）が教育研究上の目的に照らして、それぞれ相互に適切な関連性を保っているか。
音楽学部の 4 学科のうち、器楽学科と声楽学科は、演奏を主たる目的とすることから、
アンサンブルの授業等においても日常的に密接に連携している。さらに、オペラや「メサイア」の公演、コンチェルト定期演奏会、管弦楽定期演奏会等は、作曲学科及び音楽芸術運営学科を含め各学科が密接に連携して行っている。とくに音楽芸術運営学科アートマネ
ジメントコース及び舞台スタッフコースは、バレエやミュージカルを始め多くの演奏会や公演にそれぞれの立場で参画している。
大学院音楽研究科の 3 専攻及び音楽専攻科の 2 専攻は、演奏会や公演及び日常の授業においても学部教育との連携を保って教育研究活動を行っている。
学科・コースや専攻に対応した部会・分科会での連携に加え、委員会活動は異なる部会・分科会に所属する教員と事務職員とで構成される組織であり、大学全体の教育研究活動に対する相互の理解と必要な情報を共有する体制となっている。
大学附属機関である研究所等は、関連する専門分野の教職員をその構成員としている。
研究成果は、公開講座、シンポジウム、ワークショップ、研究会等を通じて教職員・学生に公開されると同時に、教員を通じて教育の現場に還元されている。
（2）2－1 の自己評価
部会・分科会は、専門分野の専任教員により、教育目的に沿ったカリキュラムや授業内容に責任を持って活動する組織として、適切に構成されている。委員会は、教員と事務職員から構成されており、教職員が一体となり、本学の教育研究活動全体に責任をもつ組織となっている。
部会・分科会及び委員会は、それぞれ明確な役割分担をもつとともに、密接に連携をとって運営されている。専任教員は、全学的に定めた特定の曜日・時間帯には授業・レッス
ンを組まないようにしており、相互に連携した活動が円滑にできている。
大学院は、平成 17（2005）年の中央教育審議会答申及び平成 19（2007）年の大学院設置基準改正を受けて、現在、大学院教育の改善を図るため、また社会人のリカレント等社
会が大学院に求めるニーズに応えるため、組織やカリキュラムの大幅な見直しを行っている。
附属研究所等は、部会組織を横断した適切な人材と規模を備えて運営されており、学内の教育研究の質の向上に寄与している。その活動は、大学の教育目的を達成する機関としての役割を果たしていると同時に、大学の社会貢献の一環となっている。各研究所はいず
れも本学の伝統や人材を生かした特色ある附属機関である。
（3）2－1 の改善・向上方策（将来計画）
教育研究組織に関しては、学科・コース等の改編も含めて、今後も社会の変化に柔軟に対応した組織作りを行う。
13

昭和音楽大学

現在進行中の大学院改革は、組織やカリキュラムの大幅な見直しの最終段階である。改革の骨子は、現行の 3 専攻を再編し、新たに「音楽芸術表現」と「音楽芸術応用」の 2 専
攻にすることである。新たな体制は平成 22（2010）年度より実施の予定である。
各研究所については、今後引き続き議事録、活動記録、研究成果等を広く公開し、その活動を教職員及び学生に周知し、学部・大学院の教育研究に還元するように努める。
2－2

人間形成のための教養教育が十分できるような組織上の措置がとられていること。

（1）2－2 の事実の説明（現状）
2－2－① 教養教育が十分できるような組織上の措置がとられているか。
本学の教養教育を担う教学組織は、共通科目・外国語科目部会である。この部会には音楽学、ソルフェージュ、芸術特別研究、音楽活動研究、一般教育、資格課程、外国語の各分科会を設置しており、教養教育と専門基礎教育に対応した授業科目の運営に携わっている。
学生の学習歴の多様化や教養教育の重要性に鑑みて、本学は平成 19（2007）年度より
教養教育検討委員会を設置し、全学的に教養教育のあり方を再検討する組織的な取り組みを開始した。同委員会は本学の教養教育の現状と将来像を検討し、共通科目・外国語科目部会をはじめ各部会・分科会、教務委員会に、教養教育を充実させるためのカリキュラム
等を提案することを主たる役割としている。その成果は、平成 21（2009）年度に「総合教養」、「ボランティア論」の 2 科目を新設することで、カリキュラムに反映された。
2－2－② 教養教育の運営上の責任体制が確立されているか。
本学の教養教育の運営上の責任を担っているのは、共通科目・外国語科目部会である。
この部会に所属する 7 分科会が、個々の担当科目に責任をもち運営している。
例えば、本学の特色ある科目「芸術特別研究」は芸術特別研究分科会が担当し、「音楽活動研究」は音楽活動研究分科会が担当している。前者は、学生の鑑賞対象となる公演の選定、引率、評価等を行い、後者は、地域の学校や福祉施設等学外における演奏活動のための事前、事後及び当日の指導、評価等を行っている。
「音楽活動研究」における対外的な対応等については、「昭和音楽大学 コミュニケーションセンター(SCC)」が行い、分科会と密接に連携して運営している。
外国語科目は 4 ヵ国語を開講し、外国語分科会が担当している。運営については、それ
ぞれのコ－スの人材養成目的にしたがって履修条件を定めるなど、各部会・分科会と連携して行っている。その他の科目についても担当する分科会を定め、それぞれの運営について他部会・分科会と連携を取って運営している。
新入生に対する導入教育については、教務委員会が主導して、年度当初のオリエンテ－
ション期間に、建学の精神、大学での学び方、鑑賞マナ－、キャリア教育等の内容で構成
し、実施している。
14

昭和音楽大学（2）2－2 の自己評価
平成 19（2007）年度に教養教育検討委員会を設置したことにより、本学の教養教育について具体的なカリキュラムの再構築が始まった。その成果として、平成 21（2009）年度に「総合教養」、「ボランティア論」が新設された。共通科目・外国語科目部会と教養教育検討委員会との組織的連携によって、教養教育の充実に向けた改善を図ることができている。
教養教育の運用については、共通科目・外国語科目部会及び所属の 7 分科会が各科目を担当し、他部会・分科会及び他委員会等とも連携し、責任を明確にした授業運用を行っている。
（3）2－2 の改善・向上方策（将来計画）
教養教育検討委員会と共通科目・外国語科目部会の連携をさらに進めるとともに、新設
科目の成果を検証していく。
2－3 教育方針等を形成する組織と意思決定過程が、大学の使命・目的及び学習者の要求に対応できるよう整備され、十分に機能していること。
（1）2－3 の事実の説明（現状）
2－3－① 教育研究に関わる学内意思決定機関の組織が適切に整備されているか。
本学の重要事項を審議し学内の最終的な意思決定をするのは、学則第 44 条に定められているとおり、学長が招集し議長となる教授会である。教授会の審議事項のうち教育研究に関わるのは、教育課程及び授業に関する事項、学則及び教学に関する諸規程の制定改廃に関する事項、学生の入学、退学、転学、転科、休学、復学、除籍及び卒業等に関する事
項、その他教育研究上必要と思われる重要事項である。
大学院では、大学院規則第 7 条、第 8 条に定められているとおり、大学院研究科委員会が組織され、研究科長が研究科に関する事項を総括する。
教授会の議案に至る意思決定の第一段階として、教学組織としての各部会・分科会が主任・主査のもとに開催する定例会議がある。部会・分科会では、専門分野における教育研
究の現状を把握しながら、カリキュラムの検討、授業内容、試験内容の見直し等を絶えず行っている。それらの案件は主として学部教務委員会または研究科教務委員会に提案されるほか、内容に応じて当該の委員会でも検討される。また逆に各委員会から、部会・分科会へ検討を依頼する案件もある。このように、各議案については、教授会に先立ち、部会・分科会及び委員会で協議を重ねている。教育研究に関わる案件は運営委員会でさらに協議され、教授会に提案するために整備される。
教授会には、理事長はじめ事務局長、各部署の課長代理以上の職員もオブザーバーとして出席しており、決定した学内意思は、直ちに全学的に共有することができる。
15

昭和音楽大学

附属機関である各研究所等の活動に関する審議や意思決定は、基本的に各研究所が個々の研究員会議・事務連絡会議を開催し、協議の上で意思決定を行っている。
2－3－② 教育研究に関わる学内意思決定機関の組織が大学の使命・目的及び学習者の要求に対応できるよう十分に機能しているか。
本学では、大学院生を含めた全学生を対象として、学習者の要求を調査するために「学生による授業評価アンケート」（以下「授業評価アンケート」と略す）及び「学生満足度調査」を実施している。
「授業評価アンケート」は FD 委員会が実施するもので、原則として全学科目と全実技レッスンで実施されている。アンケート集計結果とそれについての各教員のコメントは図書館で公開されており、学生・教員の双方が常に閲覧できる。集計結果については、各部会・分科会の FD 研修会でも積極的に取り上げられ、大学の目的に即した授業の質の向上に役立てられている。
学習環境についての「学生満足度調査」は点検・評価委員会が行う。集計結果は点検・評価委員会がまとめ、関係各委員会や事務局の関係部署にフィードバックされ、改善の必要がある内容については早急に対策を講じている。
進路委員会では、毎年「進路意識調査」を行い、学生が進路との関係で大学教育に何を期待するのかを把握するように努めている。また、同委員会が卒業年次生に対して行う進路調査は、大学での学びが実際どのように生かされたかをフィードバックするための重要な情報であり、各部会・分科会、委員会及び事務局の関連部署で検討し、大学の目的実現のために役立てている。
本学のクラス担任制度や学生相談員制度、「学習さぽーと」制度は、学生の要求に日常的に対応するものである。ここで対応した問題については、当該の部会・分科会及び委員
会や事務局で検討し、解決している。進路変更を希望する学生に対しては、転科やコース変更等の制度があり、教務委員会や入試委員会等が連携して検討し対応する体制が整っている。また実技個人レッスンの担当教員変更についても、学生の意思を尊重して対応する仕組みになっている。
大学院では、大学院研究科委員会が研究科教務委員会と連携してカリキュラムの改訂等
重要事項を協議し、大学院教育のさらなる充実に努めている。また研究科 FD 委員会は、
FD 研修会の機会に大学院生が意見を出せるプログラム内容にするなどの取り組みを行っている。
（2）2－3 の自己評価
大学教授会は、毎月定期的に開催し、教育研究に関わる最終意思決定機関としての役割を適切に果たしている。
教授会における最終的な意思決定は、部会・分科会と委員会が適切に連携を図りながら十分な協議を重ねることにより、円滑に行われている。
部会・分科会及び委員会は、それぞれの専門領域において本学の教育目的を実現し、
16

昭和音楽大学

学習者の要求に対応するための組織として機能している。委員会は、それぞれの担当分野に関して全学的な情報の共有を図るために重要な役割を果たしている。
（3）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
部会・分科会及び委員会の組織については、今後も適切な構成員と人数で構成されるよ
う配慮していく。
「授業評価アンケート」や「学生満足度調査」は継続していくが、より的確に学生の実態やニーズを把握するための方法を、学部・研究科それぞれの FD 委員会及び点検・評価委員会において検討していく。大学院生のアンケートについては、学部の学生とは異なる設問で行う。
［基準 2 の自己評価］
本学音楽学部の 4 学科 24 コースは、社会の変化と多様なニーズに応えて改編を重ねてきた教育研究組織であり、規模も適切である。学科間、コース間の関連性を適切に保ち運営している。音楽専攻科、大学院音楽研究科、附属研究所等は、本学の教育目的を達成するための組織として適切に構成されており、学部教育とも連携しながら運営できている。
教学組織としての部会・分科会、教学運営組織としての委員会は、本学の教育研究を適切に運営するための組織として、それぞれの機能を果たしつつ連携している。
教養教育検討委員会の提言により新科目を設置するなど教養教育の充実を図り、教養教育の運営についても責任を明確にして行っている。
教授会は、本学の教育研究に関わる最終意思決定機関として適切に整備され機能している。
［基準 2 の改善・向上方策（将来計画）］
教養教育について、引き続き検討していく。カリキュラムの見直しも含め、教養教育検討委員会、教務委員会、共通科目・外国語科目部会が連携して全学的に取り組む。
学内の動向を全教職員がより迅速に共有できるように、部会・分科会及び委員会の議事録を常時閲覧できるシステムを構築する。
大学院の教育研究組織については、将来像の構築に向けて積極的な議論が行われてきている。平成 22（2010）年度からの新体制が適切に運営されるよう、大学院研究科委員会、研究科教務委員会で検討を続けていく。

17昭和音楽大学

基準 3.

教育課程

3－1 教育目的が教育課程や教育方法等に十分反映されていること。
（1）3－1 の事実の説明（現状）
3－1－① 建学の精神・大学の基本理念及び学生のニーズや社会的需要に基づき、学部、学科又は課程、研究科又は専攻ごとの教育目的が設定され、学則等に定められ、かつ公表されているか。
建学の精神と、学則第 1 条及び大学院規則第 2 条で定める教育目的に基づき、学部の 4学科、音楽専攻科、大学院音楽研究科の 3 専攻は、以下のとおりそれぞれ「人材養成目的」
を定めている。人材養成目的は、ホームページ、『履修要綱』、『Guide Book』に掲載され、公表されている。
図表 3－1－1 音楽学部人材養成目的

作曲学科
器楽学科

音楽学部

声楽学科
音楽芸術運営学科

本学の作曲学科は、幅広いジャンルの音楽を創造できる人材を育成するために専門教育を行う。
作曲コースにおいては、アカデミックな音楽能力を基盤とした豊かな創造力を持った芸術音楽の作曲家を育てる。
デジタルミュージックコースにおいては、コンピューターを始めとするデジタルテクノロジーを駆使した作品の制作ができる作曲家を育てる。
指揮コースにおいては、音楽作品に対する洞察力を養い、芸術性豊かな表現を創造する指揮者を育てる。
サウンドプロデュースコースにおいては、様々なジャンルの音楽に精通し、音楽産業界に幅広く貢献できるプロデューサーを育てる。
応用音楽コースにおいては、作曲・編曲をはじめとした幅広い音楽の見識と技術を学び、音楽産業の分野で活躍できる人材を育てる。
電子音楽コースにおいては、新しいテクノロジーの知識・技術を習得し、コンピュータ・シン
セサイザー等を用いた作品の制作ができる作曲家を育てる。
本学の器楽学科は、各々の専門分野において実践的に幅広く活躍できる人材を育成するために専門教育を行う。
ピアノ、オルガン、電子オルガン、弦管打楽器の各コースは、個々の学習者の目指す将来像を尊重し、ソロやアンサンブルの演奏家、優れた指導者を育てる。
ジャズコース、ポピュラー音楽コースにおいては、表現技術を総合的に学び、多方面で活躍できる優れたミュージシャンを育てる。
本学の声楽学科は、国際的な視野をもって舞台等で実践的に幅広く活躍できる人材を育成する
ために専門教育を行う。
声楽コースは、ベルカント唱法に根ざしたきめ細かい指導により、歌い手としての基礎能力を身につけると共にオペラ教育と海外研修を通じて西欧文化を吸収し、協調性や国際性を養い、個性と創造性豊かな音楽家を育てる。
ジャズコース、ポピュラー音楽コースにおいては、表現技術を総合的に学び、多方面で活躍できる優れたジャズ、ポピュラーのヴォーカリストを育てる。
本学の音楽芸術運営学科は、幅広く芸術文化活動を展開できる指導者・スペシャリストを育成するために専門教育を行う。
アートマネジメントコース、舞台スタッフコースにおいては、自分自身の美学を持ち、感動を大切にできる運営のスペシャリストやクリエーターを育てる。
音楽療法コースにおいては、臨床での実践力をもち、関連領域との連携・研究を行える音楽療法士を育てる。
バレエコース、ミュージカルコースにおいては、舞台芸術にかかわる優れた表現者・指導者を
育てる。

18

昭和音楽大学

図表 3－1－2 音楽専攻科人材養成目的
音楽専攻科

本学の音楽専攻科は、音楽学部で修得した技術、知識を基礎として、より高度な技術と音楽の専門知識を有する人材を育てる。

図表 3－1－3 大学院音楽研究科人材養成目的
音楽研究科

音楽とその関連分野における高度な専門教育をおこなう。専門領域での実践・研究によって専
門分野に貢献し、文化・社会の発展に寄与する人材を育てることを目指す。また、国際的な活動を視野に入れ、その基礎となるコミュニケーション能力を培い、他と和してひとつのものを作り上げるアンサンブル力を育てる。

オペラ
器楽

専攻

音楽芸術運営

本学のオペラ専攻は、「日本唯一のオペラ専攻」として、オペラに関連する人材を育成するために高度な専門教育をおこなう。
日本では、劇場等ハード面の充実に比し、オペラ歌手、作曲家、指揮者など劇場をソフト面で支える人材育成が遅れがちであるが、本学ではオペラ界の即戦力となるオペラ歌手等を育てる。
さらに、音楽的コミュニケーション能力を備え、真に識見のある劇場人を視野に入れた人材育成を図る。
本学の器楽専攻は、演奏及びその関連分野における高度な専門教育をおこなう。
学生の専門とする分野に応じ、実践的な研究を通じて、国際的な活動を視野に入れたソロ演奏
家、室内楽、伴奏等の演奏家や、器楽曲や管弦楽曲に関わる作曲家や指揮者、専門技術とコミュ
ニケーション能力を併せ持つ優れた指導者を育てる。
本学の音楽芸術運営専攻は、アートマネジメント教育および音楽療法教育の草分けとしての経験を活かして、高度な専門教育をおこなう。
アートマネジメントにおいては、国際的な活動を視野に入れ、「芸術文化活動の担い手」としてのプロフェッショナルリーダーを育てる。
音楽療法においては、関連職種との連携のもと、音楽療法の独自性・専門性を最大限に発揮できる音楽療法士を育てる。

3－1－② 教育目的の達成のために、課程別の教育課程の編成方針が適切に設定されているか。
教育目的に基づいて定められた各学科の人材養成目的を達成するために、本学は学科・コースの教育課程について検討・改善を続けてきた。各コースの専門性を重視して特色ある教育課程を編成するという方針は、平成 18（2006）年に各コースのカリキュラムポリ
シーとして明確にされ、同時に、それぞれの教育課程を学修した結果、達成されるべきものがディプロマポリシーとして設定された。現行の教育課程において、これらのポリシー
は、コース別に設定された必修単位数や、専門科目、外国語科目、共通科目の履修要件等に、具体的に反映されている。音楽学部のカリキュラムポリシー、ディプロマポリシーは『履修要綱』にコースごとの教育課程表とともに掲載されており、学生に対してはクラス
担任が毎年度の履修指導の際に説明している。音楽専攻科についても、人材養成目的に沿ったカリキュラムポリシー、ディプロマポリシーが、器楽専攻と声楽専攻それぞれに定められ、『履修要綱』に記載されている。
大学院音楽研究科でも人材養成目的に沿ってカリキュラムポリシー、ディプロマポリシ
ーを定め、『履修要綱』に掲載している。
3－1－③ 教育目的が教育方法等に十分反映されているか。
音楽を中心としたさまざまな領域に関する技能、理論及び応用を深く教授研究し、もっ19

昭和音楽大学て広い視野と高い識見を持つ人材育成を行い、文化の向上と社会の福祉に寄与する、という本学の教育目的は、以下の多様な教育方法等に反映している。特に工夫のある教育方法については 3－2－⑥（25～27 ページ）で詳述する。
1．大学導入教育の実施
新入生に対して、オリエンテーション期間に導入教育を行っている。建学の精神、大学での学び方、ステージマナー・鑑賞マナー、卒業後の進路について、という内容で構成され、大学教育への円滑な導入を図っている。
2．個人レッスンの充実
音楽大学においては個々の学生の専攻実技の能力を高める専門性が不可欠であり、入学当初から個々の学生の資質や能力に合わせた専門教育が求められている。本学での専攻実技の授業は、個人レッスンを基本として、コースごとに効果的なレッスン時間や形態を決めて実施している。
個人レッスン時間は週 1 回、ピアノ演奏家コース及び弦･管･打楽器演奏家コース等で 90分、他のピアノコース及び弦･管･打楽器コース等の主専攻で 60 分を確保している。副科
実技でも、1 人 30 分の個人レッスンを基本としている。声楽コースでは 1 年生のみ実技レ
ッスンを 30 分ずつ週に 2 回受講させている。これは、基礎となるベルカント唱法の発声を確実に身につけさせるためであり、声楽を学ぶ初期段階で声帯にかかる負担に配慮したものである。
音楽専攻科と大学院では、専攻により異なるが、60 分から 90 分のレッスン時間を確保している。
3．グレード制
近年、入試方法の多様化により、入学する学生の学習歴も多様になってきた。こうした状況に対応するため、入学時の能力に幅のある科目には、グレード制を導入している。
① ソルフェージュ
「ソルフェージュ」については、平成 19（2007）年度にカリキュラムを大きく改訂
した。
「基本」
、
「視唱」
、
「聴音」
、
「総合」
、
「鍵盤」の 5 つの分野にそれぞれ「初級」
、
「中
級」
、
「上級」のグレードを設定し、履修方法は『履修要綱』等に明記している。クラス
指定については、オリエンテーション期間中にプレイスメントテストを実施し、複数の担当教員が客観的に判断して行っている。同一科目の複数クラスを可能な限り同じ時間帯に開講しており、共通の定期試験の実施が可能である。次年度の教育体制を計画的に調整するため、学生に対して年度末に次年度の履修希望アンケートを実施している。基
礎的な内容の「基本ソルフェージュ」は、単なる基礎力不足の学生への対応としてばかりではなく、導入教育として次年度へのステップアップを目指していることから、特に少人数編成となるよう努めている。
② 和声学「和声学①」は、履修条件を設けている。オリエンテーション期間中に実施する参考
試験結果に基づき、楽典を学習する必要があると判断された学生に対しては、初年次に20

昭和音楽大学「音楽基礎研究」を、次年度に｢和声学①｣を履修させている。
「和声学①・②」においても、各クラスの学生の理解度に大きな差が出ないよう、グレードによるクラス指定をし
ている。
③ 英語
外国語科目では、既習外国語である英語でグレード制を実施し、４月のオリエンテー
ション期間中のプレイスメントテストの結果で、
「基礎」
、
「初級」
、
「中級」
、
「上級」のいずれかの履修を担当教員が指定する。
「中級英語」と「上級英語」ではコースや学生の目的に合わせた内容のクラス（教材の内容、読解力重視、会話力重視、TOEIC 対策等）
を選択できる。
「中級英語」履修者は履修判定を受けて「上級英語」を履修できる。大学で初めて学習するイタリア語、ドイツ語、フランス語は、年次進行で基礎から履修するが、「中級イタリア語」と「中級ドイツ語」は履修者の目的に合わせた内容のクラス（読解力重視、会話力重視等）を選択できる。
4．少人数クラス編成
多様な学習歴を背景に入学した学生に、専門分野の高い能力をつけるためには、学生個
人の力に対応した柔軟な指導が不可欠である。講義形式の授業でも可能な限り開講クラス数を調整している。図表 3－1－４に平成 20（2008）年度の例で示すとおり、本学では、前期・後期・通年すべての開講科目の約 70％が 30 人以下のクラスである。さらに、クラス指定をして、均等な人数配分になるようにしている。少人数クラスでの授業は、討論や発表も効果的に行われ、レポート等の添削や返却もしやすく、きめ細かい指導が可能になる。学生にとっても積極的に学ぶ環境を提供している。
図表 3－1－4 平成 20（2008）年度 クラス編成の規模
登録人数

1～30 人31～60 人61～90 人91～120 人

121 人以上

合計

クラス数

502

156

37

20

11

726

割合

69.1％

21.5％

5.1％

2.8％

1.5％

100％

5．実践・実習の重視① コースの特色を生かした科目
音楽人として幅広く活躍できる人材を養成するために、本学では教育課程の中に実践や実習の機会を組み込んでいる。
作曲学科では、「作品・研究発表」や「指揮実習」がコースの特色を生かした専門科目である。演奏を主体とする器楽学科と声楽学科では、「演奏会実習」
、
「合奏」
、
「コンチェ
ルト実習」
、
「ライブ実習」、「オペラ実習」、「オペラ公演実習」等の科目において、日常的なレッスンや授業における実習と成果発表とが有機的に関連している。
音楽芸術運営学科のうち、ミュージカルコースとバレエコースでは、それぞれの試演の機会が「実習」科目に含まれ、アートマネジメントコースと舞台スタッフコースでは「芸術運営実習」、「公演実習」、「舞台音響実習」、「舞台監督実習」、「舞台照明実習」、「舞
台美術実習」等の専門科目がコースの特色を発揮している。音楽療法コースでは、「施設実習」が、専門領域の現場を体験しながら学ぶ科目である。
21

昭和音楽大学

いずれの科目も、学内外の施設を利用し、事前指導と事後指導を重視している。
② アンサンブルを特色とした科目
本学の教育課程では、コースを超えたアンサンブルの授業がひとつの特色になっている。ピアノ演奏家コースと電子オルガンコースには科目として「アンサンブル」がある。
弦･管･打楽器コースには「室内楽」が置かれ、学生の希望により多様な編成のアンサンブルを組むことができる。また大学が主催する「メサイア」、大学オペラ、昭和ウインド･シンフォニー、バレエ等の様々な演奏会や公演は、各コースの実践的な成果発表の場であるとともに「音楽を中心としたさまざまな領域」が協力して大きな目標を達成する機会となっている。
（2）3－1 の自己評価
本学は時代の要請を受けて学科やコースを改編し、特色を生かした教育課程を編成してきた。現在 4 学科 24 コースにおいて、総合的な音楽教育研究活動を行っている。建学のの精神及び教育目的に基づき、各学科の人材養成目的、各コースのカリキュラムポリシー、
ディプロマポリシーを明確に設定し、公表している。
教育目的を実現するための教育方法については、全学で研究し作り上げてきた。入学してくる学生の多様性に対応しつつ、導入教育、個人レッスン、グレード制、少人数クラス
制、実践・実習の重視等を実施している。
本学の教育目的は、各コースの教育課程や教育方法に十分反映されている。
（3）3－1 の改善・向上方策（将来計画）
現在行っている教育方法が、教育目的の実現にどのように効果をあげているか等について、FD 委員会で検討する。
3－2

教育課程の編成方針に即して、体系的かつ適切に教育課程が設定されていること。

（1）3－2 の事実の説明（現状）
3－2－① 教育課程が体系的に編成され、その内容が適切であるか。
1．音楽学部
本学の教育課程は、「専門科目」、「外国語科目」、「共通科目」の 3 つの区分を設定し、コースごとにそれぞれ必修科目、選択必修科目、選択科目を指定している。教育課程の編
成は『履修要綱』に示される通り、学年別に科目を配置している。学生が卒業までの目標を明確にもち、学習計画にそって履修計画を作成しやすい形式になっている。
① 専門科目「専門科目」は、各学科・コースの専門教育の根幹である。コースの主専攻に直結する「専門科目」は必修科目とし、一部のコースを除いてそれぞれ４年間履修する。科目22

昭和音楽大学

名に①、②等の記載のあるものは、年次ごとに順次積み重ねて修得することが求められているものである。実習でも、学内実習の後に学外実習をするなど段階的な学修に配慮している。
② 外国語科目「外国語科目」は、すべてのコースに必修として位置づけられており、英語、イタリ
ア語、ドイツ語、フランス語を開設している。各コースはそれぞれのカリキュラムポリ
シーに応じて、履修要件を定めている。イタリア語、ドイツ語、フランス語は、基礎、初級、中級、上級と初年次から段階的に履修するが、英語については初年次にプレイス
メントテストを行い、グレード別クラス編成により履修する。また、中級クラスにおいては、学習目的に応じたクラスが選択可能である。
③ 共通科目
「共通科目」は「広い視野と高い識見を持つ人材育成」という本学の教育目的を実現するための科目群である。全学共通に必修科目としている「芸術特別研究①・②」は、主専攻以外の幅広い芸術に触れることで、豊かな音楽性を養うという目的から必修科目としている。
「ソルフェージュ」と「西洋音楽史」は一部のコースを除き全学必修の中核となる科目である。
「総合教養」と「ボランティア論」は、平成 21（2009）年度に、全学共通の選択科目として新設された。その他の科目は各コースの特性に応じて必修または選択として履修する。
音楽大学では初年次からの専攻実技の教育が不可欠であると同時に、入学当初の基礎的な教育がその後の学修に影響を持つ。この点を配慮し、大学における学び方を扱う「総合教養」、音楽を学ぶ基礎となる「ソルフェージュ」、「西洋音楽史」、「芸術特別研究①」を１年次に配置している。
2．音楽専攻科
音楽専攻科の教育課程は、『履修要綱』に掲載されている。器楽専攻、声楽専攻ともに、より高度な技術の修得を目標とし、楽曲を論理的に解釈できる力を養うような内容の必修科目が開設されている。選択科目も各専門実技別に広く置かれている。
3．大学院音楽研究科
大学院については、『履修要綱』に専攻別の教育課程が示されている。授業科目は必修、選択に区分され、学年毎に配当されている。また、『履修要綱』には履修モデル表を掲載し、学生達が研究計画を組み立てやすいように配慮している。
3－2－② 教育課程の編成方針に則した授業科目、授業の内容となっているか。
本学の授業科目は、各コースのカリキュラムポリシーに従って開講されている。授業内
容はシラバスに記載されているとおり、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシーに即したものとなっている。
シラバスには、各授業科目について①科目名、②曜日・時限、③担当教員名、④目標と概要、⑤通年科目 30 回、半期科目 15 回の授業展開、⑥評価方法・評価割合、⑦履修上の23

昭和音楽大学

注意事項、⑧教科書、参考書が記載されている。成績評価の方法は、定期試験（筆記・実技、課題提出、作品提出、成果発表）、その他の試験（授業内小テスト）に分け、それぞれの割合を示している。
シラバスは、シラバス作業部会が授業担当者及び当該部会の責任者と調整しながら諸作業を行い、内容を充実させ学生の利便性を高めるためにさまざまな工夫をしている。シラ
バス作成にあたっては、複数クラス開講する科目や複数教員で担当する科目も含め、全科目の執筆者選定をその科目を担当する部会・分科会に依頼し、その後、各教員から提出されたシラバス原稿を各部会・分科会が校正している。この過程は、各コースのカリキュラ
ムポリシーによって設定された科目の授業内容が適切であるかどうかを部会が判断し改善していく上で重要な機会になっている。
教育課程については、部会・分科会組織や教務委員会で絶えず見直し、必要に応じて改定を行っている。
3－2－③ 年間学事予定、授業期間が明示されており、適切に運営されているか。
年間学事予定及び授業期間は、『学生便覧』、『教員便覧』に学事日程表として記載され、年度はじめに全教職員・学生に配付されている。授業に関する学生への連絡事項は南校舎
１階及び北校舎 2 階に設置されている掲示板で伝達する。年間の授業期間は 4 月当初に始まるガイダンスから後期定期試験まで 35 週が確保されており、授業は半期科目 15 回、通年科目 30 回行っている。やむをえず休講する場合は必ず補講することを徹底している。
3－2－④ 単位の認定、進級及び卒業・修了の要件が適切に定められ、厳正に適用されているか。
単位認定については学則第 15 条で規定している。
『履修要綱』の「単位で定める学習時間」の項で単位制度について説明し、「1 単位 45 時間の学修」についての本学の考え方、
すなわち「講義科目で 2 単位の授業の場合、15 回の授業＋自習 60 時間の学修が必要」と具体的に記述し、学生に示している。
卒業要件は学則第 20 条に規定されている。学部の卒業要件は 4 年以上在学し、
「共通科
目」
、
「外国語科目」、「学科別専門科目」のそれぞれを学科の定めた単位数以上修得し、その合計が 124 単位以上となることである。専攻科の修了要件は、学則第 54 条により 30 単位以上である。
『履修要綱』にはディプロマポリシーを掲載し、卒業に必要な要件、単位認定の条件、成績評価についても記載して、学生に示している。
他大学等で修得した単位の認定については、学則第 16 条、第 17 条に定められ、60 単
位を超えない範囲で行っている。
成績評価については学則第 18 条に規定し、平成 21（2009）年度入学者からは、S、A、
B、C、F の 5 段階で評価することが決定している。S から C までを合格として単位を与え、F は不合格である。なお、平成 20 年度以前の入学者については、A、B、C、D の４段階評価であり、A から C までを合格としている。
大学院の修了要件は大学院規則第 15 条に規定されている。課程修了要件は、2 年以上在24

昭和音楽大学

学し、オペラ専攻では 36 単位以上、器楽専攻と音楽芸術運営専攻では各々32 単位以上を修得し、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格することである。
卒業及び修了の認定は、学部・研究科ともにそれぞれの教務委員会の卒業・修了判定会
議の後、教授会・大学院研究科委員会の議を経て、学長が行っている。
3－2－⑤ 履修登録単位数の上限の適切な設定など、単位制度の実質を保つための工夫が行われているか。
単位制度は自習を含めた学習が前提となっており、この自習時間の確保のために、本学では学部の年次別履修科目の登録上限を定めている。登録上限は、バレエコースで 55 単位、それ以外のコースでは 48 単位である。バレエコースは毎日の実技が不可欠であるため、上限が他コースより高い。例外として優秀な学生、意欲的な学生に対しては、審議の上単位の上限を超えて履修を認めている。
音楽大学において学生は、専攻実技に関しては自習時間を十分にとるが、クラス授業については自習が少なくなる傾向がある。平成 20（2008）年度末に実施した「授業評価ア
ンケート」の結果でも、授業に関する予習復習に熱心に取り組んでいることを問う項目に対する回答平均値は、全 12 項目中最も低い。平成 21（2009）年度には、履修指導担当のクラス担任が単位制度の意味を学生に説明し、自習が必要であることを伝えている。授業担当教員も、参考文献を示し、図書館の「参考書コーナー」や「リザーブ図書コーナー」を紹介し、課題レポートを課すなどして授業外の学習を促している。
3－2－⑥ 教育内容・方法に、特色ある工夫がなされているか。
本学の教育課程において、教育内容・方法に特色ある工夫がなされている科目には、以下のようなものがある。
1．
「芸術特別研究①・②」
この科目は、学部の全学科 1、2 年次の必修科目である。芸術に対する幅広い見識を修得し自己の感性を磨くことを目的としており、開学時から内容・方法を改善しながら続けられてきた。指定された学内外の演奏会、オペラ、バレエ、ミュージカル、演劇等の公演、歌舞伎、能・狂言、文楽等の伝統芸能、美術展覧会等の幅広い分野から、学生は基準に従って選択して鑑賞し、その後レポートを提出する。レポートは芸術特別研究分科会の教員が添削して返却し、文章表現能力の養成も同時に図っている。指定された公演は、無料あるいは大学の補助により、少ない負担で学生が鑑賞できるようにしている。
2. 「総合教養」
平成 21（2009）年度から選択科目として開設したこの科目は、学生が 1 人の人間として幅広い視野をもって主体的に行動し、成長できる力を身につけることを目標としている。
導入教育、リテラシー教育、キャリア教育の 3 部で構成され、学士力をつけるための基礎能力育成につながっている。レポートを添削して返却する等、きめ細かい指導体制の授業
25

昭和音楽大学となっている。
3．
「音楽活動研究」
この科目の位置づけは、音楽を学ぶ学生のための実践的なキャリア教育にある。平成 18（2006）年度の現代 GP に採択された「アーツ・イン・コミュニティ」プログラムの活動
を、平成 20（2008）年度に単位化した科目である。内容は「講義」と「活動」の 2 つから構成され、それぞれ「アーツ・イン・コミュニティ」プログラムの「地域と学ぶ」、「地
域をつなぐ」に対応している。学内の学習だけでは得がたい、将来、社会で活動するための生きた知識や経験を学生に与え、音楽人としてのキャリア形成に役立っている。
4．
「総合演習」
この科目は、専門実技教育が中心となりがちな音楽大学の中で、問題意識を持って研究する方法を学び課題解決能力を育成することを目標として設定されている、2 年次半期選
択科目である。この授業では、自ら研究したいテーマでチームを作り共同研究を進め、この過程で教員との討論を通じて問題を掘り下げ、チーム全体で役割を分担して調査研究する。学生には研究レポートの作成、プレゼンテーションまで、主体的な参加が求められる。
教室外の学習時間が多く、学生にとって容易ではないが、コミュニケーション力、課題解
決力、プレゼンテーション力等多岐にわたる力が養われている。この科目はチーム・ティ
ーチング方式で行われ、さらに学生時代にこの科目を履修した大学院生が TA（Teaching
Assistant）として加わり、双方向型の授業を実現している。この授業の学習成果は、報告書として冊子にまとめ、教職員及び学生に配布し、フィードバックしている。
5．
「海外研修」「海外研修」は、本学のイタリア研修所を中心として実施される科目である。8 月と 2
月・3 月に行われ、10 日間前後の短期研修と 3 週間の長期研修がある。長期研修では、集中したレッスン受講とヨーロッパで実地に見聞を深める事で多くの貴重な体験が得られる。
イタリア人の教育スタッフを研修所に招いてのレッスン、歴史の授業、地元でのコンサー
ト、近郊都市の見学、オペラ鑑賞、美術館巡り等、現地の空気を肌で感じる研修は、学生たちを大いに成長させるものになっている。その他バレエコースはロンドン、ミュージカ
ルコースはニューヨーク等それぞれの学修に相応しい環境で研修が行われている。学生は「海外研修」の事前学習として歴史・文化及び実践会話等を学び、帰国後は研修のレポー
ト提出と報告会により内容を深めている。
6．附属音楽・バレエ教室を活用した実習授業
ピアノ指導者コースとバレエコースには、附属音楽・バレエ教室を活用した授業がある。
ピアノ指導者コースでは、ピアノ教師養成のための科目として 4 年次に「ピアノ指導法研
究」がある。通常行われている同教室の生徒のレッスンを聴講し、それを踏まえて実際に生徒指導を体験する実習授業である。バレエコースではバレエ教師養成のための科目として 3 年次に「バレエ指導法演習③」がある。学生は 4 人ずつチームを組んで、同教室の生徒を実際に指導することによってバレエ指導のノウハウを修得する。どちらも実習後に担26

昭和音楽大学

当教員が学生に適切なアドバイスを行い、実習効果を高めている。
7．海外からの指導者招聘
本学は、毎年度、海外で実績のある経験豊かな音楽家、指導者を教育スタッフとして計画的に招聘し、特別枠の授業・レッスンを展開している。平成 20（2008）年度は 17 人を招聘し、平成 21（2009）年度は 18 人を招聘する予定である。学生は、公開レッスンや公開講座に出席することはもちろん、部会・分科会の推薦により個人レッスンを受けることができる。その他吹奏楽等の演奏会やオペラ公演等に際しても、直接指導を受けるさまざ
まな機会がある。
3－2－⑦ 学士課程、大学院課程、専門職大学院課程等において通信教育を行っている場
合には、それぞれの添削等による指導を含む印刷教材等による授業、添削等による指導を含む放送授業、面接授業もしくはメディアを利用して行う授業の実施方法が適切に整備されているか。
本学は、通信教育は行っていない。
（2）3－2 の自己評価
各コースの専門教育課程は、カリキュラムポリシーと関連させ、「専門科目」、「外国語科
目」、「共通科目」の各科目を、順次性に配慮して必修、選択必修、選択のいずれかに指定
し、体系的に編成している。
授業内容については、シラバスで、授業の目標を記述したうえで、通年科目 30 回、半期科目 15 回の授業内容を示している。年間学事日程で、授業期間 35 週を確保している。
成績評価については、全体及び各部会・分科会の FD 等で教員相互が研修し、共通理解を深め、厳正に行っている。平成 21（2009）年度入学者より 5 段階評価を導入した。単位の認定、卒業・修了の要件は、学則に定めるとともに、『履修要綱』やガイダンスを通じ学生に示している。
学部の年次別履修科目の登録については、上限を定めている。音楽大学では専門実技の自習に多くの時間を要するが、単位制度の実質を保つために他の科目等でも教室外の学習時間を取るように担当教員が工夫している。
「芸術特別研究」はじめ教育内容・方法に特色ある科目をおき、運用にも様々な工夫をしている。
（3）3－2 の改善・向上方策（将来計画）
平成 21（2009）年度から、教養教育検討委員会と教務委員会で、「共通科目」群を専門
教育と教養教育の観点から分類・整理し、体系化する。
単位制度の実質化として教室外の学修を徹底するために、FD 研修会等で、授業における多様な取り組みについて教員が情報交換を行う。シラバスに、授業外学修に関する項を27

昭和音楽大学設ける。
シラバスの記載内容に関しては年々改善を図っており、平成 22（2010）年度からシラ
バスをホームページで公開する。
また大学院については、平成 22（2010）年度に、大幅な教育課程及びカリキュラムの改訂を行う。各専攻ごとの科目名・教育内容の統一化、専門科目・共通科目の充実、一部
専門科目の他専攻への開放等、学生と社会のニーズに応えていく。
3－3 教育目的の達成状況を点検・評価するための努力が行われていること。
（1）3－3 の事実の説明（現状）
3－3－① 学生の学習状況・資格取得・就職状況の調査、学生の意識調査、就職先の企業アンケートなどにより、教育目的の達成状況を点検・評価するための努力が行われているか。
毎年 6 月に行っている「出席状況調査」は学生の学習状況を把握する指標のひとつである。個人レッスン、クラス授業の担当教員全員が、一定回数以上欠席している学生をリストアップし、その結果を事務局担当部署が集計してクラス担任に報告し、クラス担任が当該学生に連絡を取り事情を聞き学習指導を行うものである。学生の履修状態を早期に把握し、必要に応じた指導ができている。
「授業評価アンケート」では学生自身がその授業の学習状況を自己診断する項目を設けている。教員は担当教科の学生の学習意欲を知り、授業改善のための指標として活用している。
学生の進路に対する意識調査は、毎年 7 月に「進路意識調査」として全員に行っている。
このアンケートには、学生と密接に接している主科実技担当教員やクラス担任の協力を得て、聞き取り調査という手法を用いながら、指導担当教員が学生の進路意識を理解するよ
うにしている。
卒業年次生の就職状況は、個々に進路決定届けを厚生課に提出させて把握しているが、最終的には卒業式当日にアンケート調査を行っている。
本学は、中学校教諭一種免許状・高等学校教諭一種免許状、社会教育主事（補）、学芸員の国家資格の他に、日本音楽療法学会の認定資格として音楽療法士（補）の受験資格が得られる教育課程を整備している。これらの資格取得については、担当する分科会が資格取得の状況を把握し、教育目的の達成状況を点検する資料としている。
資格課程分科会では、教職、社会教育主事、学芸員の各課程履修者のうち卒業直前の 4
年次の最後に「課程満足度調査」を行い、教育目的の達成状況を点検・評価している。いずれも高い満足度を得ているが、見出された課題については改善に取り組んでいる。教職課程の教員採用試験の結果は、部会・分科会、進路委員会、運営委員会に報告され、情報を共有している。
英語能力テスト（TOEIC）については、その受験を目的とした「英語（中級）」、「英語（上級）」の授業を開講するほかに、進路対策講座として学内で試験（TOEIC IP）を行い
28

昭和音楽大学

実力養成を図っている。国内外で行われている各種コンクールでの受賞者については、掲
示版で情報提供している。これらの結果は各部会が把握し、教育目的の達成状況を点検す
る資料にしている。
平成 15（2003）年度には卒業生アンケートを実施し在学時代の学修状況の点検を行った。
（2）3－3 の自己評価
教育目的の達成状況については、「出席状況調査」、「授業評価アンケート」、「進路意識調査」等により、把握に努めている。
卒業生の就職先企業アンケートについては、学生の進路が企業以外にも演奏家、教育関
係、福祉関係、進学と一般大学以上に多岐にわたっている音楽大学の事情により、実施していない。教育目的の達成状況を点検・評価する意味では、卒業生に対する定期的なアン
ケートの実施を重視している。
（3）3－3 の改善・向上方策（将来計画）
教育目的の達成状況を把握するため、進路委員会とキャリア教育検討委員会を中心に、卒業生を対象としたアンケートを実施する。同窓会とも連携し、5 年に 1 度程度アンケー
トを実施し、キャリア教育やカリキュラム検討の資料として活用していく。
[基準 3 の自己評価]
学則に定めた教育目的を受けて、学科ごとに明確に人材養成目的を定めている。また、コースごとにカリキュラムポリシー、
ディプロマポリシーを定め、それぞれ公表している。
教育目的の実現のために、導入教育、個人レッスンの充実、グレード制、少人数クラス
編成、実践・実習の重視等の教育方法がとられ、成果を上げている。
教育課程は体系的かつ適切に編成されている。
年間授業予定、授業期間は年度初めに印刷物として公表し、安定的に運用できている。
単位の認定、卒業・修了要件は、『履修要綱』等に記載し、ガイダンスで説明するなど適切に運用している。
単位制度の実質を保つために、履修登録単位数の上限を定め、授業時間外の学習のための指導及び教員の授業の工夫をしている。
「総合教養」、「芸術特別研究」、「音楽活動研究」、「総合演習」、「海外研修」等の特色ある授業づくり、多様なニーズに応える仕組みづくりに努めるなど、教育内容・方法に工夫をしている。
教育目的の達成状況については、各種アンケートにより把握に努めている。

29

昭和音楽大学［基準 3 の改善・向上方策（将来計画）］
現在行っている教育方法が、教育目的の実現にどのように効果をあげているか等について、FD 委員会で検討する。
平成 21（2009）年度から、教養教育検討委員会と教務委員会で、「共通科目」群の体系化の検討をする。
シラバスは、平成 22（2010）年度にホームページで公開する。
今後 5 年に 1 度程度卒業生を対象としたアンケートを行い、教育目的の達成状況を把握する。

30

昭和音楽大学基準 4． 学生
4－1 アドミッションポリシー（受入れ方針・入学者選抜方針）が明確にされ、適切に運用されていること。
（1）4－1 の事実の説明（現状）
4－1－① アドミッションポリシーが明確にされているか。
1．アドミッションポリシー
音楽学部のアドミッションポリシーは、「建学の精神である『礼・節・技』を基盤とした人間教育を目指しています。基礎的な演奏技術や専門知識だけではなく、基礎的な学力と豊かな人間性を併せ持ち、将来、音楽人として社会に貢献することが期待できる資質・能力を有する人物を受け入れます」である。これに従って、学生募集及び入学試験を行っている。各コースのアドミッションポリシーは以下のとおりである。
図表 4－1－1 音楽学部各コースのアドミッションポリシー
学
科

コース
作曲コース

アドミッションポリシー
作曲に興味を持ち、作曲を学ぶための音楽に関する基礎的な能力と強い学習意
欲のある者

作曲学科

デジタルミュージック

作曲を行うための基礎的な能力を有し、自由な発想力を持ってデジタルテクノ

コース

ロジーを用いた音楽制作に意欲を持って取り組むことができる者

指揮コース
サウンドプロデュース
コース

指揮者になるための基礎的な能力を有し、器楽・声楽を中心として、音楽全般に興味を持つ者
ポピュラー音楽の基礎的な能力を有し、ポピュラー音楽の創作や演奏を通じて自己表現力の向上を目指す者。またコンピュータをベースとしたデジタル音楽
制作に興味を持ち、将来サウンドプロデューサーを目指す者
高度なピアノ演奏技術と表現力、しっかりとした音楽的基礎力を持ち、将来ピ

ピアノ演奏家コース

アノソリスト、室内楽奏者、声楽の伴奏者、オペラのコレペティトールを目指す者
器楽、声楽、ポピュラー音楽等に興味を持ち、音楽的な基礎能力を有する者。

ピアノ音楽コース

また、ピアノ演奏技術と表現力の習得に加え、音楽的教養に対して学習意欲の
ある者

器楽学科

ピアノ指導・音楽教育に興味を持ち、指導者として必要なピアノを演奏する素ピアノ指導者コース

養があり、将来幼児から大人までさまざまな年齢層に対するピアノ・音楽指導者を目指す者

オルガンコース

オルガンのソロ演奏とアンサンブルに関心を持ち、音楽の高度な技術や知識、教養を深めたいという目的を持った探究心のある者
電子オルガンの基礎的な演奏能力と即興能力を有し、クラシックからポピュラ

電子オルガンコース

ーまで幅広いジャンルの音楽に興味を持ち、将来電子オルガンの演奏者、指導者を目指す意欲のある者
専攻楽器を通じて音楽の高度な技術や知識、教養を深めることに意欲があり、

弦･管･打楽器コース

基礎的な音楽能力を持つ者。また将来、演奏家や指導者を志すなど探求心のある者

31昭和音楽大学

ジャズに対する理解と演奏を行うための基本能力を有し、専攻実技やアンサン
ジャズコース

ブル力の習得を通じて、演奏技術を高め、音楽的教養を深め、ジャズを中心とした多様な音楽のプレイヤーを目指す意欲のある者
ポピュラー音楽の演奏を行うための基本能力を有し、専攻実技やアンサンブル

ポピュラー音楽コース

声楽コース
声楽学科

ジャズコースポピュラー音楽コース
アートマネジメントコース
音楽芸術運営学科

舞台スタッフコース
ミュージカルコース
バレエコース

音楽療法コースの機会を通じて高度な技術の習得や音楽的教養を深め、将来ポピュラー音楽界でミュージシャンとして自立を目指す意欲のある者
声楽家に成り得る資質と音楽を学ぶ上での基礎的な能力を有する者。また、声楽、特にオペラを中心とした舞台芸術に対する強い興味を持ち、本学で学ぶことによってその分野で活躍したいという意欲がある者
ジャズ・ヴォーカリストとしてジャズへの強い興味と歌唱の基本能力を有し、実技やアンサンブルの習得を通じて、歌唱技術を高め、音楽的教養を深め、ジャズを中心とした幅広いレパートリーを有するヴォーカリストを目指す意欲のある者
ポピュラー音楽の歌唱を行うための基本能力と個性を有し、実技やアンサンブ
ルの習得を通じて高度な技術習得や音楽的教養を深め、将来ポピュラーミュー
ジシャンとして自立を目指す意欲のある者
音楽や舞台芸術をはじめとしたさまざまな芸術活動への興味と関心を持ち、芸術文化をマネジメントするリーダーを目指す強い意欲のある者
舞台芸術に対する興味を持ち、専門的技術と知識の習得に意欲のある者。また将来、舞台芸術創造分野におけるリーダーを目指す強い意欲のある者
ミュージカルを中心とした舞台芸術に強い興味を持ち、ミュージカル俳優に必要な資質と可能性がある者
バレエおよびバレエ指導に興味を持ち、バレエを通じて自己表現を高め、さま
ざまな側面からバレエをとらえようとする意欲を持ち、バレエ指導者としての資質と中級レベル以上の踊る技術を兼ね備えた者
音楽表現のよろこびを他者と分かち合うことに情熱を持ち、自分の音楽技術を充分に磨いていく志を持つ者。音楽療法の理論と実践、およびその関連分野に興味を持ち、それらを真摯に学ぶことで社会に貢献しようという意欲のある者

大学院は以下のとおりアドミッションポリシーを定め、学生募集及び入試を行っている。
図表 4－1－2 大学院のアドミッションポリシー
本大学院の定める専門分野の課程を学び、将来、社会的に活躍する素質と意欲があること
・専攻分野の技術・技能を習得していること
・音楽・芸術全般についての知識があること
オペラのソリストとして活躍する素質と意欲があること
オペラ

・歌唱技術、芸術表現の能力があること
・オペラの学究的探求に強い意欲があること
優れた音楽作品を創造する素質と意欲があること

オペラ専攻

作曲

・高度な作曲技法と芸術的感性を持っていること
・音楽作品の分析、研究に対して強い意欲があること
指揮者になるための素質と意欲があること

指揮・音楽作品の分析、研究に対して強い意欲があること
・コミュニケーション能力があり、リーダーシップがとれること
ピアノ演奏家および指導者としてリーダー的存在になるための素質とピアノ意欲があること
・高度な演奏能力があること・ピアノとその音楽に関する学究的探求に強い意欲があること

器楽専攻

電子オルガン演奏家および指導者として活動するための素質と意欲が電子オルガンあること
・高度な演奏技術をもち、即興能力、アンサンブル能力があること
・電子オルガンとその音楽に関する学究的探究に強い意欲があること

32

昭和音楽大学

演奏家および指導者として活動するための素質と意欲があること
弦･管･打楽器

・高度な演奏技術があること
・弦管打楽器とその音楽に関する学究的探求に強い意欲があること
優れた音楽作品を創造する素質と意欲があること

作曲

・高度な作曲技法と芸術的感性を持っていること
・音楽作品の分析、研究に対して強い意欲があること
指揮者になるための素質と意欲があること

指揮・音楽作品の分析、研究に対して強い意欲があること
・コミュニケーション能力があり、リーダーシップがとれること
芸術文化活動を担うプロフェッショナルを目指し、研究する意欲と能力があることアートマネジメント

・音楽をはじめとした様々な芸術活動をサポートする強い意欲がある
こと
・コミュニケーション能力があり、リーダーシップがとれること

音楽芸術

音楽療法と関連分野への幅広い問題意識を持ち、音楽療法の実践者と運営専攻しての素質と研究への強い意欲があること
音楽療法

・音楽療法理論を充分に理解し、臨床・研究への展望を持っていること・単独で音楽療法セッションを計画、実行できる臨床技術を持っていること

2．アドミッションポリシーの明示
これらのアドミッションポリシーは、いずれもホームページ及び『入学試験要項』に示している。
『入学試験要項』は、高校や受験指導を行う音楽指導者へも送付している。また、キャンパス説明会、夏期・冬期の講習会、学外の進学説明会等で教職員が直接説明を行っている。
4－1－② アドミッションポリシーに沿って、入学者選抜等が適切に運用されているか。
入試に関わる組織としては、教授会の下に設置する入試委員会、入試小委員会、入試実
施本部（学長、学部長、研究科長、事務局長、総務部長、学務部長、学務部次長、担当教
員 3 人、入試事務室）があり、入試に関わる事務的な対応は入試事務室が担当し、相互に連携して入試の運営を担っている。
入試科目・課題の設定にあたっては、各部会が学科・コースごとのアドミッションポリ
シーに基づいて検討・作成したものを入試委員会で精査し、教授会の承認を得ている。試験問題は、教授会で科目ごとに選出した複数の出題委員が、内容や難易度に十分配慮して作成している。
入試に際しては、監督者や各会場の担当者にマニュアルを配付して運用の適正化を図っている。採点はアドミッションポリシーに基づいて、それぞれ専門分野の教員が複数で行っている。
合否の判定は、受験生の志望コース別アドミッションポリシーに沿って行っている。入
試小委員会、入試委員会、教授会という 3 つの会議を経て厳正に判定している。
様々なニーズに応えるべく多様な入試制度を設けており、受験生は自分に最も適した入試を選択して受験できる。給費生入試では、本学の求める学生を公正に選考するため「給33昭和音楽大学費生作文」及び「給費生面接」を設けている。
図表 4－1－3 入試制度と出願資格
入 試 制 度
1

給費生入試

出 願 資 格
勉学に強い意志を持ち、学業・人物ともに優良な者

推薦入試
2

Ａ．公募推薦入試
Ｂ．指定校推薦入試

学業・人物ともに優良で、才能・資質に恵まれ将来性のある者で、かつ音楽の勉学に意欲があり、出身高等学校長が特に推薦する本学専願者

3

AO入試

4

一般入試（前期）

5

一般入試（後期）

6

外国人留学生入試

外国籍を有する者（外国人留学生入試要項参照）

7

社会人入試

豊かな社会経験を有し、勉学意欲旺盛な社会人で、一定の年齢に達した者

8

編入学試験

他大学からの編入学を希望する者（募集要項参照）

本学の教育方針等を理解し勉学することを強く望む者
音楽の勉学に意欲があり、本学の課す専門科目の他、一般科目を選択受験する者
音楽の勉学に意欲があり、本学の課す専門科目の他、大学入試センター試験を受験した者

4－1－③ 教育にふさわしい環境の確保のため、収容定員と入学定員及び在籍学生数並びに授業を行う学生数が適切に管理されているか。
1．学生数の現状
収容定員に対する在籍者数の割合はデータ編：表 F－4 のとおり、学部全体で 1.18 である。過去 5 年間の志願者数、合格者数、入学者数の推移はデータ編：表 4－2 のとおりであり、入学定員は確保されている。また、過去 5 年間の在籍者数はデータ編：表 4－5 のとおりである。
2．授業におけるクラス編成の規模
各授業科目の開講クラス数は前年度末までに検討し、履修登録に際しては、選択講義科
目でも可能な範囲で人数調整を目的としたクラス指定を行っている。その結果、履修制限を行わずにほとんどの科目で適切なクラス規模を維持している。平成 20（2008）年度の場合、すべての開講科目の約 90％が 60 人以下のクラス、約 70％が 30 人以下のクラスであった（21 ページ 図表 3－1－4 参照）。60 人以上のクラスでは必要に応じて TA を配置している。例外的に多人数の講義科目もあるが、大教室の視聴覚設備等を活用して対応している。
3．退学者の状況
過去 3 年間の退学者数は、データ編：表 4－6 のとおりである。平成 20（2008）年度の退学者数は、前年度に比べて減少しており、在籍者に対する割合については、3 年間で減少の傾向が見られる。退学理由には進路変更、健康上の理由等もあるが、経済的理由による割合が高くなる傾向が続いている。

34

昭和音楽大学（2）4－1 の自己評価
アドミッションポリシーは、ホームページ及び『入学試験要項』で公表している。受験生に対して多様な説明会を行い、志願者が本学のアドミッションポリシーを理解した上で受験できる体制をとっている。
公正かつ正確な入学試験の実施に努め、入試当日は入試実施本部を中心に厳正に実施している。各入試での合格者数は、入学定員と入学者数を慎重に考慮して決めている。AO
入試と推薦入試による募集定員は、学部全体の募集定員の半数以下に定めている。近年 AO
入試と推薦入試による入学者が増える傾向にあるが、過去 5 年間の推移を見ても適正範囲にある。
収容定員に対する在籍者数の割合は、適正である。
授業は、少人数編成のクラスを中心として、適切な教育環境で行われている。在籍者に対する退学者の割合は、3 年間で減少の傾向がみられる。
（3）4－1 の改善・向上方策（将来計画）
アドミッションポリシーの周知方法をさらに検討し、広報を徹底する。今後も、退学者数を減らすために、厚生委員会を中心に学生支援を継続する。

4－2 学生への学習支援の体制が整備され、適切に運営されていること。
（1）4－2 の事実の説明（現状）4－2－①

学生への学習支援体制が整備され、適切に運営されているか。

複数の学科とコースのある本学では、以下のような多岐にわたる学習支援を行っている。
1．履修ガイダンス
年度始めのオリエンテーション期間中に、さまざまなガイダンスを実施している。新入生にはコース別に「カリキュラムガイダンス」を実施し、各コースのカリキュラムポリシ
ー及びディプロマポリシーを理解した上で、自分にふさわしい履修計画を立てるよう指導している。特に履修上の注意が必要な科目については、授業担当者による「授業ガイダンス」を行っている。
「履修相談会」は、学科・コースの教員及び外国語科目や共通科目、資格課程科目を担当する教員が会場に待機し、学生と個々に対応し履修指導する機会であり、毎年多くの学生が利用している。上級学生が新入生に説明や助言を行うピア・サポートも導入している。資格課程ガイダンスや施設利用ガイダンスも行っている。
2．クラス担任制
専攻別に編成された各クラスに専任教員が担任として配置され、教務委員会及び厚生委
35

昭和音楽大学員会と連携して年間 5 回のクラス会を行うなど、学生の大学生活を総合的に支援している。
学習支援として、クラス担任は各学期の初めに履修指導を行い、登録、確認、訂正のプ
ロセス全てに関わり、学生が期日までに間違いなく履修登録を完結できるよう支援を行っている。2 年次以上の学生については、前年度までの学習状況を把握し、履修計画を適切に立てられるよう支援している。前期中に全科目に対して実施される出席状況調査の結果において、学生の学修状況を把握し、必要に応じて個々に指導し、リテンション率向上に努めている。クラス担任は、履修に関して適切な指導ができるように「クラス担任勉強会」
を行っている。
3.「学習さぽーと」
本学では、オフィスアワーを「学習さぽーと」と称している。授業内容や学習方法について学生が授業時間以外に教員と相談できるシステムであり、個々の学生の希望時間に合わせ専任教員が時間を調整して個別に対応している。
『学生便覧』で制度を紹介し、専用掲
示板に専任教員の所在時間と場所を一覧表で明示している。学生は各教員に予約をとり、質問・相談することができる。
4. 情報リテラシー教育
図書館では、職員と図書委員の教員を中心に、さまざまなガイダンスを行っている。特に新入生に対しては、予約制で少人数グループごとに実施する図書館ツアーや OPAC ガイ
ダンスが、
導入教育の一環として行われている。
レファレンスの支援は常時行われている。
また「昭和の本の虫」にちなんで名づけた「ショーワーム」を図書館のキャラクター及び学習支援のシンボルとし、図書館やその催し物への注意を喚起したり、親近感を抱かせた
りするような工夫をしている。
5．習熟度に対応した学習支援
既述したように語学やソルフェージュ科目等でグレード制による授業を実施し、学習進度の早い遅いに関わらず、それぞれの能力に合わせて効果的に教育を受けられるカリキュ
ラムを組み、それを実現するクラス編成によって授業を運用している。
実技科目は、個人レッスンの形態で指導教員が学生のさまざまな状況に柔軟に対応している。実技成績の優秀な学生への対応としては、外国人招聘教授による指導を優先的に受講させるほか、学内演奏会、大学主催公演、卒業演奏会、学外団体が主催する演奏会に対象学生を推薦する等、実践の場を提供している。
6．転科・転コース制度
在学期間中に進路変更を希望する学生に対しては、勉学意欲を支援するための転科・転コース制度があり、審査の上でこれを認めるようにしている。単位修得状況や変更希望先の学科・コースの要件は異なるため、選考方法及び試験課題の検討や既修得単位の認定については入試委員会及び教務委員会が連携して行っている。

36

昭和音楽大学7．退学防止の対策
レッスンや授業を欠席しがちになって休・退学に至るケースを少しでも減らすために、
6 月に全学一斉に出席状況調査を行い、授業担当者だけでなくクラス担任が学生の状況を把握するようにしている。クラス担任は必要に応じて学生に個別に指導・相談を行う。
退学や休学を希望する学生に対しては、事務的な手続きに入る前に、必ず教職員が学生と個別に面接し、保護者とも連絡をとり、その状況を共有した上で、退学や休学の手続きを行うようにしている。休学後復学した学生に対しては、それまでの単位修得状況を基にして、年度当初にクラス担任が個別に履修指導を行っている。
8．入学前教育早い時期に合格が決まる AO 入試においては、「合格後の課題」をすべての受験生に個別に与えて、入学後の授業への準備を促している。また、一般入試等でも、必要に応じて入学前の課題を課すことがある。大学生活の様々な場面を紹介し、入学後の学生生活に早く馴染めるように、キャンパスライフを紹介するパンフレット『Welcome to SHOWA』を作成し、入学予定者に配付している。
9. 修士論文の特別指導
大学院では、修士論文を執筆する学生への研究支援として、平成 15（2003）年より、学年末に新 2 年次生の希望者を対象に学外指導を実施している。近郊の大学図書館や公共
図書館、及び音楽関係の資料館に「課題研究」の授業を担当する教員が同行し、論文執筆
及び今後の研究に必要な文献・資料等の検索・収集方法を具体的に指導している。
4－2－② 学士課程、大学院課程、専門職大学院課程等において通信教育を実施している
場合には、学習支援・教育相談を行うための適切な組織を設けているか。
本学では、通信教育は行っていない。
4－2－③ 学生への学習支援に対する学生の意見等を汲み上げるシステムが適切に整備されているか。
「クラス担任制」、「学習さぽーと」を始め、履修相談会の実施、個人指導形態のレッス
ン等、学習に関する学生の意見を個々の教員が汲み上げる機会は多くある。レッスン担当
者が窓口になって実施する「進路意識調査」は、個々の学生の進路意識を確認して、専門の立場から直接支援する取り組みである。このほか点検・評価委員会が実施する「授業評価アンケート」、「学生満足度調査」、資格課程分科会が卒業予定者に対して行う教職課程・社会教育主事課程・学芸員課程の満足度調査によっても、学生の意見を汲み上げている。
大学院では、平成 20（2008）年度の大学院 FD 研修会において大学院生も加えてパネ
ルディスカッションを行い、教員との意見交換の場を設けた。
実技指導教員変更希望に関しては学部長と事務局長が窓口となり、直接学生の声を聞いて調整するシステムがある。
37

昭和音楽大学（2）4－2 の自己評価「クラス担任制」は、学生にきめ細かい学習支援を行うために有効である。履修に際して登録ミスを防ぎ、適切な履修計画を立てるためにも役立っている。
「学習さぽーと」制度についての学生の認知度は、良くはなっているが未だ十分とはいえない。
図書館における学習支援はより具体的に学生に役立つ内容で行われており、図書館利用者数が年々増えていることからも、教職員の努力や工夫が効果を挙げていることがわかる。
大学院の新 2 年次生を対象とした「課題研究」授業の担当教員による学外指導について
は、以前に比して学生が論文執筆の意識を高めるようになったなど、研究支援による効果が認められている。
「授業評価アンケート」の結果、総合的満足度は、5 段階評価の平均が講義科目で 4.4、実技科目で 4.7 と、高い数値を得ている。この数値は、設問を変えずにアンケートを実施
しているこの 3 年間、連続して上昇している。これは、多様な学習支援体制及び各種アンケート回答結果について、FD 委員会及び各部会の FD 活動において分析・検討し、授業内容の改善を進めた成果といえる。
（3）4－2 の改善・向上方策（将来計画）「学習さぽーと」については、周知の徹底を図るために、『学生便覧』、『教員便覧』の記載内容を改善する。

4－3 学生サービスの体制が整備され、適切に運営されていること。
（1）4－3 の事実の説明（現状）
4－3－① 学生サービス、厚生補導のための組織が設置され、適切に機能しているか。
１．学生サービス、厚生補導のための組織
学生サービス、厚生補導のための組織としては、厚生委員会及び厚生課が中心的役割を担っている。厚生委員会は教員及び職員で構成され、奨学金、学生会、学生生活全般ついて対応している。厚生委員会のもとに「学生相談員」、「学寮アドバイザー」を、また同委員会と連携する組織としてハラスメント対策委員会を設けており、それぞれ独立して活動している。
「学生相談員」は専任教員及び臨床心理士資格を持つ非常勤カウンセラーで構成されている。
「学寮アドバイザー」は専任教員と厚生課職員で構成され、生田学生会館の寮
生活全般の運営及び生活面について、寮生と面談をして指導助言を行っている。
課外活動、奨学金、保健、進路支援等の学生支援は、厚生課事務職員、看護師、寮監寮母が担当している。
ハラスメント対策委員会は専任教員と厚生課職員で構成し、「ハラスメント作業部会」とともに学内における種々のハラスメントの防止に努めている。
38

昭和音楽大学

クラス担任は、前述の学習支援の他、課外活動や学生生活上の問題等について学生にア
ドバイスを行っている。クラス単位での懇親会等に対し、大学はクラス運営費を補助している。過去 3 年間、実施率は 70％を超えており、平成 20（2008）年度には、27 クラスのうち、20 クラスで利用されている。
2．学生サービスのための施設① カフェテリア、ミニコンビニ
南校舎 1 階にカフェテリア（学生食堂）を設置している。月曜日から金曜日まで授業開始前の 7 時 45 分から営業し、8 時 55 分まで朝食を提供している。11 時 30 分から 19時まで、昼食だけでなく夕食時まで利用できる。健康管理の視点から、メニューにはカ
ロリー数値を示している。カフェテリア横に設置した食品専門のミニコンビニは 8 時 30
分から 19 時まで営業しており、昼食用の弁当・サンドイッチのほか各種飲食物を販売している。
② 購買店「インテルメッツォ」
南校舎には業者委託による購買店「インテルメッツォ」が設置されている。教科書・参考書を扱うほか常時楽譜、図書、CD、ノート等の文房具が販売されている。各種の注文販売の受け付けや楽器等の斡旋、チケットの販売等も行っている。学生は割引価格で購入できるようにしている。
③「カフェ・カンピエッロ」、リストランテ「イル・カンピエッロ」「テアトロ ジーリオ ショウワ」のエントランス広場向かいには、営業時間 11 時から 17 時までの「カフェ・カンピエッロ」、その下の階には、営業時間 11 時から 22 時までのリストランテ「イル・カンピエッロ」がある。学生は、割引価格で利用できる。
④ 生田学生会館（女子学生寮）
小田急線新百合ヶ丘駅より新宿方向に 3 駅目の生田駅から徒歩約 10 分の位置に、平成 19（2007）年に竣工した地上 4 階地下 1 階建ての本学女子学生寮がある。全室個室
で 64 室、定員 64 人である。各室にベッド、机、クローゼット、冷蔵庫を配備している。
各階に練習室、キッチン、トイレ、洗面所、洗濯室があり、地階には浴室・シャワー室がある。新規入寮は新入生のみを対象としており、入学試験の際に入寮選考面接を行っている。寮監・寮母夫妻が常駐し、寮生活は寮則によって秩序正しく営まれている。
4－3－② 学生に対する経済的な支援が適切になされているか。
大学独自に行う奨学金制度及び学費減免制度の運用面は、東成学園奨学金選考委員会、給費生選考委員会が担っている。学外団体の奨学金を含めた奨学金全般の手続き等については厚生課が担当している。各種奨学金については、掲示ならびにホームページ、『学生便
覧』により周知を行い、説明会を開催し、パンフレットを配付している。
1．本学独自の経済的支援制度① 昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部給付奨学金制度
この奨学金は平成 19（2007）年度に新設した制度であり、学費の支弁が困難な者で39

昭和音楽大学

学業成績・人物ともに優秀な者に対して奨学金を交付する。交付額は、当初、授業料の2 分の 1 または 4 分の 1 相当額であったが、平成 20（2008）年度から授業料の全額、4分の 3、または施設費を加えた額など対応を拡充している。本人からの申請に基づき、奨学生選考委員会が家計状況に関する資料や学業成績等により書類審査、面接、選考を行い、学長が決定し、教授会に報告する。なお 1 年次生については入試時に審査する。
平成 20（2008）年度には 66 人（学部 60 人、音楽専攻科 1 人、音楽研究科 5 人）が採用された。
② 東成学園奨学金
同窓会組織である「同伶会」の寄付金によって運用が開始された無利子貸与奨学金である。給付奨学金と同様に家計の困窮度を重視するが、成績基準については給付奨学金と比べ緩やかになっている。貸与額は授業料 4 分の 1 相当額であり、他の奨学金との併用は妨げない。本人の申請に基づき、奨学生選考委員会が書類審査、面接により選考し、決定する。平成 20（2008）年度には学部生 15 人が採用された。この奨学金には、卒業時に成績優秀者と認められた者に対して返還を免除する制度がある。
③ 応急奨学金
学生が、主たる家計支持者の失職、死亡または災害による家計急変のため学費の支弁等に支障を生じた時に、学費の一部を貸与することにより当該年度の就学を経済的に支援することを目的とした奨学金制度である。
④ 学費延納制度
学費の納入が期限までにできない場合、保護者から申請があれば、規定に従って延納または分納できる制度である。
⑤ 激甚災害に伴う学納金減免等の制度
災害で甚大な被害を受けた地域の学生に対し、学費の減免をする制度である。
⑥ 留学生に対する減免制度
本学に在籍する留学生に対し、授業料年額の 30％を減免している。
⑦ その他の学費減免等
兄弟姉妹在籍時の入学には入学金の全額を減免、卒業生の子弟には入学金の半額を減
免、教職員の子弟には入学金の全額または半額を減免する制度がある。また提携教育ローンの支払い利息分を在学中補給する、東成学園利子補給制度がある。
⑧ 給費生制度
成績優秀者に対して授業料を減免する制度である。減免額は最大で授業料全額及び施設費全額から最少で授業料 4 分の 1 相当額までとなっている。
資格期間は 1 ヵ年である。
1 年次生は入試判定時に決定され、2 年次生以上は前年度の在学成績によって判定を行う。したがって継続されない場合もあるとともに、新規に給費生となることもある。対象者は年度ごとに各コースの部会・分科会から推薦され、給費生選考委員会が選考規定により面接とともに審査選考し、教授会で決定される。
2．学外団体・組織による経済的支援制度
日本学生支援機構奨学金、地方自治体奨学金、民間団体の奨学金利用については、厚生委員会と厚生課が連携して、説明会、面接及び選考の実施、返還等の業務を行っている。
40

昭和音楽大学

日本学生支援機構奨学金においては、新規募集に対して申し込みをした学生全員に対し、厚生委員が個別面接を実施し、その結果及び機構の示す基準に基づいて厚生委員会で推薦順位を決め、支援機構に推薦する。緊急・応急奨学金には申請ごとに面接・審査し、推薦している。追加募集の際には、新規募集の際の推薦順位に従って推薦している。
外部団体奨学金については、積極的に学生に情報を提供している。いずれも厚生委員会
で面接等を行い推薦している。

4－3－③ 学生の課外活動への支援が適切になされているか。
1．学生会活動
学生の課外活動は学生会を中心に運営されている。学生会は、本学及び併設短大の全学生によって構成された組織である。学生会役員は、学生会規約に従って活動を進め、必要に応じて随時厚生委員会に報告をしている。課外活動としてのクラブサークル及び同好会の結成・更新については、所定の「団体結成願」に必要事項を記入の上、学生会がとりまとめて大学に提出し、厚生委員会を経て教授会が承認している。
学生会及び課外活動を行う学生会登録団体に対しては、厚生委員会と厚生課が連携し、支援をしている。大学は教室、設備、備品等の施設の提供をはじめ、各団体の顧問に専任教員を置き、日頃の活動での指導助言及び合宿等の学外活動には教員を同行させている。
2．学園祭
学園祭である「昭和祭」は、学生で組織する昭和祭実行委員会によって企画・運営される。例年 10 以上の団体が参加し、複数会場におけるコンサートを中心に、発表展示等が行われている。実行委員会はテーマ、開催コンセプト、企画内容、施設利用等の概要を厚生委員会に報告し、厚生委員会は助言し、教授会に報告する。大学は財政的な支援として運営費を助成し、厚生課及び厚生委員会は模擬店の設営や会場の準備、収支決算について指導助言をしている。

4－3－④ 学生に対する健康相談、心的支援、生活相談等が適切に行われているか。
1．健康管理に関する支援
年 1 回健康診断を実施し、高い受診率を継続している。また特に新入学の時期、希望者には保健室でアルコール・パッチテストも実施している。健康診断の結果は個々に看護師が手渡しで通知し、健康上問題がみられる学生には個別に指導を行っている。受動喫煙防止と健康増進の観点から大学敷地内を全面禁煙としている。
南校舎と北校舎それぞれに保健室があり、看護師が健康相談等に応じている。

41

昭和音楽大学

図表 4－3－1 学生の健康診断受診状況
平成 19 年度

平成 20 年度

平成 21 年度

学年

対象者
（人）

受診者
（人）

受診率
（％）

対象者
（人）

受診者
（人）

受診率
（％）

対象者
（人）

受診者
（人）

受診率
（％）

1
2
3
4
合計

361
273
269
279
1,182

358
250
247
237
1,092

99.2
91.0
91.8
84.9
92.4

338
354
286
270
1,248

328
329
254
239
1,150

97.0
92.9
88.8
88.5
92.1

330
330
378
299
1,337

319
299
342
259
1,219

96.7
90.6
90.5
86.6
91.2

2．食育の取組み
平成 20（2008）年 9 月より、食育の取組みとして、学生に前・後期それぞれ新学期開始直後の 4 週間、朝食無料サービスを実施している。平成 21（2009）年度前期は、20 日間で延べ 2,176 人が利用した。サービス期間終了後も大学の補助により朝食を低価格で提供している。
3．学生相談員による支援
教員及び臨床心理士が学生相談を担当している。学生相談については入学時のガイダンスや『学生便覧』、リーフレットで周知している。面談及び FAX、手紙等で相談に応じており、臨床心理士は週 2 回予約を受けて「学生相談室」で対応している。このほかの時間帯にも、厚生課の窓口で予約することにより個別にカウンセリングを実施している。学生
相談員は必要に応じて会合をもち、問題を共有するよう努めている。年間の相談件数はデータ編：表 4－8 のとおりであるが、増加傾向にある。これは、主として精神的問題、友人関係の相談を多く受けた臨床心理士への相談件数が、増加したためである。教員への相談内容は、履修・授業、レッスン、大学生活に関するものが多い。
4．ハラスメント相談員による支援
ハラスメント相談員として教員及び職員が、学生の相談窓口になっている。相談された
内容は、相談者のプライバシーを守りながら、ハラスメント対策委員会の規程にしたがって解決される。ハラスメント対策委員会は、厚生委員会と連携しながら、学内に起こりうるセクシュアル・ハラスメント、アカデミック・ハラスメント、パワー・ハラスメントの防止について『学生便覧』に記載するとともに、リーフレットを作成し、全学生と全教職員に配布するなど、良好な環境作りに努めている。
5．学寮アドバイザーによる支援
新入生に対しては、入学式直後に学寮ガイダンスを行うほか、前期中に学寮アドバイザ
ーが個別面談をしている。生活の現状や要望を聞き取り、必要な助言をする。この面談での情報を集約し、後期初めに寮生全員を対象とした寮会を大学内で開いて、寮則の再確認
や、基本的な生活習慣の指導を行っている。

42

昭和音楽大学

6．留学生に対する支援
本学に在籍する外国人留学生については、留学生委員会がその就学状況を把握するとともに、個別の相談に対応している。
7．その他の学生生活支援
特に新入生に向けて、リーフレットを作成し、新生活全般に対する注意を呼びかけている。その他悪質な勧誘商法、薬物乱用等に注意を呼びかける各種パンフレットの配布、専用掲示板やクラス全体会で注意を促す等、安全・防犯対策に努めている。平成 21（2009）年度は『学生便覧』にタバコと薬物乱用の危険性について注意を喚起する項目を設けた。
学生寮以外の下宿、アパート等の斡旋についてもパンフレットを準備し情報を常時提供している。
4－3－⑤ 学生サービスに対する学生の意見等を汲み上げるシステムが適切に整備されているか。
学生の意見等を汲み上げるシステムとして、平成 19（2007）年度より点検・評価委員会が主体となり年に１回実施する「学生満足度調査」がある。この調査は、学習支援、進路支援、学生生活、図書館、教職員の対応、施設設備に関する項目を設け、日常生活における学生の意見を直接聴取するものである。結果については点検・評価委員会が総合所見をまとめ、課題を全教職員で共有する。該当する各組織は、それぞれの課題への対応を検討し、計画的に改善している。
寮生の意見聴取に関しては、前述のとおり学寮アドバイザーが担当している。
このほか、厚生委員会と学生会の懇談会という形式で「学生生活ヒアリング」を実施している。
（2）4－3 の自己評価
学生サービス・支援を目的とした各関連委員会や事務組織等は整備され、学生に対する支援はよく機能している。
給付奨学金及び貸与奨学金等は、経済的困窮度の高い学生への支援として有効に活用されている。学生会及び学園祭等の課外活動について、適切に支援している。
食育の取り組みをはじめ、学生の健康管理に対する指導は適切に行われている。さまざ
まな悩みや相談事をもつ学生に対しては、学生相談員をはじめクラス担任や厚生課等が支援する体制が整備されている。
「学生満足度調査」で日常生活における学生の意見を聞き、自由記述を含むその結果を教職員で共有し、学生支援体制の改善に反映させてきた。学生個人用楽器の収納ロッカーの設置及び実技試験時の練習のための普通教室の開放、ラウンジの設置、緑地等のベンチ増設、テラスの整備等アメニティの充実は、改善の成果である。

43

昭和音楽大学（3）4－3 の改善・向上方策（将来計画）「学生満足度調査」を継続させるほか、学生の声を直接聞く機会として、学長と学生による懇談会を実施する計画である。
近年、心身の悩みを訴える学生が増える傾向があるため、平成 21（2009）年度より臨床心理士によるカウンセリングの時間帯を拡大して対応している。
禁煙に関しては、神奈川県の方針、川崎市の方針も踏まえて、さらに全学的な徹底を図る。薬物乱用防止教育についても、継続して取り組んでいく。
4－4 就職・進学支援等の体制が整備され、適切に運営されていること。
（1）4－4 の事実の説明（現状）
4－4－① 就職・進学に対する相談・助言体制が整備され、適切に運営されているか。
本学の就職・進学支援は、主として進路委員会及び厚生課が担っている。担当の委員会と事務組織は、年間を通じて進路支援プログラムを企画・実行している。学生の就職・進学を支援する事務組織である厚生課は、進路委員会と連携して、『キャリア・サポートガイドブック』の作成等、様々な進路支援業務を行っている。
就職相談室には専門の担当職員が常駐し、進路相談教員と連携して学生の進路・キャリ
ア育成について、個別に情報を提供しながら相談に応じている。就職相談室には、オーディション情報、求人票、募集要項、企業案内に加えて、進学情報等を配架しており、相談室周辺の掲示板や専用ボードにも、求人票や資格取得講座等の案内を常時掲示している。
データ編:表 4－9「就職相談室の利用状況」で明らかなように、利用者が大きく増加している。
全学生を対象とした「進路意識調査」を実施し、その結果に基づいて対策講座を開講す
るなどの支援を行っている。この調査結果は主科担当教員とクラス担任にも開示し連携を図っている。
4－4－② キャリア教育のための支援体制が整備されているか。
本学では、進路委員会を中心に以下のような支援体制をとっている。
1．
「進路意識調査」
進路委員会では、学生の進路に対する意識を把握し、学生が卒業後の進路について早期から自主的に取り組めるよう、7 月に全学生を対象に「進路意識調査」を実施している。
これは実技担当教員経由で調査書を配布・回収するシステムをとり、個人レッスンにかかわる実技教員が学生の進路希望を理解しそれを配慮した指導ができるようにしている。音楽芸術運営学科のアートマネジメントコース等では、入学時より個別カルテを作成して、独自の「進路意識調査」を実施している。また音楽療法コースでは、3 年次に進路就職面
44

昭和音楽大学談を実施している。
2. 卒業生によるパネルディスカッション
平成 17（2005）年度より、進路委員会がコーディネーターとなり、オリエンテーショ
ン期間中の進路特別講座として、教員、芸術文化財団職員、オペラ団体、演奏団体等、実社会の多方面で活動している卒業生を招き、パネルディスカッションを実施している。学生が、進路に関する情報提供を受けるとともに、在学中からの準備等について経験談を聞き、直接質問できる機会となっている。
3. 進路支援のための各種講座、説明会、模擬試験の実施
進路ガイダンス（音楽講師、教員）、企業による音楽講師等の資格取得及び講師採用等の説明会、受験対策講座（教員採用試験、音楽療法士（補）試験、模擬試験（教員採用試験、音楽療法士（補）試験、TOEIC IP テスト）
、履歴書説明会等を、時期を考慮しながら実施している。大学院への学内進学説明会も実施している。これらの企画の内容及び応募用紙
は、『キャリア・サポートガイドブック』にまとめられている。
4．学外実習音楽芸術運営学科のアートマネジメント、舞台スタッフ、音楽療法各コースは、将来就職先となりうる施設・団体での実習をカリキュラムに取り込んでいる。担当教員は、実習先の開拓や実習の視察を行い、実習先との良好な関係を保ちつつ、教育から就職に結びつくよう支援している。
「アーツ・イン・コミュニティ」プログラムの一環として行う地域社会における学生の音楽活動は、学内の学習だけでは得難い、将来、社会で活動するための生きた知識や経験を学生に与えるのに役立っている。
ピアノ指導者コースでは、3、4 年次の「ピアノ指導法研究」のカリキュラムにおいて、附属音楽・バレエ教室の生徒に対するピアノ実技の個人レッスン実習を行っている。
5．資格取得教育
本学には教職課程、学芸員課程、社会教育主事課程があり、希望する者が所定の単位を修得すると、それぞれ中学校教諭一種免許状・高等学校教諭一種免許状、学芸員、社会教育主事(補)の資格を取得できる。大学で中学校教諭一種免許状・高等学校教諭一種免許状を取得した者は、専攻科あるいは大学院オペラ専攻及び器楽専攻で所定の単位を修得すれば、中学校教諭専修免許状・高等学校教諭専修免許状を取得できる。また平成 19（2007）
年度に玉川大学通信教育部と協定を結び、平成 21（2009）年度から小学校教諭二種免許状を取得できるようになった。
音楽療法コースを所定の単位を修得して卒業すると、日本音楽療法学会認定「音楽療法士(補)」の受験資格を取得できる。
6. 卒業後のキャリア支援
本学には「下八川圭祐基金」及び「同伶会留学助成金」がある。
「下八川圭祐基金」（給45昭和音楽大学

付）は、創立者・故下八川圭祐を顕彰して昭和 58（1983）年に設けられたもので、法人が設置する各学校の卒業生のうち、人格・技能ともに優れ、音楽家・舞台人として将来の大成が期待される者の研修に対して助成金を給付している。
「同伶会留学助成金」（給付）は、卒業生及び修了生の海外留学等の研修に対して給付される。また卒業生には、オーデ
ィションを経て、本学と同伶会が出資して設立した株式会社プレルーディオの登録アーティストとなって様々な演奏の仕事を得る機会があり、キャリア支援として利用されている。
（2）4－4 の自己評価
進路委員会では『キャリア・サポートガイドブック』を年々充実させており、キャリア形成に対する学生の動機づけに役立てている。就職相談室の利用は年々増え学生の就職に対する意識も高まりつつある。しかし依然として学科・コースによって学生の進路に対する意識に差があり、全体としては進路支援のための各種講座の参加状況も高いとはいえない。このように、就職・進学に対する相談・助言体制は整備されているが、学生に十分活用されているとはいえない。
（3）4－4 の改善・向上方策（将来計画）
各学科・コースに関連する職種は多岐にわたることから、さまざまな形での進路支援を提供しなければならない。卒業後一定期間勉強を続けてから就職する者や、留学や進学という進路を選択する者もある。各種講座については、参加を促すため、学生への周知徹底の方法を改善していく。
平成 21（2009）年度にキャリア教育検討委員会を設置して、卒業後の具体的な仕事に直結するようなキャリア支援のあり方を検討していく。
[基準 4 の自己評価]
アドミッションポリシーは明確であり、さまざまな媒体や機会を利用して周知に努めている。アドミッションポリシーに基づいて、多様な入試制度を設け、公正な入試を実施している。定員に対する入学者数は適正範囲にあり、収容定員に対する在籍者数の割合も適正である。学習環境は適切に保たれている。
学生に対する学習支援は、新入生に対する各種ガイダンスをはじめ、クラス担任や「学習さぽーと」制度を整備している。学生の意見をくみあげるシステムとして、「授業評価アンケート」、「学生満足度調査」を定期的に実施している。
学生サービスについては、独自の奨学金制度をはじめとする経済支援や、さまざまな生
活支援が、厚生委員会及び厚生課が中心となり、関連する委員会及び相談員やアドバイザ
ー等と連携して適切に実施されている。
進路支援については、進路委員会及び厚生課を中心に、就職相談をはじめとして各種の支援を行っている。
[基準 4 の改善・向上方策（将来計画）]
46

昭和音楽大学「授業評価アンケート」や「学生満足度調査」を継続し、さらにその結果の検証と改善方策を部会・分科会や各種委員会組織等でまとめ、教職員全体で共有していく。
進路支援については、学生の意識を高めるとともに、新たに設置されたキャリア教育検討委員会を中心に、音楽大学としての専門を生かしたキャリア支援のあり方について検討
を進める。

47

昭和音楽大学

基準 5.

教員

5－1 教育課程を遂行するために必要な教員が適切に配置されていること。
（1）5－1 の事実の説明（現状）
5－1－① 教育課程を適切に運営するために必要な教員が確保され、かつ適切に配置されているか。
本学の、研究所専任教員・教職課程専任教員を除く専任教員の総数は、図表5－1－1のとおり、大学設置基準に定められた専任教員数42人を上回っている。また、教授数も設置基準の求める教授数22人を上回っている。学科単位でも設置基準の求める数以上の専任教
員数・教授数を確保している。
図表5－1－1 教員組織の概要
専任教員数
学部・学科等
作曲学科
器楽学科
声楽学科
音楽芸術運営学科

音楽学部

教授

准教授

講師

助教

計

3
11
4
5

2
7
6
9

1
3
2
1

0
1
0
2

6
22
12
17

大学全体の収容定員に応じて定める専任教員数

設置基準
上必要専
任教員数
5
8
6
8

設置基準
上必要教
授数
3
4
3
4

15

8

合計

23

24

7

3

57

42

22

教職課程

1

1

0

0

2

－

－

研究所

1

1

1

0

3

－

－

専任教員（研究所所属を含む）62人のうち、大学院音楽研究科において、49人が兼担している。
5－1－② 教員構成（専任・兼任、年齢、専門分野等）のバランスがとれているか。
教員の専任・兼任の人数及び比率はデータ編:表5－4の通りである。専任教員に対して兼任教員の比率が高いのは、実技科目である個人レッスンの兼任教員を多く必要とすることによる。
専任教員の男女別人数・比率及び職位別の教員数は、データ編:表5－1のとおりである。
年齢別の構成は、データ編:表5－2のとおり、50歳代をピークとしている。
本学が設置している学科・コースの専門性や所属する学生数等を鑑み、専任教員の専門分野が特定の領域に偏らないよう配慮している。

48

昭和音楽大学（2）5－1 の自己評価
本学の教員組織は大学設置基準を充足し、教育課程を遂行するために必要な教員数が確保されている。兼任講師の割合が多くなっているが、これは、実技科目である個人レッス
ンが学生 1 人に対して担当教員 1 人という授業形態であるため、教員を多く必要とすることによるものであり、音楽大学の特徴である。
年齢別構成はデータ編:表 5－2 のとおり、40 歳・50 歳代の教育研究の経験豊かな教員の割合が高い。年齢バランスを考慮して、将来の教育研究を担う人材として若手の講師や助教も配置している。教員採用は、部会の要望をもとにバランスを考慮しながら教員人事委員会・教授会の議を経て実施しているため、専門分野ごとの配置も適切である。
（3）5－1 の改善・向上方策（将来計画）
現在の年齢構成の比率を維持しながら、世代間の連携が円滑に運ぶよう、若手登用を図っていく。
5－2 教員の採用・昇任の方針が明確に示され、かつ適切に運用されていること。
（1）5－2 の事実の説明（現状）
5－2－① 教員の採用・昇任の方針が明確にされているか。
専任教員の任用及び昇任に関する選考基準は、「東成学園就業規則」及び「昭和音楽大学
専任教員選考規程」によって明確に示されている。
5－2－② 教員の採用・昇任の方針に基づく規程が定められ、かつ適切に運用されているか。
教員の採用・昇任については「昭和音楽大学専任教員選考規程」が定められており、これに基づいて行っている。
各コースの教育責任は各部会が担っていることから、採用については部会の意向を基本とし、分野のバランスを考慮しながら選考を行う。選考方法は、公募制を原則とし、「研究者人材データベース」及びホームページ等で広く人材を募り選考している。公募では人材が得にくい場合は、必要に応じて部会からの推薦により選考する場合もある。
昇任については、学歴、職歴、教育研究上の業績、学内運営等の資料をもとに各部会の意見を参考にして、教員人事委員会・教授会の議を経て理事長が発令する。委員会の審議結果のうち、専任教員の人事については理事会に報告している。

49

昭和音楽大学（2）5－2 の自己評価
採用・昇任は、規程に基づき適切に運用されている。
（3）5－2 の改善・向上方策（将来計画）
専任教員については選考規程があるが、非常勤講師の任用・手続については専任教員に準じた運用をしているため、今後規程等で明確にする。
5－3 教員の教育担当時間が適切であること。同時に、教員の教育研究活動を支援する体制が整備されていること。
（1）5－3 の事実の説明（現状）
5－3－① 教育研究目的を達成するために、教員の教育担当時間が適切に配分されているか。
平成 21（2009）年度における専任教員の 1 週間当たりの担当時間数の状況はデータ編:
表 5－3 に示すとおりである。
特定の 1 人の教員の担当時間数が多くなっているが、これは、学生が指導教員を希望できる制度を採用していることによる。
5－3－② 教員の教育研究活動を支援するために、TA(Teaching Assistant）
・RA(Reserch
Assistant)等が適切に活用されているか。
本学では、教育研究目的支援のため、次の諸制度を活用している。
TAは、「ティーチングアシスタント規程」に基づいて組織的に運用されている。大学院に在籍する学生を対象に公募し、院生の希望と教育効果を勘案し、教員側の希望と合わせて研究科教務委員会で検討し、学部教務委員会の議を経た上で運営委員会にて採用者を決定している。
授業の充実及び円滑な遂行のために、研究員制度を設けている。伴奏研究員は個人レッ
スンのほか合唱、バレエ、オペラ等のピアノ伴奏を担当し、合奏研究員はオーケストラや吹奏楽等の授業において学生だけでは不足する特定の楽器を補い、重唱研究員はオペラ実習の授業で不足する声種パートに参加することにより、教育活動を支援している。研究員に対しては、研究成果を確認するため１年間の研究成果についてレポートを提出させ、それをもとに学長と専門分野の教員が面接することにより、その質の確保を図っている。平
成21（2009）年度は23人の研究員が在職している。
また非常勤嘱託制度を設けて実習授業を支援しているほか、研究所には嘱託研究員を置
いて研究活動を充実させている。

50

昭和音楽大学

5－3－③ 教育研究目的を達成するための資源（研究費等）
が、適切に配分されているか。
専任教員に配分される研究費の、平成 20（2008）年度の実績はデータ編:表 5－6 のとおりである。平成 21（2009）年度も、研究費及び研究旅費は、「個人研究費支給規程」に従って、教授から助手まで均等に配分されている。
さらに、共同研究費、演奏会等共同研究費、研究論文刊行促進費等の制度を設け、それぞれ規程によって研究活動の活性化を図っている。これらの支給については、申請により運営委員会で審査される。平成 21（2009）年度は新規共同研究 2 件が申請され、いずれも採択された。
その他、専任教員海外研修制度が設けられており、規程に基づき平成 20（2008）年 3
月から 2 年間の計画で、助教１人をオランダに派遣している。
（2）5－3 の自己評価
特定の専任教員の授業担当コマ数に偏りがみられるが、これは実技の個人レッスンにおいて学生の受講希望に最大限に応じるという大学の方針に基づいている。教員の担当コマ
数は、部会と事務局とが連携して調整しながら、授業の質に影響が出ないように配慮して決定している。
教員の教育研究活動を支援するために、TA や研究員等を配置し、有効に機能させている。
専任教員海外研修制度は、海外研究機関での研鑽や、演奏会への出演等の方法で活用され、教員の資質向上に効果的を上げている。
（3）5－3 の改善・向上方策（将来計画）
個人研究費、研究旅費の使用実績を分析し、手続面での簡素化を図る。
5－4 教員の教育研究活動を活性化するための取組みがなされていること。
（1）5－4 の事実の説明（現状）
5－4－① 教育研究活動の向上のために、FD 等組織的な取組みが適切になされているか。
1．FD 活動の経緯
本学における FD 活動は、平成 13（2001）年 3 月に「大学改革と FD の取り組み」について全教員が参加する勉強会の形で始まり、翌平成 14（2002）年 2 月より学部長を委員長とする FD 委員会が発足した。以降毎年度、FD 委員会が主導して FD 研修会等を行ってきた。現在は、部会・分科会単位で行われる「FD 研修会」と全学合同で行われる「FD全体研修会」、それに｢大学院 FD 研修会｣が有機的な連携をもって活動を展開している。
FD 委員会が毎年検討して提示する共通テーマを含めて部会・分科会が FD 研修会を行い、51

昭和音楽大学

討議内容は FD 全体研修会で報告される。各 FD 研修会は、研究員等を含む全教員を対象として行われている。
「授業評価アンケート」については、平成 18（2006）年度よりフォーマットを統一して定期的に実施している。設問は（1）教員の授業方法、（2）学生自身の取り組み、（3）
授業に対する総合的満足度、の 3 部で構成されている。この他、教員相互の授業参観にも取り組んでいる。
2．学部の FD 活動
これまで学部の FD 研修で取り組んできた共通テーマは、
図表 5－4－1 のとおりである。
図表 5－4－1 FD 研修のテーマ
平成 18 年度

①実践教育の内容についての検証、②成績評価について問題点とその対応策、③「学生による授業評価」結果の検証と考察、④授業参観の実施について

平成 19 年度①「学生による授業評価」の検証と考察、②授業参観の実施と成果の分析、③成績評価の検証

平成 20 年度

①副科実技の教育目標について、②導入教育について

平成 21 年度

①新しい成績評価区分について、②通年科目における前期試験の扱いについて① FD 全体研修会
FD 全体研修会は、4 月に「新任教員 FD 研修会」を、その後部会・分科会単位の研修会が持たれ、9 月に「FD 全体研修会」を行っている。年度末には『FD 研修会報告書』を発行し全教員に配布している。
② 部会・分科会の FD 活動
FD 研修の重要テーマの一つである「授業参観」は部会・分科会毎にそれぞれの特色を反映した形で行われている。ピアノ部会では早くから海外招聘講師のレッスンを全員が参観しそれを通してレッスン方法の改善に役立てることを行ってきた。
平成 17（2005）
年度にはペルティカローリ招聘教授のレッスンを参観した後、全教員が感想を述べることから、レッスンのあり方の共通理解が得られた。電子オルガンコースは平成 17（2005）
年度にはアンサンブル授業とレッスンの参観を行っている。平成 18（2006）年度にはピアノ部会では 10 月後半の 2 週間をレッスン見学週間に指定し、実施後アンケートの提出により所見を求め実施報告書を作成した。その他、弦･管･打楽器部会、声楽部会、ミュージカル部会、音楽学分科会、資格課程分科会等、多くの部会・分科会が授業参観に取り組んでいる。以後平成 19（2007）年度、平成 20（2008）年度と活動が続いている。
3．大学院の FD 活動
大学院における FD 研修会は平成 19（2007）年度より学部とは別に行われている。平成 19（2007）年度は、第１部「現在の大学院に求められているもの」で大学院を取り巻く状況について基調報告が行われ、第 2 部「本学大学院における現状と課題」で、8 つの検討グループからの報告と討議が行われた。

52

昭和音楽大学

平成 20（2008）年度の FD 研修会は 2 回開催され、それぞれが 2 部構成で行われた。
第 1 回には、第 1 部「大学院で何を学ぶか」では大学院生と教員とが合同でグループ別討議を行い、第 2 部「大学院改革とカリキュラム」では大学院の新カリキュラムに向けて全体討論が行われた。また第 2 回は、大学院学生・教員合同研修として「大学院で学ぶということ」、及び「大学院の新カリキュラムに向けて」というテーマで行われた。
平成 21（2009）年度に研究科 FD 委員会として独立させた。平成 21（2009）年 4 月の大学院 FD 研修会では、平成 22（2010）年度から実施される新組織及び新カリキュラム
について検討した。
5－4－② 教員の教育研究活動を活性化するための評価体制が整備され、適切に運用されているか。
本学教員の教育研究活動を活性化させるための評価体制についての現状は、以下のとおりである。
1．
「学生による授業評価アンケート」① 経緯
教員の教育研究活動に対する評価は、かつて自己点検・自己評価委員会を中心にさまざまな形で実施してきた。例えば平成 6 年（1994）年の「授業及びシラバスに関する学生の意見調査」、平成 7（1995 年）年の「教員の教育研究活動」、平成 10（1998）年の卒業年次生を対象とした「教育内容等の評価と考察」、平成 11（1999）年の在学生への「教育内容等の評価アンケート」等である。平成 12（2000）年には「学生による授業
評価」を行い、翌平成 13（2001）年にはそれに対する「教学組織による検証」を行った。以降は部会・分科会がそれぞれ独自の授業評価アンケートを行ってきたが、平成 18（2006）年より FD 委員会主導により、全学統一のフォーマットによる「授業評価アンケート」を行っている。
② 現状
アンケート項目については学部・研究科それぞれの FD 委員会が原案を作成し、教授会で承認される。12 項目の講義科目用と、11 項目の個人実技科目用の 2 種類で行い、各項目は 5 段階評価となっている。自由記述欄も設けている。
アンケートは前期科目では 7 月に、後期科目と通年科目では 12 月に、全科目について実施している。結果は、全体平均と当該科目の平均値の比較表、及び学生の自由記述のプリントアウトの形で、教員に戻される。教員は、結果に対して検討した「所見」と「今後の課題と改善向上策」を、学部・研究科それぞれの FD 委員会に提出する。集計
結果及び教員のコメントは、図書館で教職員や学生等に公開している。評価数値に特に問題のある教員や、学生からの改善要望の多い教員に対しては、学部長が個別に面接を行い、授業改善に向けての相談やサポートを行っている。
アンケート結果に関しては、各部会・分科会の FD 研修会で教員が相互に報告・検討
し、授業やレッスンの改善に役立てている。FD 全体研修会でも部会・分科会が結果報告を行い、内容検討と情報の共有が図られている。
53

昭和音楽大学

2．教育研究活動活性化の支援
本学での教員の教育研究活動の支援として、研究紀要の発行（全学の教員対象のものと学科独自に発行している研究紀要がある）、教員研究発表コンサート、科研費申請のための説明会等が行われている。各教員は教育研究活動の成果を年度ごとに「教育研究業績報告書」として提出しており、これは教員人事委員会等における資料として活用されている。
（2）5－4 の自己評価
FD 活動は、組織的、定期的に活発に実施して定着している。平成 21（2009）年度より大学院の FD 活動を独立させ、研究科 FD 委員会を作った。
「授業評価アンケート」は、良好な回収率において実施されている。平成 20（2008）
年度の回収率は、講義科目で前期 72.9％、後期・通年 68.7％、実技科目では 75.5％であった。教員の授業方法については、平成 20（2008）年度には、講義科目、実技科目とも
総て 5 段階で 4.5 以上の高い評価を受けている。総合的満足度については、講義科目で、
平成 18（2006）年度 4.2、平成 19（2007）年度 4.3、平成 20 年（2008）度 4.4 と年々向上しており、授業改善への取り組みの効果が現れている。実技科目の総合的満足度は非常に高く、平成 18（2007）年度 4.6、平成 19（2008）年度 4.7、平成 20（2008）年度 4.7となっている。個人レッスンによる実技指導が高い満足度につながっているとともに、教員相互のレッスン参観等の FD 活動の成果といえる。
大学院における満足度も、講義科目では平成 19（2007）年度 4.3、平成 20（2008）年
度 4.4 と向上し、実技科目は平成 19（2007）年度 4.7、平成 20（2008）年度 4.7 と高い数値である。
授業参観、レッスン公開は、受講している学生への配慮が必要なこと、レッスン時間帯の調整、レッスン室の物理的な収容力等様々な問題を抱えながらも、レッスン実施者、見学者の努力によって効果を上げている。授業参観は実施する部会・分科会が増えてきている。
授業評価アンケート結果の公表や部会単位での組織的な集計結果の利用も行われている。
（3）5－4 の改善・向上方策（将来計画）「授業評価アンケート」の結果について、現状では個々の教員が分析と検討を行っているが、今後は部会単位でデータを把握し組織的な授業改善方策に結びつけることを、学部
及び研究科 FD 委員会を中心に計画していく。アンケート結果を授業改善や将来計画に結び付ける PDCA サイクルをより強固にすることについても、学部及び研究科 FD 委員会で検討する。
平成 20（2008）年度までは大学院でも学部と同一のアンケート項目で実施していたが、平成 21（2009）年度より研究科 FD 委員会が独自の項目を作成する予定である。
「授業参観」については各部会・分科会とも、積極的に企画しているが、更に多くの教員が参加できる多様な参観方法の開発を研究する。

54

昭和音楽大学［基準 5 の自己評価］
教育課程を遂行するために必要な専任教員の数は大学設置基準を充たしており、適切に配置されている。教員構成は、年齢・男女比・専門分野ともバランスがとれている。教員の採用・昇任については、方針を明確にした規程を定め、適切に運用されている。TA や研究員等は、音楽大学としての特色に対応した形で配置され、有効に機能している。
FD 活動は、全学及び部会・分科会単位の研修会を定期的に開催し、活発に行われている。大学院は、独立した FD 活動を実施している。
［基準 5 の改善・向上方策（将来計画）］
教員の男女比・年齢構成は現状の比率を維持しつつ、円滑な世代交代が行える人事を推進する。
非常勤講師の任用については専任教員に準じた運用をしているため、今後規程等で明確にしていく。
「授業評価アンケート」を継続し、学部及び研究科 FD 委員会と各部会の連携によってさらに具体的な授業改善に役立てる。

55

昭和音楽大学基準 6． 職員
6－1 職員の組織編制の基本視点及び採用・昇任・異動の方針が明確に示され、かつ適切に運営されていること。
（1）6－1 の事実の説明（現状）
6－1－① 大学の目的を達成するために必要な職員が確保され、適切に配置されているか。
図表 6－1－1 学校法人東成学園事務組織図職
員

2

理 事 長 室室長
情報ｼｽﾃﾑ担当

1

音楽･ﾊﾞﾚｴ教室

4

附 属 教 室

非
常
勤

派
遣

教
主な業務
員

1
1

企画広報室
室長

兼
務

1

理事長の秘書業務

125

大学全体の企画・広報

1

ｺﾝﾋﾟｭｰﾀｼｽﾃﾑの保守管理

2

音楽・バレエ教室の企画運営課長
ﾋﾟｱﾉｱｰﾄ ｱｶﾃﾞﾐｰ

2

ﾋﾟｱﾉｱｰﾄｱｶﾃﾞﾐｰの企画運営

（室長）

理事会
総

常務
理事

務

総

務
課 6
課長代理

3

経

理

課 6

1

部

部長・部次長2

北校舎事務室監事

1

2

文書・公印管理、施設・備品管理、福利厚生、研究費

予算、決算、資金運用

1

3

北校舎の管理運営

2

1

人事、給与、規程、理事会

1

教育課程、履修、試験、資格附与

室長

理事長

1

人 事 担 当
部長

評議員会
大学・
短大
事務
局長

学 務 部
部長・部次長

教

務

課 5
課長

厚

生

課 3
課長

入試事務室 5室長

1

学生の福利厚生、就職進路

1

5

図書館事務室1
9

入試の企画運営、学生募集

1

図書館の管理運営

1

大学の演奏会の企画運営

室長
奏 室
（室長）

4

ﾃｱﾄﾛ ｼﾞｰﾘｵ
ｼｮｳﾜ運営室（室長）

3

生涯学習ｾﾝ
ﾀｰ
部長

2

演

舞台芸術ｾﾝﾀｰ
部長

講堂の管理運営

2
2

ｵﾍﾟﾗ研究所

生涯学習事業の事務

1

ﾊﾞﾚｴ研究所

研究所活動に関する事務
研究所活動に関する事務

音楽教育研
究所
（部長）

4

音楽芸術運
営研究所
（部長）

1

歌曲研究所
（部長）

1

研究所活動に関する事務

ﾋﾟﾘｵﾄﾞ音楽研
究所
（部長）

1

研究所活動に関する事務

研究所活動に関する事務2

注1 役職に（ ）を付したものは、他部署からの兼務
注2 職員数は役職者を含まない
注3 「兼務」欄は、他部署から兼務しているものの数
注4 専任教員数は、大学、短大、法人所属の職員を含む

56

研究所活動に関する事務昭和音楽大学

本学及び法人の事務組織は、上の図のとおりである。業務分掌については、事務組織と同様に「学校法人東成学園事務組織及び業務分掌に関する規程」により規定している。なお、事務局は同一キャンパスに併設の短大と合同で運用している。
法人・大学の総務・経理等、同一範疇の業務の一本化・合理化の一環として、理事長室以外の部門は大学事務局に統合し、運用している。
6－1－② 職員の採用・昇任・異動の方針が明確にされているか。
職員の採用については、就業規則で、理事長が行い任命することと規定している。異動についても、同規則で、業務上必要がある時は、職員の従事する業務の変更及びそれに伴う配転、転勤並びに出向を命ずることができることを定めている。
職員の採用は定期的には行ってはいないが、円滑な業務遂行のため、欠員が生じた場合、及び新たな業務の為に特に必要とされる場合に採用を行っている。採用方法は公募を原則とし、必要に応じ推薦制をとっている。採用に当たっては、当該の業務に応じた応募条件を決定し、履歴書・職務経歴書・自己 PR 文を提出させるとともに適性検査を実施し、複数回の面接を行っている。
職員の昇任・異動については、事務職員の資格制度を導入して各人の職務遂行能力、業績、勤務態度を評価し、人材の育成、及び職場の配置換え等に活用している。
6－1－③ 職員の採用・昇任・異動の方針に基づく規程が定められ、かつ適切に運用されているか。
職員の採用・異動については「就業規則」で、昇任については「事務職員資格規程」及
び「人事考課規程」で、方針を規程化し、明示している。
職員の能力を把握・評価し、人材の有効活用、賃金や賞与額の決定、昇進・昇格、また適材適所の配置を検討するために、「人事考課規程」に基づく年 3 回の人事考課を行なっている。これらに加え、職員の意見を直接申告できる自己申告制度を設けることで、職員の適切な人員配置に役立てている。
採用・昇任・異動については、運営委員会の議を経て、理事長が決定している。
（2）6－1 の自己評価
大学の目的を達成するため、「学校法人東成学園事務組織及び業務分掌に関する規程」に基づいて、組織及びその業務分掌を定め、必要な人員配置ができている。また、職員の採用・異動・昇任の方針は明確であり、いずれも規程化され、適切に運用されている。
（3）6－1 の改善・向上方策（将来計画）
リカレント教育、地域連携、教育課程におけるコース増等、社会のニーズの変化に伴う業務の多様化・仕事量の増加に対応できるよう、業務のさらなる合理化、組織の改組、年57

昭和音楽大学

1 回の定期的な異動等により、組織の活性化を図っていく。
6－2 職員の資質・能力の向上のための取組み（SD 等）がなされていること。
（1）6－2 の事実の説明（現状）
6－2－① 職員の資質・能力の向上のための研修、SD 等の取組みが適切になされているか。
1．SD研修の実施
SD 研修は、以前の職員研修を発展させた形で平成 17（2005）年度から実施し、職員の全員参加を原則としている。テーマは年によって異なるが、平成 20（2008）年度は、職員のスキルアップを目的に、業務に係るテーマを 4 つに分けて設定し、各自の選択で参加研修した。
またこれとは別に、「学生満足度調査」の結果において事務職員の対応が高評価を得られなかったことに対して、部署別（学生との関わり方別）にその改善・向上策を検討した。
2．外部研修への参加支援
日本私立大学協会主催の「教務部課長研修会」、日本経営研究会主催の「学校法人におけるリスクマネジメント」等、各種団体主催の研修に、担当業務に応じて当該部署の職員が積極的に参加している。その他、日本能率協会等が実施する若手職員研修・中堅職員研修
等の研修にも参加している。大学制度の研鑽と大学人としての資質向上のため、大学行政管理学会等、外部の研究会への職員の参加を積極的に支援している。
また、職務上有益な知識・教養・技能等の習得等、職員の資質向上を促進する目的で、自己研修費の一部を助成している。
（2）6－2 の自己評価
点検・評価や各種監査等の結果、改善が必要と判断された事項についての解決策の検討・実施を SD 研修会のテーマとして取り上げ、改善に努めている。業務に関する知識・スキルの充実のために外部研修会への積極的な参加を促すなど、職員の資質向上への適切な取り組みを行っている。
（3）6－2 の改善・向上方策（将来計画）
仕事の質の向上やさらなるスキルアップを目的に、組織的・計画的な外部研修の機会の継続・充実を図る。また教員の FD 研修会にも積極的に参加し、教学支援体制の整備に努める。
研修情報の共有を目的とした、各種研修会参加者による報告会は、現在中断しているので、平成 21（2009）年度に再開していく。

58

昭和音楽大学

6－3 大学の教育研究支援のための事務体制が構築されていること。
（1）6－3 の事実の説明（現状）
6－3－① 教育研究支援のための事務体制が構築され、適切に機能しているか。
1．事務組織と教学運営組織の連携
事務組織体制は、6－1－①に示したとおりであるが、教学関連部門の職員は、関係する教学運営組織の委員会等に出席し、教学運営案策定にあたり事務的な面から意見具申をしている。また、事務局各部門の責任者による打合せの場を定期的に設け、情報の共有を図っている。
2．教育研究活動の支援体制
教員の研究活動の支援については、担当部署（総務部総務課）を定め、個人研究費・共同研究費等の事務を取り扱うほか、科学研究費補助金等外部研究費についても、事務の取扱いのほか申請に係る説明会開催を企画し、外部研究費導入が活発になるよう努めている。
実技の教員の研究発表の場については、これを年間行事として定め、事務局演奏室において企画・運営を行っている。また、『昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部研究紀要』の発行は、図書館事務室が関連事務を担当し、円滑な発行が行えるようにしている。
各研究所においても、事務担当者を定め、研究所の目的に沿った研究活動が行えるよう支援している。
3．外部資金の導入
外部資金導入については、事務局経理課において情報を収集し、教員に提供している。
（2）6－3 の自己評価
教学運営組織の各委員会等に事務職員が出席し、事務的な側面から意見を述べる機会を設けることにより、教員と職員が協力して運営する体制が機能している。
（3）6－3 の改善・向上方策（将来計画）
研究費申請手続等の学内手続には学内 LAN を活用するなど、手続の合理化・簡素化を図り、より効果的な教育研究の支援を行っていく。

［基準 6 の自己評価］
大学の教育研究目的を達成するための組織は、必要にして十分な体制であり、各部署の職員は適切に配置されている。
職員の資質向上の取り組みについては、SD や外部研修への参加が積極的に行われてお59

昭和音楽大学

り、適切である。また教学組織と事務局とは、十分連携がとれている。
［基準 6 の改善・向上方策（将来計画）］
職員が参加した研修情報の共有化の機会として、研修の報告会を定例化して、職員全体の資質向上を図る。

60

昭和音楽大学

基準 7.
7－1

管理運営
大学の目的を達成するために、大学及びその設置者の管理運営体制が整備されており、適切に機能していること。

（1）7－1 の事実の説明（現状）
7－1－① 大学の目的を達成するために、大学及びその設置者の管理運営体制が整備され、適切に機能しているか。
1．学校法人東成学園の管理運営体制
法人の管理運営は、建学の精神に基づいて定められている「東成学園寄附行為」を基本としている。
理事会は法人の最高議決機関として法人の業務を決し、理事の職務執行を監督している（「東成学園寄附行為」第16条）。理事9人のうち4人は非常勤の外部理事を選任している。
理事会の主な審議事項は「理事会業務委任規程」第2条に定められている。理事会は年4回開催している。
評議員会は 19 人の評議員をもって組織し、予算、借入金及び基本財産の処分、事業計
画、予算外の重要なる義務の負担又は権利の放棄、寄附行為の変更の事項を決議事項とし、合併、目的たる事業の成功の不能による解散、寄附金品の募集に関する事項、その他法人の業務に関する重要事項で、理事会において必要と認めるもの等の事項をあらかじめ意見を聞く事項としている（「東成学園寄附行為」第 22 条）。
監事は、非常勤の監事 2 人が選任され、毎会計年度の計算書類についての財務状況の監査を行い、監査報告書を作成し、その内容を理事会・評議員会に報告している（「東成学園寄附行為」第 15 条）。また、業務監査については、監事が理事会に出席し、寄附行為に照らして運営と業務執行状況を精査している。会計監査及び業務監査が終了した後、経営責任者、経理責任者、監事、公認会計士による監査連絡会議を開催し意見交換を行っている。
2．大学の管理運営体制
大学の運営は、学則・大学院規則に基づき運営しており、教授会のもとに、教育研究に関する専門分野毎に部会・分科会を、大学の教学運営の業務毎に委員会組織を設け、それぞれ規定に基づき運営している。
教授会は、学則第 48 条及び「教授会規程」によって、（1）教育課程及び授業に関する事項、（2）学則及び教学に関する諸規程の制定、改廃に関する事項、（3）学生の入学、退学、転学、転科、休学、復学、除籍、卒業に関する事項、（4）学生の厚生補導に関する事
項、（5）学生の賞罰に関する事項、（6）教授、准教授、講師、助教及び助手の任免、昇格等に関する事項、（7）教員の研究等に関する事項、（8）その他、教育研究上必要と思われる重要事項を審議している。
本学が併設の短大と同一のキャンパスにおいて同じ分野に属する教育研究を行うこと
61昭和音楽大学に鑑み、「合同教授会規程」により、それぞれの教授会の共通の審議事項については合同で開催することとしている。
同様に、教学組織である部会組織についても、併設の短大と共通する部分が多いことに鑑み、両校の教育研究に関する必要事項について審議・協議するため、大学・短大各教授
会のもとに両校協同の部会・分科会を設置・運営している。
教学運営組織である委員会については、大学・短大が協同して審議・検討・実施することが効果的であるとの立場から、大学・短大の各教授会のもとに協同の委員会を置いている。教育課程に関連する教務委員会は、学部・研究科・短大それぞれ固有の内容について審議・検討するため、独立した委員会を設けている。委員会には必要に応じて作業部会を置いている。
3．事務局の管理運営体制
事務局の組織及び各部署の業務分掌は「学校法人東成学園事務組織及び業務分掌に関する規程」で整備している（図表6－1－1参照）。
事務局各部署の管理職は、情報の共有、業務の連絡、調整を図るため、毎週1回定期的に打ち合わせを行っている。
7－1－② 管理運営に関わる役員等の選考や採用に関する規程が明確に示されているか。
1．役員の選任
理事の選任は「東成学園寄附行為」第6条で、（1）昭和音楽大学学長、（2）評議員のうちから評議員会において選任した者5人、（3）学識経験者のうち理事会において選任した者 3人と規定されており、これに基づき行っている。
評議員の選任は、「東成学園寄附行為」第24条で、（1）法人の職員で理事会において推薦された者のうちから、評議員会において選任した者8人、（2）法人の設置する学校を卒業した者で年令25年以上の者のうちから、理事会において選任した者6人、（3）学識経験者のうちから、理事会において選任した者5人と規定されており、これに基づき行っている。
監事の選任は、「東成学園寄附行為」第7条で、「この法人の理事、職員（学長、教員
その他の職員を含む。以下同じ。）又は評議員以外の者であって評議員会の同意を得て、理事長が選任する」と規定されており、規程に基づき選任している。
2．学長の選任
学長の選任は、「昭和音楽大学学長選考規程」に基づき、学長候補者選考委員会の議を経て理事会が行っている。学長候補者選考委員会は、理事長、理事長指名理事3人、教授会選出の教授3人の計7人で構成され、学長候補2人以内を選考し、理事会に上申する。理事会は、その候補者のうちから学長を選考する。
3．学部長、研究科長等の選任
学部長の選考については、「昭和音楽大学音楽学部長選考手続規程」により行っている。
62

昭和音楽大学

学長が候補者を選考し、運営委員会及び人事委員会の議を経た上で、教授会に報告し、理事会の承認を得る。副学長・大学院研究科長等の役職者についても各選考手続き規程により同様に行っている。
（2）7－1 の自己評価
大学及び法人の管理運営体制は各種規程により整備され、適切に運営されている。役員・大学の管理運営にかかわる者の選考も規程により適切に実施されている。
（3）7－1 の改善・向上方策（将来計画）
大学をとりまく環境の変化に対応するため、今後ともより適切な管理運営体制を確立していく必要がある。そのため学長・学部長・研究科長等の役職者の職務分掌規程等を整備する。
7－2 管理部門と教学部門の連携が適切になされていること。
（1）7－2 の事実の説明（現状）
7－2－① 管理部門と教学部門の連携が適切になされているか。
1．運営委員会「理事会業務委任規程」により、理事会は、昭和音楽大学の管理・運営に関する業務のうち理事会の専権事項を除き、教育・研究に関する業務を昭和音楽大学学長に委任し、学長はこれを運営委員会に諮るものと定めている。
運営委員会は、「理事会業務委任規程」及び「運営委員会規程」により運営されている。
運営委員会は毎週定例で開催し、理事会の決定に基づく、業務の実施方法の検討及びその遂行、教学事項に関する協議、その他学園の日常業務に関する協議及び決定並びにその遂行を行っている（「運営委員会規程」第9条）。
運営委員会は、理事長、大学学長、短期大学部学長、常務理事、理事のうち本学園に常時勤務する者、大学副学長、短期大学部副学長、大学院音楽研究科長、大学音楽学部長、短期大学部音楽科長、図書館長、事務局長で構成されている(｢運営委員会規程」第 2 条)。
2．教学運営における連携
教学運営に関しても、管理部門と教学部門が連携をとれる配慮をしている。
理事長、事務局長、各部署の課長代理以上の事務職員は、教授会にオブザーバーとして出席し、教授会から経営の観点での意見を求められた場合、発言・説明をするとともに、教員側の考え方を理解するように努めている。
委員会は教員と事務職員で構成され、教学的な面とともに運営的な面も合わせ検討し運用するようにしている。
63

昭和音楽大学

次年度の予算決定に関しては 10 月に教学関係予算ヒアリングを行い、各部会・分科会
から次年度の計画及び提案を受け、その後全学的に調整を行っている。
FD 研修会・SD 研修会には教員・事務職員が相互に参加する努力をしている。
（2）7－2 の自己評価
運営委員会を通じて、理事会と教学の協議・調整を図ることで意思決定が円滑かつ適切に行われている。教学関係予算ヒアリング等を通じて、理事会は教学部門の意思を反映した予算を作成している。さらに、教授会に職員がオブザーバー参加し、教員と職員で委員会を構成する等、教学部門と管理部門は十分に連携できている。
（3）7－2 の改善・向上方策（将来計画）
教員・職員の相互理解を深めるため、FD 研修会・SD 研修会への相互の参加を一層組織的に行う。
7－3 自己点検・評価のための恒常的な体制が確立され、かつその結果を教育研究をはじめ大学運営の改善・向上につなげるシステムが構築されていること。
（１）事実の説明（現状）
7－3－① 教育研究活動をはじめ大学運営の改善・向上を図るために、自己点検・評価の恒常的な実施体制が整えられているか。
本学における点検・評価活動は、平成 5（1993）年に「自己点検・自己評価規程」（当時）を定めて自己点検・自己評価委員会（当時）を設置した事から始まっており、それ以降規程に基づいて毎年実施している。
点検・評価活動は、点検・評価委員会（現在）が中心となり、教学組織、教学運営組織、事務組織が連携して全学的に行っている。その主な活動内容は、『自己点検・自己評価報告書』の作成を通じた点検と、「学生満足度調査」の実施と分析、そして、これらを通じて明確化される教学面や管理運営面の検討課題を学内にフィードバックすることである。これ
らの具体的な企画立案を行うために、点検・評価委員会のもとに、点検・評価小委員会を設けている。
7－3－② 自己点検・評価の結果を教育研究をはじめ大学運営の改善・向上につなげるシ
ステムが構築され、かつ適切に機能しているか。
本学における点検・評価活動から得られた課題は、以下の過程で大学運営の改善・向上につなげている。
① 『自己点検・自己評価報告書』の作成の過程で各部会・分科会、委員会で認識され64

昭和音楽大学た現状の課題や、「学生満足度調査」を通じて明らかにされた課題等が、点検・評価委員会に報告される。
② 点検・評価委員会でこれらの課題を整理し、改善すべき内容等について当該の組織に提言する。
③ 提言を受けて、当該の各部会・分科会、委員会、FD・SD 活動、事務局等は改善に向けた検討を行い、出された改善案は運営委員会等で承認され、実施される。
④ 「学生満足度調査」については、点検・評価委員会で一元化し、「学生満足度調査」
結果に対する大学の所見を作成している。各委員会や事務局はそれぞれの課題に対する対応策を講じる。
「学生満足度調査」の結果は図書館に置き、公開している。
7－3－③ 自己点検・評価の結果が学内外に適切に公表されているか。
平成 5（1993）年度以来行われてきた教学組織を中心とした自己点検・評価活動は、毎年度末に『自己点検・自己評価報告書』としてまとめて発行し、全教職員に配付するとともに図書館で公開している。外部へは文部科学省、日本私立大学協会等の教育機関に送付している。
（2）7－3 の自己評価
自己点検・評価活動は、平成 5（1993）年度から、教学面を中心に行ってきた。教育
活動全体を年度ごとに点検し、カリキュラムや教育方針の見直し改善に結びつく等の効果があった。全学一斉に同一テーマで点検・評価を行ったことは、教育活動の活性化と本学の教育目的、学科・コースの教育目的等を全学的に検討する点で効果があった。
平成 16（2004）年度の認証評価制度の開始により、あらためて大学全体を視野にした点検活動が行われ、教職員の大学運営に対する意識改革につながった。
（3）7－3 の改善・向上方策（将来計画）
平成 22（2010）年度より『自己点検・自己評価報告書』をホームページに掲載し、学内外への周知を一層徹底する。
健全で透明性の高い大学運営に役立てるために、第三者評価の中間で外部からの評価を受けることを検討する。
[基準 7 の自己評価]
大学及び設置者である法人の管理運営は、規程に基づき適切に運営されている。大学と法人は、毎週開催される運営委員会を通じて密接に連携を図っている。教学部門と管理部門の連携も、教学運営組織である委員会等を通じて適切に行われている。
自己点検・評価活動は、教育研究活動を中心に行ってきたが、平成 16（2004）年度より大学運営を含めた総合的な点検活動を行っている。
65

昭和音楽大学[基準 7 の改善・向上策（将来計画）]
外部評価については、7 年に一度の第三者評価の中間で外部からの評価を受けることを
検討する。

66

昭和音楽大学

基準 8.
8－1

財務
大学の教育研究目的を達成するために必要な財政基盤を有し、収入と支出のバランスを考慮した運営がなされ、かつ適切に会計処理がなされていること。

（1）8－1 の事実の説明（現状）
8－1－① 大学の教育研究目的を達成するために、必要な経費が確保され、かつ収入と支出のバランスを考慮した運営がなされているか。
1．学生定員の確保
近年の少子化の進行により学生の確保が非常に厳しい競争的な環境となっている中、一部定員を充たしていない学科もあるが、全体としては入学定員を充たしている。
その結果、帰属収入の中で大きな割合を占める学生生徒等納付金収入は、増加している。
2．財源の確保
法人全体では、今回の南校舎建設と生田学生会館建設により、施設面では教育環境の充実が図れたが、財源として保有していた繰越消費収入超過額、第 2 号基本金を使い切り、
日本私立学校振興・共済事業団等より中・長期借入金を利用することで、単年度の財政負担を少なくする努力をしてきた。資金収支上の次年度繰越支払資金は、移転効果等もあって入学定員を満たす学生の確保が続いていることで、この 2 年間増加している。さらに、帰属収入を安定化する取り組みとしては、補助金収入とくに特別補助の申請を積極的に行っており、教育研究の活性化の財源として活用している。以下の採択の実績がある。
① 平成 13（2001）年度より、オペラ研究所が行う海外主要オペラ劇場の現状調査等
が「学術研究推進特別経費、オープン・リサーチ・センター事業」として採択され、平成 18（2006）年度にさらに 2 年間継続採択された。
② 平成 18（2006）年度現代 GP に「アーツ・イン・コミュニティ」プログラムが採択された。
③ 平成 20（2008）年度私立大学戦略的研究基盤形成支援事業に「バレエ教育現場との連携による日本におけるバレエ教育システムに関する研究」が採択された。
④ 平成 21（2009）年度私立大学戦略的研究基盤形成支援事業に「オペラ劇場における人材育成システムに関する研究」が採択された。
3．借入金返済原資の確保
借入金の返済は、入学定員の確保が続いていることから、計画どおり進んでいる。
4．消費支出超過について
今回の施設充実に伴い、法人全体では、平成 20（2008）年度末で翌年度繰越消費支出超過となっている。借入金返済分の基本金組入れ負担が続くため消費収支差額では消費支出超過が続いている。
67

昭和音楽大学

8－1－② 適切に会計処理がなされているか。
予算編成は経理課による翌年度予算作成基本方針策定（9 月）を起点に、教学関係予算
ヒアリング（10 月）で各部会・分科会、研究所等から提出された事業計画書をもとに説明を聞き、さらに事務局で検討、各部会等と調整している。理事長は、各予算単位の長及び各部署の長との 1 次ヒアリング（11～12 月）、2 次ヒアリング（1～2 月）を経て、検討後、学内最終原案（3 月）を作成する。その後、定例の運営委員会、評議員会（3 月）の審議を経て、理事会（3 月）で決定される。
予算成立後（前年度 3 月）は、各部署の長あてに予算決定書（予算申請書に決定額を記載）で通知し（3 月）、予算の執行と管理は各部署の長で行われている。
予算変更については、「東成学園寄附行為」第 33 条（予算及び事業計画）で予算の重要な変更は理事会の承認が必要と明記しており、必要があれば補正予算のために理事会を開催して対応している。予算の補正については、「経理規程」第 48 条（予算の補正）に基づき、理事長が承認することとしている。予算の流用については、「経理規程」第 46 条（予算の遵守と流用）に基づき、定められた決裁者が行っている。
予算執行は経理システムで管理され、執行分が紙に印刷され経理課で確認後、振替伝票として処理されている。中間決算（9 月末）状況を参考に補正予算の必要性が検討（11 月）
され、必要な時は定例の運営委員会、評議員会（12～1 月）の審議を経て理事会（12～1月）で決定される。
予算の執行状況の理事長報告は、月次決算をもって行われている。
会計年度終了後、2 ケ月以内に決算案を作成し、監事監査と監査法人（公認会計士）による業務・会計監査を行なって決算書が適正であることの確認が済んでから、定例の運営委員会で事業報告書と決算案を審議する。その後、事業報告書と決算案を理事会で決算承認を行なった後、評議員会に報告・了承を得て、財務情報公開用の資料を作成している。
本学では経理システムにより予算執行と振替伝票（決算処理）を連結することで適切な会計処理を担保している。
8－1－③ 会計監査等が適正におこなわれているか。
本学では、監査法人（公認会計士）による会計監査を受けている。公認会計士による会
計監査は、年間を通じて延べ 17 日間程度の監査契約を結び、私立学校振興助成法第 14 条
第 3 項の規定に基づく計算書類の監査をしている。監査事項として、計算書類、すなわち、資金収支計算書（人件費支出内訳表を含む）、消費収支計算書及び貸借対照表（固定資産明、他の会計帳簿書類の確認のほか、理事会・細表、借入金明細表及び基本金明細表を含む）
運営委員会他の議事録をもとに取引内容と会計処理について監査している。公認会計士から指摘を受けた事項に関しては、その都度対応している。
一方、監事は 2 人の非常勤監事がおり、学校運営の経験者であり、年間 4 回開催される理事会・評議員会に出席している。決算原案が出来上がった時点で会計帳簿書類（資金収支計算書他）の閲覧で決算の資金収支、消費収支、資産負債の状況ならびに計算書類の準拠性、現在高確認、保全状況等の調査を行い、また諸会議の議事録等の調査を行い業務執68

昭和音楽大学

行状況や財産の状況を監査している。この結果については、理事会及び評議員会で監査報告書により報告されている。
また、会計監査及び業務監査が終了した後、経営責任者、経理責任者、監事、監査法人（公認会計士）による監査連絡会議を開催して相互に意見交換を実施している。
（2）8－1 の自己評価
本学の財務状況は、平成 17（2005）年度以降、翌年度繰越消費支出超過になっており改善が必要である。しかしこれは、平成 16（2004）年度から平成 18（2006）年度まで南
校舎建設及び生田学生会館建設に経費予算を重点的に措置したためである。
現在のところ、
入学定員の確保が維持できており、中長期計画どおり推移しており、健全性を維持している。
本学は、施設設備の充実に関わる事業を実施する時は、事業計画の検討とともに資金調達については、日本私立学校振興・共済事業団等の低利・長期資金を一部財源として利用している。これは施設設備の充実を早め、教育研究の環境整備を計画的に急いだためである。その結果、借入金等利息の帰属収入に対する割合が高くなっている。
本学が採用している経理システムは、業務目的別予算で執行入力して管理し、学校会計基準で求められている形態分類で決算処理していくものである。各予算部署が主体的に執行・管理・分析・評価することが可能な体制になっている。これは、社会の変化に対応し原価意識を徹底するために平成 6（1994）年導入したものであるが、現在も十分機能している。
学校法人会計基準に基づく財務諸表の作成は、資金収支計算書をはじめ上記経理システ
ムを通して作成され、日々の振替伝票確認の積み重ねの結果である。最終責任者としての経理課が一括して処理する体制は、会計処理の適切性を担保し、監査法人（公認会計士）との連携により正確な決算を実現している。
監査法人の監査は、監査日程を組み年間延べ 17 日間で実施されている。学校の規模からして、適正である。監査結果は書面で通知され、指摘事項については直ちに改善策を当該部署に提出させるなど業務改善につなげている。
監事は、業務・会計監査の結果を理事会、評議員会で監査報告を行うほか、理事の業務執行状況を点検しており、十分に機能を果たしている。
（3）8－1 の改善・向上方策（将来計画）
帰属収支では平成 19（2007）年度に単年度で黒字化している。消費収支については、
平成 27（2015）年度以降、単年度で経常的に黒字化する予定である。
外部資金導入については、補助金獲得等について、GP 委員会を中心に取り組みを継続していく。私立大学戦略的研究基盤形成支援事業及び科学研究費補助金採択の実績を糧に積極的に申請を行い、導入資金を研究環境の整備充実に振り向けるよう努める。
今後は公認会計士や監事の監査に加えて、内部監査体制の整備について検討していく。

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昭和音楽大学

8－2 財務情報の公開が適切な方法でなされていること。
（1）8－2 の事実の説明（現状）
8－2－① 財務情報の公開が適切な方法でなされているか。
平成 17（2005）年 4 月の私立学校法の改正を受け、従来からある「学校法人東成学園
財務情報開示規程」を改定し、ホームページで計算書類（資金収支計算書、消費収支計算
書、貸借対照表、財産目録）、事業報告書、監査報告書を公開している。
また、開示希望者には事務室で閲覧できるようにしている。
（2）8－2 の自己評価
私立学校法で求められる財務情報の公開については、本学の規程にしたがって適切に行っている。
（3）8－2 の改善・向上方策（将来計画）
保護者等関係者の理解と支持を得るために、ホームページで財務情報の公開をしているが、今後は単に財務的な数字の開示に留まらず、説明を加えるなどよりわかりやすい形に改善する。
8－3 教育研究を充実させるために、外部資金の導入等の努力がなされていること。
（1）8－3 の事実の説明（現状）
8－3－① 教育研究を充実させるために、寄附金、委託事業、科学研究費補助金、各種 GP（Good Practice）などの外部資金の導入や収益事業、資産運用等の努力がなされているか。
教育研究を充実させるための外部資金として補助金収入、寄附金収入、資産運用収入、補助活動収入を含む事業収入が考えられる。補助金収入として、「学術研究推進特別経費、
オープン・リサーチ・センター事業」、現代 GP、「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」が採択されている。このほか、科学研究費補助金についてもこの 3 年間で 3 件採択されている。
同窓会組織である昭和音楽大学同伶会及び昭和音楽芸術学院同窓会から行事に合わせて寄附金を受け入れることがある。しかし、入学者やその関係者に対しての寄附金募集は行っていない。寄附金収入の帰属収入に占める割合は 1％未満となっている。
資産運用収入のうち、資金運用については、学校運営という事業の性格上、安全性が最優先されるが、一方で収益性を考えた場合、現在の低金利状態の中で思うような運用実
70

昭和音楽大学

績が得られていない状況が続いている。銀行預金以外の運用手段を導入する必要があり、安全性の高い有価証券等を購入し、収益性の向上を図っている。一方、施設設備利用料収入は学事を最優先しながら、空いた時間を地域貢献の一環として、廉価で一般向けにも開放しているので僅かではあるが安定収入となっている。
事業収入としては、本学の特徴を生かした補助活動として附属音楽・バレエ教室を運営している。教育研究に支障がない範囲で施設の有料貸し出しを計画的に行い、収入増に結びつけている。
（2）8－3 の自己評価
学校法人の経営基盤を強化し充実した学校経営を行えるようにするためには、学生生
徒等納付金や補助金以外の収入の道を探すことが考えられるが、現状では十分な収入が得られていない。補助活動及び施設貸し出し等本学の特色・特性を生かした事業収入の拡大に努めている。
科学研究費補助金が 3 年続けて採択され、「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」「芸、
術団体人材育成支援事業」、「新規学習ニーズ対応プログラム支援経費」の採択等、補助金の実績は音楽大学としては件数、金額面ともに比較的多く、教育研究面の充実に成果をあげることにつながっている。
（3）8－3 の改善・向上方策（将来計画）
補助金収入については、教育研究を充実させるため今後も特別補助の申請を中心に積極的に行っていく。
資産運用収入については、特に金融資産の運用のため平成 18（2006）年 4 月に資金運用規程を施行している。リスクを押さえ効率良い運用を実施し、収入増加の努力をしていく。
積極的な外部資金導入を図るために、大学が有する資源を利用した学習機会を一般に広く提供して、地域サービス、地域貢献等、新しい仕組みを構築して収入を確保することも今後検討していく。
［基準 8 の自己評価］
本学は教育研究の目的を達成するため、入学定員の確保ができていることで、収入・支出バランスを考慮しながら適切な財務運営ができている。また、会計処理及び会計監査等が適正に実施できていることで管理体制も確保されている。
教育研究を継続維持するためには、毎年の減価償却額に見合う資産の積立てが必要であり、固定資産の再調達資金として減価償却引当特定資産や施設設備引当特定資産が一般的に考えられる。しかし、本学では今回の南校舎・同校地取得で過去に積み立ててきたこれらの資産や現金預金を使用しさらに借入金で資金調達を行っており、基本金未組入額があり、一時的に流動比率が低下している。一般的には 200％以上であることが財務的には好71

昭和音楽大学

ましい状態といわれており、この点は達成できている。今後、建物等の施設更新は流動比率の改善を図りながら進める必要がある。
財務情報はホームページを利用し、計算書類、事業報告書、監査報告書を、適正に公開している。
補助金収入は特別補助を中心に成果が出てきている。
［基準 8 の改善・向上方策（将来計画）］
資産運用収入のうち、施設設備利用料収入については、学事を優先しながら地域を巻き込んで大学の持つ学術的資産と施設を活用して拡大していく。
資金運用収益の向上を図るためにリスクを抑え効率的な運用を検討していく。
事業収入のうち、補助活動収入としている附属音楽・バレエ教室については、本学の特徴を生かして事業拡大していく。

72

昭和音楽大学

基準 9.

教育研究環境9－1 教育研究目的を達成するために必要なキャンパス（校地、運動場、校舎等の施設設備）が整備され、適切に維持、運営されていること。
（1）9－1 の事実の説明（現状）
9－1－① 校地、運動場、校舎、図書館、体育施設、情報サービス施設、附属施設等、教育研究活動の目的を達成するための施設設備が適切に整備され、かつ有効に活用されているか。
1．立地環境本学は、川崎市麻生区に南校舎を建設し、平成 19（2007）年 4 月よりこの南校舎及び同区の北校舎を中心に教育研究を行っている。また、厚木市に厚木校舎を保有している。
教育研究活動の中心である南・北校舎は、いずれも小田急線新百合ケ丘駅から徒歩 5 分
以内の距離にあり、学生・教職員の教育研究活動にとって利便性に富んだ環境にある。最寄り駅である新百合ケ丘駅は、新宿駅から快速急行の電車で約 20 分の距離にあり、東京の芸術文化施設への利便性にもすぐれ、芸術文化を学ぶ学生にとって理想的な環境である。
2．設置基準との適合
麻生区の校地面積は併設の短大を含めて 22,085.06 ㎡ある。他に厚木校地・生田学生会
館 29,159.46 ㎡があり、大学設置基準及び短大設置基準が求める校地面積を上回っている。
麻生区の校舎面積も併設の短大を含めて 33,905.64 ㎡ある。他に厚木校舎・生田学生会
館 19,107.93 ㎡があり、大学設置基準及び短大設置基準が求める面積を上回っている。
3．校舎全体南北 2 つの校舎は、講堂（1 室）、教室（34 室）、ゼミ室（10 室）、レッスン室（93 室）、
練習室（112 室）を中心に、アンサンブル・レッスン室（11 室）、各種スタジオ（17 室）等で構成されている。本学では実技を重視しているため、レッスン室・練習室を多く準備している。また、多様なコースに対応するため、汎用スタジオのほか、オーケストラ・ス
タジオ、バレエ・スタジオ、ミュージカル用スタジオ、録音スタジオ等を整備している。
階段教室（227 席）及び大教室（各 132 人収容の 2 教室）には、マルチメディア装置（マイク、書画カメラ、VTR、CD、LD、DVD、ビデオ・プロジェクター等）を常設し、常に多様な講義が実施できる環境を整えて活用している。
全ての教室には、グランド・ピアノと AV 機器が配置され、常に生きた教材を使用する
環境を整えて活用している。教室は、授業に使用する他、授業に支障がない限り届け出により、サークル活動等学生の課外活動や練習にも利用できる。
特に、本学の施設構成の中で重要なのは、オペラ、ミュージカル、バレエ等の本格的な舞台芸術の上演が可能なオーケストラピットを有する劇場「テアトロ ジーリオ ショウワ」（客席数 1,367 席）と、室内楽を中心としたコンサートに対応する「ユリホール」（客席73

昭和音楽大学

数 359 席）である。それらの公演の企画・運営・制作にスタッフ及び出演者として学生が関わることにより、幅広い社会性と人格形成を育む教育の場となっている。特に「ユリホール」は、授業、ガイダンス、演奏会、試演会、リハーサル等で教員・学生に活発に利用されている。
4．運動場、体育施設
本学の教育課程には「体育実技」（ダンス、フェンシング）、「リトミック」、「バレエ実習」
等、身体を動かす授業も数多くあるが、そのすべてが屋内での実施を前提としているものである。多目的の体育館はないが、汎用スタジオを利用することで、教育活動上の目的を充分に果たすものとなっている。
5．図書館
図書館は南校舎地階に位置し、併設の短大と共用している。
延べ床面積は約 1,597 ㎡で、蔵書 140,465 冊（点）を所蔵している。館内のレイアウトは利用者の便を優先し、開架図
書資料棚・閲覧席・視聴覚ブース、及び資料等の閲覧に複数で利用できるグループエリアのスペースに分かれて配置されている。
閲覧席数は 196 席であり、収容定員に対する座席数の割合は 13.6％である。
平成 20（2008）年度の図書館開館日数は、年間 241 日（夏期休暇期間にも約 2 週間を開館）
、年間利用者数は延べ 164,801 人になる。午前 8 時 30 分から午後 7 時（土曜日は午前
10 時から午後 4 時）まで開館している。
蔵書に関しては、
創設以来、音楽の専門書や実用楽譜を中心に資料収集を行ってきたが、近年は音楽洋書の割合を増やすとともに、楽譜や視聴覚資料については、ジャンル別に分類したうえで不足資料を補うなど、所蔵資料全体のバランスを取り収集を行っている。また、貴重な音楽写真を収集した日本有数の資料コレクションである「小原コレクション」
及び「堀田コレクション」を有し、学内外の利用に供している。
現在、所蔵資料の書誌情報はデータ化されており、館内に検索用端末 9 台、貸出用情報
端末 10 台を常備して所蔵情報を提供している。そのほか、オンラインで利用可能な各種
データベース、オンライン版音楽事典等の利用も提供している。平成 20（2008）年 5 月
からは、OPAC（蔵書検索システム）を公開したことにより、学内はもちろん外部からも所蔵資料の検索が可能となっている。
6．情報サービス施設
情報機器に関しては、学生の自習のためにパソコンを B012（メディアルーム 1）に設置しているほか、「情報機器演習」の授業と図書館が主催する情報リテラシー教育との併用を目的としたパソコン実習室 B013（メディアルーム 2）にも設置し、学生の利用に供している。B012 は、授業終了後から図書館閉館時までの利用者が多く、特に学期末に集中的に利用者が増える傾向がある。
7．イタリア研修所
イタリアに研修所を保有し、学生の「海外研修」（必修または選択）の拠点として活用し74昭和音楽大学ている。同研修所では、現地講師によるレッスンや、ヨーロッパ文化理解のための研修が行われている。
9－1－② 教育研究活動の目的を達成するための施設設備等が、適切に維持、運営されているか。
1．学内の施設設備
学内の施設設備については、総務部総務課が一括管理しているが、音響・照明等の特殊施設設備を多く有することから、日常の維持・管理については専門業者に委託して万全の態勢をとっている。
教室及びレッスン室は、ピアノや AV 機器等が常備されているため、授業終了後に警備員が施錠している。練習室については、使用可能時間帯には貸出室に管理担当者が常駐している。
また「楽器室」を設け、ピアノの調律や楽器のメンテナンスの技術を持った職員を配することで、教室、レッスン室、練習室等の楽器を、常に学ぶのに最適な状態に保つとともに、故障等の突発的な状況にも速やかに対応できている。
情報機器ならびに学内 LAN の維持・運営については、情報システム担当職員が管理し、トラブルには速やかに対応している。
2．劇場・ホール「テアトロ ジーリオ ショウワ」と「ユリホール」は、専門的な技術を必要とする施設であり、テアトロ ジーリオ ショウワ運営室が管理している。両施設は、社会貢献の考え
から、学生・学事最優先の中で空いた日に限り有料で一般に貸出ししている。
（2）9－1 の自己評価
校地・校舎は、大学設置基準及び短大設置基準を上回る面積を有しており、その施設設
備は質・量とも教育研究活動の運営に充分なものである。
特に教育研究施設の中心である南校舎は、平成 18（2006）年 11 月に竣工したもので、
明るく清潔であり、周囲の環境ともよく調和した、快適な勉学の空間を提供している。
図書館は、資料全体のバランスを取って所蔵内容を充実させたことにより、学生の利用が年を追って活発になるなど、教育研究活動において重要な役割を果たしている。
学内 LAN の処理能力は、昨今の大容量の情報の送受信に対しても随時対応しており、現状では問題はない。
（3）9－1 の改善・向上方策（将来計画）
メディアルームの環境については、現行設置機器では処理能力が限界になりつつあるた
め、最新機器の導入と同時に新たに機器を増設することにより改善を図る。また、練習室、レッスン室等を増設して学生の利便性を図っていく。
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昭和音楽大学

9－2 施設設備の安全性が確保されていること。
（1）9－2 の事実の説明（現状）
9－2－① 施設設備の安全性（耐震性、バリアフリー等）が確保されているか。
南・北校舎とも耐震基準を満たしている。スタジオ施設に関しても、椅子や照明器具等の備品のメンテナンスを行い、法定点検も適切に実施して、安全性の確保に努めている。
特に「テアトロ ジーリオ ショウワ」には本格的な舞台装置があるので、専門の技術者を置いて常に安全確保に努めている。
また、南校舎内はバリアフリー構造となっている。北校舎は、建築当時の基準で要求されていなかったため、完全にはバリアフリー構造にはなっていない。
（2）9－2 の自己評価
安全性については、施設設備の法定点検を適切に実施し、その結果を監督官庁に報告している。校舎の耐震基準も満たし、備品等のメンテナンスも実施して安全の確保がなされている。
防火に関しても同様に法定点検を実施し、定期的に消防訓練も実施して、管轄消防署にその結果報告も行い、万全な体制を維持している。
（3）9－2 の改善・向上方策（将来計画）
北校舎のバリアフリー化について、今後計画的に施設の改善工事を検討する。
9－3 アメニティに配慮した教育環境が整備されていること。
（1）9－3 の事実の説明（現状）
9－3－① 教育研究目的を達成するための、アメニティに配慮した教育研究環境が整備され、有効に活用されているか。
1．教室環境・自習スペース
南校舎は、各階を「教室ゾーン」「練習室ゾーン」等、静けさが必要な部分と音が出る部
分にゾーン化したことで、教育研究のための適切な環境が整い、効率的に有効活用されている。レッスン室は、防音や残響時間を細かく配慮して設計されており、快適なレッスン
環境が整っている。
学生の自習場所としては、図書館内の各スペースのほか、実技の自習室にあたる練習室
が南校舎・北校舎それぞれにある。南校舎の一般教室やレッスン室も、授業等に支障のない範囲で、練習に使用できる。
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昭和音楽大学

2．その他のアメニティ
カフェテリア、売店、書籍や楽譜・音楽関係の物品を扱う購買店が完備されている。学生の休憩場所としては、南校舎周囲に数箇所ある学外のベンチや、南校舎内 1 階の学生ラ
ウンジ、各フロアにあるフリー・スペース、北校舎 3 階のロビー等がある。
「学生満足度調査」によると、学生が実際に空き時間を過ごしている主たる場所は、練習室、各階ロビー、食堂等である。こうした学生の要望を聞きながら、必要に応じて施設を充実させている。
またグリーンの配置による校内の緑化、敷地内の植栽の整備、教室及び公共領域の清掃の徹底、キャンパス内全面禁煙等により、快適な環境を保っている。
（2）9－3 の自己評価
教育研究環境としては、教室及び自習室、休憩場所等を適切に配備・整備し、快適な環境を提供している。これらはいずれも有効に活用されている。
（3）9－3 の改善・向上方策（将来計画）
利用時間帯の偏りなどから、「練習室が足りない」等の学生の要望があるため、練習室の増設を計画するとともに、レッスン室や教室等の有効利用や、練習室の効率よい利用を促すなどして、学生の利便性を図っていく。
北校舎については、館内の美化と同時に環境向上のために塗装工事を計画している。
［基準 9 の自己評価］
校地・校舎は、設置基準を上回る面積を有している。南校舎の施設設備の充実と集約配置ができ、教育効果と利便性が格段に向上した。2 つのホール、充実した図書館、最新の機器を備えた教室等、学生に快適な学習環境を提供している。
［基準 9 の改善・向上方策（将来計画）］
多岐にわたる特徴的な機能を持った各施設をさらに活かし、効率的に管理・運営することができる学内システムを構築する。
学生への情報サービスの向上を図るために、全学的な IT 環境を整備する。

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昭和音楽大学

基準 10． 社会連携
10－1 大学が持っている物的・人的資源を社会に提供する努力がなされていること。
（1）10－1 の事実の説明（現状）
10－1－① 大学施設の開放、公開講座、リフレッシュ教育など、大学が持っている物的・人的資源を社会に提供する努力がなされているか。
1．大学施設の開放① 演奏会「テアトロ ジーリオ ショウワ」、「ユリホール」では、年間を通して本学主催・共催、外部団体主催等でのコンサート、公演、講座等を数多く開催しており、地元の住民をはじめ大勢の来場者がある。本学の伝統となっているオペラ、管弦楽、コンチェルト、吹奏楽等の定期公演のほか、学習成果を発表する卒業公演には、多数の地域住民や学外者が鑑賞に訪れている。
さらに、本学の教員、及び本学が学生の教育のために招聘した国内外の演奏家・指導者による演奏会にも、多数の学外からの来場者がある。
また、本学が学生にとっても意味のある催しと判断したものについては、文化芸術団
体等の学外者による施設利用を積極的に認め、学生に鑑賞を勧めるようにしている。
② 教育関係者(学会、中学・高校) への施設提供
特に音楽に関連した学会に対しては、会場を提供している。例えば平成 20（2008）年度の音楽療法学会研究大会では、全国から同学会関係者約 2000 人が 3 日間来場した。
また、高大連携の一環として、高校の総合文化祭、吹奏楽コンク－ルのための練習等でも施設を提供している。
③ 地域住民・団体等の会合への施設提供
地域の市民団体に対して、音楽に関連したものや比較的公共性の強いイベント等での施設利用については、教育等に支障がない範囲で便宜供与を図るようにしている。
2．公開講座
学生・教職員は、大学主催の公演・コンサート等を通じて学習成果の発表を数多く行っている。また、生涯学習センターでは、年間を通して、社会人向けの講座を本学教員等が担当して開催している。各種講座、研究所主催の講演、レクチャーコンサート等、平成 20（2008）年度は以下の公開講座を開催した。
① 定期演奏会、定期公演等音楽の提供（演奏室）② 本学教員による生涯学習講座（7 回）③ 大学院生「総合研究」授業による演奏会④ 音楽療法講座⑤ 川崎市教育委員会共催の夏休みオ－ケストラ体験教室⑥ バレエ研究所主催の公開講座（2 回）、「バレエ教育におけるインプロヴィゼーション
78昭和音楽大学の理論と実際」公開講座⑦ オペラ研究所主催の公開講座（2 回）⑧ ピリオド音楽研究所主催の講座（2 回）
3．リカレント教育
平成 19（2007）年度からは、音楽指導者のための学び直しを主眼とした「音楽指導ス
キルアップ講座」を開設し、本学教員等が指導を行っている。平成 20（2008）年度は延
べ約 300 人が受講した。
4．教職員の社会的活動
本学教員に対しては、神奈川県芸術文化財団、厚木市文化振興財団、文化庁芸術拠点形
成事業等の芸術文化団体から、評議員、評価員、審査員、委員等の依頼も少なくなく、これらに対して積極的に協力している。また、周辺地域から音楽療法講座への講師派遣依頼があり、教員・大学院生を派遣している。その他、各種講演・講座、コンサート等、教員の社会的活動は活発に行われている。
5．音楽療法室「Andante」への障がい児受け入れ
本学の音楽療法の実習施設である「Andante」では、学生の実習のためだけではなく、希望を募って近隣の障がい児を受け入れ、教育スタッフによる音楽療法セッションを行っている。平成 20（2008）年度は合計 45 人を受け入れた。
6．学生の社会的活動① 「アーツ・イン・コミュニティ」プログラムと「音楽活動研究」
平成 19（2007）年から、学生の人材育成を図ると共に、大学の目的に沿って地域社会への貢献を果たすねらいで実施され、平成 20（2008）年度からは正規授業「音楽活動研究」として単位化された。地域とのコミュニケーションを図りながら学ぶことで、学生の社会貢献意識を育てる場となっている。
② 学生と地域住民とを対象とした、社会貢献に関わる講座
平成 20（2008）年度には、音楽療法学会の理事長である日野原重明氏を迎えた講演「音楽と生きること」、米国人作曲家であり即興演奏の大家であるリチャ－ド・グレイソン氏を迎えた「即興演奏を楽しもう」、英国ギルドホ－ル音楽院のショーン・グレゴリー氏によるリーダーシップ育成のワ－クショップ等を、多くの地域住民の参加を得て行った。
③ 地域との関わりの中での活動
麻生区のこども支援室との連携による麻生区内小学校での出前演奏・吹奏楽指導、川崎市教育委員会との連携による中学での吹奏楽指導、老人福祉施設での演奏、学内レス
トランでのカフェコンサート等を行った。
7．研究所の活動
オペラ研究所、バレエ研究所、歌曲研究所、音楽芸術運営研究所、音楽教育研究所、ピ
79昭和音楽大学

リオド音楽研究所を設置し、ワークショップ、セミナー、シンポジウム、公開講座等を実施すると共に、研究紀要の発行により研究成果を社会に提供している。
8．その他① 北海道新冠町レ・コード館でのアウトリーチ活動
平成 15（2003）年度から継続している活動で、平成 20（2008）年度は、小学校校歌のレコーディング事業への協力、地元音楽団体の演奏クリニック(吹奏楽指導)、地域住
民と本学学生・教員の合同演奏会等を行った。
② 座間市での市民オペラ講座
本学と座間市との提携事業として、平成 17（2005）年度から平成 19（2007）年度まで継続して、オペラをテ－マとした講座を本学教員が企画して実施した。
③ 厚木愛甲地区中学吹奏楽部実技講習会
4 年前から、厚木校舎周辺地域の要望により、複数の中学校の約 400 人の中学生に対して、本学教員や卒業生が中学校に行き、吹奏楽の指導を行っている。平成 21（2009）
年度は、厚木校舎で行った。その他、川崎市中学吹奏楽連盟から依頼があり、同様の活動を行っている。
④ 初等・中等教育への協力「総合的な学習の時間」のための訪問調査目的の地元中学生の受け入れや、地元養護学校生徒の職場体験学習のための受け入れを行っている。
⑤ 「高校生のための歌曲コンクール」主催
将来声楽を勉強したいという高校生に学習機会を提供するための、「高校生のための歌
曲コンクール」を主催している。コンクールの優秀者には、イタリアで声楽のレッスン
等の短期海外研修、そして藤原歌劇団・日本オペラ協会のオペラ公演の招待等の特典が与えられる。
（2）10－1 の自己評価
大学主催のコンサートをはじめとした各種公演には来場者が多く、地域住民からの期待も大きい。中でも地元の方々からは、本格的なオペラ劇場が、自宅から徒歩で観に来られる場所にあるということが喜ばれており、地域社会に開かれた大学運営を行っている。
本学の施設、特にオペラ劇場仕様の「テアトロ ジーリオ ショウワ」、コンサートホール仕様の「ユリホール」は、川崎市北部地域における芸術文化施設としての中核的役割をも果たしつつ、地域に根付いている。平成 21（2009）年 4 月から 5 月にかけて新百合ヶ丘
駅周辺にある 8 つのホールで 27 演目 110 公演が集中的に開催された「アルテリッカしんゆり」では、本学は 12 演目 16 公演の会場となっている。学外からの施設利用に対するニーズも多く、本学は教育研究活動に支障がない範囲でこれに応えるようにしている。
「アーツ・イン・コミュニティ」プログラムは、将来音楽を通じて社会に貢献できる人
材養成をめざした活動であるが、年々地域のニーズや期待が高まってきており、その活動を評価する声がアンケート等を通じて寄せられている。この活動を支える体制としては、
教学運営組織である音楽活動研究分科会があり、それを運営面から支えるのが音楽芸術運80

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営研究所に置かれた「昭和音楽大学 コミュニケーションセンター（SCC）」である。
教員は、社会からの様々な講演等の依頼に対して、教育・研究活動が多忙な中にあっても積極的にその要請に応える努力をしている。所属部会、運営委員会は、そうした活動を積極的に支援している。
（3）10－1 の改善・向上方策（将来計画）
社会からの大学に対する演奏や指導等の協力依頼は、年々増える傾向にあるが、教育研究活動とのバランスにも配慮しながら、地域社会のニーズに応えていく。
10－2 教育研究上において、企業や他大学との適切な関係が構築されていること。
（1）10－2 の事実の説明（現状）
10－2－① 教育研究上において、企業や他大学との適切な関係が構築されているか。
１．他大学との協力関係① 単位互換制度
本学は、首都圏に位置する 28 大学で構成する「首都圏西部大学単位互換協定会」に
創設当初から加盟し、個別授業の単位互換を中心とした活動に参画している。同協定会
は、参加大学が共同して年度ごとにテーマを定め運営する「共同授業」の企画運営、高校生のための大学セミナー、e ラーニングの取り組み促進等の活動も行っている。平成20（2008）年度は、派遣学生 4 人、受け入れ学生 20 人である。また、本学の共同授業
履修者は 6 人だった。
② 音楽系 3 大学合同シンポジウム
本学は、特色 GP・現代 GP をそれぞれに取得した神戸女学院大学及び東京音楽大学と協働し、「音楽の新しい学びフォーラム～社会に飛び出す音大生たち」という共通のテーマを設定した GP 合同フォーラムを平成 20（2008）年 11 月に開催した。このフォー
ラムでは、各大学の取り組みについて学生主体のプレゼンテーションによる全体会やポスターセッションでの発表、教職員・演奏家・演奏団体職員によるパネルディスカッシ
ョン、交流会等を通じて、人材育成やそれを生かす仕組み等について意見交換を行った。
③ サンタ・チェチリア音楽院との交流
昭和 56（1981）年よりイタリア国立サンタ・チェチリア音楽院との交流を継続し、同音楽院からピアノのペルティカローリ招聘教授が昭和 58（1983）年から現在まで継続して、本学学生へのピアノの指導を行うために派遣されている。また、平成 11（1999）
年度からは、学内で「ペルティカローリ教授賞ピアノコンクール」を開催し、優秀者に選考された学生にはローマでのリサイタルを行う権利が提供されている。
④ 英国ロイヤル・アカデミー・オブ・ダンスとの提携
提携先であるロイヤル・アカデミー・オブ・ダンスは、本学が派遣した学生を受け入れて、ロンドンにて集中レッスンを行っている。平成 18（2006）年度にはリン・ウォ
81

昭和音楽大学

リス女史(芸術監督)を平成 19（2007）年度にはジョナサン・スティル氏(音楽開発部長)を招聘し、ワークショップを開催するなどの教育交流を行っている。
⑤ 県内大学との連携
神奈川県内の大学間で構成する「神奈川県学生生活協議会」「神奈川県内大学教務連絡会」に加盟し、共通する諸問題への対応等について、相互に研鑽し合い、教職員の問題
意識の共有や対応力の向上に役立てている。
⑥ 麻生区内の大学間連携
川崎市麻生区にキャンパスを有する 4 大学が麻生区と「公学協働ネットワーク」を形成しており、平成 20（2008）年度に連携事業を行った。地球環境をテーマにしたミュージカル仕立ての子供向けイベントを、各大学の学生等が協力して本学が会場を提供して開催した。
2．企業・団体との協力関係① 財団法人日本オペラ振興会との連携
財団法人日本オペラ振興会と提携しており、同財団が運営するオペラ歌手育成部研究生へ入学する場合は、入学金が免除されるほか、同財団が主催するオペラ公演のための練習見学等、学生の資質向上のための便宜供与を受けることができる。他方、同財団の研究生に対しては、本学図書館施設の利用を認めている。平成 20（2008）年 8 月 26 日・
27 日に開催された同財団のオペラ公演については、大学が共催して行った。
② 北海道新冠町レ・コード館との提携事業
北海道新冠郡新冠町にあるレ・コード館との提携事業として、平成 15（2003）年度
からアウトリーチ活動を行っている。小学校を拠点とした音楽創造体験授業として小学校の校歌のレコーディング事業、音楽団体への演奏クリニックとしての吹奏楽指導、本学教員・学生・卒業生と地域住民による合同演奏会等を行っている。
③ 学外実習先との連携
アートマネジメントコースの学生は、毎年学外での実習を行うが、その実習先となる
芸術文化団体や芸術文化施設との間で、受け入れについての協力関係ができている。また、それらの実習先との間では本学授業への特別講師派遣や、学内での実習報告会への担当者派遣等、良好な協力関係を築いてきている。音楽療法コースの学生は、学外施設での実習が必修となっている。その施設として医療・高齢者福祉・障害児の各領域に関わる学外実習施設が 11 ヶ所ある。これらの施設とは、学生の受け入れ・派遣に関する取り決めを行い、良好な関係が維持できている。
④ 音楽関係企業との提携
音楽関係企業とは、「株式会社バップ」、「電通ヤング・アンド・ルビカム」との産学協同の音楽プロジェクトを行い、大学院オペラ専攻修了者が CD デビューを果たしている。
また、その楽曲については、
オーディションにより学部在学生の楽曲が採用されている。
⑤ その他(財)日本演奏連盟との共催による、ガブリエッラ・トゥッチ氏による声楽家のための公開マスタークラス開催、また財団法人浜松市文化振興財団からの依頼による音大生
音楽祭への参加、財団法人ヤマハ音楽振興会との協力関係による電子オルガンコンサー
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昭和音楽大学

ト開催、社団法人川崎青年会議所からの依頼による環境問題をテーマにした公演への企
画協力と演奏・会場提供等の実績がある。さらに、音楽図書館協議会とは、学術的な相互協力体制が取られている。
（2）10－2 の自己評価
首都圏西部大学単位互換協定会については、本学学生が他大学で履修する事例はそれほど多くはないが、他大学からの学生の受け入れについては、特にキャンパス移転後は増加傾向にある。本学学生の履修者数が伸びていないのは、実習授業が多いことや、音楽実技の練習時間を確保する必要があるためと分析している。本学は、平成 16（2004）年度から 4 年間同協定会の役員校を務めている外、共同授業のコーディネーターや講師派遣等運営面で積極的に役割を果たした。
3 大学の GP 合同フォーラムによる音大生交流については、音楽系大学間ではあまり例のない取り組みであり、実施に至る準備の面ではそれぞれの大学の個別の事情等、調整に手間取る場面もあったが、初期の目的を達することができたと評価している。参加学生の視野を拡げ、音楽を学ぶ他大学の学生に対しても良い影響をもたらす機会となった。
また、音楽産業界や行政等、大学以外の各方面に対しても、本学の取り組みをアピールできるものとなった。
アートマネジメントや音楽療法コースの実習先とは良好な関係が維持できている。卒業後の進路先の具体的な目標としても実習先を視野に入れられるため、学生が意欲的に実習に取り組むことができていると評価している。卒業生をゲスト講師として招くことによって、学生に対してさらに好影響をもたらしている。
（3）10－2 の改善・向上方策（将来計画）
首都圏西部大学単位互換協定会については、本学学生の他大学での履修をより可能にする e ラーニングの履修を推進していくために、告知方法の工夫や説明会の改善を図っていく。
一般企業との連携については、現実的には難しいので、本学の特色を考えて公的な機関・団体との連携を充実させていく方向で取り組みを進めていく。
10－3 大学と地域社会との協力関係が構築されていること。
（1）10－3 の事実の説明（現状）
10－3－① 大学と地域社会との協力関係が構築されているか。
本学が位置する川崎市麻生区は、「芸術のまちづくり」を区政の柱に据える地域であり、本学に対する期待が大きい地域特性がある。
「しんゆり・芸術のまち」フォーラム、「しん
ゆり・芸術のまち」PR 委員会、
「麻生区区民会議」、「公学協働ネットワーク」
、
「川崎新都
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心街づくり財団」、「川崎市アートセンター」等に委員や役員として参加し、本学が有するノウハウやマンパワー等を提供している。
1．麻生区・区内団体との関係① 公学協働ネットワーク
麻生区内にキャンパスがある他の 3 大学と麻生区とによる、「公学協働ネットワーク」が形成されており、平成 20（2008）年度は連携事業として地球環境をテーマにしたミュージカル仕立ての子供向けイベントを、本学を会場に実施するなどの連携協力関係ができている。これまでにも、「麻生区地域資源を活用したまちづくり推進事業」による母と子のコンサートやマタニティーコンサート等を実施している。
② 区内芸術団体との協力関係
芸術のまちづくり推進協議会に役員として参画し、しんゆり芸術祭の企画、運営協力等を行っている。麻生区内にある「川崎市アートセンター」の運営に関しては、企画を推進する教職員の派遣や学内での広報について協力関係ができている。
③ 音楽療法の実習先施設との協力関係
音楽療法の実習については、生田病院、川崎市北部療育センター、麻生養護学校等の医療・福祉施設との間で学生の受け入れや訪問演奏等良好な関係ができている。
2．川崎市等との関係「生涯学習大学等高等教育機関連絡会議」、川崎市教育委員会学校教育部「地域に開かれた子どもの音楽活動推進事業実行委員会」等に委員として参加している外、環境問題に関するタウンミーティングへの会場提供や、川崎市市内統一美化運動へ参加するなど、相互協力関係にもとづく活動を行っている。
JR 川崎駅に隣接する「ミューザ川崎シンフォニーホール」とは、夏休みを利用して演奏会を継続的に行うなど連携関係ができている。
3．高大連携麻生区内を中心に県内の 3 つの高校と協定を結び、高大連携を行っている。また、神奈
川県高等学校文化連盟ソロ・コンテストへの後援を行い、大学施設を提供している。
（2）10－3 の自己評価
川崎市は「音楽のまちづくり」麻生区は「芸術のまちづくり」をコンセプトに掲げていることもあり、本学に対する期待が非常に強い地域性がある。そうした中で、市の教育委員会や麻生区を通じて小学校での合唱指導や吹奏楽指導等のニーズが強くなってきている。
さらに、中学・高校からの依頼も新たに加わってきているが、授業との兼ね合いで対応できる学生が限られるという側面もあるので、大学の主体性を見失わないように注意しながら地域の期待に応える取り組みを推進していくことが重要だと認識しており、現在はそうした活動ができている。
地元の大小さまざまな団体から、演奏、イベント、施設利用、企画制作等について会議
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メンバー、ノウハウの提供、出演等の相談や依頼があり、それらを通じて日々地域社会とコミュニケーションを取りながら、連携した活動を積極的に展開している。
（3）10－3 の改善・向上方策（将来計画）
高大連携については、本学の取り組みが十分でないことを踏まえて、入試広報委員会、教務委員会等の委員からなる高大連携に関する委員会・プロジェクトを設置する。ここを中心として、提携先の高校より大学の授業科目への特別聴講を受け入れ、あるいは高校への出張講座（講義・レッスン）等の取り組みを推進していく。
［基準 10 の自己評価］
本学は大学の規模に比して、演奏会や各種講座等を多数開催しており、学外者がキャンパスを訪れる機会が多い。学生の学習成果の発表や教員の研究発表を始め、教育研究の成果を社会に提供する機会が年々増加している。
また、ハード面の施設利用についても社会の期待が大きく、教育研究活動に支障が生じない場合にはできるだけ利用を認めるようにしており、その利用実績も年々増加している。
教員の社会的な活動については、教育関係・行政・芸術団体・福祉関係施設等からの委員や講師等を通じて、大学の目的にも合致した社会の福祉に役立つものとなっていると評価している。
大学コンソーシアムである首都圏西部大学単位互換協定会には、設立当初から参加し、役員校としての活動の外、共同授業のコーディネーターや講師を積極的に派遣するなど構成員としての役割と責任を十分に果たしている。
［基準 10 の改善・向上方策(将来計画)］
研究所の研究成果をどのように社会に還元していくのか、研究所ごとに見直しを進めていく。また高大連携については、入試広報委員会を中心に教務委員会等の委員で構成された組織を作り、平成 21（2009）年度中に具体的な内容の検討をしていく。

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基準 11． 社会的責務
11－1

社会的機関として必要な組織倫理が確立され、かつ適切な運営がなされていること。

（1）11－1 の事実の説明（現状）11－1－① 社会的機関として必要な組織倫理に関する規定がされているか。
本学では、服務心得、遵守事項、禁止事項等の組織倫理に関する原則を就業規則に規定しているほか、以下のとおりに個々の規程を定めている。
ハラスメント防止に関する「ハラスメント対策委員会規程」、適正な個人情報管理に関する「個人情報の保護に関する規程」及び「個人情報保護委員会規程」、研究費使用の不正防止等に関する「公的研究費取扱規程」がある。また施設設備・物品購入等の予算執行について公正さを確保し、適正な予算執行を図るために「稟議規程」、公印の不正使用を防止するために「公印規程」を定めている。
11－1－② 組織倫理に関する規定に基づき、適切な運営がなされているか。
本学は、組織倫理について、以下のとおり規程に基づき運営している。
1．ハラスメント対策
就業規則と「ハラスメント防止に関する指針」については、『教員便覧』に掲載して教職員への周知を図っている。またリーフレットを作成して毎年 4 月に教職員・学生全員に配布するとともに、教員及び学生に対するガイダンスをそれぞれ実施している。ハラスメン
ト対策委員会、ハラスメント対策作業部会を設置している。被害の相談や訴えがあった場
合は、相談員を通じて作業部会に連絡をし、対策委員会で事実確認や審議を経て、対応を決定する。
2．個人情報保護
学籍簿等の個人情報は、鍵のかかる書棚で管理し、使用に際しては担当部署の職員以外の者の利用や、定められた目的以外の使用がないように徹底している。また個人情報を利用する場合には、書面の提出により担当部署の所属長の許可を得るよう徹底している。学外実習先やインターンシップ実習先への対応としては、知り得た情報の秘密保持についての誓約書を、学生に提出させている。
3．公的研究費の運用
研究費の使用時に、そのつど総務課及び経理課の事務担当者が見積書、納品書を基に検収している。定期的に複数の事務担当者による内部検査を行うなど、組織連携しながら規程に基づいた運用を行っている。

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4．施設設備工事、物品調達
稟議規程に基づき、複数業者による競争入札や見積り合わせを徹底し、公正かつ適正な予算執行を行っている。
（2）11－1 の自己評価
組織倫理については、就業規則等に規定している。ハラスメント防止等については、リーフレット配布やガイダンスを行うなどにより、学生及び教職員に対する周知が図られている。
個人情報保護については、導入当初はその運用に混乱を危惧する声もあったが、現在は問題なく適切に運用できている。
研究費の使用については、複数の担当者の連携による検査を行うことにより、適正な運用ができている。
（3）11－1 の改善・向上方策（将来計画）
現在、組織倫理は確立しているが、今後さらにハラスメント防止策の徹底を図る。
11－2 学内外に対する危機管理の体制が整備され、かつ適切に機能していること。
（1）11－2 の事実の説明（現状）11－2－① 学内外に対する危機管理の体制が整備され、かつ適切に機能しているか。
1．緊急連絡網
学生の学外での事故や海外研修時の事故等、不測の事態に備えて、緊急連絡網を配備している。特に海外研修については、海外研修委員会と教務課とが連携して引率者マニュア
ルを作成し、それに基づいて引率教職員への事前ガイダンスを実施している。海外研修参
加学生に対しては健康状態の事前把握を行い、看護師から引率責任者に申し送りをしている。引率者には、研修先でのトラブルに備えて携帯電話と緊急連絡網を持参させている。
2．防災体制事務局長を責任者として教職員で編成する自衛消防隊を組織しており、4 月には学生と教職員による避難・誘導訓練及び消火訓練を、9 月には教職員による防災訓練を実施している。
3．警備体制出入り口や学内主要個所には、防犯カメラを設置している。警備員による学内定時巡回と、出入り口での立哨も行っている。教職員と学生にはネームタグの着用を呼びかけ、部
外者識別対策を図っている。
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昭和音楽大学

4．情報及び入試関連に対する危機管理体制
学外からの影響に対して、ウィルス対策を始め、インターネットからホームページへの外部侵入を防ぐさまざまな対策を講じている。学内からの漏えい・流出を防ぐ対策は、ノート型からデスクトップ型へパソコンを移行するなどの物理的な対策や、ソフト面のさま
ざまな対策を講じている。入試の運営については、併設の短大と合同の入試実施本部を設置し、学長が本部長の任に当たっている。
5．救急体制AED（自動体外徐細動器）を南校舎に 3 台、北校舎に 1 台設置し、緊急事態に備えている。持病や体調の悪化等で、応急処置が必要な場合に迅速に対応すべく、救護用担架を事
務室内に配備している。救急車での搬送が必要な場合は、職員が学生に付き添う態勢になっている。
6．授業等に関する体制
学生への事故対応の面では、実習先での加害事故をも想定した賠償保険まで含めて大学の保険料負担で対応するなど、十分な体制ができている。
教育実習や学外施設等への実習参加学生に対して、麻疹の抗体検査を大学が費用負担して実施し、予防接種についての対応を学生に徹底している。
荒天時等の休講措置については、学生と教職員に対して『学生便覧』及び『教員便覧』
により事前に周知している。休講措置の最終的な判断は、学長が行っている。
（2）11－2 の自己評価
危機管理体制としては、緊急連絡網、防災、警備等が整備され、適切に機能している。
海外研修については、ガイダンス、健康状況の把握、引率者マニュアル、連絡網の整備
等一連の流れに沿った業務マニュアルが整備できている。
（3）11－2 の改善・向上方策（将来計画）
本学は様々な催し等で学外者が多数出入りするため、危機管理の観点からネームタグを着けるように教職員・学生に対して要請している。しかし学生の実施率が十分ではないので、今後厚生委員会を中心に改善を図っていく。
11－3

大学の教育研究成果を公正かつ適切に学内外に広報活動する体制が整備されていること。

（1）11－3 の事実の説明（現状）11－3－①

大学の教育研究成果を公正かつ適切に学内外に広報活動する体制が整備され
ているか。
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1．広報活動の組織について
学生募集以外の広報の企画、実施については、企画広報室を設置して総括的に対応している。企画広報室には、情報システム室を置き、本学のホームページの運用管理を集中的に行っている。その運用方法は、各部署からの情報を企画広報室担当者が取りまとめて情報システム室へ渡し、編集するという流れである。最終的なチェックは、企画広報室長が行っている。
2．教育研究成果の発表について
教育研究の成果については、多様な方法でその発表を行っており、広報体制についても、演奏室等の事務局と部会・研究所とが連携して実施している。
① 学科・コースの成果発表
実技系の学科・コースでは、オペラ、バレエ、ミュージカル公演、ピアノコンサート、
管弦楽・吹奏楽定期公演等を開催している。ホームページで案内するほか、チラシの配
布、電車内の広告等多様な方法で広報している。これらは、教学運営組織である演奏委
員会と事務組織の演奏室が連携して広報する体制になっている。
② 研究所等の成果発表
研究所等が開催する公開講座やシンポジウム等は、学内の告知はもとよりホームペー
ジやチラシ等で広報している。その企画・運営・広報を行う研究所運営組織は、教授会で承認されるものである。社会人を主な対象とした公開講座は、生涯学習センターが、企画・運営から募集の広報を行う体制となっている。
③ 研究紀要大学全体としての研究紀要については、CD－ROM 化して毎年全教職員に配布するほか、学生は図書館でいつでも読むことができる。音楽大学等の他大学や音楽図書館協議会等へも送付している。掲載に当たっての審査は図書委員会が行い、図書委員長が責任者として役割を担っている。音楽芸術運営研究所、歌曲研究所でも、独自の研究紀要を定期的に発行している。
④「アーツ・イン・コミュニティ」プログラム
授業運用面では教学組織の音楽活動研究分科会が対応し、対外的な対応や学内の横断的な連携等には、「昭和音楽大学 コミュニケーションセンター（SCC）」が担っている。
活動内容を学内外に発信する『News Letter（ニュースレター）』を、平成 19（2007）
年 3 月の準備号から平成 21（2009）年 4 月の第 5 号まで発行しているほか、年度ごとの活動内容について『「アーツ・イン・コミュニティ」プログラム 成果報告書』を発行している。参加した学生が活動の総まとめとして「アーツ・イン・コミュニティ」活動
報告会を行うほか、参加しようとする学生に対しては活動学生や活動先からのコメントを掲載した『「アーツ・イン・コミュニティ」ハンドブック』を配布している。
（2）11－3 の自己評価
教育研究成果発表については、研究紀要、『「アーツ・イン・プログラム」成果報告書』
等の刊行物で学内外に公表している。
大学が主催するコンサート、定期公演等については、
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演奏委員会及び各部会と演奏室が連携し、実施する体制を確立している。
大学広報紙の発行は現在休止しており、学生・保護者・卒業生等に対する情報提供が十分とはいえない。
（3）11－3 の改善・向上方策（将来計画）
演奏、刊行物等によって広報の担当部署が異なるが、相互に連携しながら効率の良い広報を行うよう計画していく。学生・保護者・卒業生等に対する学内広報紙を平成 21（2009）年度に発行する計画である。
[基準 11 の自己評価]
組織倫理については、就業規則等に規定し、適切に運用している。
危機管理体制については、整備され、適切に機能している。平成 19（2007）年度の SD
研修会等でも取り上げてシミュレーションを行う等、十分対応できている。
学生・保護者・卒業生等に対する学内情報の提供が十分とはいえない面がある。
[基準 11 の改善・向上方策(将来計画)]
組織倫理については、特に教育機関として高い倫理性が求められる社会的責任に鑑み、教職員への認識の徹底を図る。特にハラスメント防止に関するガイダンスは、実施方法等を改善する。
火災等の非常時に備え、コンサート来場者の避難誘導訓練を実施する。
学生・保護者・卒業生等に対する情報提供については、企画広報室、入試広報委員会等関係部署が連携して平成 21（2009）年度に具体策を計画する。

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Ⅳ．特記事項
1．二輪のユリ（1）テアトロ ジーリオ ショウワとユリホール
本学の講堂は、「テアトロ ジーリオ ショウワ」（以下、ジーリオと略記）という名を持っている。ジーリオはイタリア語で、ユリを意味する。これと並んで本学には、「ユリホール」（以下、ユリと略記）と命名されたホールがある。いずれもキャンパスの所在地、新百合ヶ丘にちなんで学内からの公募により命名された。これら「二輪のユリ」の「利用案内」の冒頭には、いずれも、建学の精神の象徴としての両施設の存在が説明されている。
特記事項として「二輪のユリ」をとりあげ、とりわけ国内屈指の設備と機能を備えた本格的なオペラ劇場であるジーリオに重点を置きつつ、これらが持つ意義と役割について述べることにする。
（2）施設・設備の概要「二輪のユリ」は、平成 19（2007）年度のキャンパス移転に当たって建築された南校舎にある。南校舎は平成 18（2006）年 11 月 30 日竣工して引き渡され、平成 19 年 4 月から本格使用された。
「二輪のユリ」の本格稼働もまた、同年 4 月 1 日にジーリオで挙行された入学式からであった。
南校舎は地下 1 階から地上 6 階の全 7 階からなる。図１がその全容である。ジーリオは
地上 1～6 階、ユリは 5～6 階にわたっている。
どちらの「利用案内」
も、

図１ 南校舎概要と「二輪のユリ」

これらの施設が「建学の精
神を具現化する場を目指し

ユ リて」作られたことを謳い
（表

ユリ
ジーリオ

1、表 2「1．設置目的」参吹き抜け →ジ照）、さらにジーリオを「本← 吹き抜け← 客席

格的な劇場機能を有した講
３階客席 →ー堂」、ユリを「素直で自然な響きが客席全体を包むシュ

リーボックス型コンサートホ

２階客席 →「利用案内」はまた、そオール」と説明している。
１階客席 →

れぞれの使用目的を優先順に 7 項目あげている（表 1、。
表 2「4．使用目的」参照）

楽屋→

これら 7 項目は、1 カ所を除いて同文である。7 項目
による「二輪のユリ」の使用優先順位は、①本学（昭和音楽大学短期大学部を含む）、②本学の学生または学生団体、
91

昭和音楽大学③本学の教職員、④同窓会（本学の同伶会及び昭和音楽芸術学院の同窓会）、⑤近隣地域団
体等、⑥他大学・学術団体等が行う教育研究活動等や公演等、⑦その他本学が適切と認めたものと定めている。唯一、ジーリオとユリの使用目的が異なる点は、ユリは「コンサート」にも使用されるという一語が加えられている点である。
表 1、表 2 の「2．設備」及び「3．施設の特性と基本趣旨」のとおり、ジーリオが「オペラ、バレエ、ミュージカル、オーケストラ公演に特化した専用劇場の機能を有している」のに対し、ユリは「室内楽に最適なシューボックススタイルのコンサートホール」であり、残響をコントロールするためのカーテン、講演会に必要なスクリーン、プロジェクターが整備されている。
表 1 「テアトロ ジーリオ ショウワ」施設概要
1．設置目的
2．設備
形式

建学の精神を具現化する場を目指した、本格的な劇場機能を有する講堂
馬蹄形 三層構造客席（オペラハウス仕様）

客席数

1 階： 810 席（オーケストラピット使用時 708 席）（車椅子用スペース 7 席）
2 階： 309 席
3 階： 248 席
計：1,367 席（オーケストラピット使用時 1,265 席）（車椅子用スペース 7 席）

規格

プロセニアム間口 16.2m
プロセニアム高さ 11m
ポータル間口 15m
ポータル高さ 10m（最大）舞台奥行き 25m
スノコ高さ 24m

主な舞台機構美術バトン 45 本（電動・コンピュータ制御）
移動式点吊り装置 10 台（電動・コンピュータ制御）
仮設反響板（仕様に応じて組み合わせ可能）
オペラカーテン、暗転幕、東西幕（文字幕、袖幕は吊り換え、移動可能）
ポータルブリッジ 照明バトン 2 本

照明設備

イーサネットと DMX ノードによる制御システム
調光卓 1024ch （サブマスター40 本、ノンフェーダー、コンピュータ制御卓）（ETC
リンクによるバックアップ卓 1 台）
調光ユニット 3ＫＷ500 台
ピンスポット 2ＫＷクセノンピン 4 台
移動タワー 8 基

音響設備

アコースティックの補正を主な目的とした、位相干渉による音場差のほとんど発生しない「ウエーブフロントスカルプチャースピーカーシステム」をハウスメインスピー
カーに採用。微細かつ織細な音が求められるオペラから、特定の音量が必要な一般音楽公演までを正確に表現する。

オーケストラピット 間口 17.9m、奥行 中央 4.4m・端 2.8m
掘り込み部 間口 16.1m、奥行 3.1m
演奏面の深さ 客席から最大－2.4m (掘り込み部 客席から最大－2.0m)
客席 102 席減
楽屋

その他

個室楽屋 6 室（シャワー、トイレ付）、中楽屋 2 室、大楽屋 2 室、スタッフルーム
3、衣裳室、シャワー室（男 3・女 3）、洗濯室（洗濯機・乾燥機 各 2 台）、バレエバー・鏡（上手廊下）
プロンプターボックス
舞台霧吹き装置
障害者のための施設（エレベーター、トイレ）

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昭和音楽大学

3．施設の特性と基本
趣旨（1） 美しく自然な音響、そして舞台と客席との一体感を最優先。国内ではめずらしい
馬蹄形客席の本格的な劇場。十分なスペースをとった舞台、日本でもトップクラスの水準を誇る設備と機能を持ち、オペラ、バレエ、ミュージカルをはじめとした、多様なパフォーミング・アーツの上演が可能。学生は様々な公演に参加することで、実践的な経験を積む。
（2） オペラ、バレエ、ミュージカル、オーケストラ公演に特化した専用劇場の機能を有している。音楽表現に対し質の高い、より芸術性を深める公演を目指すことを趣旨とし、様々な演出に対応が出来るよう舞台機構、照明、音響設備が設計されている。特に音響は、空間音響に重点をおき、生音や原音など、アコースティッ
ク音を最重要視することを基本趣旨としているため、クラシック専用劇場としての電気音響を要する場合にも、細密で正確な音響的表現が可能。
4．使用目的（1） 本学が行う教育研究活動、公演、行事等（2） 本学学生または本学の学生団体（大学が認めたもの）が行う上記と同種の公演、行事等（3） 本学教職員が行う上記と同種の公演、行事等（4） 昭和音楽大学同伶会または昭和音楽芸術学院同窓会が行う上記と同種の公演、行事等（5） 近隣地域の団体等が行う教育研究活動、上記と同種の公演、行事等（6） 他の大学、学術団体等が行う教育研究活動、上記と同種の公演、行事等（7） その他本学が適当と認めたもの
5．学外者の利用について 本学の教育活動に貢献すると判断された催物、及び地域の方たちの文化活動に貢献できると判断された催物などに関しては、ジーリオの特性と基本趣旨をふまえたものであれば、空き状況によっては学外者の方の使用を認める。

表 2 「ユリホール」施設概要
1．設置目的
2．設備
形式

建学の精神を具現化する場を目指した、素直で自然な響きが客席全体を包むシューボ
ックス型コンサートホール
シューボックススタイルのコンサートホール

客席数

359 名

規格

最大間口 13.5m
最少間口 10m
奥行き 6.3m
高さ 8m（舞台面より）

舞台

美術バトン 2 本
照明バトン 3 本
巻き取り式スクリーン

音響設備

残響可変装置2 部屋（1） 室内楽に最適なシューボックススタイルのコンサートホール（2） 残響可変装置（カーテン）を設置（3） スクリーン、プロジェクターなど講演会に必要な装置を設置
4．使用目的（1） 本学が行う教育研究活動、コンサート、公演、行事等（2） 本学学生または本学の学生団体（大学が認めたもの）が行う上記と同種の公演、行事等（3） 本学教職員が行う上記と同種の公演、行事等（4） 昭和音楽大学同伶会または昭和音楽芸術学院同窓会が行う上記と同種の公演、行事等（5） 近隣地域の団体等が行う教育研究活動、上記と同種の公演、行事等（6） 他の大学、学術団体等が行う教育研究活動、上記と同種の公演、行事等（7） その他本学が適当と認めたもの
5．学外者の利用について 使用目的と合致していると判断され、ユリホールの特色をふまえたものであれば、空き状況によっては学外者の方の使用を認める。
楽屋
3．施設の特性と基本趣旨

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昭和音楽大学

2．象徴として（1）本学の建学の精神と現在の姿を表す象徴
オペラ歌手であり教育者であった下八川圭祐は昭和 15（1940）年に東京声専音楽学校
を、昭和 44（1969）年に昭和音楽短期大学（現・昭和音楽大学短期大学部）を創立した。
本学（昭和音楽大学）は昭和 59（1984）年、創立者の遺志を継いだ現理事長が開設し、
平成 10（1998）年には大学院も設置した。創立者の精神は、この間、脈々と受け継がれてきた。オペラを軸としていること、礼・節・技の人間教育を目指していることである。
創立者、下八川圭祐にとってオペラは、単にオペラというジャンルを意味していただけ
ではなかったという。オペラの上演は、多数の人間が関わって初めて成立する。表舞台に立つのは歌手である。しかし他にも演奏者として指揮者とオーケストラを必要とする。合唱や、バレエ等の舞踊が登場することもある。上演に際しては、舞台の運営、観客に対するサービスを担当する人々の支えがある。全員がそれぞれの役割をきちんと果たして初めて、オペラ上演が成立するのである。
オペラ上演には各自の役割に応じた周到な準備が必要なのである。全員の連携をとる訓練も必要である。準備不足は破綻を招く。自らの破綻が全体の破綻の原因とならない心構
えが求められる。歌手は万端の健康状態と声の状態を整え、ティンパニは正しい箇所で「ドン」と奏し、照明係はタイミングよくスポットライトで華やかに主役を照らし、客席係はきちんとした身なりと態度で観客に接する。すべてが心地よく連携した時に、礼・節・技が一体化された音楽人達の姿がある。
社会はめまぐるしく変化している。社会が音楽大学に求めるものも、近年大きく変化してきた。本学は、ふくらむ多様なニーズに敏感に応えて、専攻・コースを開設してきた。
なにより注目されるのは平成 6（1994）年に設置された音楽芸術運営学科であろう。アートマネージメント（現アートマネジメント）コースのみでスタートし、8 年後の平成 14（2002）年に音楽療法コースが加わった。さらに平成 17（2005）年に舞台スタッフコー
ス、平成 19（2007）年にバレエコース及びミュージカルコースが加わり、現在は 5 コー
スになっている。
音楽芸術運営学科は従来音楽大学の領域として考えられていなかった、音楽の応用領域を扱っている。音楽と社会の仲介者になること、あるいは音楽を癒しに使うことなどをはじめとして、音楽なしには存在し得ない隣接分野を扱い、いずれも、大学教育における草分け的存在となっている。
次いで注目されるのは、クラシックの枠を超えた音楽への拡がりである。現在、作曲学科には伝統的な作曲コースと指揮コースの他に、デジタルミュージックコースとサウンドプロデュースコースが、声楽学科と器楽学科にはジャズ・ポピュラー音楽コースが含まれる。そのほか、器楽学科には電子オルガンコースもある。
扱う分野が多様化し専攻・コースが増えても、オペラを通して創始者が伝えたかった教育の真髄は、本学の教育の軸となっている。そして「二輪のユリ」は、建学の精神を基盤とした新たな展開を具現化するための場として、進化し続ける本学のあり方の象徴なのである。

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昭和音楽大学（2）音楽人としての学びの象徴
学生生活は、ジーリオで始まりジーリオで終わる。これが、本学の学生にとってジーリオが持つ意義を象徴的に物語っている。
入学式は、在校生を中心として編成されたオーケストラによる奏楽で始まり、終わる。
学長式辞は必ず、「礼・節・技の人間教育」という建学の精神の説明から始まる。来賓は通常 1～2 名であり、式としてはきわめて簡素である。式に続いて、前年度の卒業生から選ばれた数名による祝賀演奏会が行われる。これが新入生本人はもとより、参列する保護者にとっても、「音楽人」としてのスタートが実感される日となる。生（なま）の音楽にあふれている大学、そこでは「礼・節・技の人間教育」という建学の精神に基づく教育が行われているという、本学の基本を肌で感じ取るのである。
卒業式・修了式（同時挙行）もやはりオーケストラの奏楽で始まり、終わる。卒業生・修了生は担任教員から一人ひとり名前を呼ばれて起立し、全員が起立した状態で、学長から総代に学位記が授与される。入学式同様、式としてはきわめて簡素である。式の終了後、各専攻・コースの成績優秀者による卒業演奏会が行われる。ジーリオでの卒業演奏会で演奏できるということは、「礼・節・技」の備わった社会人、音楽人の卵であることを意味する。
ジーリオは本学の学生にとって、大学生活の始まりと終わりを象徴しているのである。
音楽大学というものが目指すところは、究極的には専門の「技」である。本学の卒業生、修了生の多くは個々に、人間としてのあり方である「礼・節」はもちろん、さらなる「技」を追求する道を選ぶ。
演奏や創作を専門とする音楽大学の卒業生にとっての「花道」は、演奏者・作曲者等の音楽人として認められ、その結果として自活できるようになることである。これは、あえて就職せず、アルバイトで細々と生計を立てながら技をみがき、登竜門となる各種コンクールを受け、次第にステップアップするという道である。留学する、あるいは海外でコン
クールにチャレンジすることもある。
これは厳しい道ではあるが、音楽を志す者の多くは、覚悟の上で入学してくる。
そして本学の卒業生、修了生には、音楽人として社会的に認知されると、ジーリオあるいはユリが待っている。たとえば演奏者には本学が主催、後援する演奏会に出演する道が開けている。卒業演奏会の出演者、また聴衆となった卒業生の胸には、ジーリオやユリでの公演への夢が育まれている。
「二輪のユリ」は、将来の夢の象徴でもある。
こうしてジーリオとユリは本学出身者にとって、入学から在学中の学び、卒業、そして生涯にわたって、自らが音楽人であることの象徴となる。
3．音楽人養成の場として本学の教育研究の中で、どのように「二輪のユリ」が使用されているか、「利用案内」の使用目的に記された優先順位を追って考察していく。

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昭和音楽大学（1）本学の教育等のための使用【授業と試験】
毎年 4 月の入学式に続く一週間に導入教育としての「総合授業」が行われ、新入生は全員、「学園の歩み」「ステージ・鑑賞マナー」「キャリア形成」「本学での学び」「学びの技術」
等の内容の授業を受ける。
「総合授業」は基本的にジーリオで行われ、上級生の参加も奨励されている。これに対して、事務手続き等のための一連のガイダンス、たとえば「履修ガイダンス」「授業ガイダンス」「図書館ガイダンスとツアー」の多くはユリで行われる。
本学には「二輪のユリ」が教育の場になるコースがある。アートマネジメント、舞台ス
タッフがそれにあたり、劇場・ホールは将来の職場を実体験する場である。両コースの場
合、通常の授業は教室またはコースの専用スタジオで行われるが、ジーリオやユリは実習の場となる。そして大学が行う公演には多くの場合、両コースの学生が、教員あるいは演奏室スタッフの指導の下、カリキュラム上の実習の場、あるいはアルバイトをかねた体験の場として係わっている。
ユリに設置された音響設備は、作曲専攻の授業に用いられる。
器楽実技を主科とする場合は、合奏の授業の成果を発表する機会として管弦楽、
吹奏楽、
昭和ウインド･シンフォニー等の定期公演、コンチェルト定期公演がある。コンチェルト等のソリストは学生から、原則としてオーディションにより選ばれる。本番は勿論ジーリオ
で行われるが、オーディションにはユリが使用される。大学院の総合研究、室内楽特別演
習の成果は、ユリで学外にも公開される。
主科・副科の実技教育はカリキュラムに添って行われ、学年末の実技試験を受けて合格することで単位が取得できる。主専攻が実技である学生にとって、学年末の実技試験は最も重要である。本学では主科の学年末実技試験は、「二輪のユリ」を使用することが多く、とりわけ上級生になると、器楽の場合はなるべく「ユリホール」を、声楽の場合はなるべ
くジーリオを使用できるように配慮している。また、バレエコースの試演会、ミュージカ
ル公演、大学院オペラ専攻の修了公演は、ジーリオで行われる。
本学の実践教育の中で特筆すべきことのひとつに、「礼・節・技の人間教育」という建学の精神が、形としても実行されていることが挙げられる。実技試験はもとより、アートマ
ネジメントの実習等は、フォーマル衣服を着用することが求められる。バブル崩壊以後の経済状態の悪化のために、現在では着用すべき服装の規則は緩和されているが、黒服と白シャツという原則は遵守されている。
教育の中で「二輪のユリ」は、「礼・節・技の人間教育」の実践の場となっている。
【大規模公演】
大学が主催して毎年上演される大学オペラや大学ミュージカル、メサイア公演は、外部に開かれたオーディションをもとに配役を決定する。オーディション・本番ともに基本的にジーリオで行われ、在校生の応募も可能である。メサイア公演は、本学出身または大学院在学中の学生の応募が多く、若手の登竜門となっている。
こうした場合に用いられるオーケストラも在校生主体であり、またとない実践教育の場となっている。

96昭和音楽大学（2）本学の学生・学生団体の使用「二輪のユリ」の貢献は、大学の定める課程、専攻・コースの枠外での学びにおよぶ。
音楽大学にとって実践が目指すのは、「仲間内の発表会」や「練習のための練習」、「試験のための練習」ばかりでなく、「公開の場で演奏する」ことである。ジーリオもユリも、学生の自主的な実践活動に開かれている。カリキュラム内でもカリキュラム外でも、こうした実体験の場が頻繁に与えられる環境の中で学生は、ステージに慣れ、物怖じせずに演奏に集中する力を、知らず知らずのうちに養っていく。
本学公認の学生団体は、年間 1 回無料でジーリオ及びユリを使用できる。大学の学園祭である昭和祭では、実行委員会が無料でジーリオ及びユリを利用して、多彩なプログラムを企画している。
（3）本学教職員の使用「二輪のユリ」はまた、教職員の使用にも開かれている。非常勤教員を含む実技担当教
員は、学生の試演会をユリで、年 2 回無料で行うことができる。教員が率先して行う試験のための試演会は、学生の学習意欲を高めている。実技試験の場となるホールで試演会を行うことは、「練習の場」と「実践の場」の間に横たわる溝を乗り越えやすくするという大きな効果がある。
上記の「（2）本学の学生・学生団体の使用」と「（3）本学教職員の使用」はいずれも、公開の場として設置されたホールが、レッスン室や練習室、練習用のスタジオという日常の場と同一の校舎内にあるからこそ実現できることである。
（4）同窓会
本学の同窓会は同伶会と命名され、本部は学内にあり全国に33の支部を持つ。大学と各支部は本部を通して密接に連携してきた。各支部主催の新人演奏会には新卒業生が出演し、講義・レッスン等のためには教員が本部を通して派遣される。また大学が海外から招聘した教授が、本部・支部共催のもと、支部で演奏会・公開レッスンを行うこともある。
こうした大学、同伶会本部・支部の関係に、ジーリオとユリが新たな要素を加えた。同
伶会会員は、これらの施設を割引価格で利用することができる。厚木キャンパスでは考えられなかった地の利のある演奏の場を得たことは、またとない卒業生支援といえよう。
（5）学術研究交流の場として本学にはいくつかの研究組織がある。
「二輪のユリ」に関連して特筆すべきなのは、「オペラ研究所」と「音楽芸術運営研究所」である。ここでは「オペラ研究所」を扱う。

97

昭和音楽大学

表 3 オペラ研究所の主な招聘講師＊欄は開催場所。空欄＝学外
ジ＝ジーリオ
他＝学内のジーリオ、ユリ以外の場所
平成 14（2002）年 ＊10 月 28 日（月）シンポジウム平成 15（2003）年
10 月 12 日（日）シンポジウム平成 16（2004）年
3 月 11 日（火）研究会
9 月 11 日（土）研究会
9 月 12 日（日）シンポジウム11 月 21 日（日）公開講座と実技指導
12 月 28 日（土）シンポジウムユ＝ユリ

マーク・Ａ．スコルカ

オペラ・アメリカ会長兼 CEO

セルジョ・エスコバル

ミラノ・ピッコロ・テアトロ=ヨーロッパ総裁

ディアナ・キーナスト
ウィーン国立歌劇場演出部長
ゲオルグ・フィアターラー
オペラ・イン・ベルリン初代コーディネーター
ゲオルグ・フィアターラー
オペラ・イン・ベルリン初代コーディネーター
カラン・アームストロング
宮廷歌手・ソプラノ
ハンス=ディーター・ローザー 元ウィーン国立歌劇場制作監督
ロベルト・シュタングル
元ウィーン国立歌劇場技術監督

平成 17（2005）年
2 月 11 日（金・祝）

シンポジウムニコラス・ペイン

4 月 9 日（土）シンポジウムSir ピーター・ジョナス
6 月 22 日（水） 他 研究会
ゲオルク・フィアターラー
11 月 7 日（月）公開講座
ジャンニ・タングッチ
平成 18（2006）年
1 月 15 日（日）基調講演と実技指導 大野和士
2 月 18 日（土）公開講座・特別講演会 ジェラール・モルティエ
研究会
10 月 1 日（日）エヴァ・クライニッツ
シンポジウム～11 月 30 日
新校舎竣工 引き渡し～平成 19（2007）年
ガス・クリスティ1 月 28 日（日） ジ 公開講座
デイヴィッド・ピッカード
3 月 13 日（火）公開講座
ロバート・カーセン～4 月 1 日
新校舎の本格使用開始～
4 月 11 日（水） ユ 公開講座
アレクサンダー・ペレイラ
6 月 13 日（水） ジ 公開講座
ピーター・ゲルプ
6 月 28 日（水） 他 研究会
トーマス・ノヴォラツスキー
9 月 9 日（日）

公開講座

11 月 8 日（木） 他 連続講座シリーズ
11 月 19 日（木） 他 連続講座シリーズ

オペラ・ヨーロッパ ディレクター
元ロイヤル・オペラハウス ディレクター
バイエルン州立歌劇場総裁
ベルリン国立バレエ団マネジング・ディレクター
フィレンツェ５月音楽祭芸術監督
ベルギー王立モネ劇場音楽祭芸術監督
パリ・オペラ座総裁
ブレゲンツ音楽祭オペラ監督

グラインドボーン音楽祭理事長
グラインドボーン音楽祭総監督
演出家

チューリッヒ歌劇場総裁
メトロポリタン歌劇場総裁
新国立劇場オペラ芸術総監督
エクサン・プロヴァンス音楽祭アーティスティッ
エヴァ・ワーグナー=パスキエ
ク・コンサルタント
ローラント・フェルバー
元バイエルン州立歌劇場財政部門ディレクター
元バイエルン州立歌劇場事務局代表部広報・プロ
ウルリケ・ヘスラー
グラム部門ディレクター

平成 20（2008）年
3 月 11 日（火） 他 公開研究会
11 月 11 日（火） ユ 連続講座 1
12 月 4 日（木）連続講座 2
平成 21（2009）年

アルベルト・ゼッダ
ゲルト・ユッカー
グリシャ・アサガロフ～以下予定～
6 月 2 日（火）～オペラ劇場プロジェク
ユペーター・コンヴィチュニー
7 日（日）
ト：ワークショップ
高校生・大学生の公開
8 月 14 日（金） ジマリエッラ・デヴィーア
レッスン
プロを目指す研究生・若手
8 月 15 日（土） ジ
マリエッラ・デヴィーア
プロ歌手の公開レッスン

指揮者、ロッシーニ・オペラ・フェスティヴァル
芸術監督
ドレスデン州立歌劇場インテンダント
チューリッヒ歌劇場芸術監督

オペラ演出家ベルカント・ソプラノ歌手
ベルカント・ソプラノ歌手「オペラ研究所」は外部研究者と共に、文部科学省学術研究高度化推進・オープン・リサ
ーチ・センター整備事業「海外主要オペラ劇場の現状調査・比較分析に基づく、わが国のオペラを主とした劇場・団体の運営と文化・芸術振興施策のあり方の調査研究」（平成 13（2001）～18（2006）年度

以下、オープン・リサーチと略記）を行ってきた。その間、名実ともに世界的に有名なオペラハウスの経営者、総監督らを招聘してシンポジウムや公開講座、時には実技指導を行ったが、それらは主として都心の公共ホール等で行われた。
移転後にその舞台はジーリオ等、新キャンパスの施設に移った。
98

昭和音楽大学

新キャンパスへの本格移転を控えた平成 19（2007）年１月 28 日、ジーリオのお目見え
及び試運転をかねて行われたのが、英国グラインドボーン音楽祭の理事長及び総監督を招いての「新百合ヶ丘新校舎落成記念特別企画」であった。二部に分かれた特別企画の第 1部は、「グラインドボーン音楽祭に学ぶ」というテーマのもと、オープン・リサーチのメン
バーとのシンポジウムが行われた。この時、ジーリオが形状や規模、性能から見てグライ
ンドボーンの劇場と近似していることが指摘された。第 2 部は「新劇場体験会」と銘打って、前半は劇場の機能を実際に動かしながらの「劇場を見る」、後半は劇場を実際に使っての公開オーディション「劇場を聴く」であった。数名の若手歌手が参加した中で審査員の目にとまった本学出身者は、その後、渡欧のチャンスを与えられ現在はスイスのチューリ
ヒを中心に活躍中である。
本学の成立の基盤であったオペラが新しい切り口で研究され、その象徴であるジーリオ
でその成果を居ながらにして見聞きすることができる、こちらから学びに行くのではなくオペラハウスの方から教えに来てくれる。本学はこうして新しい時代を迎えている。
オープン・リサーチで行われた研究は、テーマを「オペラ劇場の運営」に絞って平成 20（2008）年度以後も継続中である。
4．音楽を通した地域交流の場としてキャンパスの移転や、川崎市と地域連携を結ぶ計画はかなり前からあったという。しかし、水面下のこの動きは表面化することなく、
バブル崩壊と共に展開を見せずに終わった。
地域連携の構想が再燃したのは、キャンパスの新百合ヶ丘移転が正式決定したからである。
本学では平成 15～16（2003～2004）年度の 2 年間にわたって全学的な共同研究「音楽芸術活動の更なる活性化を図るために、音楽芸術系高等教育機関の果たすべき役割」を実施した。その結論として行った提言のひとつが「社会のニーズを把握し、それに対応した資源を提供しよう」であった。これをうけて上記の共同研究のメンバーを軸に平成 17（2005）年、キャンパス移転先の新百合ヶ丘地区の文化人との間に「コミュニティと文化資源研究会」を立ち上げ、さらに定期的に会合を持って川崎市や麻生区との連携を深めることにした。これは翌年には「コミュニティ連携委員会」となった。さらに文部科学省の現代的教育ニーズ取組支援プログラムとして「アーツ・イン・コミュニティ」プログラムが採択されると、コミュニティとの連携を本格的に本学の教育プログラムの中に組み入れるために、同委員会は発展的に「アーツ・イン・コミュニティ」プログラムに吸収された。
移転の平成 19（2007）年度には昭和音楽大学 コミュニケーションセンター（SCC）が立
ち上げられて地域連携の実務を担うことになり、また「地域との連携」のための授業が大学のカリキュラムに採り入れられることになった。こうして展開している「アーツ・イン・
コミュニティ」プログラムに関係する活動もまた、「二輪のユリ」を利用してきた。
大学が主催する「二輪のユリ」で行う催しの多くは、有料・無料で地域に開放されている。また地域の愛好者を中心に、大学が主催する公演等のチケットの価格を割引くなどのサービスを盛り込んだ友の会、「ゆりフレンズ」の会員数は、現在 1,000 名に達している。
本学の新百合ヶ丘キャンパスは、川崎市・麻生区との連携のもと、新百合ヶ丘周辺を芸術の町とする構想の下に作られたとも言える。
「二輪のユリ」を有する本学は、その構想の99昭和音楽大学

中心的な存在として、地域連携の象徴ともなっている。
5．音楽文化の発信を通じた社会貢献の場として本学が社会に貢献できる最大のものは、音楽とその応用分野の成果の提供である。優れた設備の劇場やホールは都心に集中している。本学は、この音楽芸術文化活動の局地集中といえる現象の緩和に多大な貢献をしていると自負している。
平成 19（2007）年度春のキャンパス移転にあたり、本学では「二輪のユリ」を使用し、こけら落としと同時に「自己紹介」でもある一大イベントを行った。ゴールデンウィーク
期間に、オペラ（「愛の妙薬」を 2 回）
、ミュージカル（「みどりの天使」を 2 回）
、バレエ
（コンサート風小品集を 1 回）
、ユージン・コーポロン氏指揮の昭和ウインド･シンフォニー（1 回）の計 6 公演（以上、ジーリオ）、そして「室内楽の祭典」と銘打った、本学を含めた首都圏全 9 音楽大学による連続演奏会（ユリ）を行ったのである。
「室内楽の祭典」に出演したのは、演奏日順に東京音楽大学、東京芸術大学、武蔵野音楽大学、国立音楽大学、上野学園大学、桐朋学園大学、洗足学園音楽大学、東邦学園音楽大学、そして本学である。4 月 27 日～5 月 6 日にわたる画期的なイベントであった。
このキャンパス移転時の本学のイベントは 2 年後の本年、ゴールデンウィークを中心に
新百合ヶ丘の文化施設を総動員し、地域の総力を挙げて行われた「アルテリッカしんゆり」（以下、アルテリッカと略記）という芸術祭につながったと考えられる（4 月 24 日～5 月
10 日）。
アルテリッカ（豊かな芸術）は、「川崎・しんゆり芸術祭 2009 実行委員会」、「財団法人
川崎市文化財団」、「財団法人日本オペラ振興会」、「昭和音楽大学」、「日本映画学校」「川崎市アートセンター（川崎市文化財団グループ）」が主催し、「川崎市」、「川崎市教育委員会」、「財団法人東京交響楽団」、「㈱プレルーディオ」、「NPO 法人 KAWASAKI アーツ」の共催のもと、「「しんゆり・芸術のまちづくり」フォーラム」、「㈱マイタウン 21」の協力を得て実施された。
小田急線新百合ヶ丘駅を中心とした半径数百メートルの範囲にある計 8 カ所の会場を使用し、27 種の音楽、演劇、映画、芸能、子どものための催し、展示が行われた。本学はジーリオとユリを含む 3 会場を音楽関連の会場として提供し、ジーリオはアルテリッカの中心的な役割を果たした。
長年にわたって日本映画学校（本学北校舎に隣接）の校長をつとめた故今村昌平氏をしのぶ「今に生きる今村昌平」、劇団民芸や青年座の演劇、さらには和太鼓、狂言、「藤子・
F・不二雄ワールド

ドラえもんと仲間たち展」等、多様なジャンルにわたる芸術祭として企画されたアルテリッカは、市民・観客に好意をもって受け入れられた。とりわけ「今に生きる今村昌平」は 5 月 15 日まで継続され、今村作品を中心に計 23 本の上映、トーク
セッション等が行われた。これは、日本映画という文化財への意識を高めた点で、地域への貢献を超えた意義を持つ。アルテリッカは今後も毎年行われることになるであろう。
本学の移転を大きな契機として、新百合ヶ丘は小田急沿線の文化的中心地の座を占めつつある。新百合ヶ丘駅は、昭和 49（1974）年開業という歴史の新しい、あまり規模が大きくない駅である。こうした条件にありながら、本格的な劇場でプロの公演を観ることが100

昭和音楽大学

表 4 「アルテリッカしんゆり」プログラム
公演名

公演日

１
２

オペラ

オペラ「セロ弾きのゴーシュ」

３

ミュー
ジカル

ステップス・ミュージカル
「boy be・・・」～何のためにぼくはいるんだろう…～

4/29（水・祝）

出演者

昭和音楽大学テアトロ
ステップス
ジーリオ ショウワ

４

4/26（日） 昭和音楽大学ユリホール ジュンヒ・キム

ジュンヒ・キム ピアノリサイタル

５

ソプラノ、ハープ、フルートが贈る
癒しと憩いのコンサート

4/29（水・祝） 昭和音楽大学ユリホール 大森智子

他

６
７
８

コンサート

昭和音楽大学テアトロ
EM.Band
ジーリオ ショウワ
トリオリベルタ Pf 中
5/2(土） 昭和音楽大学ユリホール 岡、Vn 石田、Sax 松原エリック・ミヤシロ EM.Band5/1（金）

Piano, Violin, Sax が奏でる無限の新しい世界
トリオ・リベルタコンサート in SHINYURI

９

5/3(日・祝）

昭和音楽大学テアトロ
光岡暁恵
ジーリオ ショウワ

5/5（火・祝）

昭和音楽大学テアトロ
国府弘子
ジーリオ ショウワ

０１～第 5 回静岡国際オペラコンクール
日本人初第一位～
新星 ベルカント・ソプラノ光岡暁恵リサイタル
国府弘子ピアノ de コンチェルト～昭和音楽大学管弦楽団とともに～東京交響楽団アンサンブルコンサート ～東京交響楽団弦楽四重奏による初夏を彩る弦楽器の響き～ （東京交響楽団共催公演）
藤子・F・不二雄ワールド―ドラえもんとなかまたち展―

5/6(水・振休) 昭和音楽大学ユリホール

東京交響楽団
カルテット

弦楽

4/24（金）～
新百合２１ホール
5/10（日）１
１
２
１

マスクプレイ「オズの魔法使い」

4/29（水・祝） 麻生市民館ホール

３
１

劇団飛行船

昭和音楽大学北校舎第山猫合奏団 「どんぐりと山猫」
5/3(日・祝）
山猫合奏団
一スタジオ
人形劇団ひとみ座
5/4（月・祝）5/5 昭和音楽大学北校舎第人形劇団ひとみ座「大どろぼうホッツェンプロッツ」 （火・祝）各２回 一スタジオ
川崎市アートセンター 劇団なんじゃもんじ
劇団なんじゃもんじゃ「きずだらけのリンゴ」
5/5（火・祝）アルテリオ小劇場
ゃ
和太鼓ユニット梵天「梵天 特別編成コンサート
5/2（土） 麻生市民館ホール
和太鼓ユニット梵天～ライブアジア～」
大藏流狂言方 山本
大蔵流狂言 山本三兄弟「柿山伏」「二人袴」
5/3(日・祝） 麻生市民館ホール
東次郎他「首引」 …馬場あき子（歌人）解説
林家正蔵と佐山雅弘の昭和音楽大学テアトロ“ジャズ落語”
4/27（月）林家正蔵 佐山雅弘
ジーリオ ショウワ～スイングしなけりゃ意味がない～
川崎市アートセンター
明日の巨匠たち１ Happy Journeys
5/1（金）
玉川大学芸術学部
アルテリオ小劇場
川崎市アートセンター
明日の巨匠たち２ 旅にでちゃった
5/2（土）
和光大学
アルテリオ小劇場
明日の巨匠たち３ お笑いクロスロード
川崎市アートセンター 昭和音楽大学、日本
5/3(日・祝）のはらうた
アルテリオ小劇場
映画学校
劇団民藝 奈良岡朋
劇団民藝「エイミーズ・ビュー」
5/6(水・振休) 麻生市民館ホール
子他
川崎市アートセンター
河東けい 一人芝居「母」
5/4（月・祝）河東けい
アルテリオ小劇場
劇団青年座 津嘉山正種
川崎市アートセンター 劇団青年座 津嘉山
5/6(水・振休)
ひとり語り・朗読劇「人類館」
アルテリオ小劇場
正種
ク ラ ウ ン 劇 団
川崎市アートセンター
クラウンのいる風景 －思い出のカケラ －5/8(金）～5/10(日）
OPEN
SESAME
アルテリオ小劇場
RONE ＆ Gigi
4/25（土）～ 川崎市アートセンター ・今村昌平監督作品「いまに生きる今村昌平」
5/15（金） アルテリオ映像館
・緒形拳出演作品他
近年の作品・卒業生参日本映画学校☆特別上映会 ～卒業制作の魅 5/3（日・祝）～
日本映画学 4F 大教室
加作品の上映とトーク
力と卒業生の実力～
5/6(水・振休)

４
１

こども・ファミリー

劇団飛行船

公演会場

4/25（土） 昭和音楽大学テアトロ
佐藤ひさら 他
4/26（日） ジーリオ ショウワ
川崎市アートセンター オペラシアターこん
4/29（水・祝）
アルテリオ小劇場にゃく座

日本オペラ協会公演オペラ「夕鶴」
全１幕 鈴木敬介演出

５
１

和太
鼓

６
１

狂
言

７
１

ジャズ
落語

８
１
９
１
０
２
１
２
２
２

演劇

３
２
４
２
５
２
６
２

映画

７
２

101

昭和音楽大学

できるというのは、全国を見渡しても稀であろう。平成 19（2007）年 4 月～21（2009）年 3 月の 2 年間だけでもジーリオでは、藤原歌劇団（「蝶々夫人」、「椿姫」、「ラ・ボエーム」）、劇団四季（「ジーザス・クライスト・スーパースター」）等のプロ団体、公的養成機
関である日本オペラ連盟（「修道女アンジェリカ」と「ジャンニ・スキッキ」）他が公演をしてきた。
それだけではない。世界的に知られた団体・演目で、都心の劇場・ホールの機能では扱えないがジーリオなら実現できる場合がある。平成 19（2007）年に上演されたアラン・
プラテルのバレエ「聖母マリアの祈り」、平成 20（2008）年のピナ・バウシュ ヴッパタール舞踊団の「パレルモ、パレルモ」は好例である。
評価の高い公演が、都心の劇場・ホールのほかにジーリオでも行われる場合もあるし、講堂であるからこそ行われた珍しい公演もある。後者に当たるのが、平成 19（2007）年の「世界遺産アカデミー メヴレヴィー教団のセマーの儀式」（イスラム教の旋回舞踊）と、
平成 20（2008）年の「シャーマン舞踊団 出会い」（アナトリア半島の民族史を扱った民族舞踊劇）であり、いずれも関東（ジーリオ）と関西で 1 公演ずつであった。一般観客のためにも、学生の教養教育のためにも、異文化、芸術に触れるまたとないチャンスであった。
「二輪のユリ」はまた、「日本音楽療法学会全国大会」、「日本音楽芸術マネジメント学会大会」等、研究発表の場を提供してきた。
「二輪のユリ」での催しは、麻生区、川崎市、だけでなく、小田急沿線、さらには都内からの観客のために、都心との文化格差の空隙を埋める役割を果たしており、音楽大学の本来の使命である分野を中心に、幅広く社会へ貢献している。
6．学園の未来にとっての二輪のユリ
新百合ヶ丘移転構想の重要事項として、キャンパス全体が建学の精神を具現する場となることを目指す、2 つの施設を持つことがあった。それは、創立者の描いた「礼・節・技の人間教育」の実践を象徴すると同時に、オペラから展開して現在の本学が目指す、社会のニーズに応える多様な分野への進展を象徴するオペラ劇場ジーリオ、
コンサートホール、
ユリとして実現した。異なる形態であるこれら 2 つの施設は、「礼・節・技の人間教育」
から発する本来の構想からみて、切っても切れぬ有機的な関係にある事がわかる。実際の使用に当たっても、双方が補完し合って機能しているのである。
本学の多岐にわたる専攻・コースの教育には、「礼・節・技の人間教育」を実行するための、直接、間接の様々な工夫がある。それらの多くに、「二輪のユリ」が使われている。授業や試験が、実際に劇場・ホールを使用して行われること、実技試験にはフォーマルな服
装をすることは特筆すべきであろう。
また「二輪のユリ」は、学生の自主演奏会、教員のリサイタル、門下生の試演会、地域住民・団体による演奏会等、学内外の多彩な活動を支えている。そして、多くの一流の公演・演奏会がキャンパス内で行われることは、教育面からも実に恵まれた環境であることは言うまでもない。
キャンパス移転後は、川崎市、麻生区、新百合ヶ丘という新たな地域との連携が展開し、102

昭和音楽大学

その中で「二輪のユリ」は、地域にとって昭和音楽大学の象徴となっている。移転後、新百合ヶ丘在住の画家田島諒子氏から本学に、白ユリをテーマとした美しい油絵「白い香り」
が寄贈された（第 37 回 日展入選作品）。清楚かつあでやかなこの絵は現在、ユリのロビ
ーに掲げられている。これは、「二輪のユリ」がいつまでも大学にとっての象徴であり続けると同時に、昭和音楽大学が地域にとっても、文化・芸術への寄与・貢献という目標にとっても、象徴として輝き続けることへの地域からの期待の表明なのであろう。

図 2 「二輪のユリ」の意義と役割

オペラを通した礼・節・技の人間教育↓
社会のニーズに応える多角的な教育↓
社会・地域との連携を象徴する劇場・ホール

教 育

ジーリオ

研 究

ユリ
社会貢献

地域連携

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