建学の精神と教員の養成について【建学の精神】尚絅学院は、1892（明治 25）年アメリカ合衆国のバプテスト派婦人外国伝道協会から派遣された女性宣教師たちによって「尚絅女学会」として創設され、以来 130 年余にわたり一貫してキリスト教精神を土台とする人間教育に努めてきました。現在、尚絅学院は、尚絅学院大学附属幼稚園、尚絅学院中学校、尚絅学院高等学校、尚絅学院大学、尚絅学院大学大学院を擁する教育機関となっています。
尚絅学院の建学の精神は、「キリスト教精神に基づく教育によって、自己を深め、他者と共に生きる人間を育成する」という言葉で端的に言い表されています。この「キリスト教精神に基づく教育」そして「他者と共に生きる人間の育成」は、建学以来の不変の教育理念です。
現代社会は、新しい知識・情報・技術が文化や社会のあらゆる領域でその重要性を増す知識基盤社会であり、さらに政治・経済・科学・宗教・倫理・情報・通信等、人間の生活のあらゆる領域で多様な文化や社会が相互に依存し、同時に相互に対峙するグローバル社会です。このような社会情勢にあって、本学院の建学の精神と教育理念で示される「他者と共に生きる人間の育成」は、新しい時代を切り拓き、これからの社会に求められる人材の育成において益々必要になることであり、共生社会に貢献するものです。【教員の養成】本学の教職課程は、上記の建学の精神及び教育理念を踏まえ、教員として必要な資質能力を培い、一人ひとりの幼児、児童、生徒を受容し、共感し、理解し、その成長を支え、励まし、援助し、導き、共に生き、共に人間性を高めていく教員の養成を目指しています。そして激動する社会においても、教員として、また他者と共に生きる人間として、自らの在り方を絶えず問いかけ実現していく教員、さらに同僚、保護者、地域住民と協働しながら一人ひとりの幼児、児童、生徒の全体的な人間形成を図っていくことができる教員の養成を目指しています。
人文社会学群／人文社会学類では、人間・文化・社会に関わる多様な学問分野の学修とともに、教職に必要な知識技能、学習指導及び生徒指導等に関する資質能力を身につけ、激動する社会において他者と共に生きる人間として一人ひとりの生徒の成長を支え、励まし、援助し、導き、自らも学び続けていく教員を養成します。
心理・教育学群／子ども学類では、子どもの心理と健康、福祉、保育と教育、文化と社会に関わる多様な学修とともに、教職に必要な知識技能、指導法等に関する資質能力を身につけ、様々な問題・課題を抱えた現代社会において幼児教育の専門性を高め続けていく教員を養成します。
心理・教育学群／学校教育学類では、小学校教員養成を基盤に、すべての教科の基盤となる国語、児童・生徒の健やかな心と体の向上のための保健体育、障がいのある児童・生徒が自立し社会参加に向けて主体的に取り組むことを支える特別支援教育、これらをもう一つの得意分野としてもつことができる教員を養成します。
健康栄養学群／健康栄養学類では、適切な食に関する指導（食育）を実践するための知識と技術を修得し、学校教育の現場で現代の生活に深く根ざした、生きる力を育む教育に携わることのできる専門家、とくに食育に積極的に参加し、実践、指導に携わり、心身ともに健康でたくましい児童生徒の育成に貢iii

献できる教員を養成します。これらの教員の養成においては、全学的な組織である教職課程センターと各学類の教職課程が連携し、目的意識も学修意欲も多様である個々の学生の皆さんに向かい合い、日常的に教職指導支援を行っています。これらの指導支援によって、教職への意欲と豊かな人間性を醸成し、実践的指導力の育成を図り、本学が目指す教員の養成を実現します。
さらに教職課程センターでは、教職課程全般に関わる相談・支援、介護等体験や教育実習の支援、また学校インターンシップ・学校ボランティアや教員就職の支援、そして関係機関との連携協力および地域貢献活動等を行っています。またセンターでは、教職に関わる資料（学習指導要領、教科書、教師用指導書、教科資料集、教職関係情報誌、採用試験問題集等）が開架され、自由に閲覧し学修することができます。教職課程を履修する学生の皆さんには、センターを日常的に活用し、教職のキャリア形成を主体的に進めていくことを期待します。

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1011２．介護等体験の内容介護等体験の内容は、「障害者、高齢者等に対する介護、介助、これらの者との交流等の体験」であり、指定された特別支援学校で 2 日間、 社会福祉施設で 5 日間、 合計 7 日間の体験を行います。主な、体験先と体験の内容は次の通りです。
体験の目的主な体験先主な体験内容特別支援学校及び社会福祉各障害種に応じた特別支援学校授業参観・児童生徒との交施設での体験を通じ、普段のいずれか（知的障害、肢体不流、学校行事への参加、教師特別支援学校接することの少ないさまざ自由、病弱、聴覚障害、視覚障の補助、登下校の指導の補助(２日間)まな人たちの生き方・生活害）などする上で大切にすべき姿勢老人介護施設（養護老人ホー利用者との交流、職員によるや視点を体験的に学習すム、老人デイサービスセンター様々な介助（食事、入浴、トる。このことによって、義等）イレ、整容等）の補助、レク社会福祉施設務教育を担う者に求められ障害者福祉施設（障害者支援施リエーションや行事の補助な(５日間)る幅広い人生観・社会観が設、障害服サービス事業等）ど持てるように視野を広げ、その他児童福祉施設等のありように気づくとともに、人と関わり、人を援助人間的に成長できるきっかけを得る。

※特別支援学校の体験先に関しては、教育委員会に一任となります。社会福祉施設に関しても、申込時に希望を記入できますが、最終的な体験先の決定は社会福祉協議会に一任となります。希望通りにならない場合があることを理解しておいてください。
※具体的な体験内容は受入れ側に一任されており、学校・施設の種別等によっても様々です。そのため、体験先として決まった学校・施設がどのような種別であるのか、事前に学んでおくことが重要になります。

３．介護等体験の流れ介護等体験に際しては、大学が教育委員会および社会福祉協議会へ一括依頼します。手続きの遅れは許されませんので、大学からの連絡を逃さないよう注意してください。なお、学校教育学類の学生は 2 年次後期、その他の学類の学生は 3 年次前期に実施します。学類によって、ガイダンス及び体験の時期が異なりますので、注意してください。
学校教育学類その他の学類ガイダンス（６～７月）２年次前期介護等体験申込書の提出（６月）個人調書の作成（６月中）特別講義（８月）２年次後期介護等体験ガイダンス（１～２月）※体験の時期は、体験先に応じて学生ごと介護等体験申込書の提出（２～３月）異なります。

個人調書の作成（２月中）介護等体験日誌のまとめ特別講義（２月）証明書の提出（教職課程センター）15

教科及び教職に関する科目幼稚園教諭一種免許状子どもと健康子どもと人間関係子どもと環境子どもと言葉子どもと表現領域及び保育内容の指導法に関する科目保育内容指導法 健康保育内容指導法 人間関係保育内容指導法 環境保育内容指導法 言葉保育内容指導法 表現Ⅰ（造形）保育内容指導法 表現Ⅱ（音楽）教育原理(幼)教職概論(幼)教育制度(幼)教育の基礎的理解に関する科目教育心理学(幼)発達心理学特別支援教育論（幼）教育課程論(幼)道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目教育方法論（幼）子どもの理解と保育教育相談の理論と方法（幼）【学校教育学類】１．学校教育学類において小学校および中学校教育職員免許状を取得しようとする学生は、教育実習実施の前年度までに次の項目に該当した場合、原則として教育実習を履修することができません。
（１）履修ガイド［第 4 表-2］（小学校）、[第 4 表-4]（中学校教諭一種（国語））、［第 4 表-5]（中学校教諭一種（保健体育））における、「各教科の指導法（情報機器及び教材の活用を含む。）」、「教育の基礎的理解に関する科目」、「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」のうち、必修科目の単位を習得できなかった者。
（２）履修した全ての科目の平均点が 70 点に満たない者。
２．特別支援学校教育職員免許状を取得しようとする学生は、教育実習実施の前年度までに次の項目に該当した場合、原則として教育実習を履修することができません。
（１）履修ガイド［第 4 表-9］「特別支援教育の基礎理論に関する科目」、「特別支援教育領域に関する科目」、「免許状に定められることとなる特別支援教育領域以外の領域に関する科目」のうち、必修科目の単位を習得できなかった者。
（２）履修した全ての科目の平均点が 70 点に満たない者。

【人文社会学類】人文社会学類において中学校教諭一種免許状及び高等学校教諭一種免許状を取得する場合、教育実習の履修条件は以下のとおりです。
1）「教科及び教職に関する科目」について以下の表の科目を 3 年次までに修得していること。
2）履修した全科目の平均点が 70 点以上であること。
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特別支援教育論教育課程論道徳教育の理論と方法道徳、総合的な学習の時間等の指導特別活動及び総合的な学習の時間の指導法法及び生徒指導、教育相談等に関す教育の方法と技術る科目生徒指導論（栄）教育相談の理論と方法教育実践に関する科目該当科目なし■教育実習校について教育実習の受入れ依頼については、次のとおりの原則で、教職課程センターを通じて行います。
１．小学校・中学校教育実習、栄養教育実習（1）仙台市を現住所とする学生及び健康栄養学類の学生は、在仙大学教育実習等連絡協議会を通じて仙台市教育委員会に実習生の受入れを依頼します。
（2）仙台市外を現住所とする学生は、その現住所の教育委員会及び連携協定を結んでいる名取市、亘理町、山元町教育員会に実習生の受入れを依頼します（3） 学生の現住所からの通勤時間を考慮し、おおよそ 1 時間（車両通勤も含めて）を目処に実習校の割当を行います。
（4）通勤時間等により上記の受入調整が困難な学生は、関係教育委員会との連携のもと、学生の現住所の近隣学校に実習生の受入を大学から個別に依頼します。
２. 高等学校教育実習（1）学生の母校である高等学校に実習生の受入を大学から個別に依頼します。
（2）仙台市を現住所とする学生の一部においては、尚絅学院高等学校への受入調整を考慮します。
３. 特別支援学校教育実習（1）学生の現住所や出身地などを考慮して、県内の各特別支援学校に実習生の受入れを大学から個別に依頼します。
（2）県外からの通学者、県外出身者については、その県の特別支援学校に実習生の受入れを大学から個別に依頼する場合があります。
（3）宮城県の場合、各特別支援学校の実習生の受入れが困難な状況になってきています。今後、在仙大学教育実習等連絡協議会を通じて、受入れ依頼を行うことが考えられます。
教育実習受入れ校については、高等学校を除き、従来から行ってきた母校実習から母校外実習（大学近隣の学校）に原則として切り替わります。これは、教育実習の一層の充実、大学による指導体制の強化という観点に加え、「個人情報の保護」という観点もふまえて変更するものです。
これは、文部科学省の「教育実習は、大学等による教育実習指導体制や評価の客観性の観点から、遠隔地の学校や学生の母校における実習ではなく、可能な限り大学等が所在する近隣の学校において実習校を確保することが望ましく、今後、地元教育委員会や学校との連携を進め、近隣の学校における実習先の確保に努めていただきたいこと」という見解を踏まえたものです。

201．教員採用試験対策講座教職課程センターでは、教員採用試験に向けた「対策講座」を開催しています。教員を目指す学生は、現場経験豊富な先生方から直接指導を受ける事で、採用試験の突破、さらには教師であり続ける為の基礎を学ぶことができます。
養成講座については下記の内容が予定されています。
（１）養成講座の予定【1 年目】9 月～11 月オンライン講座（自学自習プリントの活用）11 月～1 月「養成講座」第Ⅰ期（基礎固め）2 月～3 月中旬「養成講座」第Ⅱ期（筆記試験対策）3 月中旬～3 月末オンライン講座型（自学自習プリントの活用）【2 年目】4 月～7 月中旬「養成講座」第Ⅲ期（筆記試験・人物試験対策）7 月中旬～9 月中旬 「養成講座」第Ⅳ期（人物試験対策）10 月初旬～11 月中旬 採用試験の結果を受けた個別手続き期間11 月中旬～2 月中旬 「養成講座」第Ⅴ期（実践力養成・強化）（２）養成講座の内容【主な講座内容】（１）教職教養系 教育原理・教育法規・教育心理・教育史・教育時事、集団討議、面接など（２）人文科学系 国語・英語・音楽・美術・家庭、生活・総合的な学習、道徳、小論文（３）社会科学系 日本史・世界史・地理・政治・経済・倫理・国際関係・環境など（４）自然科学系 数学・物理・化学・生物・地学・保健体育・情報、特別活動など2．学校インターンシップ本学では、宮城県教育委員会（仙台市教育委員会も含む）が実施する「出身校等における学校インターンシップ」に希望する学生の皆さんが参加しています。
このインターンシップは、「宮城県内の教員を志す学生、出身校等において教職員の職務を体験することで、学校や教職員の職務内容の理解と職業観の育成を行い、大学等での学習意欲の向上につなげるとともに、採用時に求められる資質能力の養成に大学等と連携して取り組むこと」を目的としています。
（１）学校インターンシップの対象者（以下、「対象者」という。）宮城県内の大学，短期大学又は文部科学大臣の指定する教員養成機関（以下、「大学等」という。）に在籍し（科目等履修生を含む。）、小学校、中学校、高等学校、特別支援学校の普通免許状を取得しようとする者で、原則として次の①及び②に該当する方です。他県出身者でも、①の教員を志し県内の大学等に在籍する方は対象となります。
①宮城県教育委員会及び仙台市教育委員会の教員を志す者②県内の大学等に在籍する者24

（２）学校インターンシップの期間等期間は５日以内です。原則として対象者の出身校で実施しますが、他県出身者や希望する教科等が出身校にない場合はその限りとはしません。
実施期間は次のとおりです（令和３年度の場合）・Ⅰ期 令和３年５月下旬から令和３年７月末日までの期間・Ⅱ期 令和３年９月上旬から令和４年２月末日までの期間（３）学校インターンシップの希望申込み大学が希望者を取りまとめて、宮城県教育委員会に申し込みます。本学の場合、教職課程センターが希望の取りまとめをします。４月上旬にキャンパスメイトで学校インターンシップの概要を知らせるとともに、希望申込みを受け付けます。

２．小・中・高等学校でのボランティア活動小・中・高等学校におけるボランティア活動は、宮城県教育委員会や各市町村教育委員会などからの募集に応募する形で実施しています。担当は学生生活課です。
教職課程センターでも、小・中・高等学校におけるボランティア活動に関するサポートを行っています。
教職課程センターの場合は、「募集に応募する形」ではなく、希望する方の目的などを十分に聞いて、ボランティアとして受け入れてくれる学校を探します。
ボランティアを実施するにあたっては、学生生活課または教職課程センターを通じて、受け入れる教育委員会や学校と必要書類をやり取りすることが大切です。それは、口約束のまま中途半端な取り組みにならないようにするため、自分自身や関わる児童生徒がけがをした場合などに保険制度が適用されるようにするためなどが大きな理由です。

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【4 号館 2 階】■教職課程センター教職課程センターは、教職課程履修、教育実習、学校インターンシップ、教員就職等の支援を行います。
センター室には小・中・高等学校の教科書や教師用指導資料、教職に関する資料、教員採用試験に関する図書や資料があり、これらを自由に閲覧することができます。
また、教員養成や教員人事行政の経験をもつ教職課程部門特任教授や、教員として学校現場での豊富な経験をもつ教職課程センター特任講師が在室し、教師を目指す学生の皆さんの多様なニーズに対応しています。教員採用試験対策講座や面接指導、教職相談等にも応じています。センターについてはホームページにも随時、情報が更新されていますのでご覧ください。
教師を目指す学生の皆さんの支援やアドバイスに当たるという役割をもつ教職課程センターは、関係する学類と連携を図りながら次の４つのことに重点を置いています。
（１）教職を目指す者としての志を高め、気構えを創ること（２）他とのかかわりを通して、自己肯定感をさらに高めること（３）教員採用試験１次を通過できる基礎力を定着、伸長させること（４）教職に対する抱負・課題意識を明確にもつと共に、社会人・組織人としての基礎を養うこと具体的には、次のような事業を行っています。

Ⅰ 「学び続ける教師」養成講座１．「基礎講座」（１）中学校卒業レベルの基本的な学習内容の振り返りと弱点の克服を目的とする。
（２）受講対象は，原則として希望する 1、2 年生とする。
（３）教育機関での使用が許諾されている各都道府県教育委員会作成のテキスト・ドリルを使用する。
（４）「学校について語り合おう（仮）」をテーマに，年間を通じてグループディスカッションをシリーズで行い，教職を目指す者としての志を高め、気構えを創っていく機会とする。
２．「対策講座」（１）教員採用試験第一次選考（筆記試験）を通過できる学力の定着と伸長、第二次選考（人物試験）に向けて教職に対する抱負と課題意識を明確にすることを目的とする。
（２）受講対象は、原則として教員採用試験を受験する 4 年生とする。
※講座は 3 年生の 11 月から 3 月を I 期とし、4 年生の 4 月から 7 月までをⅡ期、8 月をⅢ期とする。
（３）I 期及びⅡ期では、「教養」（教職教養及び一般教養）と「専門教科」を取り上げ、センター作成の資料や問題に加え，公開されている各自治体の過年度実施問題（教員採用試験問題，公立高校入試問題）などを活用する。
（４）Ⅲ期では、人物試験（面接、集団討議、論文、模擬授業など）対策と実技試験（体育実技、音楽実技）対策を一斉指導と個別指導を組み合わせて行う。
３．「実践講座」（１）新年度から教職に就く学生の実践的指導力（学級経営力・教科指導力・社会人としての素養など）を高めることを目的とする。
（２）教員採用試験を受験し，新年度から教諭，講師として教壇に立つ学生を対象とする。
※講座は 12 月から 3 月まで、採用手続きの進め方と併せて月 2 回程度実施する。
（３）教職課程部門特任教授、センター特任講師がそれぞれの経験を活かしながら、教師の仕事、学校の役割、学級経営、授業づくり、組織の一員としての立ち位置、保護者や地域住民とのかかわりなどについて具体的、実践的に指導する。
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４．「特別講座」（１）教員養成に詳しい講師を外部から招き、教員を目指す本学の学生向けの講話を聴く機会を設ける。
（２）校長経験者や現職の若手教員などを講師に招き、学校現場が求める教師について講話を聴く機会を設ける。
（３）「今、求められる教師」により焦点を当てた、各自治体の教員採用選考説明会を設定する。
（４）「教育と福祉、医療との連携」の視点に立ち、宮城県子ども総合センター（名取市）や仙台市発達相談支援センター（略称：アーチル 太白区長町・泉区泉中央）の職員を講師に招き、講話を聴く機会を設ける。
（５）宮城県教育委員会との共催で、本学で実施する「公開講座」に学生の参加を促し、現職の若手教員と交流する機会を設ける。

Ⅱ 教育実習に臨む学生への支援１．教育実習に向けて、センターにおいても学校と教職員組織の姿、指導案の作成方法、児童の実態把握の仕方，学年段階に応じた学級経営のポイントなどについて指導する。
２，センター室内の教科書や指導資料の閲覧などを通じて、教育実習に向けた心構えをもたせる。

Ⅲ 相談体制の充実１．関係学類、教務課、進路就職課などと連携を密にし、教員を目指す学生の「教職相談」を随時行う。
「教育相談」を通して，学生が例えば、○教員としての心構えを学んだり，教職の魅力を再発見したりすること○自分が受験する自治体の教員採用試験対策を相談すること○個別やグループで，模擬面接，小論文作成などを行うこと○体育実技や音楽実技の対策を練ること○出願手続きの方法（電子申請など）などについてサポートしてもらうこと○エントリーシート，自己アピール票の作成についてアドバイスをもらうことなどができるようにする。
２．定期的に「教職課程センターだより」を発行することを通して、教員採用試験に臨む学生に必要な情報を提供すると共に、学生が教職に対する抱負・課題意識をもつ機会とする。

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