平成21年3月期 第3四半期決算短信（非連結）
平成21年2月13日
上場会社名
コード番号
代表者

日本マニュファクチャリングサービス株式会社
2162
URL http://www.n-ms.co.jp（役職名） 代表取締役社長
取締役 執行役員コーポレート本部
問合せ先責任者（役職名）
長
四半期報告書提出予定日
平成21年2月13日

上場取引所

JQ

（氏名） 小野 文明（氏名） 末廣 紀彦

TEL 03-5333-1711（百万円未満切捨て）

1. 平成21年3月期第3四半期の業績（平成20年4月1日～平成20年12月31日）(1) 経営成績（累計）売上高百万円

21年3月期第3四半期
20年3月期第3四半期（％表示は対前年同四半期増減率）

営業利益％

12,246
12,634

経常利益

百万円

―
―％

108360

四半期純利益

百万円

―
―

98
329％

百万円

―
―％

△22181――

潜在株式調整後1株当たり四半期純利益

1株当たり四半期純利益円銭

円銭

21年3月期第3四半期△1,034.05―
20年3月期第3四半期
8,703.28
8,347.86（注）当社は、平成19年３月期第３四半期の業績の開示を行っていないため、平成20年３月期第３四半期の対前年同四半期増減率は記載しておりません。

(2) 財政状態
総資産
21年3月期第3四半期
20年3月期（参考） 自己資本

純資産

自己資本比率

1株当たり純資産

百万円

百万円％円銭3,927
4,218
21年3月期第3四半期 1,209百万円

1,204
1,252
20年3月期 1,252百万円

30.8
29.7

57,168.70
57,986.49

2. 配当の状況（基準日）

第1四半期末円銭

20年3月期21年3月期21年3月期（予想）

1株当たり配当金
第3四半期末

第2四半期末円銭―――――

期末年間円銭

0.00
0.00

円銭

―
―――――――円銭

0.00

0.00―――

―――
0.00

0.00

（注）配当予想の当四半期における修正の有無 有

3. 平成21年3月期の業績予想（平成20年4月1日～平成21年3月31日）（％表示は対前期増減率）

売上高百万円

営業利益％百万円

通期14,800―（注）業績予想数値の当四半期における修正の有無 有

150

経常利益％

―百万円

130

1株当たり当期純利益

当期純利益％

―百万円

△125％

―円銭

△5,844.67

4. その他(1) 簡便な会計処理及び四半期財務諸表の作成に特有の会計処理の適用 有（注）詳細は、３ページ【定性的情報・財務諸表等】 ４．その他をご覧ください。
(2) 四半期財務諸表作成に係る会計処理の原則・手続、表示方法等の変更（四半期財務諸表作成のための基本となる重要な事項等の変更に記載されるもの）① 会計基準等の改正に伴う変更
有② ①以外の変更
無（注）詳細は、３ページ【定性的情報・財務諸表等】 ４．その他をご覧ください。
(3) 発行済株式数（普通株式）① 期末発行済株式数（自己株式を含む）② 期末自己株式数③ 期中平均株式数（四半期累計期間）

21年3月期第3四半期 21,608株
21年3月期第3四半期543株
21年3月期第3四半期 21,492株

20年3月期
21,606株
20年3月期―株
20年3月期第3四半期 20,857株※業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項
１．本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる仮定及び業績予想のご利用にあたっての注意事項等については、３ページ【定性的情報・財務諸表等】 ３．業績予想に関する定性的情報をご覧ください。
２．当事業年度より「四半期財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第12号）及び「四半期財務諸表に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第14号）を適用しております。また、「四半期財務諸表等規則」に従い四半期財務諸表を作成しております。

-1-

日本マニュファクチャリングサービス㈱ （2162） 平成21年３月期 第３四半期決算短信（非連結）定性的情報・財務諸表等
１．経営成績に関する定性的情報
当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、米国サブプライムローン問題に端を発する世界的金融危機が深刻化するとともに実体経済へも多大な影響が生じ始め、わが国を代表する輸出型メーカー各社の業績低下、急激な雇用環境の悪化等、先行きに多大な不安を抱える中で推移してまいりました。
当業界におきましては、ここ数年わが国経済の牽引役であった自動車メーカー、エレクトロニクス関連メーカー等が急激な円高と需要収縮によって業績が著しく悪化したことにより、派遣社員の雇い止め等、急速な減産対応を迫られる状況にいたりました。特にメーカーによる非正規社員に対する雇用問題（リストラ）は、今までにない規模とスピードで進んでいることで社会問題化し、当業界にとっては製造派遣の派遣期限到来を巡る「2009年問題」に加え、新たな厳しい経営課題を抱えることとなりました。
このような状況のもとで当社は「マニュファクチャリングサービス」という事業戦略コンセプトに基づき、中期経営計画に定めた「主力事業であるＩＳ事業の事業体質の改善とＭＳ事業、ＥＳ事業、ＧＳ事業の事業成長」に鋭意努力してまいりましたが、経営環境の急激な悪化の下では十分な業績を残すにはいたりませんでした。
特に当第３四半期会計期間においては、メーカーの急激な生産調整に伴う派遣契約の打ち切りが過去にない規模、スピードで発生したため、当社内での雇用調整が間に合わないケースも発生し、有給休暇の消化、休業補償、一部社員の解雇といった対応策を取らざるを得ない状況に至りました。こうした急激な生産調整にかかる費用は当該期間だ
けで48百万円にも上り、業績への多大な影響を及ぼしました。尚、当該費用に関しましては、特別損失として処理しております。
また、第３四半期会計期間において税務上の繰越欠損金が発生し、通期の業績見通しにおいても同様な状況となる可能性が高いことから、税効果会計について保守的見地に立ち、繰延税金資産の一部取り崩しを実施することといたしました。
以上の結果により、当第３四半期累計期間の業績は、売上高12,246百万円、営業利益108百万円、経常利益98百万円、四半期純損失22百万円となりました。
事業部門別の業績は次のとおりであります。
ＩＳ事業におきましては、クライアントであるメーカー各社が先行きの業績を懸念し、大規模な生産調整に着手したため、当社は派遣社員の雇い止め、生産数量の圧縮という減産要請を受けることとなり、業績に甚大な影響を受けることとなりました。第２四半期会計期間から当第３四半期会計期間初頭にかけてメーカー各社が2009年問題への対応に着手し始めたことを受け、当社も2009年問題対策セミナーを開催する等、請負化提案活動を積極的に展開し、一定の評価を受けてまいりました。しかしながら、経済環境の激変によってメーカー各社のプライオリティーが2009年問題対応から減産対応に移行する等、当社にとっての取り組むべき経営課題も目まぐるしく変化してまいりました。
この結果、売上高は9,309百万円となりました。
ＭＳ事業におきましては、メーカー各社の減産傾向の中にあっても修理業務、検査業務が堅調に取扱数量を維持、拡大する等、健闘してまいりました。特に携帯電話の修理業務は、第２四半期会計期間に続き修理需要の高まりを受けて堅調に推移してまいりました。この結果、売上高は1,809百万円となりました。
ＥＳ事業におきましては、事業拡大を目指して新規顧客獲得のための積極的な営業活動も図ってまいりましたが、技術者派遣事業においても需要は縮小しており、十分な事業拡大にいたらないまま推移してまいりました。この結果、売上高は519百万円となりました。
ＧＳ事業におきましては、８月に迎え入れた中国新卒社員75名の人材派遣を開始いたしましたが、メーカー各社の業績悪化、中国人技術者への評価の低下等により、一部に中国での待機を余儀なくされる状況となりました。一方、中国人技術者に加え、ベトナム人技術者の派遣を開始する等、クライアントニーズへの対応も図ってまいりました
が、営業成果に課題を残す中で推移してまいりました。この結果、売上高は609百万円となりました。

２．財政状態に関する定性的情報
当第３四半期末の総資産は、現金及び預金の減少、売掛金の減少等により前事業年度末に比べ290百万円減少し3,927百万円となりました。
負債合計は、未払金の減少、未払法人税等の減少等により前事業年度末に比べ242百万円減少し2,723百万円となりました。
純資産の部は、自己株式の取得等により前事業年度末に比べ48百万円減少し1,204百万円となりました。
（キャッシュ・フローの状況）
当第３四半期累計期間における現金及び現金同等物の残高は1,189百万円となり、前事業年度末に比べ161百万円の減少となりました。
「営業活動によるキャッシュ・フロー」は108百万円の支出となりました。主なプラス要因は、売上債権の減少額-2-日本マニュファクチャリングサービス㈱ （2162） 平成21年３月期 第３四半期決算短信（非連結）263百万円となり、主なマイナス要因は、法人税等の支払額296百万円、未払金の減少額145百万円等になります。
「投資活動によるキャッシュ・フロー」は29百万円の支出となりました。主な要因は有形固定資産の取得による支出17百万円等によるものです。
「財務活動によるキャッシュ・フロー」は22百万円の支出となりました。主な要因は自己株式取得による支出23百万円等によるものです。

３．業績予想に関する定性的情報
平成21年３月期の通期業績は、世界的な金融危機が既に実体経済に多大な影響を及ぼしており、特に当社クライアントであるメーカー各社が次々と減産を表明しております。当社においても製造派遣契約の打ち切り、製造請負における生産数量減等、具体的な生産調整の要請をメーカーより受け始めており、これまで予想してまいりました通期業績の達成が危ぶまれる状況にいたっております。
こうした状況を鑑み、当社は平成21年３月期の通期業績予想及び期末配当予想につきまして、本日発表の「平成21年３月期（非連結）業績予想の修正及び期末配当予想の修正に関するお知らせ」のとおり修正いたします。
ただし、当該業績予想は現時点での情報をもとにしておりますので、今後、業績動向に変化を与える事象が生じた
場合等には業績予想を変更する場合があります。

４．その他（１）簡便な会計処理及び四半期財務諸表の作成に特有の会計処理の適用
１．簡便な会計処理
減価償却費の方法として定率法を採用している固定資産の減価償却費については、事業年度に係る減価償却費の額を期間按分して算定しております。
２．四半期財務諸表の作成に特有の会計処理該当事項はありません。
（２）四半期財務諸表作成に係る会計処理の原則・手続、表示方法等の変更
当事業年度より「四半期財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第12号）及び「四半期財務諸表に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第14号）を適用しております。また、「四半期財務諸表等規則」に従い四半期財務諸表を作成しております。

-3-日本マニュファクチャリングサービス㈱ （2162） 平成21年３月期 第３四半期決算短信（非連結）

５．四半期財務諸表（１）四半期貸借対照表（単位：千円）当第３四半期会計期間末(平成20年12月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金売掛金
仕掛品
貯蔵品
前払費用
繰延税金資産その他
貸倒引当金

前事業年度末に係る要約貸借対照表(平成20年３月31日)

1,189,739
2,093,771
4,622
7,601
120,238
49,293
161,984△2,101
3,625,149

1,350,932
2,357,073
4,188
2,666
69,157110,30225,859△2,362
3,917,818

84,46925,704
192,295
302,469

83,01821,932
195,771
300,7213,927,619

4,218,540

1,000,000
865,931
293,182
6,844
165,242259,715
116,826
10,944
2,718,688

1,000,000
1,011,006
223,156
171,809
194,159
161,871
202,947734
2,965,683

4,672
4,672

－
－

2,723,361

2,965,683

500,600
216,019
514,113△21,704
1,209,028

500,550
215,969
536,336－
1,252,856△4,769△4,769－－

純資産合計

1,204,258

1,252,856

負債純資産合計

3,927,619

4,218,540

流動資産合計固定資産
有形固定資産無形固定資産投資その他の資産
固定資産合計
資産合計
負債の部
流動負債
短期借入金
未払金
未払費用
未払法人税等未払消費税等
預り金
賞与引当金
その他
流動負債合計固定負債
為替予約
固定負債合計
負債合計
純資産の部
株主資本
資本金
資本剰余金
利益剰余金
自己株式
株主資本合計
評価・換算差額等
繰延ヘッジ損益評価・換算差額等合計-4-日本マニュファクチャリングサービス㈱ （2162） 平成21年３月期 第３四半期決算短信（非連結）（２）四半期損益計算書（第３四半期累計期間）（単位：千円）当第３四半期累計期間(自 平成20年４月１日
至 平成20年12月31日)
売上高
売上原価

12,246,960
10,258,216
1,988,744

売上総利益
販売費及び一般管理費
給料及び賞与
賞与引当金繰入額
その他

761,802104,138
1,014,379
1,880,320

販売費及び一般管理費合計

108,423

営業利益
営業外収益
受取利息
受取配当金
為替差益
その他

940
300
1,570
1,138
3,949

営業外収益合計
営業外費用
支払利息
その他

9,150
5,189
14,340

営業外費用合計

98,032

経常利益
特別損失
雇用調整支出金
特別損失合計48,65348,653

税引前四半期純利益

49,378

法人税、住民税及び事業税
法人税等調整額

7,945
63,65771,602

法人税等合計△22,223

四半期純損失（△）-5-日本マニュファクチャリングサービス㈱ （2162） 平成21年３月期 第３四半期決算短信（非連結）（３）四半期キャッシュ・フロー計算書（単位：千円）当第３四半期累計期間(自 平成20年４月１日
至 平成20年12月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税引前四半期純利益
減価償却費
長期前払費用償却額
貸倒引当金の増減額（△は減少）
賞与引当金の増減額（△は減少）
受取利息及び受取配当金
支払利息
売上債権の増減額（△は増加）
たな卸資産の増減額（△は増加）
前払費用の増減額（△は増加）
未払金の増減額（△は減少）
未払費用の増減額（△は減少）
未払消費税等の増減額（△は減少）
預り金の増減額（△は減少）
その他

49,37819,993
7,074△261△86,120△1,2409,150
263,301△5,368△51,167△145,074
70,024△28,916
97,844△2,217
196,402

小計
利息及び配当金の受取額
利息の支払額
法人税等の支払額

1,240△9,064△296,914△108,335

営業活動によるキャッシュ・フロー
投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出
無形固定資産の取得による支出
その他△17,027△8,190△4,690△29,907

投資活動によるキャッシュ・フロー
財務活動によるキャッシュ・フロー
株式の発行による収入
自己株式の取得による支出
財務活動によるキャッシュ・フロー

100△23,049△22,949

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）△161,193

現金及び現金同等物の期首残高

1,350,932
1,189,739

現金及び現金同等物の四半期末残高-6-日本マニュファクチャリングサービス㈱ （2162） 平成21年３月期 第３四半期決算短信（非連結）

当事業年度より「四半期財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第12号）及び「四半期財務諸表に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第14号）を適用しております。また、「四半期財務諸表等規則」に従い四半期財務諸表を作成しております。
（４）継続企業の前提に関する注記
該当事項はありません。
（５）株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記
当社は、平成20年９月19日の取締役会決議に基づき、平成20年10月１日から同10月27日の期間において、300株を12,014千円にて自己株式の買付けを行いました。
また、平成20年11月12日の取締役会決議に基づき、平成20年11月13日から同11月28日の期間において、243株を9,689千円にて自己株式の買付けを行いました。
これらの結果、当第３四半期会計期間末において自己株式が543株、21,704千円となりました。

-7-

日本マニュファクチャリングサービス㈱ （2162） 平成21年３月期 第３四半期決算短信（非連結）「参考資料」
前年同四半期に係る財務諸表等（１） (要約）四半期損益計算書
前第３四半期累計期間（自 平成19年４月１日
至 平成19年12月31日）

区分

百分比
（％）

金額（千円）

Ⅰ

売上高

12,634,818

100.0Ⅱ

売上原価

10,577,507

83.7

売上総利益

2,057,310

16.3

販売費及び一般管理費

1,696,694

13.4

営業利益

360,616

2.9

Ⅳ

営業外収益

2,836

0.0

Ⅴ

営業外費用

34,0660.3

経常利益

329,385

2.6

税引前四半期純利益

329,385

2.6

147,8611.2

181,524

1.4

Ⅲ

法人税、住民税及び事業税

105,879

法人税等調整額

41,982

四半期純利益-8-日本マニュファクチャリングサービス㈱ （2162） 平成21年３月期 第３四半期決算短信（非連結）（２）（要約）四半期キャッシュ・フロー計算書
前第３四半期累計期間（自 平成19年４月１日
至 平成19年12月31日）
区分
Ⅰ

金額（千円）

営業活動によるキャッシュ・フロー
税引前四半期純利益

329,385

減価償却費

15,603

長期前払費用償却額

7,860

貸倒引当金の増加（△減少）額

290

賞与引当金の増加（△減少）額△56,119

受取利息及び受取配当金△1,124

支払利息及び社債利息

10,539

上場関連費用

13,832

株式交付費

6,262

売上債権の減少（△増加）額△289,232

たな卸資産の減少（△増加）額

3,257

前払費用の減少（△増加）額△10,959

未払金の増加（△減少）額

96,653

未払費用の増加（△減少）額△12,106

未払消費税等の増加（△減少）額△57,965

預り金の増加（△減少）額

23,988

その他△19,287

小計

60,877

利息及び配当金の受取額

ⅡⅢ

1,124

利息の支払額△10,452

法人税等の支払額△280,672

営業活動によるキャッシュ・フロー

△229,123

投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出△32,736

無形固定資産の取得による支出△2,367

その他△4,535

投資活動によるキャッシュ・フロー

△39,639

財務活動によるキャッシュ・フロー
株式の発行による収入

133,237

株式上場に伴う支出△13,832

財務活動によるキャッシュ・フロー119,405-9-

日本マニュファクチャリングサービス㈱ （2162） 平成21年３月期 第３四半期決算短信（非連結）

前第３四半期累計期間（自 平成19年４月１日
至 平成19年12月31日）
区分

金額（千円）

Ⅳ

現金及び現金同等物の増加（△減少）額△149,357Ⅴ

現金及び現金同等物の期首残高

1,322,641

Ⅵ

現金及び現金同等物の四半期末残高

1,173,284-10-