Pa-74
降
降雨規模に応応じた「土土砂災害の発発生しやすさ」の確率率的評価
国土交通省近近畿地方整備備局河川部地地域河川課 大大西民男，国土土交通省近畿畿地方整備局
局紀伊山系砂防防事務所 西條
條俊和
中電技術コンンサルタント
ト株式会社 ○
○倉本和正，杉原成満，秦 雅之，大大賀知将，山野野 亨，武田紗紗也香

種別

三重県
県 奈良県

4. 警戒判定のの実施
警戒判定で
では，各市町村町村に含まれるる降雨メッシ
シュの雨量を用いて，市町村ご とにスネークラインが一一定のRBFN 出力値値を超過したた降雨数（以下下，超過降雨雨数）を整理した。ままた，その降降雨で土砂災害害が発生している場
合は，土砂災災害発生降雨数
雨数についてもも整理した。超過降
雨数のカウン
ント方法のイメージを図-22 に示す。
図-2 (a)の例
例では，スネネークラインがが RBFN 出力
力値 0.8を超過（0.7 には未到達）しているため，超過降雨
雨数は，RBFN 出力値
値 0.9，0.8 でそそれぞれ 1 回カウントす回る。
また，図-22 (b)の例ではは，スネークラインが RB
BFN 出
力値 0.5 を超超過（0.4 にはは未到達）してているため，超過降
雨数は，RBF
FN 出力値 0..9，0.8，0.7，0.6，0.5 でそれぞでれ 1 回カウンントする。また，この降雨
雨は，RBFN 出力値0.6 超過時点点で災害が発生生しているた
ため，RBFN 出力値0.6 と，その後後に超過した
た RBFN 出力値
値 0.5 を土砂
砂災害発
生降雨数としして，それぞれぞれ 1 回カウンントする。
災害発生

時間雨量(mm/h)

ータ
2. 使用デー
本検討ではは，2006 年 1 月～2015 年 12 月（10 年年間）における降雨資資料（1km 格子の解析雨量格量）と土砂災災害履歴を用いた。たただし，こここでは，検討結結果の信頼性性を高めるために，対対象範囲を三三重県，奈良県県全域に拡大大して，より多くの事事例を収集しした。
本検討で収収集した土砂砂災害履歴は，，図-1 に示すすとおりである。

3. 応答曲面のの設定収集した降降雨資料を用いて，降雨出出現確率法に基づく応答曲面を設設定した。
なおお，応答曲面のの設定に際しては，國友ら 1)が指指摘している課
課題が解消でできるように調整した RBFN パララメータを用用いた。

時間雨量(mm/h)

1. はじめにに
平成 26 年 11 月に土砂砂災害防止法がが改正され，土砂災それに害警戒情報のの提供の義務務付けが明記された。に伴い，土砂災害警戒戒情報の発表
表に伴う避難勧勧告の発令もも増加傾
向にあるが，，依然としてて，当該情報発発表後も避難難勧告が発令されないいケースが多多くみられる。
。
その一因はは，土砂災害害警戒情報が二二値的な評価価であるため，土砂災災害警戒情報報の発表以降，，降雨規模のの増加に伴う土砂災害害の切迫性をを十分伝達でききないこととと考えられる。そのたため，その課課題解消に向けけては，土砂砂災害の切迫性がこれれまで以上にに伝わる情報をを作成・伝達達することが重要であある。
本検討ではは，上記を踏踏まえて，木津津川上流域ににおけるU 市を対象にに，降雨規模模に応じた「土土砂災害の発発生しやすさ」を確率率的に評価（以下，土砂災災害フラジリリティ）するとともにに，それを用いた「切迫性性指数」を提案案した。
なお，切迫迫性指数は，土砂災害警戒戒情報との整整合を図るために，土土砂災害警戒
戒情報の発表基基準（Criticalal Line：以下，CL）の基となる応応答曲面を活活用することととした。

ｽﾈｰｸﾗｲﾝｽﾈｰｸﾗｲ
ｲﾝ

RBFN
出力値
0.10.20.3
0.4
0.50.60.70.80.9

合計

土石流

361248がけ崩れ

18363246

合計

21975

294

土壌雨
雨量指数(mm)

土壌雨量指数(mm)(a) 非発生降雨
非(b)( 発生降雨図-2 超過降雨数の超のカウント方法のイメージ
ジ5. 土砂災害フフラジリティ
ィ評価
上記の警戒
戒判定結果を RBFN 出力値値ごとに整理理した結果を表-2 に示示す。また，表には，RBBFN 出力値ごごとに，発生降雨数をを超過降雨数数で除して算出出した発生確確率も記載している。
表より，RRBFN 出力値 0.9 超～0.2 の区間には，のある程度の降雨数がが確認できるが，RBFN 出力力値 0.1 になると，超過降雨数がが 17 回と少ななくなっている。本検討ででは，検討結果の統計計的な信頼性性を確保するたために，RBFN
N 出力値 0.1 のデーータは参考値ととして扱うここととした。

図-1 土砂砂災害発生分
分布図- 534 -

RBFN出力値

00.9超

0.9

00.8

0.70..6RBFN出力値)‐LOG(R00.05

00.10

0.150.2
22557,079
2,549 1,500890

5334

超過
過降雨数
発生降雨数

73373312934

発
発生確率

0%

1%

22%

3%

6%
%

RBFN出力値

0.50.400.30.20..1RBFN出力値)‐LOG(R0.300.40

00.520.70

1.000

超過
過降雨数

33121111287117発生降雨数

3127225216発
発生確率

9%

13%

20%

30%

355%

土砂災害発生確率 (%)

土砂災害フラジリティ曲線
線を図-3
表-2 を基に設定した土砂災害の発生
生確率は，0～～100％の範囲
囲であるに示す。土砂ため，単純なな増加関数ででは表現できなない。そのたため，本検討では，ロロジスティッ
ック曲線を用いいて RBFN 出出力値と発生確率の関関係を近似しした。また，R
RBFN 出力値
値は，指値の対数関数的に減減少するためめ，x 軸には，RBFN 出力値
数値（-log(RRBFN 出力値値)）を用いている。
図より，RRBFN 出力値
値 0.2 で土砂災
災害の発生確確率は，30％であり，，それ以上のの降雨量になるると，急激にに発生確率が高まるもものと推察さされる。
100%
90%
80%
70%
60%
50%
40%
30%
20%
10%
0%

切迫性指数
数の算出にあたって，まずず，現行 CL と設定した等値線のの比較を行っった。対象地域
域における現
現行 CL
および設定しした等値線はは，図-4 に示すすとおりであある。
本検討ではは，応答曲面のの設定に際しして RBFN パラメー
パタを変更してているため，等等値線と CLL の形状は若若干異なる。そのため
め，ここではは，土壌雨量指指数の最大値値が同程度となる等値値線を CL と同同水準とみななした。
図より，現現行 CL におおける土壌雨量指数の最大大値（x切片）は，180mm 程度でであり，RBFN
N 出力値 0.7 の等値量指数が概ねね同等であるこことがわかる。その線の土壌雨量ため，各 RBF
FN 出力値の切切迫性指数はは，RBFN 出力力値 0.7の等値線を基基準として算算出した。算出
出結果を表-3 に示す。
表より，発発生確率は，RRBFN 出力値
値 0.5～0.4 で 2 倍，0.4～0.3 で 3 倍のようにに，降雨規模（スネークラインの状況）に応じじて段階的に表に表現できる。したがって，切迫性指数を用いいることで，土砂災害警戒
戒情報発表後も，継続的に切迫性性を伝達することが可能でである。
1400.90.80.70.60.50.40.30.20.1

120

時間雨量(mm/h)

表-2 RBF
FN 出力値ごととの超過降雨
雨数および発生生確率100806040201136.99004.00

100200300

400500600

土壌雨量指数(mmm)(a) 現行 CL(b) 等値線

図-4 現行 CL とと設定した等値値線の比較（現行 CL は，奈良県土砂砂災害・防災情情報システムよりり引用）

参考値

0.0

0.5

1.0

1.5

2.0‐log(RBFN Value)

図
図-3 土砂災
災害フラジリテティ曲線
6. 土砂災害
害切迫性指数切迫性の伝伝達に対してては，土砂災害
害フラジリテティ評価結果（発生確確率）が有効効であるが，発発生確率をそそのまま伝達すると，，状況によっっては「安全情情報」としてて認識される恐れがあある。
そこで，本本検討では，現在運用されれている土砂砂災害警戒情報との整整合性を考慮慮し，発生確率率の比を用いいて「切迫性指数」として表現すすることとした
た。
切迫性指数数の作成方法
法は，以下のとおりであるる。
1) 対象地域
域の降雨メッッシュにおいてて，現行 CL と設定した等値値線を比較しし，同水準とみみなされる RRBFN 出力値を抽抽出する。
2) 抽出したた RBFN 出力
力値における発発生確率とそそれ以外の RBFN
N 出力値におおける発生確率率の比率を切切迫性指数とするる。

- 535 -

表-3 各 RBFN 出力
出力値におけるる切迫性指数
数
RBFN出力値

0.9

0.8

0.7

0.6

0.5

0.4

0.300.20.1値)‐LOG(RBFN出力値

0.05

0.10

0.15

0.22

0.30
00.40

0.52

00.70

1.00

発生確率

3%

4%

5%

6%

8%

12%

18%

331%

60%率)
切迫性指数(比率0.70.8

1.0

1.3

1.7

2.5

3.866.412.4

7. おわりに土砂災害警警戒情報を避難避難勧告等に結結びつける取取り組みを一層活発化化させるためには，土砂災災害警戒情報報と併せて切迫性指数数を活用することが有効でであると考えられる。
今後は，ささらにデータを蓄積し，土土砂災害フラジリテ
ィの精度向上上を図るとともに，実用化化に向けた課課題の検討が必要であある。
参考文献
1) 國友 優，，神山嬢子，倉本和正，池田 寛，秦
秦 雅之，
來須洋二
二：降雨出現確確率法に基づづく土砂災害
害発生危
険基準線
線の信頼性向上上に関する一一考察，平成 27
2 年度
砂防学会会研究発表会概概要集，pp. A-256-257,
A
20015.5.