「科目ガイダンス」VOD を基軸とした全学的な e-Learning 推進－日本福祉大学を事例として－
University-Wide e-Learning Promotion through Course Guidance VODs
- A Case study of Nihon Fukushi University 仲道雅輝†‡

Masaki NAKAMICHI†‡齋藤 真左樹‡ 竹生 久美子‡‡ 松葉‡

Masaki SAITOU

Kumiko TAKEO‡‡

龍一† 江川 良裕††

Ryuichi MATUBA

鈴木 克明†

Yoshihiro EKAWA† Katsuaki SUZUKI††熊本大学大学院‡日本福祉大学 ‡‡株式会社エヌ・エフ・ユー†Kumamoto University‡Nihon Fukushi University††NFU Corporation
Email: nakamiti@n-fukushi.ac.jp
あらまし：日本福祉大学では、履修登録前に学習目標や授業内容の確認を容易にするオンデマンド化された科目ガイダンスビデオを開発し、2007 度より本格的な利用を開始した。この導入は、学生と教員それぞれへ良い効果を生んでいる。学生への効果は、選択した科目が想定していた学習内容と相違があった等の理由による履修の途中放棄人数の低減の形となって現れ、一方、教員へは、全教員が e-Learning コンテンツ制作に関わることになったために e-Learning 製作に対する不安や負担感の減少、さらに、シラバスの見直しや学習目標を明確化する試みがなされ始めるなど、FD 活動やブレンド型コンテンツ開発への広がりを見せている。本講演では、科目ガイダンスのオンデマンド映像(VOD)の視聴を開始したことによる効果を検証する。視聴実施後に行った学生、開発に携わった教員へのアンケートから、「科目ガイダンス」VODはかなり好意的に受け入れられており、十分な効果が認められるという結果を得た。
キーワード：高等教育，e-Learning，FD，学習コンテンツ，インストラクショナルデザイン

1. はじめに
日本福祉大学（以下、「本学」とする）は、6 学部、1 通信教育部、4 大学院研究科を有し、3 つのキャンパスに通信・通学・大学院を含め約 13,000名の学生を有している。
本学における e-Learning への取り組みは、2001年に社会人を対象とした資格対応の通信教育部を開設したことに始まる。2003 年に全学共通科目「福祉社会入門」オンデマンド科目の開発に着手し、2004 年度には、全学共通の学習支援システムの導入、その他の科目開発など、全学的な e-Learning 推
進の本格的な取り組みも始まった[1]。e-Learning 推進にあたっては、インストラクショナルデザインプ
ロセスを重視し、目標や課題を明確にして、ADDIEモデルを最大限に活用することにした。ADDIE モ
デルとは、分析（Analysis）・設計（Design）・開発（ Development ）・ 実 施 （ Implementation ）・ 評 価（Evaluation）を繰り返し、フィードバックを行い、コンテンツ開発、改善を進めるものである。
ADDIE モデルを用いたガイドライン整備が事務局により進められる一方で、製作に関与する教員の負担感軽減のために学内における開発支援体制の構築も急速に進められた。その結果、著作権処理代行やパワーポイント資料等の作成支援、字幕用文字起こしの支援、柔軟な撮影スタイル・形態の実現を可能にし、コンテンツ開発における教員の授業時間換算基準策定やゲスト講師等への手当化、規程化等の事務的な支援体制も整った。

2. 「科目ガイダンス」（導入講義）の開発
情報通信技術（ICT）を活用した教育を必ずしも得意とは言えない教員が本学には多い。さらに、トップダウンによる学内統制も図りにくい状況において、全学的に e-Learning を推進していくためには、教員の意識改革が必須であり、教員自ら授業改善へ取り組むきっかけを作る必要がある。そこで、教員の意識改革を行うモデル・仕掛けとして、「科目ガイダンス」、すなわち、各授業科目（講義科目）のシラバス・オリエンテーションに相当する「導入講義」のビデオオンデマンド（VOD）コンテンツの公開を行うことになった[2]。
この取り組みを通じて、今後の全学的な教育改革や FD 活動への展開をめざし、全学的な問題意識の共有と検討体制の下、全教員が最低 1 科目の「科目ガイダンス」開発に取り組むことになり、専任教員
175 名中 141 名（講義科目を担当しない 34 名の演習担当者は、除く）による、全 142 科目の「科目ガイダンス」VOD が完成した。
3. 科目ガイダンスのオンデマンド化の有効性
学生は、履修登録前の 3 月頃より科目ガイダンスを視聴し、学習目標・内容を理解した上で履修登録を行うことができる。その結果、受講の途中棄権理由の約半数を占めている「想定した学習内容との相違」による履修放棄を減らす取り組みとして有効であると想定する。
これまで冊子によるシラバスが公開されていたものの、学習目標や評価方法については明確化されなていないケースも多く、また、教室内での授業は、科目担当教員と受講学生のみの空間となっていた。
そこで、科目ガイダンスの撮影にあたっては、教授手法の改善（FD）の取り組みの一環として、インストラクショナルデザイン手法[3]を取り入れ、学習目標・評価方法等の明確な提示を求めた。
2007 年度の授業概要（シラバス）における学習目標の設定状況について調査した結果、学習目標の明確なものが 7.9％、やや明確なものが 35.3％、不明確は 50.7％、不明 6.2％であった。こうした点から、科目ガイダンスのオンデマンド化を通じて、授業内容の透明化等、さまざまな改善を図ることもできたと考える。さらに、全教員が科目ガイダンスを提供することにより、授業での ICT 活用に対して第一歩を踏み出すこともできた。
まとめると、科目ガイダンスのオンデマンド化には次の効果・メリットがあると考える。
z 学生にとっては、学習後のイメージ・学習効果を理解し、履修できようになる。授業の途中棄権を事前に回避できる。
z 教員にとっては、e-Learning への敷居が低くなり、授業を見直すきっかけとなる。学習目標を明確化できる。学年暦上の授業時間を確保（15 回分の 1 回）できる。
z 大学にとっては、授業がオープン化され、FDの活性化が期待できる。学生募集広報上も活用できる。
4.「科目ガイダンス」VOD 配信の成果
学習支援システム(nfu.jp)上で、2007 年 3 月から、142 科目の科目ガイダンスの視聴を開始し、学習支援システム上で集計した、視聴した学生数は 4 月末までで 2,940 名であった。学習支援システムに搭載している Web アンケート機能を活用し、利用者（学生）アンケートを実施した。以下にその結果を示す。
なお、本アンケートの有効回答数は 295 である。
『科目ガイダンスは履修登録の参考になりましたか』の問いに対しては、「参考になった」「どちらかといえば参考になった」を合わせて、68.4％を占めた。さらに、『これまでの冊子による「授業科目概要」と比べて科目ガイダンスは参考になったか』との問いに対しても、66.1％の学生が「参考になった」「どちららかといえば参考になった」と回答している。同様の結果は、2008 年度の各学部で発行している授業概要（シラバス）における学習目標の明確化状況調査からも得られている。図 1 に 2007、2008 年度の調査比較を示す。
自由記述には、「何度も繰り返し視聴して確認することができ、履修登録の参考になった」、「学習目標を理解できた」との意見が寄せられており、それらの結果から、「科目ガイダンス」VOD は学生にかなり好意的に受け入れられており、十分な効果をあげていると考える。

全学部合計

2007年度

明確
7.9%

やや明確
35.3%

不明確
50.7%

明確
22.6%

2008年度

0%

不明
6.2%

やや明確
64.9%

20%

40%

60%

不明確 不明10.0% 2.5%

80%

100%

図 1: 学習目標の明確化状況（前年度比較）

しかし一方で、z 「映像時間を統一すべき」z 「15 分程度は長すぎる」などの記述もあり、2008 年度開発では、それらの学生の意見を踏まえ、映像時間を 15 分程度から 5分程度に改め、開発することにした。
同時に教員に対して行った『科目ガイダンスについて、教育デザイン研究室で行った撮影・編集内容、スライド等は評価できる内容となっているか』との問では、「評価できる」「やや評価できる」を含め 74.1％を占めた。
5．まとめと今後の課題
全学的に e-Learning を推進する場合、いかに組織的に推進できるかがポイントとなる。全教員がe-Learning 科目の開発者として参加する「仕掛け」としての「科目ガイダンス」は、非常によい効果を発揮した。本開発への参加は、自身の教育内容のうち、どの部分がオンデマンド化に適しており、どの部分が対面講義により教授しなければならないのかを考えることにもなり、教員自身に教育方法についての見直しを求めることになった。実際に自分達で実施してみた体験を踏まえ、学習効果の向上という視点からさまざまな論議を行うことにより、全教員の協力のもと汎用性の高いより効果的なコンテンツ開発を試みる土壌ができたと考える。
また、学生が、想定していた科目内容との相違による途中棄権を低減させる試みとして、履修成績データが出揃う（9 月）段階において、検証を行うものとする。さらに、科目ガイダンスは、「ゼミ」選択等においても十分有効であると想定し、活用していくことを検討している。
参考文献[1] 佐藤慎一、影戸誠、仲道雅輝、他 4 名；CMS と SNSの連携した学習支援システムの構築 情報処理学会
研究報告／第 4 回 CMS 研究会（2006）[2]仲道雅輝、他 2 名；文系大学における全学的 e-Learning推進の取り組み－日本福祉大学を事例として－教育
システム情報学会第 32 回全国大会講演論文集ｐ454－455，（2007）[3]鈴木克明、岩崎信（監訳）（ガニエ他著）；インスラクションルデザインの原理 北大路書房（2007）