はじ め に
お茶の水女子大学附属高等学校長 作田 正明

現代の日本社会をとりまく環境は急速に変化しつつあります。女性の社会進出の重要性が叫ばれ，内閣府は「社会のあらゆる分野において，2020 年までに指導的地位に女性が占める割合を少なくとも 30％程度とする目標」を掲げました。しかしながら，2018 年のロイ
ター企業調査では女性管理職の割合が 10％未満にとどまっている企業が全体の 9 割と大半を占めていることが示され，今後の伸びに期待が集まっているのが現状です。
一方で，入国管理法の改正や日欧 EPA の発効といった形で，グローバル化に伴う様々な課題が日本にも押し寄せつつあります。また世界レベルでも新たな問題の解決が迫られるようになってきました。科学技術の進展により地球全体でエネルギーが消費され，二酸化炭
素排出量の上昇による地球温暖化の進行等，人類の活動が地球全体に与える影響も人類が初めて経験するレベルになっています。こういった急激な環境変化に対応するために，日本の教育界にも，地球規模の視野で国際的な課題を発見・解決できる人材を育成することが，今求められています。
平成 26 年，本校は「女性の力をもっと世界に～目指せ未来のグローバル・リーダー～」
を研究開発構想の旗印として，自国の文化を含む多文化理解，共感力，共働精神を有し，国際社会の平和と持続可能な発展に寄与する意欲と能力を持つ女性人材の育成を目指し，さらには，自律的に学び，考え，行動し続ける姿勢，チャレンジ精神の育成への取組を基軸とした SGH を開始しました。これは，（１）基礎・基本を重視し，広い視野と確かな見方，考え方を持つ（２）自主・自律の精神を備え，他者と協働していくことのできる（３）社会に有為な教養高い女性を目指し，真摯に努力する生徒を育てる，という本校の教育方針を，まさにグローバルリーダーの育成に振り向けたプロジェクトといえます。

本校の SGH も今年で 5 年目となり最終年度を迎えました。この間プロジェクトは順調に推移し，着実に成果を挙げてまいりました。これも，教職員の並々ならぬ熱意と努力，それに応えて何事にも熱心に取組んだ生徒達の意欲の賜物と思っております。本書
は本校 SGH の集大成であり，教員，生徒の努力の結晶でもあります。本校の意気込みと，熱意を感じ取りながら読んでいただければ幸いです。
プログラムを終えるに当たり，得られた研究開発の成果をいかに活用し，次に繋げるかが次の大きな課題となります。今後は，本プロジェクトで得られました研究開発成果の普及に積極的に取組んでまいりたいと思っております。そして，SGH 事業が成功したかどうかの本当の評価は，この事業の中で育った生徒が，今後の社会の中でどのように活躍するかにかかっています。本校を巣立った生徒たちが 10 年後，20 年後にグローバルに活躍することを楽しみに，このプログラムを締めくくりたいと思います。
本校の SGH 事業推進のためご協力いただいた多くの関係の皆様に心より感謝申し上
げるとともに，今後とも一層のご支援，ご指導を賜るようお願い申し上げます。

1

目
Ⅰ

次

平成 30 年度ＳＧＨ研究開発完了報告書・・・・・・・・・・・・・・・・・ ３Ⅱ 実施報告書
・・・・・・・・・・・・・・・・
1 研究開発の概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
1.1. 研究開発の概要
1.2. 本年度の研究開発の経緯
2 課題研究グループの取組・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
2.1. 1 年次必修「グローバル地理」
2.2. 2 年次必修「持続可能な社会の探究Ⅰ」（総合的な学習の時間）
2.2.1. 「生命と環境」領域
2.2.1.A. 経済発展と環境
2.2.1.B. 生命・医療・衛生
2.2.2. 「経済と人権」領域
2.2.2.A. 国際協力とジェンダー
2.2.2.B. 国際関係と課題解決
2.2.3. 「文化と表現」領域
2.2.3.A. 情報技術と創造力
2.2.3.B. 音楽のグローバル化
2.2.3.C. 言語に依存しない情報発信
2.3. 3 年次必修「持続可能な社会の探究Ⅱ」（総合的な学習の時間）
2.4. 研修活動
2.4.A. イオン アジアユースリーダーズ
2.4.B. 台湾研修
3. 教養教育グループの取組・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
4. 連携・評価・発信グループの取組 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・
4.1. 取組の概要
4.2. 生徒の意識調査（質問紙調査）の結果及び分析
4.3. GPS-Academic テストの結果及び分析
5. 5 年間の研究開発の成果と課題・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
Ⅲ
1.
2.
3.
4.
5.

23
23

26

58
64

73

関係資料・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 75
目標設定シート項目の実績
運営指導委員会（第 1 回記録，第 2 回要項）
ＳＧＨ意識調査〔アンケート項目と集計結果（抜粋）〕
教育課程表
組織図

2

（別紙様式３）
平成 31 年３月 29 日
研究開発完了報告書
文部科学省初等中等教育局長

殿
住所
東京都文京区大塚２－１－１
管理機関名 国立大学法人 お茶の水女子大学
代表者名
室伏 きみ子印

平成 30 年度スーパーグローバルハイスクールに係る研究開発完了報告書を，下記により提
出します。

記
１

事業の実施期間
平成 30 年４月２日（契約締結日）～平成 31 年３月 29 日

２

指定校名
学校名

国立大学法人 お茶の水女子大学附属高等学校

学校長名 作田 正明
３

研究開発名
女性の力をもっと世界に ～目指せ未来のグローバル・リーダー～

４ 研究開発概要
学校設定科目１年次必修「グローバル地理」，「総合的な学習の時間」２年次必修「持続可能な社会の探究Ⅰ」，３年次必修「持続可能な社会の探究Ⅱ」のカリキュラム開発，及び確かな基礎
学力と広い教養の涵養を目指す「教養教育」の教育課程の研究開発を進めた。
「グローバル地理」においては２，３年次の探究学習との接続を意識したカリキュラムや評価規準の改善を行った。「持続可能な社会の探究Ⅰ」においては，３領域７講座を設置して専門家の特別講義やフィールドワークを実施し，生徒の探究活動の成果をレポートや論文にまとめる活動を繰り返し実施するカリキュラムを組み，探究学習を深化させられるよう努めた。「持続可能な社会の探究Ⅱ」においては，協働的な学習を通して２年次の探究テーマをさらに深め，英字新聞にまとめる活動を通して発信力を培うよう努めた。
海外研修においては，課題研究の一環として３泊４日の台北研修を行った。６月と 11 月には授業公開，３月には成果発表会(兼公開教育研究会)を実施した他，『SGH の取り組みから見えてき
たこと生徒とともに創る探究的な学び』を作成して東京都，埼玉県，神奈川県，千葉県の全日制高校等に配布し，研究開発の成果普及に努めた。

3

５

管理機関の取組・支援実績（１）実施日程
実施日程（ 30 年４月 2 日 ～ 31 年３月 29 日）
４ ５ ６ ７ ８ ９ 10 11 12 １ ２ ３月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月 月

業務項目
アドバイザリーボードの活用及び高校の研究開発支援
課題探究を支援する非常勤講師の採用・配置
本学教職員による課題探究型の特別授業の実施

◯

◯

◯

本学学生（留学生含む）TA の高校の課題探究型の授

◯

◯

◯

業・特別活動への派遣

◯

◯

◯

◯

◯

◯

◯

〇

◯

◯

本学における附属高校生向け公開授業の実施
本学外国語教育推進センターによる e-learning による高校生の外国語学習の支援◯

本学主催の英語サマープログラムへの高校生の受入れ
高校の教職員の事務業務の支援・補助「グローバル講座」の企画・開設の支援1〇

運営指導委員会の開催（２）実績の説明
・年間を通じてＳＧＨの対象となった生徒数は，全校生徒 354 名である。
・指定５年目の本年度は，「アドバイザリーボード」（本学教員８名で構成）を活用し，専門的な見地から研究開発及び事業運営に係る協力・助言を行った。
・生徒の課題探究型学習の推進，ＳＧＨ事業の円滑な運営のため非常勤講師 20 名を採用・配置した。また，課題探究型の授業へ本学教職員を派遣（計 13 名，教養基礎科目も含めると 24 名），「総合的な学習の時間」や海外研修前の語学講座へ本学学生（外国人留学生を含む）を派遣（計６名）した。
・高校生の大学における学習機会充実のため，「高大連携特別教育プログラム」2の一環として，「附属高校生向け公開授業」（大学の教養課程の授業を附属高等学校の２年生以上の生徒が受講できる）
を実施し，高校２，３年生希望者 72 名が受講した。また，本学学生向け英語によるサマープロ
グラムへ附属高校生の参加を受け入れ，高校１，２年生の希望者 36 名が参加した。
・本学外国語教育推進センターが所管する E-Learning Plaza を附属高等学校の生徒全員が利用できるようアカウントを作成し，１年生全員を対象にガイダンスを実施した。
・成果の普及のための取組として，お茶の水女子大学学報 – OCHADAI GAZETTE – にＳＧＨの活動を掲載し，紙媒体およびインターネットで広報している。また，成果発表会を本学講堂にて実施できるよう取り計らい，お茶の水学術事業会会報 – ellipse – に成果発表会の案内を載せ参加を呼びかけた。
・今年度新たに設けたお茶の水女子大学附属学校園教材・論文データベースに，『生徒と共につくる探究的な学び』をはじめとする研究開発の成果を登録し，成果の普及に努めた。

1
本年度は，「グローバル講座」を３回開講した。具体的には，2019 年 2 月に本学理系女性教育開発共同機構による「ブリンゲル教授（ストラスブール大学）による特別講義」，2019 年 3 月に本学教授の仲介により実施したパーソルキャリア株式会社所属データサイエンティスト五十嵐康伸氏による特別授業「統計を用いた課題解決」，3 月に附属高等学校の特別行事として実施した，本学図書・情報課長による特別授業「図書館を利用した探究の仕方」である。
2

平成 17 年度より，本学と附属高等学校が連携して実施している。

4

○

６

研究開発の実績（１）実施日程
実施日程（30 年４月２日 ～ 31 年３月 29 日）

業務項目

４ ５ ６ ７ ８ ９ 10

11 12

１ ２ ３

月 月 月 月 月 月 月 月 月

月 月 月◯ ◯ ◯ ◯

◯ ◯ ◯

◯ ◯ 〇

◯ ◯

◯ ◯ ◯ ◯

研究開発の推進「グローバル地理」，「持続可能な社会の探究Ⅰ」の授業実施「持続可能な社会の探究Ⅱ」の授業実施
外国人講師による英語を活用した課題探究への指導・支援
管理機関の教職員による課題探究型の特別授業の実施
管理機関以外の大学，民間企業，国際機関，NGO 等との連携による課題探究型の特別授業や校外学習等の実施◯ ◯ ◯管理機関の学生（留学生含む）TA を活用した課題探究型の授

◯ ◯ ◯

業等の実施

◯ ◯ ◯

◯

○

○

海外の高校生等との SNS 等を活用した課題探究・交流「アジア・ユースリーダーズ 2018」への参加◯

台湾（台北）研修の実施◯

生徒による成果報告の実施

◯ ◯ ◯

○

◯

◯

自国文化理解のための伝統文化鑑賞会の実施〇

管理機関主催・後援の「グローバル講座」の実施〇◯

管理機関の e-learning システムを活用した外国語学習◯

管理機関主催の英語サマープログラムへの参加◯

東京工業大学との高大連携教育プログラムの実施◯

本校以外が主催する大会・イベント・海外研修プログラム等への参加推奨・参加希望者への個別支援等◯

生徒の意識調査等の実施・分析

◯ ◯
〇 〇

教員の意識調査等の実施・分析
ＨＰやパンフレット，普及用冊子等を活用した取組成果の普及〇

公開教育研究会等の実施〇

１年間の研究開発の総括・検証，研究開発実施報告書の作成
５年間の研究開発の総括・検証，研究開発実施報告書の作成（２）実績の説明＜全体＞
・指定５年目の本年度は，昨年度までの取組の成果及び課題を検証し，ＳＧＨにおける研究開発単位となる科目・講座（以下「科目等」という）及び海外研修，グローバル講座等の取組の接続・関係を意識し，相互作用を高めるような実施方法のあり方を模索し，５年間の研究開発の目的を達成できるよう，科目等における課題探究型学習の質の向上に取組んだ。
・校内の全ての教職員及び管理機関と情報や課題意識の緊密な共有を図りながら，生徒の主体性

5〇

を尊重しつつ質の高い探究活動を支援する指導法，及び今後の教育評価のあり方に係る検討を重ねた。
＜グローバル地理（１年次必修，対象 122 名）＞
・「持続可能な社会の探究Ⅰ」の担当者らの助言を踏まえ，生徒がより適切な探究テーマを設定できるよう，指導と評価の年間計画を見直した。
・運営指導委員からの助言により，本学基幹研究院人間科学系杉野勇教授による「社会調査法」に関する特別講義を実施し，正確なデータ収集のあり方について考察する機会を設けた。
・６月と 11 月に授業公開を行い，これまでの研究成果の普及に努めるとともに，参加者から得られた様々な意見を踏まえて授業を改善した。
＜「持続可能な社会の探究Ⅰ」（２年次必修，対象 116 名）＞
・「生命と環境」領域に「経済発展と環境」と「生命・医療・衛生」，「経済と人権」領域に「国際協力とジェンダー」と「国際関係と課題解決」，「文化と表現」領域に「情報技術と創造力」と「言語に依存しない情報発信」，「音楽のグローバル化」の３領域７講座を開講した。
・所属講座決定の際，昨年度実施した，生徒に自らが設定した探究テーマを３領域それぞれにおいて探究することを仮定した簡単な探究計画をたてさせ，それをもとに所属講座を決定する方法により，生徒が配属された講座において主体的に探究活動に取組む様子が見られたため，その講座決定方法を踏襲した。
・昨年度までの課題を踏まえ，領域単位のフィールドワーク報告会等の機会を設け，探究活動の成果をまとめ，発信する機会を増やすよう年間計画を改善し，探究の技能の定着・向上を図る
とともに，他の生徒との探究活動の成果を共有し自らの探究を深める機会を増やした。
・年間計画の中に位置付けた探究の過程及び成果を生徒自ら外部に発信する機会，大学教員及び民間企業・国際機関・ＮＧＯ等の職員など外部の有識者を活用した特別授業や校外学習等を充実させ，外部の専門家からの評価を得ることにより，生徒の課題探究を補完・促進した。
＜「持続可能な社会の探究Ⅱ」（３年次必修，対象 116 名）＞
・３年間の取組のまとめとして，これまでの探究の成果や各教科の学習内容，身に付けた技能や資質を生かしてクラスごとに全員で英字新聞を作成した。「全国中学校・高等学校英字新聞コンテスト」に出品し，１クラスが優勝，１クラスが準優勝した。
＜英語を活用した課題探究の支援＞
・外国人講師や留学生ＴＡを活用し,英語によるポスターや Web ページ作成，プレゼンテーショ
ンやグローバルな社会課題等に関するディスカッション，海外研修時のホームステイ等における円滑なコミュニケーションを支援するため，英語や中国語の学習機会を設けた。
＜教養教育に係る取組＞
・教養基礎を含む全ての科目等及びグローバル講座において，未来のグローバル・リーダーとして幅広く，豊かな教養の醸成を図るため，確かな知識・理解，論理的な思考力・論述力の強化を図るとともに,２年次から本格的な課題探究に着手することとなる１年生を対象に，データの分析や文献資料・フィールドワークによる情報収集，レポート・論文の執筆のルール等について，実践を交えつつ学ぶ機会を提供した。
・東京工業大学との高大連携教育事業として，５月にサイエンスレクチャー「魔法教室」，「一日東工大生」などの特別企画に計 17 名が参加した。また，８月には２泊３日の「サマーチャレ

6

ンジ」3に３年生希望者７名が参加した（うち３名が高大連携特別入試に合格し同大学に進学予定）他，12 月には本校において同大学教員による「ウインターレクチャー」（１，２年生全員対象）を開催した。
・１・２年生の希望者 40 名を，読売新聞社主催の「ノーベル賞受賞者を囲むフォーラム 次世代へのメッセージ」に派遣した。
・２年生２名を，UNICEF 東京事務所主催の「UNICEF×日本のユース対話イベント」に派遣した。
・12 月に筑波大学との共催により，Harvey Mudd College 工学部長エリザベス・オーウェン教授の高校生向け特別講義を実施した。
・「グローバル講座」として，１年生全員を対象として，２月に理系女性教育開発共同機構主催のストラスブール大学ブリンゲル教授による特別講義を実施した。
・「グローバル講座」として，1 年生全員を対象として，３月に本学教授の仲介により実施したパーソルキャリア株式会社所属データサイエンティスト五十嵐康伸氏による特別授業「統計を用いた課題解決」を実施した。
・「グローバル講座」として，１年生全員を対象として，本学図書・情報課専門職員による特別授業「図書館を利用した探究の仕方」を実施した。
＜評価・検証＞
・各科目等や海外研修，課外活動においては，課題研究グループの教員を中心に，課題探究型学
習の質の向上に向けた授業改善や，ルーブリックを用いた生徒の自己評価・相互評価，教育評
価に取組み，管理機関や本校ＳＧＨ運営指導委員会等からの助言も得つつ，評価項目・方法等を改善した。
・生徒の意識・能力等を測るため，本校のＳＧＨの取組に対する全校生徒（平成 30 年４月及び平成 31 年１月の２回）及び保護者（平成 30 年 12 月～平成 31 年１月），平成 29 年３月卒業生（平成 31 年１月実施），本校教職員（平成 31 年 12 月実施）の意識調査を実施した。
・１・２年生全員を対象に「ＧＰＳ Academic テスト」（株式会社ベネッセコーポレーションが実施。以下「ＧＰＳテスト」という。）を実施し，生徒の能力・適性や課題等の傾向を分析した。
また，ＧＰＳテスト実施後に異学年交流によるテストの振り返りを行った。
・卒業時及び卒業後にアンケート調査を実施し，本校のＳＧＨカリキュラムに対する生徒の評価を，各科目等の改善の参考とした。
・ＳＧＨ事業検証に向け，教員を対象とした意識調査を実施した。
＜成果の普及に係る取組＞
・本校紀要『研究紀要』第 63 号において，ＳＧＨ特集を組み，これまでの研究開発の成果を発信した。
・５年間の研究開発の成果のうち，特に探究的な学習の指導方法について『ＳＧＨの取り組みから見えてきたこと生徒と共につくる探究的な学び』と題した冊子を作成し，東京都，神奈川県，埼玉県，千葉県の公立全日制高等学校・中等教育学校 626 校等に配布し，研究成果の普及に努めた。
・パンフレットの配布やホームページにおける活動紹介，本学附属学校園教材データベースにお3

平成 16 年度より実施されている，東京工業大学が主催する２泊３日の合宿型教育プログラム。「未知の分野への挑戦から何かをつかみとる」をテーマに，大学教員による大学レベルの高度な講義を受講し，講義において与えられた課題について，他校の生徒とも協力・議論しながら，データの分析・計算や実験・観察等を経て仮説の設定・検証を行い，自ら又はグループでの見解をまとめ，発表する機会を提供するものである。中学校・高等学校で培った理科・数学科の基本的な知識はもとより，将来の科学技術を担う人材に求められる発想力・独創性・グループワークの技能等の涵養を図ることをねらいとしており，本プログラムにおける学習活動の様子は，高大連携特別入試の選考材料の一つとなる。本年度は，平成 30 年８月１日から３日にかけて開催された。

7

ける教材の公開，校内外の成果報告会などを通じ，本校の取組成果の普及に努めた。
・平成 30 年 6 月 13 日に第 2 回ＳＧＨ公開授業を開催し，「グローバル地理」及び「持続可能な社会の探究Ⅰ」の授業公開を実施した（第 1 回運営指導委員会と同日開催）。
・平成 30 年 11 月 14 日に第 3 回ＳＧＨ公開授業を開催し，「グローバル地理」，「持続可能な社会の探究Ⅰ」，「持続可能な社会の探究Ⅱ」の授業公開を実施した。
・平成 31 年３月 16 日にＳＧＨ成果発表会兼公開教育研究会を開催し，本校のＳＧＨ事業の成果と課題を報告し，参加者と意見交換を行った（第２回運営指導委員会と同日開催）。
・「全附連大会4」（平成 30 年 10 月 26 日，27 日）等において，ＳＧＨやＳＳＨ等に指定されている他の国立大学附属高等学校の管理職・研究主任等との情報交換及び協議を行った。
・「平成 30 年度第１回スーパーグローバルハイスクール（ＳＧＨ）連絡協議会・連絡会」では，本校の外部連携における取組として「イオン アジア・ユースリーダーズ」の活用事例とその成果を報告した。
・「第 2 回全国ＳＧＨ高校生フォーラム」（12 月 15 日実施）のポスターセッションに生徒３名を派遣した。
７

目標の進捗状況，成果，評価（１）本年度の研究開発の進捗状況
本校では以下の研究開発目標を掲げて，ＳＧＨ事業を推進している。
【構想調書において掲げた本校の研究開発の目標】①確かな基礎学力と広い教養を身に付け，グローバルな社会の諸課題に高い関心を持つ生徒を育成する。
②社会の諸課題を発見し，異なる文化的背景を持つ人々と協働して，解決する能力を持つ生徒を育成する。
③言語活用能力，論理的思考力，プレゼンテーション能力，ＩＣＴ活用能力の高い生徒を育成する。
その実現のため，平成 28 年度に計画変更を申請し，教育課程の変更が認められた。その際，研究開発の仮説を以下のように変更した。
仮説Ａ 「グローバル地理」及び「持続可能な社会の探究Ⅰ・Ⅱ」の実施を通じて，全校生徒が３
年間を通じてグローバルな諸課題を学び，各自の興味に応じて探究を深めることで，グローバル人材に必要な国際的な資質や能力，持続可能な社会に寄与する意欲を持つ女性人材を育てることができる。
仮説Ｂ 「教養教育」の充実により，グローバル女性人材育成の土台となる基礎学力や広い教養，
グローバル女性人材に必要な社会の諸課題への関心，それらを解決しようとする意欲，自主性の高い生徒を育成することができる。
平成 28 年度に示された中間評価においては，｢これまでの努力を継続することによって，研究開発のねらいの達成が可能と判断される｣として，全校体制での取組の推進や教育課程の改善等が評価され，「グローバル・リーダーとなる女性教育の実践的なモデル校となることが期待される」との講評をいただいた。
平成 30 年度は，上記の中間評価を踏まえ，仮説Ａ及び仮説Ｂの検証，研究開発の目標達成に向4「全国国立大学附属学校連盟（全附連）大会高等学校部会教育研究大会」。

8

けて，年度当初に提出した「研究開発実施計画書」に則り研究開発を進めた。管理機関の支援や，国内の他の大学・高等学校，民間企業，国際機関，ＮＧＯ，海外の大学・高等学校等からの協力も得つつ，外国人講師・留学生ＴＡ等による指導や支援，外部講師による特別授業，校外で行われる教育プログラムや海外研修などを，年間を通じた指導計画や日々の授業計画の中に効果的に位置付け，各教員が授業実践や教育評価等を通して得た成果や課題，生徒の要望や課題意識等について教員間で共有し活発な議論を重ね，教育内容・方法等に改善を加えながら，全校を挙げて研究開発を進めるとともに，これまでの研究開発から得た成果の普及に努めた。
（２）本年度の研究開発の主な成果と普及
本年度は，昨年度までに開発した，３年間を通じて課題研究に必要な力を育成する教育課程に基づく教育を行いながら，各科目等の年間計画を見直してそれぞれの授業内容，評価方法等を改善するとともに，研究開発の成果を普及するための活動に重点的に取組んだ。
６月に発行した『研究紀要』第 63 号においてＳＧＨ特集を組み，５つの論考を掲載し，「グローバル地理」と「持続可能な社会の探究Ⅰ」における取組とその成果を，実践に即した形で発信した。『研究紀要』第 63 号は，本学ホームページに掲載するとともに，本学附属学校園教材・論文データベースにも登録し，多くの教育関係者に活用されるよう工夫した。
11 月には，昨年度までの研究開発の成果を踏まえ，探究活動を実践する際のスケジュールや指導方法等の配慮事項をまとめた冊子『ＳＧＨの取り組みから見えてきたこと 生徒と共につくる
探究的な学び』を発行した。東京都，埼玉県，千葉県，神奈川県の全日制高等学校，中等教育学校
626 校やＳＧＨ公開授業等の参加者をはじめとする来校者に配布し，高等学校における質の高い探究的な学びの広がりに繋げられるよう努めた。
１年次の「グローバル地理」については，『研究紀要』第 63 号にて「探究的な学習におけるフィールドワークの効果」と題した論考を発表した。また，６月と 11 月に公開授業を行い，地図を活用して探究的な学びを深めさせる指導方法を普及するよう努めた。
２年次の「持続可能な社会の探究Ⅰ」（以下，「探究Ⅰ」という。）については，探究活動のさらなる質の向上を図り，昨年度から実施している，１年次の冬休み課題として探究課題を設定する際，３領域のそれぞれから１つの講座を選び，それぞれの講座に属した場合に探究したいテーマを考えさせる形を踏襲した。また，２月には講座の顔合わせを行い次年度の活動内容について
生徒と担当教諭が意見交換を行い，３月には１年間の探究活動を経験した２年生から，次年度同じ講座で探究活動を行う予定の１年生に対して，探究活動の苦労や成功した手法等を伝える異学
年交流のグループワークを実施した。これにより，本年度も多くの生徒が配属された講座で，スムーズに探究活動を開始し，年間を通じて意欲的に探究活動に取組むことができた。これらの探究活動の進め方を『生徒と共につくる探究的な学び』にまとめたほか，『研究紀要』第 63 号に「経済発展と環境」講座，「国際関係と課題解決」講座，「情報技術と創造力」講座の実践事例を報告した。他の４講座については 2019 年度発行の『研究紀要』第 64 号にて報告する予定である。
３年次の「持続可能な社会の探究Ⅱ」（以下，「探究Ⅱ」という。）は，今年度，主担当が英語科教諭から国語科教諭に交替し，外部機関との連携も強化し，一部の担当者の負担が過多にならない指導体制の構築を模索した。一方で，国語科教諭，英語科教諭，数学科教諭がそれぞれ１クラスを担当しつつ，それぞれの専門性を活かせる指導内容に関しては，１人の教諭が３クラス全ての指導を担当する形を取るなど，年間計画の工夫による質の向上を実現した。11 月には公開授業を行った。

9

教養教育についても，各教科における指導の充実を図ったほか，「グローバル講座」や各大学との連携を生かして幅広い分野に関する特別講義を実施し，生徒の視野を広げ，深い学びを促がすことができた。
台湾研修においては，例年，台湾大学及び台北市立第一女子高級中学にて交流及び探究テーマ
に関するディスカッションを行ってきた。昨年度まで台湾大学でのディスカッションは学生団体
AIESEC の協力を得て実施してきたが，協力者を確保できず，「十分なディスカッションができなかった」等の不満の声が参加生徒からあがることがあった。そのため，今年度は台湾大学日本文化研究中心の林立萍教授の協力により，12 名の学生の参加を得て，質の高いディスカッションを行うことができた。また，台北市立女子高級中学でも，ディスカッションやホームステイにおける体験を共有する時間を設けることにより，例年以上に有意義な交流を実現することができた。
評価に関しては，「探究Ⅰ」では講座ごとの評価指標に加え，領域内で共通するルーブリック
を用いて中間報告会におけるプレゼンテーションや成果物等の評価を行い，探究内容とともに汎用性の高い力を評価する方針を継続した。
また，１・２年生を対象に「ＧＰＳテスト」を実施し，本調査における本校生徒の「批判的思考力」，「協働的思考力」，「創造的思考力」の傾向を捉え，従来から全校生徒を対象に実施しているＳＧＨの取組に対する意識調査の結果や各教員が行っている教育評価と併せて，本校生徒の能力・資質の実態や特性等についての分析を行うことができた。
昨年度までの「ＧＰＳテスト」の結果から，本校の生徒は「批判的思考力」が他の思考力と比較すると弱いことがわかっていたため，各科目等において「批判的思考力」を育成することを意識した指導を行うとともに，「ＧＰＳテスト」を活用して「批判的思考力」を振り返るグループ
ワークを実施した。このワーク後の調査（１，２年生全員対象）では，83.7％の生徒が「ＧＰＳテストの目的・趣旨を理解することができた」（昨年度は 89％），83.2％の生徒が「課題に対する新しい見方に気づいた」（昨年度は 78.6％）と回答している。自由記述の回答には「時間内に１人で考えると答えが限られてしまうけど，複数で意見を出し合うと視野が広がった。」と答えた
２年生がおり，この振り返りワークに限らず，グループワークの有効性を生徒が実感していることを確認できた。一方，「グラフや統計数値を使用したり活用したりすることが得意」だと回答
した生徒は 23.7％（昨年度は 15.3％）に止まっており，今後の課題として残されている。
各科目等において校外の専門家から客観的な評価を得ることの意義を指導しており，生徒の校外のプログラム等への関心・意欲は高く，個人やグループ単位で自発的に教科等の課題やそれ以外の課題に係る探究を深め，校外の大会等での入賞などの実績につなげている生徒が多かった（個人またはグループでの受賞は延べ 130 名）。また，自主的に海外研修または留学に行った生徒は40 名（平成 29 年度は 21 名），自主的に社会貢献活動や自己研鑽活動に取組んだ生徒は 168 名（平成 29 年度は 113 名）と，主体的に行動する生徒が増加した。
（３）目標の進捗状況，成果，評価等
本年度の研究開発の実績や意識調査・「ＧＰＳテスト」・卒業生アンケートの結果から，仮説について以下のようにまとめた。※以下に示す回答者の割合は「大変そう思う」，「ややそう思う」と回答した生徒，「だいたいできる」，「できることもある」と回答した生徒の割合である。
また→をはさんだ表記は（４月の結果→１月の結果）である。
昨年度に続き本年度も，「課題を発見し，解決方法を考え探究する活動は将来の役に立つ」と回答した生徒がどの学年でも増加しており，各学年における課題探究型のＳＧＨ科目に対し，生10徒が有用性を感じていることが確認できた。特に２年生では，４月の 83.4％から 90.3％に上昇しており，３年生では「大変そう思う」と回答した生徒の割合が 43.0％から 48.2％に上昇しており，「探究Ⅰ・Ⅱ」への評価の高さが窺えた。
様々な基礎的・汎用的能力のうち「今後身に付けたい，伸ばしたい能力や資質（複数選択）」として選んだ項目の変化にも昨年度と同様の傾向が見られた。１年生の４月には，「英語活用力（58.9％→56.2％）」，「プレゼンテーション能力（55.6％→47.1％）」を選んだ生徒が多かったが，１
年生の１月には課題探究のあらゆる場面で欠かせない「論理的な思考力（36.3％→52.1％）」や「課題を発見し解決する力（41.1％→43.8％）」を選択した生徒が増えた。２年生についても，「プレゼンテーション能力（57.8％→52.6％）」を選択する生徒が減少し，「論理的な思考力（49.1％→53.5％）」，「課題を発見し解決する力（44.0％→53.5％）」を選択する生徒が増加する傾向が見られたが，海外研修等の機会を設けている２年生では「英語活用力（47.4％→53.5％）」を選択する生徒も増加していた。３年生でも「課題を発見し解決する力（43.9％→47.8％）」を選択する生徒は増加し，また「幅広い教養（49.1％→52.2％）」を選択する生徒も増加した。この結果からは，各学年におけるＳＧＨ科目をはじめとする各科目等における取組が，生徒のグローバルな諸課題を解決する意欲を高め，そのために必要な力をさらに伸ばしたいと考えるようになった様子が確認できた。
また，Ｓ～Ｄの５段階で思考力を評価する「ＧＰＳテスト」によると，本校の生徒の思考力は，依然として全体的には高い水準にあることがわかった。
思考力
批判的
思考力
協働的
思考力
創造的
思考力

１年生平均グレード（H29→H30）

２年生平均グレード（H29→H30）

トータル：Ｂ→Ａ

トータル：Ａ→Ａ

・情報を抽出し吟味する：Ｂ→Ａ

・情報を抽出し吟味する：Ａ→Ａ

・論理的に組み立てて表現する：Ｂ→Ｂ

・論理的に組み立てて表現する：Ｂ→Ｂ

トータル：Ａ→Ｂ

トータル：Ａ→Ｂ

・他者との共通点・違いを理解する：Ａ→Ｂ

・他者との共通点・違いを理解する：Ａ→Ｂ

・社会に参画し人と関わり合う：Ｂ→Ｂ

・社会に参画し人と関わり合う：Ｂ→Ｂ

トータル：Ａ→Ａ

トータル：Ａ→Ａ

・情報を関連付ける：Ｂ→Ａ

・情報を関連付ける：Ａ→Ａ

・問題を見出し解決策を生み出す：Ｂ→Ｂ

・問題を見出し解決策を生み出す：Ｂ→Ｂ

１年生については，昨年度はＢ評価であった「論理的に組み立てて表現する」力がＡ評価に上がった。特に「情報を抽出し吟味する」力が向上した。これは，本校が課題としてきた批判的思考力を培うために，ＳＧＨ科目をはじめとする各科目等において統計等の諸資料を活用する取組を充実させた成果といえる。一方，協働的思考力に対する評価は下がっており，探究活動を実施する際に生徒が議論や検討を重ねる場面等，協働して思考する活動を充実させることが今後の課題として残された。
平成 30 年３月卒業生に対するアンケート調査によると，回答を得られた 56 名の卒業生からは，昨年度同様，ＳＧＨの取組によって高められた，自身の課題発見力，課題探究力，プレゼンテー
ション能力，英語力等が大学での学習に役立っているとの声が多く寄せられた。特に，自分の考えを文章にする活動や実験・実習などの学びのスタイルとともに，「探究Ⅰ」等を通して磨かれた学びに向かう積極性，協働性が役に立っているとの声が見られた。
これらの調査結果により，構想調書に掲げた教育目標は概ね達成されたと考えている。また，

11

「『グローバル地理』及び『探究Ⅰ・Ⅱ』の実施を通じて，全校生徒が３年間を通じてグローバルな諸課題を学び，各自の興味に応じて探究を深めることで，グローバル人材に必要な国際的な資
質や能力，持続可能な社会に寄与する意欲を持つ女性人材を育てることができる」とした仮説Ａ，「『教養教育』の充実により，グローバル女性人材育成の土台となる基礎学力や広い教養，グローバル女性人材に必要な社会の諸課題への関心，それらを解決しようとする意欲，自主性の高い生徒を育成することができる。」とした仮説Ｂについても，検証できたといえよう。
８

５年間の研究開発を終えて（１）教育課程の研究開発の状況について①全校生徒がグローバルな諸課題の探究に取組む教育課程の開発
本校では，全校生徒がグローバルな諸課題に関する質の高い探究的な学習に取組む教育課程を開発した。これは，ＳＧＨ指定当初の構想ではなく，ＳＧＨ事業に取組んだ５年間の間に試行錯
誤を繰り返し，辿り着いた教育課程である。
ＳＧＨ指定以前には，「総合的な学習の時間」（必修，２単位）を２年次に設け，1994 年に学校設定科目として設けた「特設講座」を踏襲し，「国際協力とジェンダー」，「フランス語」，「色と光の科学」等の講座にわかれて学習活動を行う教育課程を編成していた。
ＳＧＨに応募するにあたり，「総合的な学習の時間」を「グローバルな諸課題について探究的に学ぶ時間」として活用することを構想した。グローバルな諸課題の探究に意欲的な生徒を「尖った人材」として育成することをめざしつつ，「特設講座」以来の本校独自の取組を維持するため，「グローバル総合」（選択必修，２単位）と「アラカルト総合」（選択必修，２単位）を選択
必修として設けることとした。
ＳＧＨ指定後，全校生徒をグローバルな諸課題に取組ませるようにとの指導があり，「グローバル総合」と「アラカルト総合」をそれぞれ１単位とし，同じ２年次の「総合的な学習の時間」に「持続可能な社会の探究Ⅰ」（必修，１単位）を設け，全ての生徒がグローバルな諸課題に関する探究的な学習に取組むことのできる，図１の教育課程を編成した。
この教育課程では，「グローバル総合」を選択した生徒が，「探究Ⅰ」における探究活動も行うことになるため，２つの探究活動に取組むことになり，生徒の負担が過大になるうえ，「グローバル総合」の探究を十分に深められないという問題が生じた。そのため，文部科学省に図２の教育課程への変更を申請して認められ，平成 28 年度（指定 3 年目）に全ての生徒の探究の質を向上させることを目指し，「グローバル総合」を「探究Ⅰ」に吸収する形で，２年次のＳＧＨ科目を「探究Ⅰ」（必修，２単位）に変更した。

図１ 平成 26・27 年度の教育課程

図２12

平成 28・29・30 年度の教育課程

新しい「探究Ⅰ」の創設にあたっては，元々の「探究Ⅰ」の「生徒がそれぞれの関心に応じてテーマを設定し，似たテーマを設定した生徒同士がグループを構成して，主体的にフィールドワー
クも含めた探究活動に取組む」という方針と，「グローバル総合」の「講座担当教諭がアレンジ
する，講座ごとの外部講師による特別講義等により，質の高い探究活動に取組む」という方針をうまく組み合わせることを目指し，仕組みや担当者，年間計画，評価規準を作成した。
そのため，元々の「探究Ⅰ」を踏襲して自らが設定したテーマについて探究していくことを重視する一方，「グローバル総合」にならって，「生命と環境」領域（「経済発展と環境」，「生命・医療・衛生」），「経済と人権」領域（「国際協力とジェンダー」，「国際関係と課題解決」），「文化と表現」領域（「情報技術と創造力」，「言語に依存しない情報発信」，「音楽のグローバ
ル化」）の３領域７講座を開講し，生徒はいずれかの講座に所属して，担当教諭の指導のもと，同じ講座に所属する生徒と協働して探究していくこととした。
また，「探究Ⅰ」の年間計画は，講座単位の活動を基本としつつも，１年間の活動を大まかに「探究活動準備期」（２月～６月），「探究活動集中期」（７月～12 月），「探究活動集約期」（１月～３月）の３つに分け，領域ごとや全講座一斉の活動を定期的に取り入れるように編成し，講座の活動がより多角的なものになるよう目指した。
②３年間を通じて探究的な学びに取組む教育課程の開発
本校では，「グローバル地理」，「探究Ⅰ」，「探究Ⅱ」により全校生徒が３年間を通じた探究的な学習に取組む教育課程を編成している。これは，先述の通り，ＳＧＨ指定当初の構想ではな
く，ＳＧＨ事業に取組んだ５年間の試行錯誤の結果である。
ＳＧＨ指定後，２年次に，「グローバル総合」「アラカルト総合」（選択必修，各１単位）と「持続可能な社会の探究Ⅰ」（必修，１単位）を設けた際，３年次には「グローバル総合」の上位科目である「グローバル総合アドバンス」（選択，１単位）と「持続可能な社会の探究Ⅰ」の上位科目である「持続可能な社会の探究Ⅱ」（必修，１単位）を設けた。そして，１年次にはそれらの科目等における探究的な学びに向けて課題意識を喚起し，探究の技能を身につけることを目指し，「グローバル地理」（必修，２単位）を「地理・歴史科」の学校設定科目として設けた（図 1 参照）。
平成 28 年度（指定３年目）に教育課程を変更した際，３年次の「グローバル総合アドバンス」
を廃止し，現行の「グローバル地理」，「探究Ⅰ」，「探究Ⅱ」により，全校生徒が３年間を通じて探究的な学びに取組む教育課程を編成し，各科目等の研究開発に努めた。
平成 29 年度・平成 30 年度（指定４・５年目）は，各科目等の接続を改善し，それぞれの科目
等における探究活動の質の向上を図った。具体的には，「グローバル地理」において，次年度の探究課題の設定を行う前に，より多くのグローバルな課題を紹介できるよう年間計画を改めるとともに，生徒が自らの関心にそって，３つの領域でそれぞれテーマを設定できるように，授業内で一つのグローバル課題へのアプローチが一つではなく，様々に考えられることに気づかせるよう指導を工夫した。これにより，生徒は「探究Ⅰ」の３領域のそれぞれにおいて，自らの関心に沿った探究のテーマを設定し，所属することになった講座でスムーズに探究活動を始めることができるようになった。「探究Ⅱ」においては，年度の初めに「探究Ⅰ」における個々の成果をクラスで共有する時間を設けることにより，「探究Ⅰ」の成果を広く発信するという目標を共有し，活動に取組むことができるようになった。
③外部機関との連携による教育課程の充実
本校の教育課程は，外部機関との連携を前提として編成されている。

13

ＳＧＨカリキュラムの柱となる「探究Ⅰ」は，質の高い探究活動の充実を図り，お茶の水女子
大学を始めとする大学や研究機関，国際ＮＧＯ，ＩＢＭをはじめとする多くの企業，イオン１％
クラブをはじめとする公益財団法人等の外部機関の支援を積極的に受けることを試みた。当初想定していた特別講義等に講師として招聘するのみならず，フィールドワーク等のため生徒の受け入れを依頼することも多くなった。また，生徒が直接交渉することも多かったが，多くの省庁・
大学・機関・企業から積極的な支援を受けることができ，生徒，教員とも学校の外で探究活動に取組むことの必要性・重要性を強く認識するようになっていった。
「グローバル地理」では，下諏訪市におけるフィールドワークや特別講義等において外部機関と連携しており，「探究Ⅱ」では，読売新聞社及び一般財団法人英語教育協議会（ELEC）との提携により一般社団法人グローバル教育センター（GEIC）が開発したプロジェクトに参加し，「全国中学校・高等学校英字新聞コンテスト」に作成した新聞を出品することを中心的な活動としている。
また，「グローバルな諸課題を解決する力を育てる」，「日本や世界の文化や現状，課題を知る
機会を提供する」といった観点から整理・拡充した「グローバル講座」も，外部機関との連携により実施している。
（２）高大接続の状況について①お茶の水女子大学との接続管理機関であるお茶の水女子大学とは，平成 17 年度より「高大連携特別教育プログラム」を実施してきた。「附属高校生向け公開授業」においては，本校２・３年生がお茶の水女子大学の一部の授業を履修・聴講することができる。履修した生徒がお茶の水女子大学に入学すると，卒業に必要な単位として認定されることになっている。本校教諭が担当する「教養基礎」を履修した
生徒に受講資格が認められる「選択基礎」は，大学教員が担当し，志望専攻分野に対する興味・関心・意欲を膨らませるとともに，その分野と高等学校における各教科内容との関連を示し，高校の教育課程における学習の意欲付けの啓発を目標とするプログラムである。選択基礎は高校の教育課程には置かず，履修者がお茶の水女子大学に進学した場合に，大学の単位として認定される。
また，平成 20 年度入試より「高大連携特別教育プログラムに基づく特別選抜」を実施し，「教養基礎」「選択基礎」を履修した生徒に特別選抜の機会を与える，高大接続のシステムを構築してきた。
ＳＧＨ指定後，特に平成 29 年度よりプログラムの見直しを進め，平成 31 年度入学生からは，
従来国語科，数学科，英語科において実施してきた「教養基礎」を，第１学年次の「総合的な探究の時間」を活用し，「探究入門～問いを立てる～」をテーマとして実施することとなった。
②東京工業大学との接続
東京工業大学とは，平成 24 年度から高大連携教育を実施しており，ウインターレクチャーやオープンキャンパスへの参加，サマーチャレンジへの参加等の理数教育を行っている。また，単位履修制度は設けていないが，ウインターレクチャーに参加し，サマーチャレンジを修了した生徒のうち，東京工業大学に出願を認められた生徒のみが受験できる特別入試も実施している。
③筑波大学との接続
平成 28 年度に筑波大学，筑波大学附属高等学校とキャリア教育に関する連携協定を結び，大学との協働によるキャリア教育カリキュラムの開発とあわせて，卒業生による進路講演会やキャリ

14アカフェ，意識調査等を実施している。単位履修制度は設けていない。
④京都大学との接続
平成 28 年度より京都大学の高大接続ネットワークに加盟し，出前授業を依頼できるほか，生徒の課題研究の成果発表の機会を提供されている。平成 29 年度には１組５名が参加。単位履修制度は設けていない。
（３）生徒の変化について
本報告書７（３）でも述べたように，本校では構想調書に掲げた３つの教育目標は概ね達成できたと考えている。以下に，その根拠となる生徒の変化を，３つの教育目標に関連する「グローバルな社会の諸課題への関心」，「諸課題を発見する力」，「協働して課題を解決する力」，「英語を活用する力」，「論理的思考力」，「プレゼンテーション能力」，「ＩＣＴ活用能力」を中心に概観する。

0

5

10

15

20 （人）

探究活動への取組
教科の学習への取組
特別活動への取組
部活動への取組
外部コンテスト等への取組
外部機関を含む社会との関わり
キャリア形成への意識・取組
教員との関わり方
生徒同士の関わり方

とてもよい変化

ある程度よい変化

図３

変わらない

少しよくない変化

とてもよくない変化

ＳＧＨによる生徒の変容

0

5

10

15

20（人）

現代の社会の課題に関する関心
課題を発見しようとする意欲
課題を発見する力
課題を解決しようとする意欲
課題を解決するため他者と協力する力
プレゼンテーション力
ＩＣＴを活用する力
とても向上した

ある程度向上した

図４

変わらない

少し低下した

とても低下した

ＳＧＨによる生徒の資質・能力の変容

15

①「諸課題への関心」・「諸課題を発見する力」・「協働して課題を解決する力」
図３及び図４は教員を対象として実施したアンケート調査の結果を示している。図３はＳＧＨに取組むことによって生徒にどのような変容がもたらされたのか，図４はＳＧＨに取組むことにより生徒の資質・能力にどのような変容がもたらされたのか，それぞれ本校教員の考えを示している。
図３及び図４からは多くの教員が，生徒が探究活動に積極的に取組むことを通して「現代社会の諸課題に対する関心」や「課題を発見しようとする意欲」，「課題を解決しようとする意欲」を高め，また「課題を発見する力」や「課題を解決するために他者と協力する力」を向上させたと評価していることがわかる。他者との関わりの一例として「外部機関を含む社会との関わり」に関してもよい変化があったと評価している教員が多い。
また，自らの解決策を外部コンテスト等にて発信し受賞する生徒は，ＳＧＨ指定以前の平成 25
年には 10 人のみであったが，32 人（平成 26 年），51 人（平成 27 年），116 人（平成 28 年），
96 人（平成 29 年），130 人（平成 30 年）と大幅に増えている（平成 28～30 年の人数は，「探究Ⅱ」の英字新聞の受賞について，クラス全員の人数を数えているため大幅に増えている）。
②「英語を活用する力」
本校では，ＳＧＨ申請時に，卒業時にＣＥＦＲのＢ１~Ｂ２レベル以上となる生徒の割合を 25％以上とすることを目標として設定した。図５は平成 24 年度以降の卒業時にＢ１上位（３技能：670 以上）～Ｂ２レベル以上となった生徒の割合の推移を示している。ＳＧＨカリキュラムに取組
む以前の３年間（平成 24～26 年度）の平均値が 18.7％であったのに対し，２・３年生に「グローバル総合」「グローバル総合アドバンス」を選択できた学年（平成 27 年度）では 26％，３年間を通じて探究的な学習に取組むようになった学年では，30％（平成 28 年度），52％（平成 29 年度），
26％（平成 30 年度）と推移した。ＳＧＨ指定後は，目標値であった 25％を上回っており，英語を活用する力は向上したと考えている。
（％）
60
50
40
30
20
10
0
Ｈ24

図５

Ｈ25

Ｈ26

Ｈ27

Ｈ28

Ｈ29

Ｈ30 （年度）

CEFR B1～B2 レベル以上の生徒の割合の推移

英語活用力に関しては，ＳＧＨの探究的な学習への取組のみならず，日頃の英語科における学
習活動の影響も考慮して考える必要があり，今後は一層の連携を図り，生徒の英語活用力を高めていきたい。特に，本年度の意識調査からは全学年において，全体的な英語を活用する力への自己評価が高まる一方，「話す力」に関してのみ，若干ではあるが二極化の傾向が見られた。探究的な活動において，海外研修や英語による探究成果の発信等，日本語でも話すことが難しい内容

16

を発信し，議論する活動に挑戦した生徒自身が納得のできるパフォーマンスをできなかった際，フォローアップ指導を充実させることも含め，英語科との連携を強化していきたい。
③「論理的思考力」
ＳＧＨ指定当初，生徒の成果物に客観的根拠を示さずに論じるものが多く見られ，その改善が課題となった。指定３年目（平成 28 年度）以降，各科目等における取組において，統計等のデー
タを適切に用いるよう指導する方針を共有し，信頼できる客観的根拠に基づき，論理的に意見を組み立てる力を育成するよう取組んできた。その結果，本年度のＧＰＳテストにおいては，「批判的思考力」が１・２年生ともにＡ以上の評価を得る生徒の数が増え，学年全体としてもＡと評
価され，論理的思考力の向上が見られた。しかし，教員を対象とした調査では，生徒の「論理的に議論を進める力」が向上したと回答した教員は半数にとどまり，なお改善が必要な状況である。
④「プレゼンテーション能力」・「ＩＣＴ活用能力」
図４によると，ほとんどの教員が生徒の「プレゼンテーション能力」・「ＩＣＴ活用能力」の向上を実感していることがわかる。しかし，それは一部の生徒に留まるのではないかという懐疑的な声も出された。
本年度の生徒の意識調査によると，「探究の成果や解決策の提案，意見などを効果的に聞き手に伝えられる」に「大変そう思う」・「ややそう思う」と回答した生徒は 66.1％（３学年平均），「目的やメディアや機器の特徴に応じ，適切に選択し使用できる」に「大変そう思う」・「ややそう思う」と回答した生徒は 73％（３学年平均），「Word, Excel，PowerPoint など必要なソフトを効果的に活用して成果を纏められる」に「大変そう思う」・「ややそう思う」と回答した生徒は75.3％（３学年平均）であった。生徒自身は「プレゼンテーション能力」・「ＩＣＴ活用能力」に一定の自信を持っていることが確認できた。
ただ，プレゼンテーション能力に関しては，例年，１・２年生においては，第１回調査よりも第２回調査において「大変そう思う」と回答する生徒の割合が減少し，「プレゼンテーション能力を高めたい」に「大変そう思う」と回答する生徒の割合は第１回よりも第２回で増加する傾向が見られる。これは探究活動に取組むことにより，より優れた他者のプレゼンテーションを受け，自己評価が厳しくなる一方，学習意欲が高まっていると分析できる。本校では，この意識の変化を伴いつつ，３年間を通じて探究的な学びに取組むことにより，「プレゼンテーション能力」を高めていくことができているといえる。
⑤その他
（人）
170
150
130
110
90
70
50
Ｈ24

図６

Ｈ25

Ｈ26

Ｈ27

Ｈ28

Ｈ29

Ｈ30 （年度）

自主的に社会貢献・自己研鑽に取組んだ生徒数の推移
17

図６は自主的に社会貢献活動や自己研鑽活動に取組んだ生徒の数の推移を示している。指定最
終年度となる平成 30 年度の急増は，平成 30 年度特有の増加である可能性があるが，全体として上昇傾向にあり，生徒の社会貢献意識や主体性の高まりが確認できる。
よくない変化があったという意見が多かったのは，「部活動への取組」，「教科の学習への取組」，「特別活動への取組」であった。探究的な学習活動に積極的に取組むと膨大な時間を必要とするため，それが他の活動への取組に影響したことによるものである。「よくない変化」と捉えられている変化について学校全体で共有・検討し，必要に応じて改善に取組むことが今後の課題である。
（４）教師の変化について
図７は，ＳＧＨとして研究開発に取組むことが自分自身の意識やスキルにどのような変化を与えたかを，教員を対象として行った意識調査の結果を示している。
0

5

10

15

変わらない

少しよくない変化20（人）

探究活動の指導方法
専門教科の指導方法
特別活動の指導方法
部活動への関わり
生徒との関わり評価方法や評価の視点
外部機関との連携
進路指導
研究力・授業開発力
申込書や報告書等の作成とてもよい変化

ある程度よい変化

とてもよくない変化

図７ ＳＧＨによる教員の資質・能力の変容
多くの教員が「外部機関との連携を進める姿勢や技能」に関してとてもよい変化があったと答えている。また「探究活動の指導方法」のみならず，「専門教科の指導方法」でもよい変化があったと答えた教員が多かった。自由記述には，「『教え伝える』という立場から『一緒に考える』『フォローする』というファシリテーター要素の状況下が増えた」や「問題解決に関して，生徒に任せる活動が多くなった」等の，知識伝達型の授業から，生徒の主体的な活動を中心に置きながら，生徒の資質・能力を伸ばすことをめざす授業づくりへの変化があったという意見が見られた。また，担当教科の授業づくりの際，探究活動の質の向上に資するよう，グローバルな視点の持ち方，
課題発見，課題解決につながる内容や活動を取り入れたことが，授業改善に繋がったという声もあった。
また，探究的な学びに対するパフォーマンス評価を導入し，その改善に関して検討を重ねたことが，「評価方法や評価の視点」に関するよい変化につながったと考えている教員が多いこともわかる。学習活動や評価の視点の変化にともない「生徒との関わり」に関してもよい変化があったと考えている教員が多い。
「研究力・授業開発力」や「報告書の作成」等のスキルについても，その向上を自認する教員

18が多い。こうした個々の教員のスキルの向上は，学校全体の研究力，授業開発力の向上にもつながっている。
一方，唯一「よくない変化」を自覚しているのは，部活動に関する部分である。これは，学校全体として探究活動を優先したことによる時間的・人的制約による変化であると考えている。

（５）学校における他の要素の変化について（授業，保護者等）
図８はＳＧＨに取組むことによって学校にどのような変容がもたらされたのかについて，教員を対象に行った意識調査の結果である。
0

5

10

15

20 （人）

授業
特別講義
部活動
保護者と学校の関係
お茶大との関係
その他の大学との関係
他校との関係
企業やＮＧＯ等外部機関との関係
予算面
とてもよい変化

ある程度よい変化

変わらない

少しよくない変化

とてもよくない変化

図８ ＳＧＨによる学校の変容
最もよい変化があったと評価されているのは，「企業やＮＧＯ等外部機関との関係」である。
「探究Ⅰ」をはじめとする各科目等において，積極的に外部の専門家の支援を得て，より質の高い学習活動を実践しようとすることが多くの教員にとって日常的なこととなった。この変化は，「探究Ⅰ」をはじめとする各科目等において，積極的に外部の専門家の支援を得て，より質の高
い「授業」及び「特別講義」におけるよい変化の一因ともなっていると分析している。「予算面」
におけるよい変化が，外部機関との連携を支えた要因でもあったが，ＳＧＨ指定終了後も，無償で協力を得られる外部機関を中心に，外部機関との連携は継続していく予定である。
一方，部活動における変容については否定的な見解が見られた。これは，課外でも探究的な学びに取組む生徒が増えたため，必然的に部活動や学校行事等への取組が十分ではない生徒が増えたことによる。
自由記述では，「組織的に学校運営をする」，「学校全体で一つのカリキュラムを作り上げる
ため，譲り合い協力した」といった，これまで個人あるいは教科での研究を優先することの多かった状況が大きく変化したこと指摘する意見も多かった。こうした変容をＳＧＨ指定終了後も継続し，必要に応じてカリキュラムマネジメントを通じた学校改革に取組ことができる体制を維持していくことが重要であると考えている。

（６）課題や問題点について教員を対象に実施した意識調査によると，ＳＧＨの取組やＳＧＨであることに課題や問題を「とても感じた」教員は 20％，「ある程度感じた」教員は 65％と，多くの教員が課題や問題点を感じ

19

ていたことがわかった。「とても感じた」と回答した教員は，いずれも課題研究グループ内で重要な役割を果たした教員であった。
本校の教員の多くが課題や問題点と感じた内容は，大きく３つに分けられる。
１つは，探究的な学習活動の評価に関する課題である。「評価が曖昧（数量的ではない）」，「（生徒が探究活動のテーマとする）社会課題の幅が広いので，生徒の探究内容が適切なのかを判断できているのか常に不安であった」，「活動の評価には多大な時間と労力がかかる」等の声があった。平成 26 年度（指定１年目）には学内外の運営指導委員からパフォーマンス評価の方法論に関する指導を受ける機会を設け，その後も年２回の運営指導委員会で指導・助言を得る機会を設けたほか，担当者間での検討の機会を設ける等の取組をしてきたが，担当者の不安を払拭するには至らなかったことがわかった。今後，大学入試に探究活動の成果が活用される等の改革が進むと，公平性等の点で，生徒・教員の不安や教員の負担感が増すことが懸念される。しかし，
上述の通り，65％の教員が評価の視点や手法に関してよい変化があったと答えており，今後，探究的な学習活動の指導に関わる教員を広げていく等の学校全体による取組により，この課題は改善していけると考えている。
２つめは教員の負担に関する課題である。「教員の負担が偏っていること」，「生徒が一生懸命に取組めば取組むほど，指導する教員の負担が大きくなる」等，探究的な学習活動の指導に関わることへの負担の大きさを訴える記述が多く見られた。また「語学や専門分野の研修など，教員自身の研修の機会がほしかった」等，生徒が探究するテーマの内容，探究方法，発信方法，それらへの評価方法等について研修を希望する声もあった。各種の研修や研究会を紹介し，参加を推奨してはいたが，他の校務もある中，それらの活用は難しかったと思われる。研修のための時間の確保が課題として残された。
３つめは生徒の負担に関する課題である。この点については，８（１）教育課程の研究開発の状況で詳述したが，本校は当初，一部の２年生が２つのテーマで探究活動に取組む教育課程を編成していた。2 つのテーマで探究活動に取組むことは生徒にとって非常に大きな負担となり，十分に探究を深められないという問題も生じたため，本校では教育課程を変更した。この変更により，生徒の負担は軽減され，探究の質が向上し，外部コンテストにおける受賞等の成果を上げていることは先述の通りである。質の高い探究活動を実現するには，基礎調査をしっかり行う，思考を深める，十分に議論する等，生徒が探究活動に取組む環境を整えることが，学校の役割であることがわかった。
しかし，探究的な学習活動には終わりがなく，熱心に取組む生徒ほど，膨大な時間を費やす傾向が見られる。探究活動に積極的に取組み，コンテスト等で評価される生徒が増える一方，「アウトプットを目的とするだけで，前提となる日々の学習（授業など）への取組の質は低下した。」との声に代表されるような，教科の学習や特別活動への取組，部活動への取組等，学校生活の様々な面での変容に憂慮すべき点も見られる。
また，全ての活動にしっかり取組もうとする生徒の中には，多忙な時期には睡眠や食事の時間を削る等，不健全な状態に陥る生徒も少なからず見られる。平成 29 年度に実施した教員を対象とする調査によると，本校の２年生に期待する各教科・科目の予習・復習等の学習時間の合計は，平均すると１日あたり約３時間 30 分となった。生徒はその他に部活動や探究活動に取組むことを求められている。また，長期休業に際しては，各教科・科目から夏休みに８つ，冬休みに２つの課題が出され，その他に「探究Ⅰ」の活動に取組んでいることがわかった。「探究Ⅰ」の活動に取組む時間は，生徒によって異なるが，夏休みに 10～50 時間程度，冬休みに 10～30 時間程度をか20

けて取組んでいる生徒が多い。
今後も，健全な高校生活の中で生徒の資質・能力を伸ばしていけるよう生徒の変容をより詳細に検証し，教育課程の改善に努めたい。

（７）今後の持続可能性について
図９は，ＳＧＨとして取組んできたプログラムの持続可能性について，教員を対象として行った調査の結果を示している。
0

5

10

15

20 （人）

G地理
探究Ⅰ
探究Ⅱ
諏訪FW
2年次のFW
沖縄FW
成果発表会
台湾研修
自国文化理解（歌舞伎・文楽）
サマープログラムへの参加
e-Learningの活用
特別講義
授業における課題や探究を意識した取組
持続させるべき持続させたい持続は難しい持続は不可能わからない

図９ ＳＧＨプログラムの持続可能性について予算的な問題のある「探究Ⅱ」と日程的に困難な「お茶の水女子大学サマープログラムへの参加」を除く全てのプログラムについて過半数の教員が，可能であれば持続させたいと考えており，それぞれの取組が効果的になされてきたと評価されていることがわかる。
一方，これらの取組を持続するために必要なものを問うたところ，85％の教員が「予算」「人員」，90％の教員が「時間」と答えた。また，「新しい研究開発等の動きとの兼ね合いで縮小を考える事も必要」との意見も複数あった。（６）でも示したように生徒及び教員の負担の大きさが問題になっている中，全ての取組を継続することは不可能であると判断している。
本校では，「探究Ⅰ・Ⅱ」の取組の成果を生かしつつ，探究的な学びの質をさらに高め，生徒の思考力や課題発見力・解決力を培うことをめざし，平成 31 年度入学生教育課程より，学校設定教科「課題研究」を設け，その中に学校設定科目「課題研究基礎」（１年次，必修，２単位），学校
設定科目「課題研究Ⅰ」（２年次，必修，３単位），学校設定科目「課題研究Ⅱ」（３年次，選択，１単位）を設けることとした。課題研究の成果を発信するため，成果発表会は継続する。
また，より広範な探究的な学びに必要な技能を身につけることを目指し「課題研究基礎」を設けたため，「グローバル地理」は教育課程には置かないこととしたが，研究開発の成果は「地理Ａ」において実践を続けていくことにしている。その一例として，１年次の諏訪フィールドワー
クは継続する。なお，２年次のフィールドワークは，2020 年度以降は一斉に行うことはせず，「課題研究Ⅰ」の講座ごとに実施するかどうかを判断することとした。沖縄フィールドワークは，Ｏ21

ＩＳＴやＪＩＣＡを訪問するようなプログラムを３年生の修学旅行の中で継承していくこととした。
「探究Ⅱ」の取組については，内容は改められるが，３年次に「持続可能な社会の探究」をテーマとする「総合的な学習の時間」を１単位設け，１・２年次の「課題研究」及び各科目等の成果を踏まえて，主体的，協働的に現代社会の諸課題について探究する学習活動を実施することを計画している。
各授業におけるグローバル課題や探究的な学びを意識した取組や，「グローバル講座」として実施してきた特別講義についても，管理機関の支援を受け，継続することにしている。
台湾研修についても，実施規模を縮小し，生徒の自己負担を増やさざるを得ないが，教育後援会等の支援も得つつ，台北市立第一女子高級中学や台湾大学との交流を含む形で継続する。
その他のプログラムについては，縮小または廃止の方向で検討している。

【担当者】
担当課 附属学校課
氏 名 冨山 弘
職 名 課長心得

ＴＥＬ
ＦＡＸe-mail2203-5978-5851
03-5978-5859
KC-fuzoku@cc.ocha.ac.jp

Ⅱ実施報告書
1

研究開発の概要

1.1. 研究開発の概要
学校設定科目 1 年次必修「グローバル地理」，「総合的な学習の時間」2 年次必修「持続可能な社会の探究Ⅰ」，3 年次必修「持続可能な社会の探究Ⅱ」のカリキュラム開発，及び確かな基礎学
力と広い教養の涵養を目指す「教養教育」の教育課程の研究開発を進めるとともにその検証を行った。また，研究開発の成果の普及に努めた。
「グローバル地理」においては 2・3 年次の探究学習との接続を意識したカリキュラムや評価規準を作成した。「持続可能な社会の探究Ⅰ」においては，3 領域 7 講座を設置して専門家の特別講
義やフィールドワークを実施し，生徒の探究活動の成果をレポートや論文にまとめる活動を繰り返し実施するカリキュラムとその評価システムを組み，生徒がそれぞれの探究学習を深化させられるよう努めた。「持続可能な社会の探究Ⅱ」においては，協働的な学習を通して 2 年次の探究をさらに深め，個々の生徒の成果を共有し，クラスで１つの英字新聞にまとめる活動を通して発信力を培うよう努めた。
海外研修においては，課題研究の一環として 3 泊 4 日の台北研修を行った。
生徒への意識調査や思考力測定に加え，卒業生や保護者，教員への意識調査を行い研究開発の検証を行った。
6 月と 11 月には授業公開，3 月には成果発表会（兼公開教育研究会）を実施し，成果の普及に努めた。また，『研究紀要』第 63 号にて SGH 特集を組み，5 つの論考を発表したほか，『SGHの取り組みから見えてきたこと 生徒と共につくる探究的な学び』を発行し，グローバル課題に関する探究的な学習の指導方法を発信した。
1.2. 本年度の研究開発の経緯
指定 5 年目となる本年度は，昨年度までの取組の成果及び課題を検証し，SGH における研究開発単位となる科目・講座（以下「科目等」という）及び海外研修，グローバル講座等の取組の接続・関係を意識し，相互作用を高めるような実施方法のあり方を模索し，科目等における課題探究
型学習の質の向上に取組んだ。加えて，校内の全ての教職員及び管理機関と情報や課題意識の共有を密に図りながら，生徒の主体性を尊重しつつ，質の高い探究活動を進められるよう指導法及び今後の教育評価のあり方に係る検討も重ねた。
「グローバル地理」（1 年次必修）においては，昨年度 6 月に実施した研究授業・研究協議にて参加者から得た意見等をふまえ，生徒がより適切な探究テーマを設定できるよう，またそのテーマを探究するにあたり必要となる技能を身につけられるよう，指導と評価の年間計画や評価規準を作成した。昨年度実施した本学文教育学部杉野勇教授による「社会調査法」の特別講義も引き続き実施する予定である。6 月と 11 月に公開授業を行い，研究成果の普及に努めた。
「持続可能な社会の探究Ⅰ」（2 年次必修）においては，「生命と環境」領域に「生命・医療・衛生」と「経済発展と環境」，「経済と人権」領域に「国際協力とジェンダー」と「国際関係と課題解決」，「文化と表現」領域に「情報技術と創造力」と「言語に依存しない情報発信」と「音楽のグローバル化」の 3 領域 7 講座を開講し，各講座の特徴を維持しつつ，さらなる質の向上を図るための改善を実施した。
所属講座決定にあたっては，生徒がどの講座に所属しても主体的な探究活動ができるよう，生徒に自らが設定した探究テーマを 3 領域のそれぞれにおいて探究することを仮定した簡単な探究
計画をたてさせ，それをもとに所属講座を決定するという手順を踏む形を踏襲した。
目標や評価規準の共有をめざし，領域単位のフィールドワーク報告会等の機会を設け，探究活123

動の成果をまとめ，発信する機会を増やすよう年間計画を改善し，そのスキルを定着・向上させるとともに，他の生徒と探究活動の成果を共有することにより自らの探究を深める機会を増やした。また，年間計画の中に位置付けた探究の過程や成果を生徒自ら外部に発信し評価を得る機会や，
大学教員や民間企業・国際機関・NGO 等の職員など外部の有識者を活用した特別授業や校外学習等を充実させ，生徒の課題探究を補完・促進した。
台湾研修については，台湾大学日本文化研究中心の林立萍教授の協力により，12 名の学生の参加を得て，質の高いディスカッションを実現した。また，台北市立第一女子高級中学では，最終日に課題研究やホームステイにおける体験を共有する時間を設けることにより，両校生徒にとってより有意義な交流を実現した。
「持続可能な社会の探究Ⅱ」（3 年次必修）においては，2 年次までの探究の成果や各教科の学習内容を振り返りつつ，身に付けた技能や資質を生かしてクラスごとに全員で英字新聞を作成した。一昨年度は主担当教諭（英語科）が全てのクラスの全授業を担当したが，昨年度は主担当
以外の 2 名の教諭（国語科，数学科）が加わり，3 名がそれぞれ 1 クラスの全授業を担当する形に変更し，目標や指導方法，評価規準を担当者間で共有しつつ，授業の質の向上を図ることができた。さらに，今年度は主担当教諭を英語科教諭から国語科教諭に交替し，外部機関との連携により，属人的ではないカリキュラム開発に努めた。また，3 名の担当者がそれぞれの専門性を活かした授業を全クラスで行う等，年間計画の充実に努めた。
本年度の各科目等（海外研修を含む）や課外活動においては，課題研究グループの教員を中心に，課題探究型学習の質の向上に向けた授業改善やルーブリックを用いた生徒の自己評価・相互評価，教育評価に取組んだ。これを基に，管理機関や本校 SGH 運営指導委員会等からの助言も得つつ，評価項目・方法等を改善した。
教養基礎を含む全ての科目等，グローバル講座においても，お茶の水女子大学や東京工業大
学を始めとする大学や企業等の支援を受け，特別講義や鑑賞会等を実施した。これらにより，未来のグローバル・リーダーとして幅広く，豊かな教養の醸成を図るため，確かな知識・理解，論理的な思考力・論述力の強化を図るとともに，2 年次から本格的な課題探究に着手することとなる 1 年
生を対象に，データの分析や文献資料，フィールドワークによる情報収集，レポート・論文の執筆のルール等について，実践を交えつつ学ぶ機会を提供した。（詳細は，本報告書 58 ページ「3.
教養教育グループの取組」を参照）
本年度の各科目等や課外活動においては，外国人講師や留学生 TA を活用し, 海外研修に向けた英語によるポスター作成の指導の機会，プレゼンテーションやグローバルな社会課題等に関するディスカッション指導の機会を設け，英語による探究・発信への支援を拡充した。
こうした取組の成果は，生徒の活動状況や受賞状況により確認することができる。「持続可能な社会の探究Ⅰ」において探究活動に取組む 2 年生を中心に，課題研究に関する国外の研修には31 名が，国内の研修には 8 名が参加し，グローバルな社会またはビジネス課題に関する公益性の高い国内外の大会には 229 名が参加した。「グローバル地理」を履修した 1 年生は環境地図協会 主 催 の 「 私 た ち の 身 の 回 り の 環 境 地 図 作 品 展 」 に て 5 名 が 受 賞 し た ほ か ， Mono-Coto
Innovation 2018 に参加した本校生徒 1 名を含む 1 チームが優勝した。「持続可能な社会の探究
Ⅱ」において 3 年生 116 名がクラス毎に作成した 3 つの英字新聞は，「全国中学校・高等学校英字新聞コンテスト」に出品したところ，1 クラスが優勝，1 クラスが準優勝を果たした。2 年生も数多くの大会に参加し，高い評価を受けることができた。（詳細は，本報告書 75 ページ「関係資料 1 目
標設定シート項目の実績」を参照）
特に，本年度「経済発展と環境」講座では，「グローバル地理」で学んだ GIS（地理情報システム）の技能を活かした探究活動を行い，１チーム５名の生徒が日本地理学会秋季学術大会において会長賞を受賞した。また，４チーム 17 名の生徒が全国中学高校 Web コンテストにおいてプラチ
ナ賞・金賞（うち１チームは経済産業大臣賞を同時受賞）を受賞し，探究技能の向上が探究活動
2
24

の質的向上につながることが確認できた（詳細は，本報告書 38 ページ「2.2.1.A 経済発展と環境」を参照）。
研究開発の成果を検証するため，生徒の意識・能力等に関しては，本校の SGH の取組に対す
る全校生徒（平成 30 年 4 月及び平成 31 年 1 月の 2 回）及び保護者（平成 30 年 12 月～平成
31 年 1 月），卒業生（平成 31 年 1 月実施）の意識調査に加え，1・2 年生全員を対象に「GPS アカ
デミック」（株式会社ベネッセコーポレーションが実施。以下「GPS テスト」という。）を実施し生徒の能力・適性や課題等の傾向を分析した。さらに，SGH 幹事校管理機関である筑波大学が作成した生徒に対する意識調査（平成 30 年 6 月）・（分析の詳細は本報告書 65 ページ「4. 連携・評価・
発信グループの取組」を参照）をはじめとして，複数の大学や機関の調査にも協力した。
卒業生へのインターネットを利用した意識調査については，平成 30 年 3 月に卒業した 120 名（進学準備中の者を含む）の内 56 名から回答を得ることができた。回答者中 11 名が大学進学後の 10 か月の間に留学していること，SGH カリキュラムにより身に付いたグローバルな社会課題に関する関心や知識，探究やその成果の発信に係る技能が大学での学びにおいて役立っていると感じている卒業生が多いことが確認できた。
SGH 事業に取組んだことによる生徒・教員・学校等の変容を検証するため，上記調査に加え，本年度は教員へのアンケート調査も行った。多くの教員が SGH 事業に取組んだことにメリットを感じていることがわかった。特に一つの目標に向かって学校全体が協力する体制の強化や，外部機関との連携の広がり，生徒のグローバル社会への関心，課題を解決しようとする意欲，自らの研究
力や授業開発力，探究活動の指導方法等に良い変化があったとの声が多かった。
研究開発の成果の普及については，本校が毎年発行している『研究紀要』第 63 号においてSGH 特集を組み，SGH 科目に関する論考を 5 つ発表した。これは，本学 HP にて公開している。
また，グローバル課題に関する探究的学習の指導方法等を普及することをめざし，11 月には『SGH の取り組みから見えてきたこと 生徒と共につくる探究的な学び』を発行した。本校来校者に配布したほか，東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県の公立高等学校 626 校に郵送した。平成 31
年 2 月には，本学附属学校園教材・論文データベースが公開される予定であり，SGH 事業による成果も本データベースに登録されることとなっている。
また，例年通り，ホームページやパンフレット，研究開発実施報告書，生徒論文集，校内外の成果報告会等を活用した成果報告も行った。全国国立大学附属学校連盟大会高等学校部会教育研究大会（平成 30 年 10 月）等において，SGH や SSH 等に指定されている他の国立大学附属高等学校の管理職・研究主任等との情報交換及び協議を行ったほか，「平成 30 年度第１回スーパーグローバルハイスクール（SGH）連絡協議会・連絡会」では，イオン 1％クラブ主催のアジア・ユースリーダーズへの生徒派遣の取組を，外部機関を活用した海外研修の事例として報告した。
本校が主催する会としては，平成 30 年 6 月 13 日及び 11 月 14 日に SGH 公開授業を開催
し，「グローバル地理」，「持続可能な社会の探究Ⅰ」及び「持続可能な社会の探究Ⅱ」の授業公開を実施した。平成 31 年 3 月 16 日には，SGH 成果発表会兼公開教育研究会を開催し，本校の SGH 事業の成果と課題を報告し，参加者と意見交換を行う予定である（第 2 回運営指導委員
会と同日開催）。
こうした本校が発表した成果の実装に関するアンケート調査を平成 30 年 10 月に実施したところ，「探究Ⅰ」の所属講座の振り分け方や，3 月に実施する 1・2 年生の異学年交流により探究の技能・成果を上級生から下級生に伝える方法等について，関心が寄せられていた。
生徒自身による普及に向けた取組として，「第 2 回全国 SGH 高校生フォーラム」（平成 30 年 12月 15 日）のポスターセッションに生徒 3 名を派遣した。また，平成 31 年 3 月 16 日に実施予定の
成果発表会には，教育関係者だけではなく，本学附属中学校生徒を招待し，探究の成果の中学生への普及をめざしている。

3
25

2

課題研究グループの取組

2.1.

1 年次必修「グローバル地理」(1) ねらい本科目は，現代世界の諸課題について，基礎的な知識・理解の修得を図った上で，フィールドワークや大学・企業等から招致した講師による特別授業，課外活動なども通じて，課題に対する探究を行い，その成果を個人又はグループでレポートや記事等にまとめ，
外部に向けて発信するという学習サイクルをスパイラルに繰り返すことで，グローバル人材に必要な国際的な資質や能力，持続可能な社会に寄与する意欲を持つ人材としての土台を築くとともに，2 年次以降の本格的な課題探究の基礎を養成することをねらいとしている。
(2) 内容年間の主な流れは次の図の通りである。

図 2.1-1 グローバル地理 年間の流れ「地理 A」の教科書を含めた様々な教材・資料等をテキストとして用いながら，自然環境と防災，環境問題，資源・エネルギー問題，食料問題，人口問題とジェンダー，生活文化の多様性と摩擦などの社会的課題に関する分野・領域を広く学習し，興味・関心を高めるとともに，基礎的な知識・理解の修得を図った。また，生徒それぞれが課題を設定し，考察した成果を地図や論文，記事等にまとめ，外部に発信する活動を通じて，主体性・積極性，チャレンジ精神を養うことをめざした。
課題探究とは何かを意識させながら，フィールドワークの手法，地図の活用，統計・資料の分析，正しい情報の取得方法，レポートや論文の執筆ルール等の探究技能の修得を図った。フィールドワークは
今年度も諏訪地方（長野県）において２泊３日で実施し，地域の産業や文化の特色を踏まえた上で，地域の抱える課題を知り，解決策を議論したり発表し合ったりする活動を行った。今年度の新しい試みとしては，情報科と連携し，GIS（地理情報システム）を用いて統計情報を地図化する技能獲得をめざしつつ，地理的なデータの相関や因果関係を考えることが数学Ⅰの内容にもつながるよ
うにするなど，クロスカリキュラムの充実をはかった。ま 図 2.1-2 GIS による統計情報の地図化
126

た，昨年に引き続き，2 年次からの本格的な探究活動へ円滑に接続できるよう，3 月には本学基幹研究院人間科学系杉野勇教授による「社会調査法」の講義を実施し，正確なデータ収集のあり方について改めて考察する機会を設けるなどカリキュラムの工夫を行った。
また，お茶の水女子大学や国際 NGO 等と連携した年間５回の特別講義を実施すること
で，学習理解を深めるとともに，国際協力の場や被災地で今まさに活動している生の声を聞くことで，社会課題の解決のために生徒自身に何ができるか考えることを促した。
さらに，有志生徒が学習成果を発表する機会として，日本地理学会高校生ポスターセッシ
ョンの部への参加を呼びかけた。秋季学術大会（平成 30 年 9 月開催）では，3 件（13 名）が採択され，学会発表を行うなど，将来研究分野で活躍が期待できる人材も出てきている。課
外活動としては，本校のアフガン・ボランティア部と連携し，防災を考える勉強会を開催，9 月の文化祭では有志によるポスター発表を実施した。
(3) 実施効果
本科目の効果を測定するため，1 月に 1 年生全員（118 人）を対象にアンケートを実施した（「①大変そう思う」「②ややそう思う」「③どちらとも言えない」「④あまりそう思わない」「全くそう思わない」の 5 段階評価）。
「関心・意欲・態度」に関して，「グローバル地理を通して，現代社会の諸課題について興味・関心を高めることができた」と回答した生徒の割合（「①大変」＋「②やや」）は，97.5％であった。また，「探究Ⅰに向けて，自ら探究課題を設定することができた」と考える生徒の割合（「大変」＋「やや」）も，83.1％であり，2 年次からの本格的な探究活動に向けた関心・意欲の喚起や土台づくりが十分にできたものと考える。
探究技能をみる「資料活用の技能・表現」に関しては，「地図を用いて課題を表現することは課題解決に有効」と回答した生徒の割合（「大変」＋「やや」）は 100％にのぼり，課題解決の手段として地図が有用であると肯定的に捉える生徒が多い。対象生徒が異なるものの，昨年度の調査結果（78.9％）と比べても大きく上昇しており，今年度は GIS を実際に生徒自身が使用し，作図や読図に時間をかけたことが影響していると考えられる。自由記述でも，「資料や地図を読み取る力がついた」，「統計や資料を見ながら，なぜを考える癖がついた」，「来年度の探究活動に GIS を使いたい」という声が多くあり，「地図や統計，図表などを読み取り，口頭で説明したり，文章にまとめたりすることができる」と回答した生徒の割合（「大変」＋「やや」）も，昨年度の 55.1％から 76.3％に上昇している。また，昨年度課題として指摘した「お茶大の図書館検索システム等を使って必要な文献を検索したり利用したりすることができる」と回答した生徒の割合（「大変」＋「やや」）も，38.1％から 68.6％に上昇した。探究活動を行うにあたっては，信頼できる情報を取得することが不可欠であり，インターネットに頼りすぎることがないよう繰り返しつつ文献の活用を促したことの成果であると考える。3 月に予定している特別講義「大学図書館を使いこなそう」や「社会調査法」により，さらなる探究技能の向上をはかれるものと考える。
「思考・判断」「知識・理解」に関連した自由記述としては，「グループなどで話し合う機会が多く，多角的な視点で物事を考え，言葉にする力がついた」と，「答えを暗記するのではなく，自分で課題を見つけてその解決方法を考えるということが学習の本質であると気づけた」，「知識をインプットするだけでなく，それをもとに自分の頭で考えることができるようになった」，「１つのことを良い面からだけでなく，悪い面があるかもしれないということを批判的に考える癖がついた」，「レポートを作成する時，論理的に根拠にもとづいたものになるよう意識するようになった」等と肯定的な記述が多くなされ，実施効果は十分あったものと考える。
今後は，新学習指導要領の「地理総合」，「地理探究」で求められている課題を追究したり解決したりする活動の実践例として本校の取り組みを発信することにも力を注いでいきたい。

2
27

2.2.
2 年次必修「持続可能な社会の探究Ⅰ」「持続可能な社会の探究Ⅰ」は，SGH 指定時（平成 26 年度）に，全ての生徒がグローバルな社会課題に関する探究的な活動を行うことをねらいとして，「総合的な学習の時間」を活用して実施しているプログラムであった。当初は選択制の「グローバル総合（2 年次，1 単位）」と並置されていたため，1 単位で実施していた。また，生徒がそれぞれテーマを設定し，似たテーマを設定した生徒同士がグループを構成し，探究活動を進める形を取り，担当者 4 名が 120 人の生徒の指導にあたった。
指定 3 年目（平成 28 年度）に，全ての生徒の探究の質を向上させることをめざして教育課程の変更を申請した際，「グローバル総合」を吸収して 2 単位を充当することとした。
その際，「生命と環境」領域（「経済発展と環境」，「生命・医療・衛生」），「経済と人権」領域（「国際協力とジェンダー」，「国際関係と課題解決」），「文化と表現」領域（「情報技術と創造力」，「音楽のグローバル化」，「言語に依存しない情報発信」）の 3 領域 7 講座を開講し，生徒はいずれかの講座に所属
し，担当教諭の指導のもと，同じ講座に所属する生徒と協働して，自らが設定したテーマについて探究していく形に変更した。
指定 3 年目には，1 年間の活動を大まかに「探究活動準備期」（2 月～6 月），「探究活動集中期」（7月～12 月），「探究活動集約期」（1 月～3 月）の 3 つに分け，講座単位の活動を基本とする中に，領域ごとや全講座一斉の活動を一部取り入れ，講座の活動がより多角的なものになるようにする，年間計
画の基本的なスタイルを確立した。

※ 講座ごとの年間指導計画は後のページにて示す。

図 2.2.1. 全体・領域スケジュールの概要
たとえば，旧「持続可能な社会の探究Ⅰ」で実施していた 5 月のフィールドワークを踏襲し，全講座が一斉にフィールドワークを実施したうえで，後日領域ごとに報告会を実施する（5～6 月）ことを，「探究活動準備期」の基本的な活動とした。また，3 月には，次年度にその講座で探究活動を行うことになる 1
年生と，その年度に同じ講座を受講していた 2 年生との異学年交流を実施してきた。この異学年交流
は，3 月に開催した成果発表会の後，その日の午後に行ってきた。探究の成果発表に重点をおいた午前中の発表会とは異なり，探究活動を進める上で苦労した点や，直近に迫る 5 月のフィールドワークのアポイントメントに関するノウハウなど，生徒同士のざっくばらんな意見交換を行うことを目的とし，年間の見通しを持って探究活動を進めることや，ネットの情報に安易に飛びつかずに文献に積極的に触れることの重要性等を，教員からではなく探究活動を経験した先輩から伝えられることにより，探究活動へのモチベーションを高め，具体的なイメージを持って探究活動をスタートさせる貴重な機会とすることを全講座の担当者が共有し，「探究活動準備期」の充実を図っている。
指定 4 年目に，9 月末の文化祭において全講座が探究活動の中間報告を行い，レポート，ポスタ
ー，プレゼンテーションなどの形式で成果を一般の方にも発表し，コメントカードという形で意見をいた
だく機会を設けたが，指定 5 年目となる本年度は全体・領域スケジュールの変更は行わなかった。
指定 4 年目には，講座に振り分けられる段階で，第一希望の講座に入れなかった生徒のモチベー
ションが低下するという課題を改善するため，所属講座の振り分けにあたり提出させている「受講希望128

票」の形式を大きく変更した。具体的には，生徒が設定したテーマとそれを設定した理由を書いたうえで，所属を希望する講座を第1 希望から順に書いていく形から，3 領域それぞれについて探究したいテーマを設定し，領域ごとの志望順位を表明するという形に変更した。形式を変更しても，第 1 希望に記入される講座には多 少の偏 りが見られたものの，多くの生徒の受講希望票において，第 1
希望の探究テーマを別の視点から捉え，別図 2.2.2. 今年度受講希望票のアプローチから解決を試みるという形での第 2 希望，第 3 希望の探究テーマの記述が見られた。つまり，領域ごとに探究テーマを記述させる形式を取ったことにより，社会的課題を多角的な視点で捉えることが自然と促がされ，第 2 希望に配属された生徒もその講座でどのような活動をしていくのかの見通しが立てられていたので，モチベーションを低下させることなく講座での活動をスタートすることができた。
また，1 年次の 2～3 月にすでに次年度配属講座が定まっていることで，講座ごとに春休みの課題を設定するなど，「探究活動準備期」を実質 1 カ月以上長く確保することができた。その結果，5 月のフィールドワークに向けた事前の文献調査等の時間が十分確保され，探究活動で必要とする一次情報を得られる有意義なフィールドワークが可能となった。
生徒の探究活動への評価に関しては，本校では指定１年目から，「現代の諸課題に対する関心」，≪平成 30 年 5 月のフィールドワークにご協力いただいた省庁・大学・企業・団体等≫（敬称略，五十音順）
FAO 駐日連絡事務所，大妻女子大学人間関係学部人間関係学科，外務省，北里大学感染制御研究機構，
CanDo 特定非営利活動法人アフリカ地域開発市民の会，国立音楽大学，国際協力機構，国際緑化推進センタ
ー，国土交通省道路局環境安全課交通安全対策室・道路環境調査室，国土交通省都市局まちづくり推進課，国立西洋美術館，国連 UNHCR 協会，JTB，JICA 地球ひろば，シャンティ国際ボランティア会，JOICFP，スポーツ庁，世田谷警察署，Social Cafe Sign with Me，東京都環境科学研究所，東京都健康長寿医療センター，東京
国立博物館，東京都水道歴史博物館，東京都総務局総合防災部防災管理課，東京逓信病院，日本科学未来館，日本マイクロソフト，日本ユニセフ協会，日本ユネスコ協会，農林水産省，ぱれっと，プランインターナショナル・
ジャパン，Progate，明治大学ジェンダーセンター，木材合板資料館，ヤフー，レイ法律事務所，Re Bit，ワールド・
ビジョン・ジャパン，早稲田大学創造理工学部総合機械工学科梅津研究室ウメシンラボ「課題を発見し解決する力」，「言語活用能力」，「論理的な思考力」，「プレゼンテーション能力」，「ICTを活用する能力」の６つを一貫して評価項目として掲げ，各講座の担当教員がその講座または領域の特性にあわせながら定期的に評価してきた。加えて，生徒自身による探究活動の質的向上を目的として，生徒同士が適切に自己及び他者の活動を評価する機会を年複数回設けてきた。とりわけ，指定３年目以降から実施している領域単位での活動報告会は，探究テーマの性質が異なる他の講座の生徒に効果的に伝える工夫を重ねることを通してプレゼンテーション能力をより向上させ，またその発表に対して評価・コメントを受けることで，その後のより多面的な探究活動へとつながっていった。なお，評価の一部には「持続可能な社会の探究Ⅰ」の活動を始める前と後（いずれも 12 月）に実施する，１・２年
生全員を対象とした「GPS テスト」のルーブリックを用いた。より短期間のうちに自身の到達度を把握することができるため，活動の質的向上につなげる機会をより多く設けることへとつながった。
指定 5 年目（最終年度）となる本年度は，これまでの課題を克服しつつ形成してきた年間計画に沿って指導と評価を実施した。
次ページ以降に，講座ごとの年間指導計画を示す。

2
29

30

31

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37

2.2.1. 「生命と環境」領域
2.2.1.A. 経済発展と環境(1) ねらい本講座は，環境問題や資源・エネルギー問題，自然災害と防災・減災について，その発生メカニズムや因果関係を明らかにしながら，解決方法を探るための議論・探究を行うことで，主体的に課題を発見し解決する力やコミュニケーション能力を養うことを目指すとともに，環境問題を解決するための具体的な方策を検討したり，他者の異なる意見をまとめたりする経験を通して，公共性や倫理観，リーダーシップを備えた未来のグローバル・リーダーの育成を目指すことをねらいとしている。
(2) 内容
４月は受講者 22 名が自ら設定した環境問題に関する様々な探究テーマを持ち寄り，それを共有することで講座がスタートした。
①探究活動準備期（４月〜６月）
４月〜６月は，課題探究を進める上で必要となる基礎的知識や論理的な思考力の基盤形
成を促す時期と位置づけ，１年次に必修「グローバル地理」において学習した正しい情報の探し方，レポートや論文執筆のためのルール等を確認しつつ調査活動を行うとともに，文献やインターネットでは得られない情報入手を目的に，生徒自身が自ら訪問先を設定し，アポイ
ントを取り，聞き取り調査を実施した。また，全員で日本科学未来館を訪問した他，企業からの講師を招聘した授業を実施した。
②探究活動集中期（７月～11 月）
７月からは，探究テーマが類似する生徒同士が５グループに分かれ，グループごとに課題探究テーマを１つ設定し，グループ単位での探究活動に取組んだ。５グループの探究テーマ
は以下の通りである。
グループ
テーマ
生徒数
A
バーチャルウォーターと世界の水問題
５
B
熱中症から考える地球の未来
５C
フクシマから考える未来
３
D
企業と消費者の視点からとらえるフードロス
４E
日本の木材を活用して世界の森林を守る
５
グループ単位で課題探究を進めつつ，その内容をもとに，9 月には「第 18 回高校生地球環境論文賞」（中央大学主催）もしくは「日本地理学会秋季学術大会高校生の部」への作品の応募を課した。また，11 月には内容をさらに深め，「第 21 回全国中学高校 web コンテスト」（特定非営利活動法人学校インターネット教育推進協会主催）予選に参加した。これらの取組を通して，生徒に期限を意識しながらグループ内で作業の分担・進捗管理を行い，異なる
意見・価値観を持つ他者と議論や調査等を重ね，他者と協働してより質の高い課題探究を目指すよう促した。
③探究活動集約期（12 月～３月）
成果物（日本語と英語で作成）をまとめ上げていくとともに，前述のコンテスト等に向けたプ
レゼンテーション経験を積ませた。他校の生徒の取組を見聞し議論する機会を提供すること
により，生徒が自らのプレゼンテーション能力や論理的な思考力・論述力等における課題を発見し，探究活動の改善やさらなる質の向上を図るよう動機付けを行った。

138

図 2.2.1.A-2. 日本地理学会における発表の様子

図 2.2.1.A-1. 外部講師による授業の様子(3) 実施効果
年間指導計画（P.30）で示した評価の観点について，平成 30 年 4 月及び平成 31 年 1 月に実施した全校生徒対象の SGH 意識調査の結果をもとに本講座の効果検証を行った。
現代の諸課題に対する関心に関して，「総合的な学習の時間を通し，現代社会の諸課題に関心を高められる」２(1)）と回答した生徒の割合（「①大変そう思う」「②ややそう思う」）は，4
月の 86.3％から 1 月には 91.3％とより高い水準に達しており，興味関心を高める上で十分な成果があったといえる。課題を発見し解決する力に関しては，「自主的に課題を発見できる」（3（1））と回答した生徒の割合（「①大変」＋「②やや」）は，4 月の 68.1％から 1 月には 90.5％に上昇しており，本講座のねらいの１つである主体的に課題を発見する力の向上を感じている生徒が多いことが顕著である。また，言語活用能力に関して，「英語で自分の意見や考え，探究の成果を多くの人に伝えたい」（4（1））と回答した生徒の割合（「①大変」＋「②やや」）は，4 月の 95.5％から 1 月には 100％に上昇している。本講座では，探究成果の発信のツールとして全国中学高校 Web コンテストを利用し，英語と日本語で成果物を作成することを前提に生徒の募集を行っていることもあり，講座がスタートして間もない 4 月の段階から英語で伝える意欲の高い生徒が多いが，実際に英語で発信する経験を経た後も意欲が衰えることなく，
むしろ高まっていることがわかる。プレゼンテーション能力に関しても，「探究の成果や解決策の提案，意見などを効果的に聞き手に伝えられる」（6(1)）と回答した生徒の割合（「①大変」＋「②やや」）は，4 月の 72.7％から 1 月には 80.9％に上昇している。校内だけでなく，日本地理学会でのポスター発表や全国中学高校 Web コンテストのプレゼンテーションの経験を積むことで，自信をつけたものと考えられる。ICT を活用する能力に関しては， 「ICT を活用する能力を高めたい」（７（３）），「ICT を活用する能力を身に付けることは将来の役に立つ」（７（４））に回答した生徒の割合（「①大変」＋「②やや」）は，4 月・1 月ともに 100％であった。探究成果を Web で発信するだけでなく，課題分析のツールとして 2 チームが GIS（地理情報システム）を使用し，その成果が 2018 年日本地理学会秋季学術大会（会長賞受賞）や第 21 回
全国中学高校 Web コンテスト（経済産業大臣賞他受賞）など外部から高く評価されたこと等により，ICT 技能の重要性をあらためて認識したものと考える。
なお，昨年度の課題として指摘した「現代社会の諸課題について，もっと学習したい」（２（３））という意欲が 2 年生の学校生活が忙しくなる 4 月から 1 月で減少することについては，
今年度は改善することができ，「①大変」＋「②やや」）は，4 月・1 月ともに 100％であった。これは，できるだけ授業時間内で終わらせることを意識させたことの積み重ねであると考える。
来年度以降も生徒の負担に配慮しつつ，自主的な探究活動を促していきたい。

239

2.2.1.B. 生命・医療・衛生(1) ねらい本講座では「生命・医療・衛生」に関連する諸課題について探究活動を行う。フィールドワ
ーク（FW）や外部講師による講義を通じて，生命倫理・保健医療・公衆衛生に関する見聞を広め，多角的な視点で探究活動を深める。またプレゼンテーション，ディスカッション等の言語活動を通して，話す・聞く力，伝える力の育成を図るとともに，論文・成果物の作成を通じ，書く力や表現力を養う。さらに，自己や他者の取組を客観的に見つめ，お互いに評価しあい，助言や指摘しあえる能力の向上も期待する。
(2) 内容今年度の受講生徒 20 名は 2～6 名からなる 5 つの探究グループを構成し，活動した。探究
テーマはそれぞれ「心のケア」「感染症について」「健康寿命延伸のための 10 代の食生活の改善」「先進国と途上国の医療格差改善のための方策と課題」「小児病棟におけるプレイルー
ムの再構築」であった。
１学期は FW 及び校外学習，外部講師を本校に招いての講義を実施し，学んだことに関してグループでディスカッションや振り返りを行い，探究活動の基礎となる知識を蓄積した。
訪問先，ご対応いただいた方
目黒寄生虫館

実施内容
寄生虫学研究の歴史や寄生虫標本等の展示の見学

JICA 地球ひろば
JICA 国際協力員，スタッフの方々
国立健康・栄養研究所
研究者の方々
お茶の水女子大学 大森美香教授（本校にて講義）
お茶の水女子大学 赤松利恵教授（本校にて講義）

施設見学，「発展途上国（ニカラグア）における医療支援について」の講義・質疑応答
施設見学，「健康寿命の延伸や健康格差の縮小に向けた取り組み」の講義・質疑応答「心身の健康に関する心理学的アプローチ」の講義・質疑応答「格差を広げないためには，どのような食育が必要か」の講義・質疑応答

7月

第一三共くすりミュージアム

医薬品の開発過程や医薬品研究の最先端についての
展示見学

10 月

東京大学医科学研究所（希望者のみ）
東京大学 堤武也准教授

施設見学，「感染症研究（医療支援）について」の講義・
質疑応答

4月

5月

6月

昨年度同様，夏休みには１学期の学習や調査をもとに，プレ論文を執筆した。その際，2 冊以上の書籍を参考文献として含み，複数の立場の意見をふまえて論じることを条件とした。自身の探究テーマを多角的に捉え，今後の探究活動の方向性や見通しを持つことをねらいとした。
２学期は 1 学期の学習及びプレ論文執筆を踏まえ，探究グループごとに FW やアンケート，
文献調査等の活動を本格化し，課題解決のための探究活動を深めた。
冬休みには本論文を執筆し，これまでの探究成果をまとめた。また執筆を通じて，探究活動の成果をどのようにまとめるか，その効果的な形態や発信方法を検討した。
なお，今年度も探究成果を振り返る機会として，「経済発展と環境」講座と合同で 2 回の中間報告会を実施した。6 月には 5 月の FW の報告，11 月にはそれまでの探究活動の中間報
告をそれぞれ目的として実施した。6 月は発表形式，11 月はグループごとのセッション形式で全員が発表者としてプレゼンテーションを行い，また聞き手として助言や評価を実践した。
３学期には年間の探究活動の総まとめとして，本論文の推敲及び論文以外の成果物の作
成，コンテストへの参加を実施し，年度末の講座内発表会でそれらの成果を共有した。発表
会では探究活動の過程や成果，発表技術に対する自己評価，相互評価を実施し，フィード
バックを行った。

140

(3) 実施効果
開講 3 年目の本講座では，昨年度の反省をもとに年間の指導計画や生徒への指導方法に改善を加えた。その効果測定のために，4 月，10 月，1 月の計 3 回にわたり，生徒の自己評価
アンケート（4 点：とても思う，3 点：まあ思う，2 点：あまり思わない，1 点：まったく思わない の 4段階評価）を実施した。4 月または 10 月と比較して 1 月に回答平均点が上昇した設問のうち，特に点数の高い項目は以下の通りであった。※数値は受講生（20 名）の回答平均点を示す。
①「テーマに関する文献（web 以外）を積極的に読んだ」：2.6 点→3.7 点（昨年度 3.0 点）②「課題解決のための効果的な取り組み（アクション）や方策について，自分なりに考えることができた」：3.1 点→3.8 点（昨年度 3.0 点）③探究活動を通して向上した（身についた）力「対話力・コミュニケーション能力」：2.8 点→3.5 点 「プレゼンテーション能力」：3.0 点→3.4 点「課題（問題）解決能力」：3.1 点→3.5 点 「計画性・計画したことを実践する力」：2.9 点→3.4 点「判断力・決断力」：2.9 点→3.5 点 「協調性・協働性」：3.0 点→3.5 点「ICT 活用能力」：2.9 点→3.5 点「必要な情報を取り出し，いろいろな視点から考え，それらに基づいて筋道を立てて考える力」：
3.2 点→3.6 点「人との関わりの中で，相手との共通点や違いを理解し，合意を得たり気づきを得たりしながら自分の考えをまとめる力」：3.0 点→3.6 点「情報をつないだり，別の場面に応用したりすることで課題を見出し，新たな解決策を生み出す力」：3.1 点→3.6 点（昨年度 2.9 点）④「人との関わりの中で，相手との共通点や違いを理解し，合意を得たり気づきを得たりしながら自分の考えをまとめることができた」：3.0 点→3.6 点（昨年度 3.1 点）

今年度の改善点の１つ目は，e-ポートフォリオ「super alagin HS（以下 alagin）」の導入である。これまで生徒・教員ともに活動の記録や評価を紙媒体で行ってきたが，お茶の水女子大学の半田智久教授の指導・協力のもと，生徒には alagin を活用して探究学習の記録や成果を定期的に保存・蓄積させ，その都度，自身の取組を振り返らせながら活動を進めた。あわせて，教員側も alagin に記載された生徒の活動の進度や学習の深まりを確認し，必要に応じて指導・助言・評価を行ってきた。ところが，alagin については生徒へのアンケート調査において「alagin を活用して，活動の記録や振り返りを適切に行うことができた」への回答が 3.2 点にとどまった。自由記述からは「学習内容を再確認できた」，「教員のコメントが参考になった」といった評価の声が聞かれた一方で，「ログインしづらい」，「iPad での入力がしにくい」，「見づらい」等の意見も挙がっており，操作性や機能性について，今後，検討・改善が必要である。
改善の 2 つ目は，外部コンテストへの斡旋や指導である。これまでは，昨年度の全国小論文コンテストに応募し，受賞した生徒が 1 名いた以外は，本講座において外部コンテストに応募する個人またはグループは皆無であった。その理由として，生命・医療・衛生に関連するコン
テスト・コンクールの少なさや応募時期と生徒の活動のタイミングが合わないといったことが挙げられる。しかし，今年度は新たに設立されたコンテストをはじめ教員側から生徒へ複数のコンテストの案内をしたほか，応募を後押しするような声かけを積極的に行った結果，2 グループ（計 5 名）がコンテストに応募した。1 つは『CMA（Change Maker Awards）』-中高生による英語スピーチコンテスト-，もう 1 つは『MPA（My Project Awards）』である。残念ながら本大会での入賞こそ叶わなかったものの，探究成果を外部に向けて発信・発表することは，生徒にとって自信につながるだけでなく，貴重な経験となったに違いない。
一方で，効果測定の最終結果において，4 月・10 月の調査から数値の下がった項目こそな
かったものの，他と比べて低い項目がみられた『グローバルな視点』は「グローバルな課題を意識したテーマ設定」「海外のニュースや記事への興味関心」は 3.2〜3.3 点にとどまり，自由
記述にも不足していた点として「グローバルな視点の欠如」が複数挙げられた。グローバルをより強く意識化させる教員の助言，指導の工夫等を今後の課題としたい。
241

2.2.2. 「経済と人権」領域
2.2.2.A. 国際協力とジェンダー(1) ねらいジェンダーの視点を踏まえて，グローバルに諸問題を捉え発信し得る力を持つ女性リーダー育成を目指す。具体的には，教育課程の確立，世界各地で抱える貧困や紛争，女性の地
位の低さの問題について現状を理解する。一方，女性の立場に配慮した援助や開発による，新たな問題解決方法について，世界各地の女性・男性のあり方や諸課題の背景を探る。解
決・解消に向けて私たちにどのような協力ができるか，海外の高校生との連携や共同研究も視野に入れながら幅広い角度から考え，手法を探る。さらに，グローバルな問題を考えるとともに，自己のあり方，生き方，進路といったキャリアデザインも合わせて考えつつ，自ら探究した過程や成果について対外的に発信していく力を養う。
(2) 内容今年度前半は，外部連携も活用しながら国際協力とジェンダーに関わる理解を深め，後半はグループに分かれて課題解決の探究活動とその成果の発信に取組んだ。
① 前半の探究活動 （5 月～9 月）
お茶の水女子大学教授による講義やグループワークを中心に活動し，社会が抱える諸課
題についてジェンダーの視点からの知識を深め，分析・検討を行った。また，英語を使いながら，生徒がジェンダーに関わる理解を深めるためのミニ発表会を 10 回行った。戸谷陽子教授
による講義では，アートの世界を題材に表象リテラシーを学んだ。三浦徹教授（理事・副学長）による講義では，中東諸国の現状およびイスラム教や宗教と国際協力のあり方を学びその課題について考えた。永瀬伸子教授による講義では，歴史的な背景や就労問題，働き方改革，少子高齢社会，社会保障制度，晩婚化など日本の社会課題を経済とジェンダーの視点で学んだ。また，大学においてジェンダー平等に関する研究をしている卒業生による，性的マイノリティーへの理解と LGBT に関する最新研究の紹介なども実施した。それぞれの講義の後には，感想・意見交換を行い，さらに考えを深めた。また，Facebook COO シェリル・サ
ンドバーグのジェンダーに関する著書「リーン・イン」の読書を課し，その後に読書会を実施した。さらにフィールドワークとして，Plan International の事務局を訪問し，世界各地における貧困や紛争に苦しむ人々の状況を知り，その課題と解決策について，ジェンダーの視点から考えた。国際協力のキーワードである国連 SDGs については，担当者の授業（家庭科，保健科）の中で折に触れて学ぶ機会を意識的に取り入れ，さらに，本授業において教育格差や貧困など具体的な問題についても探究を行った。夏季休業中の課題として，探究レポート（本講
座でこれまで学習した内容を踏まえて，ジェンダーや国際協力に関わる社会課題を各自で設定し，調査内容や考察をレポートにまとめること）のほかに，国連東京本部主催の高校生スピ
ーチコンテストへの応募を課した。後者においては，東京都大会へは 3 名が選出され，1 名が優秀賞，2 名が努力賞を受賞した。
② 課題解決と発信（10 月～3 月）
1 年目は，自由に探究テーマを設定し，個人またはグループで活動を行った。2 年目は，
台湾研修が講座全体で一つの課題解決を目指す方法に変更したため，一つの課題に絞り，解決のために担当を分けてグループ活動を行った。台北市立第一女子高級中学の生徒と共同声明を作成し，海外の同世代の生徒との交流を行うことで思考の幅を広げる効果をねらった。3 年目は，台湾研修と切り離して探究を行った。グループごとに課題を設定するために，
夏の個人研究の結果，同じような社会課題を選択した生徒でグループを作り，探究活動を行った。オリジナル商品の開発販売を行い，売上金は女性支援を行う関係団体に寄付をした。
4 年目は，前年度を踏襲し，探究グループを作った。前年度を踏襲した。東京証券取引所（JPX）が実施する模擬起業体験プログラムを採用し，ソーシャルビジネスとして，SDGs 推進ジ
142ェンダー啓発イベントを対外的に行った。その際には，外務省をはじめ，様々な公的・民間企業・NGO 等と連携を行った。上記のように，本講座では発信に結び付ける活動を行ってきた。今年度は，生徒の負担感を考慮し，授業時間内で探究活動が可能な内容や発信の工夫を行うよう働きかけた。生徒は，上級学年の課題解決方法も踏まえ，関連企業へのアクセス
やフィールドワーク先のアポイントメントなどを自主的に行った。以下は今年度の 6 つのグループの探究活動のテーマと内容である。
・ＴＷＣ～トランスジェンダーが使いやすいトイレとは～：オリジナルトイレ構造の提案
・発展途上国の女子へおくる衛生向上計画:アフリカに啓発書付き手作り石鹸を送る
・性的少数者を含む全ての人々が快適に過ごすことのできる制服作り:制服案を提案
・表象とジェンダー ～ジェンダー格差をなくすには～:メディアのガイダンス提案
・女子教育と識字率:オリジナル絵本による地域の啓発とチャリティー
・男女共同参画社会実現〜アンコンシャス・バイアスをなくすために〜：ジェンダー関連絵
本読み聞かせ活動と啓発しおりの作成と配布(3) 実施効果
学習過程としては，問題の発見，社会課題の解決方法の探究，発信という一連の流れの中で，段階を踏んで探究内容の記述を重ねていくことで，論文に近づくようなイメージで概ね課題をこなすことができた。こちらの意図が伝わらないところもままあったが，自発的な活動に繋げることができた。
さらに，発表態度も初めは原稿を読みながら下を向いて発表する生徒も多く見受けられたが，次第に聴衆に向かって顔を前に向けて話し，要所で英語を使ってスピーチすることができるようになった。
表 2.2.2.A-1 相互評価の結果（プレゼン
評価については，昨年度と同時期にテーションへの意欲）（％）
実施した「国際関係と課題解決」班との領域内中間報告会における，相互評価としS
A
B
Cて，プレゼンテーションスキル（話し方，資6月
9.2 46.5 40.8
3.5
2017 年度
料の提示の工夫）について，評価段階の
12 月
9.2
58 28.8
4
獲得数を割合に換算してみた（表5月
8.3 50.7 37.5
2.6
2018 年度
2.2.2.A-1 参照）。昨年度と比較すると，最10 月 27.9 53.5
9.30
終的には上昇傾向がみられ，発表の回数を重ねる中で，技術的なことはもとより，探究活動の内容や発信したいことを伝える能力の向上を窺うことができた。
また，2014 年度から実施している「SGH 生徒意識調査結果」によると，「プレゼンテーション
能力を高めたい」の「大変そう思う」と回答した生徒が，2014 年度では，1 回目 81.3%，2 回目
87.5%，2017 年度では，1 回目 61.1%，2 回目 83.3%，2018 年度では，1 回目 75.0%，2 回
目は 80.0%であった。また，「英語で自分の意見や考え，探究の成果を多くの人に伝えたい」に「大変そう思う」と回答と回答した生徒が，2014 年度では，1 回目 81.3%，2 回目 87.5%，
2017 年度では，1 回目 55.6%，2 回目 72.2%，2018 年度では，1 回目 70.0%，2 回目は 80.0%であった。探究方法は異なるものの，各年度において，生徒が発信することや英語能力の向上への意欲を高めていることが確認できた。英語の活用については，特に 2015 年度より英語による講座内ミニ発表会を設けたことの効果が表れたといえる。
5 年間の授業実践の詳細については，本校『研究紀要』第 64 号にてその詳細を述べたいと考えている。本プログラムによって，生徒の自主的な活動として，社会課題をジェンダーの視点を踏まえて，グローバルに諸問題を捉え，自ら探究した過程や成果について対外的に発信していく力が養われたといえる。
243

2.2.2.B. 国際関係と課題解決(1) ねらい本講座は，貧困や平和，人権に係るグローバル社会における諸課題が発生する背景・要因について考察し，その解決のための具体的方策について探究する活動を通じて，グロー
バルな視野と課題解決力を有する人材の育成を目指すことをねらいとしている。
(2) 内容
本年度も昨年度と同様，担当教員が特定の探究テーマに関して方向性を指し示すことはせず，あくまでも生徒自身が探究課題の設定・修正の試行錯誤を１年間繰り返す形をとった。
また，全日本高校模擬国連大会といった外部の大会・コンテストはあくまでも探究方法の１つという位置づけとし，それが目的とならないよう留意した。その狙いも昨年と同様である。
４・５月はあえてウェブを用いない文献研究期間とした。ここでは，手軽に切り取られた情報を集めるのではなく，書籍や論文をていねいに読みこむことで，探究課題に関する基礎的知
識をより幅広く構築することを目的とした。ただし，昨年度の課題に文献研究や自身の探究
活動への時間を多く設定したことによるプレゼンテーションの時間の減少があった。そこで今
年度は，４月に株式会社うるると東京証券取引所との共同企画「CEO セッション」を実施した。これは，株式会社うるる代表である星氏のお話を聞き，その中で提示された課題「人のチカラで世界を便利に」に対して自身の答えを出し，その場でプレゼンテーションするというものである。課題解決学習の導入に加え，自身のプレゼンテーション能力が４月時点でどのくらいなのかを把握することで，年間を通してプレゼンテーションを意識した取組が可能になると考えた。そのうえで６月に日本アイ･ビー･エム株式会社の職員を招聘し，グローバルリーダーシップや国際交渉をテーマとする特別授業を実施した。複雑な国際関係の中でグローバルな
社会課題の解決を目指す仕事に従事する有識者の知識・経験を生かし，生徒の知識・理解の補完，探究テーマや講師の研究・仕事の内容等に対する関心の醸成や深い考察を促した。また，本講座を履修する生徒の中には，将来国際的な仕事に就きたいと考えている者もおり，特別授業を通じて，生徒たちの進路選択やキャリア形成に当たって具体的なロールモ
デルの一端を提示することができたと考える。
さらに，開発途上国の社会課題をビジネスで解決する起業家輩出プラットフォームである「40 億人のためのビジネスアイデアコンテスト～SDGs ビジネス創出プラットフォーム～」（アイ・シー・ネット株式会社主催），「武器移転」をテーマにポジションペーパーや勉強会等で得た知識を基に各国代表の立場で議論を行う「第 12 回全日本高校模擬国連大会」（グローバル・
クラスルーム日本委員会及び公益財団法人ユネスコ・アジア文化センターによる共催），活力ある日本を創り，地域を活性化するため，将来を担う若者の創業マインド向上を目的とした「第６回高校生ビジネスプラン・グランプリ」（日本政策金融公庫主催）などを生徒に紹介し，自身の探究課題に対する１つの学習ツールとなり得るのであればそうした企画を活用し，課題を解決するための方策など自分たちの探究の成果を他校の生徒や民間企業，国際機関等に対して発表・提言する機会とした。これらの大会等への参加を通して，生徒が期限を意識しながらグループ内で作業の分担・進捗管理を行い，異なる意見・価値観を持つ他者と議論や調査等を重ねながらプレゼンテーションの内容や成果物をまとめ上げていく学習経験を積むことで，他者と協働してより高度な課題探究を目指すことにつなげていった。また，他校の生徒の取組を直接見聞し議論する機会を提供することにより，生徒が自らのプレゼンテー
ション能力や論理的な思考力・論述力等における課題を発見し，探究活動の改善やさらなる質の向上を図るよう動機付けを行った。
(3) 実施効果
本講座の効果測定として，講座内で満足度調査と効果調査の２種類のアンケート調査を実施した。満足度調査では講座を受講しての満足度を５段階に分けたアンケート形式，効果1
44

調査は本講座を振り返ったとき，それぞれのパートがどの程度その後の探究活動に役立ったかを４段階に分けたアンケート形式で実施した。さらに，自身の探究力がどのように変化した
かを６つの観点から自己分析し，５段階で評価する項目を設けた。
満足度調査では，「非常に満足した」・「満足した」という肯定群が 64.7％という結果であった。（「非常に満足」３人，「満足」８人，「普通」４人，「不満」１人，「非常に不満」１人）
自身の探究力の変化（自己評価）を表したものが以下の図である。６つの観点のうち課題
発見・解決力において 70％以上の生徒が自身の成長を感じ取っている点は，本講座の成果といえる。自由記述欄への「外部講師を招いた授業を中心に，それまで知らなかった課題解
決の方法を知ることができ，大学での学びや将来の仕事に役立てることができそうだと感じた。」という記載が代表するように，適切な学外活動がその一因といえるだろう。とりわけ今年
度は，探究活動の開始時（４月）に株式会社うるると東京証券取引所との共同企画「CEO セッション」を実施した以外にも，各自が積極的に何度もフィールドワークを行い，外部の方から意見をもらうことが多かった。そうしたことがアンケート結果につながっていると考えられる。
５
受 ４
講 ３
後 ２
１

１
７
２

２
１
２

２

１

５
受 ４
講 ３
後 ２
１

１

２ ３ ４ ５
受講前
現代の諸課題への関心
５
受 ４
講 ３
後 ２
１

１

１
１

５
２
１

５
３

１
３
４
１

５
３

１
１

５
受 ４
講 ３
後 ２
１

３ ４ ５
受講前
課題発見・解決力
５
受 ４
講 ３
後 ２
１

２ ３ ４ ５
受講前
論理的な思考力
１．全くない

１
１
１
１

２

１
５
３

２
４

２

３ ４ ５
受講前
プレゼンテーション能力
２．あまりない ３．普通

１
２
１
１
１

５
受 ４
講 ３
後 ２
１

１
８
４

２ ３ ４ ５受講前
言語活用能力
１

１
１

３

１
５
５

１

１

２ ３ ４ ５
受講前
ＩＣＴ活用力４．ややある ５．かなりある

図 2.2.2-B-1 自身の探究力の変化

本講座では，５年間の取組を通して，企業，政府機関，国際機関，大学など，外部の方とのつながりが年々密になっていった（今年度の１人あたり平均学外活動数 3.7 回）。とりわけ，外部の大会・コンテストはあくまでも探究方法の１つであり目的ではないということを明確にして以来，そうした傾向が強まった。それは，探究内容が深化・専門化したためであり，何より生徒が本来的な意味での探究活動を始めたことのあらわれだと考えている。このように，自身が設定したテーマに関して外部の方の知見を得ながら学習し，その学習成果をふまえた課題
解決案を外部の方にアウトプットすることで学習をさらに深めていくという，社会とつながりながらの螺旋状の探究学習モデルを構築できたことは，本講座の５年間の成果と言えるだろう。
245

2.2.3. 「文化と表現」領域
2.2.3.A. 情報技術と創造力(1) ねらい本講座のねらいは，コンピュータやネットワークをはじめとする情報技術や新しいアイディア
をかたちにする思考技術について知り，必要な知識・技能を身に付け，それらを活用して，社会的な課題の解決・改善に挑むことである。情報社会を生きる中で人々は情報技術の恩恵を多大に受けている。しかし，その技術の原理や詳細についてはほとんど人々が把握していない，すなわちブラックボックスのまま利用している。技術の理論について知らぬまま，ただ技術の恩恵を受け続けていると，もしその理論に誤りがあった場合に技術の修正を行うことができず重大な問題を引き起こしてしまうこともありえる。本講座では，情報技術に関する知識と技術を習得し，その技術を自らコントロールするスキルを得ることを目標に以下の内容を実施した。
(2) 内容まず，各種技術の理論の核となる数理的基礎について講義を行った。その後，Excel を用いてディープラーニングの計算手法について学んだ。プログラミングに関しては，はじめに C 言語によるプログラミングを行った。これにより，CUI 上で 0 からプログラムコードを入力し，コンパイルするとい う 体 験 を し た 。 そ の 後 ， オ ン ラ イ ン プ ロ グ ラ ミ ン グ 学 習 サ ー ビ ス の 「 Proagte 」 を 導 入 し ，HTML&CSS をはじめ，Java や jQuery，Swift といった様々な言語を学習した。
次に思考技術については，5 月 11 日に講座全員で日本マイクロソフト本社に赴き，見学およびEvangelist である千葉慎二氏と長尾建氏による HoloLens などの ICT 技術に関する特別講義を実施した。また，その日の午後は各班に分かれ，情報技術を活用している企業等へのフィールド
ワークを行った。6 月 20 日に株式会社 NTT ドコモの大西可奈子氏を招き，「AI の基礎と応用」というテーマで特別授業を実施した。AI の内部で使われている機械学習を中心に，身近な例を用いて高校生にも分かりやすくこれらの技術について講義をしていただいた（図 2-2-3.A-1）。また開発中の ATOM（アトム）に触れることもできた。発信技術に関しては，5 月と 11 月に「文化と表現」
領域の 3 講座合同で中間発表会を行った（図 2-2-3.A-2）。発表は大学の発表が録画可能な教室で行い，発表準備や話し方や聞き方についても学んだ。
それ以外に，外部で実施される情報技術に関連したワークショップやコンテストとして，総務省（角川アスキー総合研究所）の「平成 30 年度異能 vation プログラム」，NTT ドコモの「第 3 回ドコモ近未来社会学生コンテスト」，会津大学の「パソコン甲子園 2017」，D2C の「アプリ甲子園
2017」，Microsoft の「Imagine Cup」などを紹介したり，生徒自身がコンテストを見つけて参加したりした。
(3) 実施効果
今年度は，1 班 2～6 人からなる 3 班で情報技術に関連した課題解決に取組んだ。
・著作権分野：近年，問題となっている違法コンテンツと著作権について，法律や情報技術との関わりを知り，著作物の正しい利用を促すための情報発信
・国際分野：訪日外国人に向けて，日本の文化やマナーを知ってもらうためのアプリ開発
・災害分野：「ふくしま合宿」をきっかけに，災害時の情報伝達の方法とその実践
1 月下旬に，生徒に対してアンケートを実施した。調査内容は本講座を通して情報技術と自身の関わり，本講座の授業進行に関する 4 段階のアンケート，及び意欲的に取組んだこと，本授業に関することを自由記述により答えるものである（表 2-2-3.A-1，2）。
情報技術と自身の関わり（4 月と比べて）については，全般的にやや肯定的な回答が多かった。昨年度は知識・理解に関しては肯定的回答と否定的回答が半々であったが，今年度は肯定的な回答の割合が上昇した。また，授業に関しては，昨年度は課題の分量的適切さと情報技術への関心の高まりについては満足した生徒が多かったが，それ以外の項目は満足度が低い傾向にあった。今年度もその傾向は変わらないが全体的に満足およびやや満足の割
146

合が上昇した。昨年度に，教員の熱意や解説の丁寧さの度合いを高めることで，より生徒の知識・理解の向上に効果が得られる可能性がある，と述べたが，そのような傾向を示すことになった。次年度以降も引き続き，十分な授業準備を行い，生徒の知識・理解の向上に努めるべきだろう。
表 2-2-3.A-1：情報技術と自身の関わり

表 2-2-3.A-2：授業について

情報技術と自身の関わり授業について（4月と比べて）

0%

0%

50%

100%

課題の分量的適切さ
教員の熱意

思考・判断・表現の向上

教員の解説の丁寧さ

技能の向上

意欲を湧かせる配慮

知識・理解の向上

やや肯定的

100%

事前の授業説明と実際の合致

関心・意欲・態度の向上

肯定的

50%

情報技術への関心の高まり

やや否定的

否定的

満足

やや満足

やや不満

不満

今年度は，早い次期に情報技術の基礎的な内容を紹介し，それを生徒自身で実践したこと。また，AI や機械学習といった事項についても触れ，最新の情報技術についての知見が得られた。その後，各グループで，HTML や CSS，JavaScript と使ったホームページの作成を軸にアプリケーションの利用や開発といった部分へシフトした。さらに，今年度はマイクロソフトの OneDrive を使用して同時編集するといったクラウド技術も積極的に活用した。
昨年度に挙げた問題点として，ソフトウェア技術の偏重を指摘したが，こちらに関しては改善するまでには至らなかった。この点に関しては，生徒の興味・関心にも関係するので，無理矢理ハードウェア技術へ誘導するのではく様子を見ていきたい。ただ，もうひとつの問題点であった，課題解決に用いない知識や技術に対する関心が相対的に弱くなったことについては多少改善された。
次年度は，情報技術の基礎的な内容についてさらに多く紹介するとともに，課題を適時用意することで情報技術の定着を図ることを目指したい。

図 2-2-3.A-2：大学における中間発表会

図 2-2-3.A-1：特別授業「AI の基礎と応用」

247

2.2.3.B. 音楽のグローバル化(1) ねらい本講座で生徒に身につけさせたい能力として設定したのは，課題発見力，論理的な思考力，表現力である。授業ではこれらの獲得に向けて，実際に探究テーマを取り巻く背景や目的を明確にした上で自分の意見を論として構築し，それらを他者に論理的に述べたり議論する時間を重視した。
また，学期末の論文作成に向け，探究テーマの設定，先行研究やフィールドワーク等によるデータ収集の方法，探究の方法，議論の方法，論文の表現や作法などについても触れた。
さらに，音楽科教育の視点から，昨今単位減が全国的に行われている芸術科にとって新機軸となる「音楽をともなわない音楽的探究活動」の教育内容についての検証も行った。
(2) 内容音楽や文化は，「環境」や「生命」といった他の講座に比べると喫緊の課題が顕著化しているとは言い難く，本講座を履修した生徒も探究テーマの設定に若干の困難をともなっていた。
そこで，まずは１学期を通じて，様々な文化的事象を題材に，ものごとを「批判的な目」で眺めながら自分なりの意見を思い浮かべるトレーニングを行った。そしてそれらの意見を，筋道を考えながらまとめたり論を構築しながら，具体的な課題と探究テーマを認識していくことで「課題発見力」と「論理的な思考力」を身につけることをねらった。
本講座が文化的事象として扱った題材は以下の通りである。
＜幸せと「持続可能な社会」は相反するか＞「世界でもっとも貧乏な大統領の世界一素晴らしいスピーチ（ホセ・ムヒカ ウルグアイ大統
領：筆者註）」(2016)<Https://youtu.be/heXus7A7Q_Y> 2018.4.18 閲覧＜現代日本における音楽の消費について・・・CD の廃棄問題＞
坂上忍（出演）「AKB48 CD 大量投棄 AKB 商法に坂上忍が喝！」『バイキング』フジテレ
ビ，2017.10.19＜ラッセルが主張する幸福とはなにか＞
伊集院光（出演）「『幸福論』ラッセル」『100 分で名著』NHK，2017.11.6/13/20/27＜三木清が主張する幸福とはなにか＞
伊集院光（出演）「『人生論ノート』三木清」『100 分で名著』NHK,2017.4.3/10/17/24
これらを視聴し思い浮かんだ意見は，他者と共有したり議論，討論という形で表現される。
授業ではこのような課題を具体的に論証しながら，さらなる「論理的な思考力」と「表現力」の獲得のために，次のような題材と内容を設定した。
・ 「学問とは何か」（学問の概念・学問の種類）
・ 「課題を見つけ仮説を立てよう」
・ 「議論〜論と論を戦わせること〜」（論とは何か・論の種類・議論の方法）
・ 「研究とは何か」（研究の概念・先行研究と文献調査・研究の動機・研究の種類）
・ 「論文とは何か」（論文の概念・「論文とは言えないもの」・論文の発表・論文の構成・参考
文献について）・ 「レジュメを作ろう」（レジュメとは・レジュメを作成する目的・レジュメ作りの実践）
５月に行われたフィールドワークでは国立音楽大学に出向き，音楽学者の久保田慶一，元文部科学省教科調査官の津田正之の両氏にヒアリングを実施した。久保田氏は音楽学の視点から，音楽を中心としたグローバルな視点について，津田氏は音楽教育学の視点から，音楽と人間の関わり方についての講義があり，生徒は音楽を取り巻く現状と諸問題について見識を深めた。
148

このようなプロセスを経て，生徒たちが最終的に選んだ探究テーマは以下の通りである。
・ ウェブコンテンツの効果と活用について〜「神楽」の継承の見地から〜
・ 音楽療法の有効性に関する研究〜自閉症者のコミュニケーション障害の改善〜
・ ストレス解消時の音楽の効果についての研究
・ 小学校音楽科教育における歌唱領域についての研究・ 幼稚園・小学校における音楽教育〜音楽活動の効果について〜
・ 戦時下における軍歌の効果と影響についての研究
・ ビジネスとしての音楽著作権のありかたに関する考察

図 2.2.3.B-1 フィールドワーク（NHK 放送博物館）(3) 実施効果
平成 30 年 5 月及び平成 31 年 1 月に実施された，ＳＧＨ意識調査の結果から，本講座における学習効果について考察する。
先にも述べたように，「音楽」は一見課題が見えにくいことから，５月の時点で「課題」に対す
る興味や積極性は低かったが，一連の学習を終えた１月の調査では大きく改善されていることがわかる。本講座において「課題発見力」が確実に身についていることは大きな成果といえるだろう。また，本講座が目指した「論理的な思考力」「表現力」に該当する項目においても，「大変そう思う」「ややそう思う」とした肯定的な捉え方が 1 月の時点で 90％を占めている。これ
らの結果は，SGH の取組の意義を示しているだけでなく，「音楽」を中心にすえた探究活動
が，音楽科教育の新しいモデルとなる可能性を示唆していると言えるのではないだろうか。
表 2.2.1.B-1 本講座における「課題発見力」「論理的な思考力」「表現力」の調査

249

2.2.3.C.

言語に依存しない情報発信(1) ねらい本講座は，言語に依存しない方法を用いて社会課題を解決するためのアイデアを創意工

夫し，具体的な改善案を提案し発信する探究活動である。探究の過程で社会課題についての知識を広げ，問題を分析して本質を見極め，言語に依存しない方法で解決できる問題を選び出す。その過程で分析力と判断力を磨き，具体的な解決案を探究する。また，探究過程
で協働力やコミュニケーション力を高め，グローバルな造形的表現力を培い活用することもねらいである。
(2) 内容今年度は，各生徒グループが探究テーマを設定する前に，「言語に依存しない情報発信」という本講座名の意図について説明した。そのポイントは，次の２つである。
1.「言語に依存しない情報」とは，「言語ではない方法や媒体などを介する情報」ということである。
2.「情報発信」とは「発信側」から「受信側」に向けて情報を送ることである。「情報発信の探究」は，「探究者」である生徒が「発信側」の立場に立つことを求めるものではない。
1.について，例えば「色や形」という視覚的情報や，「質感や温度」などの触覚的情報などである。「音」「味」「香り」なども含め，私たちの感覚器官が受け取る情報の多くは「言語に依存しない情報」である。また，情報は人が発信するものだけでなく，動物や植物の発信する情報もあり，地球上の多様な情報を視野に入れれば，言語情報は真実の情報を言語に翻訳した二次的情報であることが多いので，参照することはあるが研究対象とはしていない。
2.については「探究者」は「発信者」である必要はなく，「受信者」である必要もない。「探究者」は第三者として「発信側」から「受信側」に向けて発信された情報を研究しその研究結果を発表する者である。例えば，「筋肉」と「脳」との間では，どのような情報が交換されているのか，「筋肉」が「脳」に向けて発信する情報もあれば，「脳」から「筋肉」に向けて発信する情報もあるはずである。また絵画が鑑賞者に向けて発信する情報の探究であれば，「発信側」は作者か制作依頼者であり，「受信側」は当時の鑑賞者を想定するべきである。探究する生徒は「発信側」でも「受信側」でもない客観的立場である。
今回の生徒の取組は，1 班が『視覚聴覚障がい者の空間研究』のテーマで，障がい者向けのカフェを快適にするため部屋の構造，注文のシステム，コミュニケーションの支援グッズなどについて探究した。2 班は『自転車社会実現の研究』は，自転車に関する道路事情，関連施設，交通規則などについて，他国の現状と比較することで探究し改善案を考えた。3 班の『身体運動に関わる情報発信の研究』では，人間の脳と筋肉との間の情報通信について探究し，脳と筋肉の間での情報伝達の速度と正確さを向上させるためのトレーニングを探究した。4 班の『3D プリンターの可能性の研究』では，仮設住宅を作る場面を想定し，3D プリンターを活用する可能性やメリットについて探究した。5 班は 2 つのテーマに分かれたが，5 班の 1『絵画の情報発信の研究（絵画から読み取れる当時の女性像）』では，女性が描かれた絵画を探究し，当時の時代背景，風習，宗教観などを踏まえて，当時の女性の地位や立場を推測し読み取ることを試みた。5 班の 2『絵画の情報発信の研究（日本画の空間演出）』では，俵屋宗達
150

の『風神雷神図屏風』について，絵画としてではなく，屏風という家具の機能に注目し，その屏風の有無によって室内の空間や陰影がどのように変化するのかを模型を作って実験し，屏風が照明器具として利用された可能性について探究した。
(3) 実施効果
今年度は，テーマ決定までの指導上のスケジュールを改善し，テーマを決めるまでにたっぷりと時間をかけ，本講座名に込めた意図やテーマ設定の仕方について詳しく説明し，具体例も可能な限り提示した。その結果，途中でテーマを大幅に変更せざるを得ない事態に陥ることは避けられた。また，テーマを設定する際に「発信側」と「受信側」を意識して考えを進める
ように指導した。例えば『味覚について』というテーマ設定について，「どこからどこへ発信し，どのような問題の解決を目指すのですか？」と問いかけたことで，テーマは『スポーツでできること』というスポーツを通した社会的な活動の探究から，スポーツの能力向上の方法に変化し，その為の身体と脳の間の情報交換である神経の働きという医学的な探究へと変化した。
昨年度までは，探究の初期に思いつきで安易にテーマを決めてしまい，後にその先が袋小路であることに気づく事態も多かった。今回は初期の段階での道案内を徹底したので，指導側には先が見え，探究する価値のあるテーマへと追い込めたと思っているのだが，壁にぶつ
かり解決案が見つけられないと，テーマを変えたほうが良いと錯覚をしてしまうこともあった。別の視点に切り替えることができれば良いが，そこから動けず立ち往生ということも多い。解決案を仄めかしただけで気づいてくれることもあるが，時には通行止めで脇道に逸れるのを防ぎ，元の大通りに戻す必要もあった。今回はどの班もレベルが高い優れた探究であったため，論文の上手な班と，探究内容の興味深い班と，いい発表ができそうな班がそれぞれ別の班であり，代表を一つに絞るのは困難であったので，パワーポイントでの資料や口頭での説明を聞き，質疑応答の場があると良いと思われる内容の班を口頭発表に選び，論文として完成度が高く写真資料が重要な本講座らしい視覚的探究を写真の見栄えを考えて A４版の生徒研究
論文集に掲載することにし，テーマが興味深く簡潔にまとめた論文を会誌「お茶の水」に掲載することにした。
今年度は，すべての班が興味深いテーマを設定し，早い時期から問題点を絞り込み，最低限のアドバイスだけで柔軟に方向修正をしてくれたので，どの班も予想以上に深い探究になった。

図 2.2.3.C ：絵画の情報発信の研究（日本画の空間演出）
金屏風による室内の光の状態の比較

2
51

模型制作・撮影 岡庭あこ

2.3.

3 年次必修「持続可能な社会の探究Ⅱ」(1) ねらい３年生全員履修の「総合的な学習の時間」に行う「持続可能な社会の探究Ⅱ」（以下，「探究Ⅱ」と呼ぶ。）では，３年間の SGH の取組のまとめとして，クラスごとに全員参加で英字新聞を作成する。読売新聞社及び一般財団法人英語教育協議会（ELEC）との提携により一般社
団法人グローバル教育センター（GEIC）が開発したプロジェクトに参加し，「全国中学校・高等学校英字新聞コンテスト」（以下，英字新聞甲子園と呼ぶ。）に作成した新聞を出品する。
「探究Ⅱ」のねらい（評価規準）は以下の３点である。
・「持続可能な社会の探究Ⅰ」の成果や既習の知識や技能を活用して，読み手を意識した
英字新聞を作成することができる。
・新聞作成チーム（記事１本を担当する３～６名のグループ。以下，チームと呼ぶ。）に各生徒が協働的・主体的に関わり，ディスカッション等を通して学び合い，課題や場面，状況に応じて自律的に活動を進める姿勢を伸ばす。
・作成した新聞を基に，担当した記事や，自分自身の考えについて，メモなどを用いて，英語でプレゼンテーションをすることができる。
(2) 内容主な活動内容（活動の過程）は以下のとおりである。
①「持続可能な社会の探究Ⅰ」で課題探究を行った成果や課題の共有を図る。
※本年度は，あらかじめ２年次の探究成果を英語で書き，それを報告し合うことで共有を行った。
②編集部（４～６人）を編成し，編集長のリーダーシップの基に，チーム及びクラス全体で協議し，クラスごとに紙面割及び記事の内容を決定する。
※授業中の話し合いや運営などは編集部の生徒が中心に行った。
③「英字新聞作成テキスト」（Web 版）の必要箇所を用いた学習で，新聞作成プロ
セスの確認・修正を行う④記事の添削をチーム内及びチーム間で行うとともに，編集部は全ての記事の校正及び紙面の全体構成や内容のバランスを踏まえた指導や支援を行う。
⑤本プロジェクトの取組について，自己・相互評価を行うとともに，次年度の生徒に向けたアドバイスやコメントを書く。
⑥完成した記事を鑑賞し合い，それぞれの新聞の特徴やこれまでの取組の成果や課題を共有するとともに，英語による簡単なプレゼン，質疑応答などを学年全体で行う。
※本年度は SGH 発表会で，１・２年生に対して代表生徒５名が英字新聞作成から学んだことや新聞作成のアドバイス等を英語でプレゼンする予定である。
(3) 実施効果
学年全員 116 名の生徒が参加して英字新聞を完成させることができた。特に，「英字新聞
甲子園」において３年蘭組の新聞は優勝，梅組の新聞は準優勝に輝き，昨年度の準優勝，
一昨年度の「外国メディア賞」に続いて３年連続の受賞となった。
前年度の課題であった「英文記事のフォーマットで英語を書くことへの生徒の習熟」については，英語のライティングに関する指導や十分なガイダンスを英語科の授業で行ったり，関連資料や図書館で保管期限を過ぎた新聞やトピックや書きぶりの参考になる新聞の切り抜きを教員が年に３〜４回作成して配布したりするなど，英語ライティング力の充実や新聞記事のフォーマットの理解の支援に努めた。
上記以外の具体的な数値としての成果は以下のとおりである。
・GTEC for Students（ライティングスコア）は学年平均 127 点/170 点満点 (高３平均スコア
106 点)であった。
1
52

・SGH 意識調査
前年度３年生との比較「関心の高いトピックを，辞書を使わずに読み，相違点や共通点を比較できる」という項目
で「だいたいできる・できることもある」と答えた生徒の割合：34.5%→40.2%（＋5.7 ポイント）「そのトピックについて知っていれば，まとまりのある文を書ける」という項目で「だいたいできる・できることもある」生徒の割合：45.1%→48.3%（＋3.2 ポイント）
４月→１月の比較「自主的に探究課題を発見できる」という項目で「大変そう思う・ややそう思う」と答えた生徒の割合：62.0%→68.5%（＋6.5 ポイント）「課題を発見し，解決方法を考え探究する活動は将来の役に立つ」という項目で「大変そう思う・ややそう思う」と答えた生徒の割合：89.8%→93.7%（＋3.9 ポイント）
課題探究型の取組の重要性について十分に認識していることが分かる。また，自己の取組を振り返る生徒の具体的な記述は以下の通りである。
＜取組全般に関わる生徒の自己評価より（※生徒の原文そのままを一部抜粋）＞
・英字新聞の英文には普段なら使わないような様々なルールがあって，それを駆使しながらア
カデミックな英文を書くことは，とても新鮮な経験でした。
・見出しや文の始め方，写真の配置など今までは読んでくれることが前提だったものが，「読みたいと思わせなければいけない」ということになって，第三者からの視点を考えるのが難しかった。
・記事をつくる際に，全員で大まかな流れを決め，構成する配置や順番などを一通り考えたが，その際に記事全体を通して自分たちがどのような事を伝えたいのかを全員で一度確認し作業をすすめることができた点は全体の主張を統一することが出来て良かったと思う。
・一人では気付けないミスを探せるのが，グループでやる良い点だと思います。それぞれ得意
・不得意な分野があるわけで，それを補い合えるのが良いと思います。
・他チームの記事を読むと，文法が違っていたり，「自分たちは分かっているつもりなのだろうけど，これは他の人には伝わらないでしょ」と言いたくなるような論理展開があったりした。第三者からの客観的な評価は大切だと感じた。

図 2.3. 英字新聞甲子園での受賞の様子

2
53

2.4.

研修活動

2.4.A.

イオン アジアユースリーダーズ(1) ねらい「持続可能な社会の探究Ⅰ」を受講する２年生のうち，アジア各国の高校生との交流や「食と健康」の問
題に関心の高い生徒を，イオン１％クラブが主催する
アジアユースリーダーズに派遣する。異なる文化的・社会的背景を持つ海外の高校生とともに「食と健康」
に関する課題を解決するための具体策を検討したり，異質な意見をまとめたりする経験を通して，公共性と倫理性，リーダーシップを備えた未来のグローバル・リ
図 2.4.A-1 講義風景

ーダーの育成を図ることをねらいとする。
(2) 内容① 実施日程 2018 年 8 月 18 日（土）〜25 日（土）② 研修場所 インドネシア ジャカルタ③ 引率教員 菊池 美千世（副校長 地理）④ 参加生徒 ２年生５名⑤ 研修行程
１日目 オリエンテーション，基調講義Ⅰ，
ウェルカムパーティー
２日目 基調講義Ⅱ〜Ⅳ，
ジャカルタの公立高校 SMAN72 訪問

図 2.4.A-2 ヤクルト工場にて

３日目 基調講義Ⅴ〜Ⅵ，
ヤクルト インドネシア工場訪問
４日目 AEON Mall BSD にて店来客へのインタビュー
５日目 グループディスカッション
６日目 成果発表会，表彰，フェアウェルパーティー⑥ Discussion themes： “Eating Habits”
Considering what you have learned during the program, what ideas /campaigns / public policies can you come up with in order to improve eating
habits through Dietary Education ?

(3) 実施効果

多様な文化的・社会的背景を持つアジア６カ国から参加した高校生たちと話し合いを進める中で，異なる常識や価値観をもつ人々とメンバーと協働することの難しさに気づくとともに，多様な背景があるからこそ新しい視点を獲得したり，素晴らしいアイデアを生み出したりする可能性があることを学ぶことができた。
また，アジア各国の高校生の言語運用能力，グローバルな課題解決に対する高い志，積極性などにも刺激を受け，未来のグローバル・リーダーを目指して努力しようとする意欲が高まった。その結果，2018 年度の全国ＳＧＨフォーラムで研修成果に基づく発表を行うなど，研修参加後の学習や探究活動に対する取組がより積極的になった。
154

2.4.B. 台湾研修
(1) ねらい本研修のねらいは，以下の通りであった。
①授業等での探究的な学習を通して培われた問題意識，知識や探究手法を活かし，課題設定を行い，その解決を図る能力を育む。
②外国語によるコミュニケーション・ディスカッション・プレゼンテーション能力の向上を図る。
③海外における国際交流・異文化体験の機会を得る。
(2) 内容1) 渡航先：台湾（台北市）
2) 実施日程：2018 年 10 月 1７日（水）～20 日（土）3) 参加生徒：２年生 31 名
4) 引率教員：溝口恵（理科教諭・教務部長），玉谷直子（地歴科教諭），
葭内ありさ（家庭科教諭）
5) 事前学習①台湾研修の中で課題研究の一環として活動するための学習②台湾の歴史や文化，地理，現状等に関する学習（７月２回）③語学学習（英語・中国語）
表 2.4.B-１ 課題研究テーマおよび探究Ⅰの講座別人数
班

人数

1

4

課題研究テーマ
身近な病気のケア

探究Ⅰの講座別人数
生命・医療・衛生 ４
情報技術と創造力 １

2

３

避難所におけるストレス軽減

言語に依存しない情報発信 １
音楽のグローバル化 １

3３

災害時の医療生命・医療・衛生 ３4４

森林伐採と熱中症

経済発展と環境 ４5４

台湾と日本の食品ロス

経済発展と環境 ４6４

表象におけるジェンダー

7３

アジアにおける教育比較

8

４

選挙の投票率をどう上げるか

９

２

難民の定住

国際協力とジェンダー ３
生命・医療・衛生 １
国際協力とジェンダー ２
国際関係と課題解決 １
国際協力とジェンダー ２
国際関係と課題解決 ２
国際関係と課題解決 ２6) 研修スケジュール
１日目―順益台湾原住民博物館・故宮博物院訪問
２日目―台湾女性企業家による講話・台北市日本人会表敬訪問・台湾大学見学及び学生との交流
３日目―台北賓館・台北第一女子高級中学訪問・探究発表会・ホームステイ
４日目―ホームステイ・帰国

1557) 事後学習
・「2018 年度台湾研修報告書」提出
・１年生向け SGH 説明会における代表生徒による台湾研修報告(3) 実施効果
帰国後の意識の変化を表 2.4.B-2 に，行動の変化を表 2.4.B-3 に示した。
表 2.4.B-2 台湾研修参加後の意識の変化
2018 年度

2017 年度

2016 年度

2015 年度

項目

はい

いいえ

はい

いいえ

はい

いいえ

はい

いいえ

海外の文化や歴史への興味・関心が広がった

100.

0.0

100

0.0

96.7

3.3

97.6

2.4

日本の文化や歴史への興味・関心が広がった

90.3

9.7

87.5

12.5

83.3

16.7

71.4

28.6

科学技術、IT などへの興味・関心が広がった

38.7

61.3

20.8

79.2

43.3

56.7

28.6

71.4

国際政治や外交などへの興味・関心が広がった

87.1

12.9

79.2

20.8

80.0

20.0

64.3

35.7

国際的な経済活動への興味・関心が広がった

87.1

12.9

79.2

20.8

76.7

23.3

59.5

40.5

留学したいと思うようになった

80.6

19.4

70.8

29.2

86.7

13.3

54.8

45.2

海外で働きたいと思うようになった

54.8

45.2

29.2

70.8

46.7

53.3

23.8

76.2

語学力を高めたいと思うようになった

96.8

3.2

100

0.0

100

0.0

97.6

2.4

93.5

6.5

100

0.0

100

0.0

95.2

4.8

9.7

80.6

0.0

100

0.0

100

4.8

95.2

誰とでもコミュニケーションできる積極性を持ちた
いと思うようになった
特に変化はなかった※※無回答があったため合計値が 100 にならない項目がある

表 2.4.B-3 台湾研修参加後の行動の変化
いいえ

はい

いいえ

はい

いいえ

2015 年度

はい2016 年度

いいえ2017 年度

はい2018 年度

51.6

48.4

45.8

54.2

53.3

46.7

54.8

45.2

38.7

61.3

70.8

29.2

36.7

63.3

9.5

90.5

54.8

45.2

70.8

29.2

66.7

３3.3

-

-

38.7

61.3

33.3

66.7

53.3

46.7

47.6

52.4

語学力を高める努力をするようになった

77.4

22.6

95.8

4.2

93.3

6.7

71.4

28.6

英語の検定試験を受けるようになった

29.0

71.0

16.7

83.3

23.3

76.7

11.9

88.1

英語以外の検定、資格試験を受けるようになった

6.5

93.5

4.2

95.8

0.0

100

0.0

100

研修で知り合った友人と連絡を取り続けている

64.5

35.5

79.2

20.8

80.0

20.0

71.4

28.6

項目

海外のニュースや記事を積極的に視聴するようになった
関心を持ったテーマについて自主的に積極的に学ぶようになった「持続可能な社会の探究Ⅰ」の活動により積極的に取り組むようになった
様々な教科の学習により積極的に取り組むように
なった

2
56

今年度はこれまで実施してきた海外研修の成果を踏まえつつ，課題をクリアできるようプログラムの充実に力を入れた。その結果，表 2.4.B-２「台湾研修参加後の意識の変化」においては，「日本の文化や歴史への興味・関心が広がった」，「国際政治や外交などへの興味・関心が広がった」，「国際的な経済活動への興味・関心が広がった」，「海外で働きたいと思うようになった」と回答した生徒の割合
が，これまでで最も高い値を示した。
具体的なプログラムの改善点としては，例年実施している台湾大学における学生とのディスカッショ
ンおよび大学構内の見学に関して，従来は学生団体 AIESEC の協力を得て実施してきた。しかし，直前まで学生ボランティアと連絡がつかない，対応する学生の人数がわからない，ディスカッションの部屋に十分な広さがない場合があるといった綱渡り的なプログラムであった。大学見学もキャンパス内を散策する程度であった。特に昨年度は十分な人数の学生の協力を得ることができず，中には，急遽，引率をしていた本校校長とディスカッションをせざるを得なくなった生徒もいたため，研修参加生徒からは不満の声が上がっており，このプログラムの充実が大きな課題となっていた。
今年度は台湾大学日本文化研究中心の林立萍教授らの協力を得てボランティアの学生を募る形に変更した。この変更により，台湾大学文学部の伝統ある建物内にディスカッションの場を設けていただ
くことができた。また，12 人の学生の参加を得ることができ，質の高いディスカッションを実現することができた。台湾大学の構内見学についても，林教授の手配により英語によるガイドツアーの形で実施することができたため，生徒にとっては，日台の歴史的関係を考察することのできる貴重な機会となった。
研修参加生徒は，この台湾大学見学について，64.5％の生徒が「とても良かった」，25.8％の生徒が「まあまあ良かった」と回答した。また，学生とのディスカッションについても，54.8％の生徒が「とても良かった」，38.7％の生徒が「まあまあ良かった」と回答しており，全体的に満足度の高いプログラムにする
ことができた。
台北一女訪問においては，例年，研修参加生徒の事後アンケートにおいて「ディスカッションの時間が不足していた」との声が多く，ディスカッションの時間を確保することが課題となっていた。今年度は台北一女の担当者に研修の最も重要な目的が台北一女生とのディスカッションであることを理解してもらえるよう，事前の打ち合わせを念入りに行った結果，十分なディスカッションの時間を確保することができた。研修後のアンケート調査では，ディスカッションの時間について，77.4％の生徒が「ちょうど良かった」と回答し，12.9％の生徒は「長すぎた」と回答しており，満足のいくまでディスカッションができたことがわかった。ＳＧＨ最終年度にようやく長年の課題が解決できたと言える。
事前学習に関しては，台湾事情に関する講義に加え，例年，台北市日本人会にて紹介される，日本統治時代の実話をもとにした映画「KANO」の鑑賞を実施したことにより，台北市日本人会における講話を、より深い学びにつなげることができた。
しかし，表 2.4.B-3「台湾研修参加後の行動の変化」を見ると，「意識の変化」に比べると，手ごたえのある結果は得られなかった。特に，昨年度顕著に高い値を示した「関心を持ったテーマについて自主的に積極的に学ぶようになった」割合が 70.8％から 38.7％と下降してしまった。この要因として，今年度の研修参加生徒の多くが，台北一女でのディスカッションのテーマを，「探究Ⅰ」における探究のテー
マと一本化せず，２つの探究活動を行う負担を負ったことが考えられる。平成 29 年度の台湾研修では，全ての班が「探究Ⅰ」で同じ講座に所属する生徒により構成され，ディスカッションのテーマと探究
テーマを近づけることができたことが，台湾研修をより有益なものとし，生徒の意識・行動の変化にも大きな影響を与えたと推測したが，それを裏づける結果となった。
5 年間，少しずつ改善を図りながら台湾研修を実施してきた。毎年課題は残ったものの参加した生徒たちの満足度はかなり高かった。来年度からはＳＧＨ予算がなくなり全額自費での参加となる。費用負担が大きくなっても，十分に満足できる海外研修を実施できるよう，これまでに蓄積したノウハウを生かしつつ，持続可能な台湾研修のあり方を模索していきたい。

357

３． 教養教育グループの取組
書式２ （全員用）

SGH事業報告書
担当者：葭内ありさ・土方伸子・玉谷直子.
台北市立第一女子高級中学との交流

事業名

２０１８年５月２１日（月）８：３０ ～ １３：００

実施日時
場所

お茶の水女子大学附属高校及びお茶の水女子大学構内

対象者（参加者数）

お茶の水女子大学附属高等学校 全校生徒（ 354人 ）

連絡先
（企業名・
担当者など）

お茶の水女子大学附属高等学校
2014年に交流協定を結んだ台北市立第一女子高級中学（以下，北一女）より，生徒36名と教諭3名，計39名が来校し，交流を行った。

実施概要【交流プログラム詳細】
8:30
北一女からの訪問団来校
9:03- 9:48（2限） 歓迎レセプション：全校生徒が参加，司会は本校3年生2名（中国語，英語）
両校校長挨拶，北一女生徒代表挨拶及び学校紹介，本校生徒代表挨拶，
北一女生パフォーマンス，本校合唱部及び筝曲部演奏披露
9:56-10:41(3限) 北一女の生徒への本校の紹介等
10:49-11:34(4限) 北一女の生徒が8組に分かれて，本校の授業に参加参加した授業：第1学年 政治経済，数学Ⅰ，数学Ａ
第2学年 古文，コミュニケーション英語Ⅱ（2クラス）
第3学年 化学，生物
11:42-12:27(5限) ランチ・ミーティング
北一女生徒(36名)と台湾研修参加予定生徒（31名）を5～6名の12グループに分
けて情報交換等実施
12:30-12:45
お茶の水女子大学構内の案内
12:50
記念撮影

アンケート集計結果
４ そうである（回答数：

３ どちらかといえばそうである ２ どちらかといえばそうでない

３５１人

）

１ そうではない

１．レセプションの内容が
理解できた

１５６ 人

４４．７ ％

１６０ 人

４５．８ ％

２７ 人

７．７ ％

６ 人

１．７ ％

２．異文化への興味・関心が向上した

１６７ 人

４７．６ ％

１５９ 人

４５．２ ％

２０ 人

５．６ ％

４ 人

１．１ ％

３．進路の参考になった

３３ 人

９．４ ％

９６ 人

２７．３ ％

１５５ 人

４４．２ ％

６６ 人

１８．８ ％

４．次の機会にも期待している

１８４ 人

５２．４ ％

１４０ 人

３９．９ ％

２０ 人

５．６ ％

６ 人

１．７ ％

５．台北研修に向けて有益なミーティングができた

２８ 人

９０．３ ％

３ 人

９．７ ％

０ 人

０ ％

０ 人

０ ％

＊５のみランチミーティングに参加した３１人を対象としたアンケートである＊２・３・４はいずれも未回答の生徒が１人ずついた

アンケート結果及び分析
アンケートによると，「台湾と日本の関係は，これからも大切にしていきたいと思ったし，お互いの文化を理解し合うことは大事だと思った。」，「日本と台湾の文化の違いを実感できた。もっと多くの外国人と接してみたいと思った。」，「英語で実際にコミュニケーションをとってみて，とてもよい刺激になった。」，「英語でもっと自分の思ったことを伝えられるようになりたい。」などの感想が寄せられ，短い交流の中からも同世代の生徒との交流を通して多くの刺激を受けたことが確認できた。また，１年生の「先輩がスラスラと英語を喋っていたのをみて，私もトレーニングしなけ
ればと思いました。」といった声のように，上級生の姿を見て学習意欲が向上する様子も確認できた。

58

書式２ （全員用）

SGH事業報告書
担当者： 植田 敦子
自国文化理解教育 (歌舞伎)

事業名
2018

実施日時

年

12 月 18日（ 火 ）

１１： ００～ １４ ： ４０

歌舞伎座(東京都中央区銀座)

場所
対象者（参加者数）

第一学年

連絡先
（企業名・
担当者など）

実施概要

.

（

１２２

人）

歌舞伎座(株式会社 松竹)
教養教育（自国文化理解教育）の一環として，「歌舞伎鑑賞会」を実施した。
第１学年段階から古典芸能に触れる機会を設けることで，グローバル人材の基礎となる教養を高めるとともに，日本の伝統文化に対する理解を深めることを目的としている。
また「歌舞伎鑑賞会」に先立ち，2018年11月12日（月）には連携する歌舞伎座（（株）松竹）から地唄舞家元である扇崎秀園氏をお招きし，「歌舞伎鑑賞事前学習会」を実施した。
このような特別授業等により基礎知識を身につけた上で，第１学年全員で，歌舞伎座にて行われた「十二月大歌舞伎」（第一部）に参加した。
演目「幸(こう)助餅(すけもち)」 ・ 「於染久松色読販(おそめひさまつうきなのよみうり)」費用

３，６００円

引率

一年担任および自国文化理解（歌舞伎）担当者

アンケート集計結果（回答数：

３ どちらかといえばそうである ２ どちらかといえばそうでない

４ そうである

119）
１ そうではない

１．内容が理解できた

31人

26.10%

81人

68.07%

7人

5.88%

0人

0%

２．興味・関心が向上した

68人

57.10%

45人

37.82%

5人

4.20%

1人

0.84%

３．自国文化への理解が深まった

66人

55.50%

45人

37.82%

8人

6.72%

0人

0%

４．次の機会にも期待している

79人

66.40%

36人

30.25%

4人

3.36%

0人

0%

アンケート結果及び分析
今年度の「歌舞伎鑑賞会」事後アンケートでは，「１．内容が理解できた」に対して「そうである」・「どちらかといえばそうである」と回答した生徒は全体の94.1%に上り，昨年の59.4％と比較しても飛躍的に伸びている。これは演目の問題がありストーリーが比較的に理解しやすかったという事情があると思われるが，生徒の意欲的な態度も無関係ではな
いと予想する。「２．興味・関心が向上した」や「３．自国文化への理解が深まった」については「そうである」・「どちらかといえばそうである」と回答した生徒が共に全体の95％程度に上り，非常に高い数字であった。自由記述欄においても「事前レクチャーがあったのでより深い鑑賞ができた」，「小学校以来の鑑賞であったが，ストーリが理解できただけ
でなく，役者の動きやせりふまわし，舞台装置等さまざまなところに目がいき，より深い鑑賞ができた」「掛け声を自分もかけたかった」「音声ガイドを利用したら，話の流れだけでなく，服装・髪型の説明もあり，とても面白かった」等，積極的に参加した様子がうかがえる。「生徒の興味関心を高め，自国文化に対する理解を深める」という本事業の主たる目的は果たせたと考えている。有意義なプログラムではあるが，SGH指定終了後の本プログラムの継続について
は，学校の全体計画に即して検討していきたい。

59

書式２ （全員用）

SGH事業報告書
担当者： 玉城 久美子.

自国文化理解教育（文楽）

事業名

２０１８年１２月１８日（火）

実施日時

１４：３０

～

１６：３０

国立劇場（東京都千代田区）

場所
対象者（参加者数）

第2学年（

連絡先
（企業名・
担当者など）

１１６人）

国立劇場（独立行政法人 日本芸術文化振興会）
SGH自国文化理解の一環として，自国の伝統文化についての理解を深めるため，ある程度古文や歴史の学習が進んだ２年生を対象に文楽鑑賞教室を企画した。事前学習として「教養基礎国語Ⅱ」の時間に，文楽に造形が深い本校旧教員による事前レクチャーを行った。

実施概要

内容 文楽鑑賞教室
・団子売り
・解説 文楽の魅力
・菅原伝授手習鑑 寺入りの段・寺子屋の段
費用 １，５００円
引率 ２学年担任 ほか

アンケート集計結果
４ そうである（回答数：

３ どちらかといえばそうである ２ どちらかといえばそうでない

111）
１ そうではない

１．内容が理解できた

54人

49%

46人

41%

11人

10%

0人

0%

２．興味・関心が向上した

56人

50%

42人

38%

11人

10%

2人

2%

３．自国文化への理解が深まった

53人

48%

51人

46%

6人

5%

1人

1%

４．次の機会にも期待している

50人

45%

45人

41%

14人

12%

2人

2%

アンケート結果及び分析「１．内容が理解できた」や「２．興味・関心が向上した」に，「そうである」「どちらかといえばそうである」と答えた生徒
はほぼ９割で，昨年度に比べ，特に「そうである」の割合が上がった（昨年度は「１．内容が理解できた」は「そうである」28％，「どちらかといえばそうである」60％，「２興味・関心が向上した」は「そうである」31％，「どちらかといえばそうである」55％）。理由として，今年度は演目の構成がよく，１つ目の演目の「団子売り」が人形の動きがわかりやす
い舞踊もの，続く鑑賞教室で人形の遣い方に加えて浄瑠璃の演出や効果についてもわかりやすく説明され，その上で２つ目の演目「菅原伝授手習鑑」を鑑賞することで，内容と技術の両側から文楽を楽しむことができたと考えられる。事前レクチャーで登場人物やあらすじについて説明を受けていたことも内容理解に役立ったと考えられる。「３．
自国文化への理解が深まった」は，「そうである」「どちらかといえばそうである」で94％に達し，昨年度（95％）同様高い。個別の記述をみると，舞台の近さや字幕が表示されていることなど１年次の歌舞伎よりもわかりやすく，おもしろ
かったという意見や，他の演目も見てみたいという意見，細やかな動きや感情を人形で表現できることに感動した，
三味線や太夫の演奏がすばらしかった，など文楽特有の事象に興味を持って言及したものが多く見受けられた。昨年度同様，旧教員による事前レクチャーを行ったことが，生徒の関心を高め，当日の鑑賞態度にもよい影響を及ぼしたと考えられる。歌舞伎に比べると文楽は個人で観に行く機会も少なく，生徒が日本独自の文化に触れ，興味・関心を高めたという点で，有意義な体験となり，一定の成果を得ることができたと感じている。

60

書式２ （全員用）

SGH事業報告書
担当者：
事業名

お茶の水女子大学 英語によるサマープログラム

実施日時

２０１８年 ７月１４日（土） ～ ７月１６日（月）場所

お茶の水女子大学

対象者（参加者数）

１～３学年

木村 政子

.

（ ３６ 人）

連絡先（企業名・担当者など）

お茶の水女子大学 グローバル人材育成推進センター

実施概要

お茶の水女子大学が大学院生・学部生および海外協定校の留学生向けに毎年企画しているサ
マープログラムに，「異文化体験や実践的な英語使用場面の機会の確保，およびコミュニケーション
能力の強化と異文化への理解の増進」をねらいとしたＳＧＨおよび高大連携の取り組みの１つとして，附属高校生が参加した。
高校生は，この中の大学構内で行われるプログラムで，高校の授業と重ならない講座に限り，原則
どれでも参加できる。しかしながら今年度は開催期間が高校授業期間とほぼ重なっていたため，選べる講座も少なく，実質２日間のみの参加となった。
以下は高校生が参加したプログラムの講座名，および（ ）内は参加者数である。
①戦争の中のジェンダー（２）②日本茶と発酵食品（３）③リーダーシップ・トレーニングのワークショップ（５）④学問分野における次代の学者と女性のキャリア（２）⑤現代の日本食と食料品市場（１５）⑥小規模経済と食料資源（９）アンケート集計結果
かなり理解できた

１．内容の理解度

１５ 人

まあまあ理解できた

４２ ％

７ 人

１９ ％

予想通り

２．講座内容（回答数：

３６

半分程度理解できた
８ 人

２２ ％

）

あまり理解できなかった
６ 人

１７ ％

予想とは違っていた

２５ 人

６９ ％

１１ 人

３１ ％

アンケート結果及び分析
以下はアンケートの記述部分をまとめたものであるが，この記述及びアンケート集計結果の詳細から，今回は参加した講座の内容や授業の進め方により，理解度にかなり差が出ていたことがわかる。
「理解できなかった」：専門用語，Visual Aidsなしでの講義部分，留学生の早口でクセのある英語「予想と違った○」：生徒の発言自由，ワークショップ，ディスカッション，グループワーク，留学生との意見交換「予想と違った×」：一方的な講義，予想以上に難しく内容が高度「よかった」：講義内容の良さ，探究に役立つ知識，参加型の講義，多くの留学生との意見交換，
英語力向上や学業へのモティベーションアップ，Listening&Speakingの練習，英語力不足実感
特に⑥「小規模経済と食料資源」の講座に対して理解度の低さが集中しており，「あまり理解できなかった」の６人
中５人が⑥の受講者であること，また⑥の受講者９名中残り４名の内の３名が「半分程度理解できた」に留まっていることを考えると，講座内容および授業の進め方が高校生に合わなかったことが推測できる。
大学主催の大学院生・学部生・留学生向け講座に高校生が参加することの難しさをあらためて考えさせられたが，「（いい意味で）予想と違った」，あるいは「よかった」にある多くの記述を見る限り，こういったイベントに参加できることは高校生にとって大きな刺激となっており，今後の高校生活および卒業後のキャリアを見据えていく上で非常に重要な役割を果たしていると思われる。

61

書式２ （全員用）

SGH事業報告書
担当者： 中津川 義浩
事業名e-learning システムの活用

実施日時

随時

場所
対象者
（参加者数）
連絡先（企業名・担当者など）

実施概要.

お茶の水女子大学
354人
外国語教育センター（ランゲージ・スタディ・コモンズ）
今年度は昨年度までとは状況が大きく変化した。ランゲージ・スタディ・コモンズの e-learning プログラムの多数が契約期限切れで実質的にほとんど利用できない状況となり，またこれまで指導に協力していただいた TA が退職するなど，高等学校の生徒の施設利用について以前のように積極的に奨励することが困難になった。従って今年度は，授業時間を割いて一斉に実習するような機会は設けず，同施設の概要を紹介し，興味関心のある者が自主的に訪れて学習することを促すにとどまらざるを得なかった。また，３学期には第２学年を対象に e-learning
利用状況に関するアンケートを独自に実施した。

アンケート集計結果

（回答数：

354人

）

1(12)-1 ｢e-ﾗｰﾆﾝｸﾞ｣を活用できれば使ってみたい全体
2018年度第1回 1年①大変そ ②ややそ ③どちらと ④あまり ⑤全くそう 不明
う思う
う思う
も言えな そう思わ 思わない
い
ない
124
31
61
30
2
0
100.0

2018年度第2回 1年
2018年度第1回 2年
2018年度第2回 2年
2018年度第1回 3年
2018年度第2回 3年
2018年度第1回合計
2018年度第2回合計

25.0

49.2

24.2

1.6

0

0.0

121

36

55

19

9

1

100.0

30.0

45.8

15.8

7.5

0.8

116

17

50

25

19

2

100.0

15.0

44.2

22.1

16.8

1.8

114

17

46

27

17

7

100.0

14.9

40.4

23.7

14.9

6.1

114

5

24

35

31

18

100.0

4.4

21.2

31.0

27.4

15.9

113

3

23

29

37

21

100.0

2.7

20.4

25.7

32.7

18.6

354

53

135

90

52

20

100.0

15.1

38.6

25.7

14.9

5.7

348

56

124

75

63

29

100.0

16.1

35.7

21.6

18.2

8.4

1
3
0
1
0
4
1

上の調査結果にもかかわらず，独自アンケートでは，第２学年で同施設，およびそのプログラムを利用して e-learning の学習を継続している者は，回答者105名のうちわずかに３名。継続していない102名の主たる理由は，「時間がない」52名，「興味関心がない」49名であった（重複回答可）。e-learning 活用の意義についての認識が希薄になってきていることは否定しがたい事実であり，今後も e-learning の活用を奨励するとなれば，施設，人材を含む支援体制の抜本的な拡充が望まれる。

62

書式１ （希望者用）

SGH事業報告書
担当者：

朝倉 彬

.

ノーベル賞授賞者を囲むフォーラム「次世代へのメッセージ」

事業名

2018年9月29日（土）実施日時

13：30 ～ 16：20

場所

東京大学安田講堂

対象者（参加者数）

1，2年生希望者（40人），会全体では中高生を中心に約700人参加

連絡先
（企業名・
担当者など）

ノーベル賞受賞者を 囲むフォーラム事務局 (読売新聞調査研究本部)

実施概要

ノーベル賞授賞者を囲むフォーラム「次世代へのメッセージ」は，2018年で30周年を迎えた。今回は，江崎玲於奈博士（横浜薬科大学学長，1973年ノーベル物理学賞授賞）と，梶田隆章博士（東京
大学宇宙線研究所所長，2015年ノーベル物理学賞授賞）と，日本の物理学を牽引された二人から，「知の地平線をひらく」をテーマとした基調講演と，パネルディスカッションおよび来場者からの質疑応答が行われた。
前半に行われた基調講演では，江崎氏は「創造力を喚起」をもとに，これまでの経験から1.今までのいきがかりやしがらみにとらわれてはいけない，2.大先生を尊敬するのは良いが，過度に心酔してはならない，3.情報の大波の中で自分に無用なものなものは抱え込まない，4.自分の主張を貫くため戦うことを避けてはならない，5.いつまでも初々しい感性とあくなき好奇心を失ってはならないと「してはいけない5か条」についてお話していただいた。梶田氏は「大学での部活動の主将と，研究への道に迷い苦しんだ時期もあったが，物理学の魅力に惹かれており部活動の主将を辞退したのは人生を左右する大きな決断だった」と，現在の生徒にも通じる悩みから，ノーベル賞授賞の研究成果をあげるまでの道程をお話していただいた。
後半でのパネルディスカッションと質疑応答では，大発見に結びつくものについての話題にも触れ，梶田氏は「ひらめきよりも気づきが重要で，しかもそれを放っておかないこと」「上辺だけでの考えではだめで，深く考えないときちんとした成果は出ない」など具体的なアドバイスも伺えた。質疑応答
では，本校生徒からの「創造力を向上させるには何が大切か」という質問に江崎氏から「たくさんの知識を身につけることをは大切だが，それだけではなく，自分で考えることも大切である。どうしてこうなるだろうか？と考えることが創造力に結びつく」と回答をいただいた。短い時間であったが，お二人の講演に参加した生徒たちは熱心に聞き入っていた。

アンケート集計結果
１．参加したきっかけ（複数回答可）５ おもしろそうだと思った

23人

80%

４ そうである4 友だちに誘われた
10人

35%

（回答数：

３ 家族に勧められた
0人

0%

３ どちらかといえばそうである ２ どちらかといえばそうでない

29

２ 先生に勧められた
3人

10%

）
１ 参加が必須だった
0人

0%

１ そうではない

２．参加してよかった

20人

69%

9人

31%

0人

0%

0人

0%

３．内容は理解できた

10人

34.5%

19人

65.5%

0人

0.0%

0人

0%

４．次の機会にも参加したいか

17人

58.6%

11人

37.9%

1人

3.4%

0人

0%

アンケート結果及び分析
希望者での参加ということもあり，非常に意欲的に参加していることが窺える。今回の講演者の先生方の専門分野
はどちらも物理学ということもあり，講演内容は専門の内容に触れることも多かったが，関わらず内容の理解も高い
結果になった。感想や自由記述欄でも「トンネル効果についての説明に興味を持った」「中学生の頃から梶田教授の研究に興味があったので参加した」「今後もこのような講演会に積極的に参加したいと思う」「新しいことを知ることができて楽しかったし，後日受けた講義でも，似た内容が出てきてその講義の内容が分かった」など専門分野の興味関心が高いものが見受けらた。
また，キャリア教育の観点でも非常に有意義な内容であり「ノーベル賞を受賞された方々の話を聞ける機会は人生の中でも少ないと思うので，貴重な機会であった。このような方々から話を聞くと，様々なことへのモチベーションが上がるので，また何かの機会があればそれに是非参加してみたい」「専門的なお話は難しいところもありましたが，理系研究者の心構えなども伺えて貴重な機会でした。将来のキャリアについて考える参考になりました」と次の行動や将来に向けての道導の一端となる機会になった。

63

4.

連携・評価・発信グループの取組

4.1. 取組の概要
連携・評価・発信グループは，SGH 事業における研究開発全般の総合調整を担う研究部に所属する教員が兼務し，研究部と各グループの主担当とで構成される拡大研究部会において取組の進捗状況や課題等を把握し，各取組の連携を促した。また，事業の推進にあたり本校が指導・助言・協力等を得ている管理機関や他大学，文部科学省等の関係機関との連携強化を図るとともに，他の SGH 指定校等との交流促進を進めた。
本校生徒や卒業生の意識やグローバル・リーダーとしての資質・能力を把握するための複数の調査及びその分析を実施し，同調査の結果や管理機関等からの助言等を踏まえて研究開発の検証を行った。
研究開発の成果や課題を発信するため，SGH 公開授業や SGH 成果発表会兼公開教育研究会を実施した他，ホームページ，パンフレット，研究開発報告書，生徒論文集，研究紀要等を活用し，事業の成果普及に努めた。
○研究部と連動した本校における研究開発全般の総合調整
校内の各グループ・教員単位で進める個々の取組の進捗状況や課題等を把握し，研究部会や教員会議等において，主に，校内外との連携や教育評価，取組成果の普及の観点から報告・提案を行い，校内及び管理機関との情報・課題意識の共有を図りつつ研究開発を推進した。
○管理機関及び附属学校園との連携強化
管理機関からは，SGH 事業の研究開発及び運営のあり方も含め，本校の教育研究及び学校運営全般に対する指導・助言を得るほか，課題探究型学習の推進に資する大学の教職員や研究者，学生（外国人留学生を含む）の本校授業・課外活動への派遣，生徒の外国語・コミュニケーシ
ョン能力の向上や国際交流・異文化体験・理解の機会拡充に資する大学主催の企画・イベント等
への本校生徒及び教員の招致，大学の e-learning システム等の本校生徒への使用開放など，多岐に渡って協力を得た。
また，昨年度に続き， 3 月 16 日に実施する成果発表会（兼公開教育研究会）については，附属中学校における探究的な学習活動である「自主研究」のカリキュラムと関連させられるよう，1・2
年生の男子も含めて，生徒を招待することとしている。
○高大接続の促進
本校は，お茶の水女子大学のほか，平成 24 年度より東京工業大学とも高大連携教育を実施しており，理工系に優れた生徒の育成に向けた高大連携教育システムの構築を目指し，研究開発を進めている。本年度は 5 月にサイエンスレクチャー「魔法教室」，「一日東工大生」，8 月に「サマーチャレンジ」，12 月に「ウィンターレクチャー」が実施された。
また，筑波大学との連携により，平成 30 年 12 月に Harvey Mudd College 工学部長エリザベス・オーウェン教授による高校生向け特別講義を実施した。
○生徒の意識・能力等に関する調査の実施 ※分析結果は本報告書 4.2 を参照
平成 30 年 4 月及び平成 31 年 1 月，本校の全ての生徒を対象に，SGH の取組も含めた本校の教育方針・内容・方法や，高等学校での学習を通して伸ばしたい資質・能力，自らの進路，その他学校行事・特別活動も含めた学校生活全般に関する意識調査を実施した。特に，第 2 回調査
では，第 1 回調査の結果をはじめとする過去の調査結果との比較分析も行い，本校生徒の実態・特性等を把握するとともに，分析結果を教員会議等において報告・提言し，各グループの総括及164

び改善の参考とするよう促した。また，平成 30 年 12 月から平成 31 年 1 月にかけて，保護者を対象に本校の SGH 事業に対するアンケート調査を実施し，その結果についても校内で共有した。
○「GPS テスト」とワークショップの実施
平成 28 年度に導入した「GPS テスト」を，本年度も 1，2 学年の生徒全員を対象として 12 月に実施した。昨年度までの「GPS テスト」の結果から，本校生徒が「論理的に組み立てて表現する力」
や「データなどの根拠に基づいて論じる力」に課題があることが判明しており，その課題の克服に向けて，「GPS テスト」終了後に，異学年交流により「GPS テスト」を振り返るワークショップを実施した。ワークショップでは，1 年生と 2 年生を混合した 5～6 名のグループ（40 組）を組ませ，今回の「GPS テスト」で出題された批判的思考力を問う問題にどのように答えたのかを伝え合い，他者の視点を知るとともに，他者に自分の考えを伝えるため，数値データを活用して効果的に論じる方法を考案させた。ワークショップ終了後に「GPS テスト」及びワークショップに関する意識調査を実施した。
○卒業生の意識・行動に関する調査の実施
平成 30 年 3 月に卒業予定の高校 3 年生を対象として，本校の 3 年間を通じて探究的な学習に取組むカリキュラムに関する調査を行ったところ，3 年間のカリキュラムに連続性を感じた生徒は45.7％であったため，「探究Ⅱ」において「探究Ⅰ」の成果共有活動を強化する等，カリキュラムの改善を行った。一方，「卒業後，持続可能な社会の実現に向けてどのような取組をしたいか」という問いに対しては，「法学を通してジェンダーによる差別を減らす方法を考えたい」，「自分の行動に責任を持てるように，様々な問題に関心を持つようにしたい」，「マーケティングについて学び，どのような商品が持続的に使われるのかや無駄が出ないのかを研究したい」等の回答が多く見られ，
グローバルな諸課題の解決に貢献しようとする姿勢が育っていることが確認できた。
平成 31 年 1 月に，インターネットを利用し，平成 30 年 3 月に卒業した 120 名（進学準備中の者を含む数）を対象とする調査を実施し，56 名から回答を得た。回答した 56 名のうち 11 名が，卒業後の 10 か月の間にイギリスやオーストラリア，スウェーデン，中国，ベトナム等様々な国や地域に留学したことがわかったほか，SGH における取組により，様々な事象をグローバルに捉えようとする姿勢や，探究活動やその成果の発信の技能を身につけられたことを評価していることがわかった。卒業生への調査のより効果的な実施方法開発については，引き続き課題として残された。
○SGH 事業の検証に向けた教員の意識調査の実施
平成 31 年 12 月に，5 年間の SGH 事業を検証するため，本校教員への意識調査を実施した。
多くの教員が外部機関との連携の広がりや生徒のグローバル社会への関心，課題を解決しようとする意欲，自らの研究力や授業開発力，探究活動の指導方法等に良い変化があったと評価し，90％の教員がＳＧＨ事業に取組んだメリットを感じていると答えた。一方，外部機関との連携や報告書作成等の負担，その偏り等，85％の教員が SGH の取組に課題や問題点を感じていることも明らかになった。
○SGH としての授業や特別活動に係る教育評価のあり方の検討「グローバル地理」及び「持続可能な社会の探究Ⅰ」，「持続可能な社会の探究Ⅱ」において，
ルーブリックを用いた教育評価の研究・試行に取組み，管理機関や本校 SGH 運営指導委員会
等からの助言も得つつ，評価項目・方法等について検討を重ねた結果，本校では各科目等の取組の内容に関する評価も重視し，パフォーマンス評価を実施した。
また，管理機関であるお茶の水女子大学の半田智久教授が開発したお茶の水女子大学学生用デジタルポートフォリオ super alagin を基に，学校教育研究部を介して半田教授と連携し，本265

校生徒の探究活動の評価システム super alagin HS の開発を進めた。
○他の SGH 指定校等との交流や情報交換，生徒の課題研究成果の発信
平成 30 年 10 月に開催された「全国国立大学附属学校連盟（全附連）大会高等学校部会教育研究大会」において，SGH や SSH 等に指定されている他の国立大学附属高等学校及び中等教育学校の管理職・研究主任等とともに，各校の SGH 事業の現状や課題等について情報交換及び協議を行い，本校の事業の推進や改善，検証の参考とした。
SGH 連絡協議会（平成 30 年 6 月実施）にて，外部機関との連携による研修事例として，イオン
1％クラブ主催のアジア・ユースリーダーズへの生徒派遣について紹介する等，本校の SGH カリキ
ュラムや探究活動における指導及び評価に関する研究開発の成果，課題を報告した。
生徒の課題研究の過程や成果を発信するため，生徒論文集を，受験生及びその保護者を対象とした学校説明会，教育関係者や附属中学生，保護者を対象とした成果発表会，全附連高等学校部会教育研究大会等で配布し，本校の取組や成果を広く周知した。また，本校のホームページに開設した SGH 専用ページにおいて，具体的な探究活動の内容について計 32 件（平成 30
年 1 月 20 日現在）の報告を行った。
SGH 成果発表会兼第 23 回公開教育研究会を平成 31 年 3 月 16 日に開催予定である（第 2回運営指導委員会と同日開催）。昨年同様，2 年次必修「持続可能な社会の探究Ⅰ」の各講座において個人またはグループで作成した論文について代表生徒がプレゼンテーションを行うほか，「グローバル地理」及び「持続可能な社会の探究Ⅱ」における探究活動の取組・成果についても代
表生徒が報告する。また，講座単位で，1，2 年生がグループワークをする時間を設ける。次年度
から本格的に課題研究に取組む 1 年生と，1 年間探究活動を経験してきた 2 年生が共に行うグループワークを通じて，2 年生の助言により 1 年生がより明確な課題を設定しスムーズに探究活動に取組めるようにするとともに，2 年生が探究活動の成果を内面化することを目指す活動の様子を公開する。
○研究開発の過程や成果の発信
今年度は，『研究紀要』第 63 号（平成 30 年 6 月発行）にて SGH 特集を組み，「グローバル地理」，「持続可能な社会の探究Ⅰ」の「経済発展と環境」講座，「国際関係と課題解決」講座，「情報技術と創造力」講座の教育実践報告を含む 5 つの SGH 事業に関する論考を発表した。これらの論考は本学ホームページに掲載したほか，本学附属学校園教材・論文データベース（平成 31
年 2 月 25 日公開予定）にも登録した。他の 4 講座については 2019 年度発行の『研究紀要』第 64号にて報告する予定である。
また，5 年間の取組から得られた探究的な学習に関する教育課程の編成方針や指導のあり方に関する知見を広く普及するため，『SGH の取り組みから見えてきたこと 生徒と共につくる探究的な学び』を作成し，公開授業等への来校者に配布した他，東京都，埼玉県，神奈川県，千葉県の公立高等学校・中等教育学校，約 630 校に郵送した。『生徒と共につくる探究的な学び』は，本校ホームページに掲載したほか，本学附属学校園教材・論文データベース（平成 31 年 2 月 25 日
公開予定）に登録し，全国の教育関係者に活用されるよう努めた。
多くの教育関係者に本校の SGH 事業の取組を紹介し，また助言を得るため，6 月に第 2 回
SGH 公開授業，11 月に第 3 回 SGH 公開授業を実施し，「グローバル地理」，「持続可能な社会の探究Ⅰ」及び「持続可能な社会の探究Ⅱ」の授業を公開し，研究開発の成果の普及に努めた。
SGH 成果発表会兼第 23 回公開教育研究会を平成 31 年 3 月 16 日に開催予定である（第 2回運営指導委員会と同日開催）。生徒による成果発表，グループワークの公開に加え，研究協議を実施し，本校の SGH 事業の成果と課題を発信するとともに，運営指導委員会だけでなく参加者から広くご意見をいただくことを予定している。
366

4.2. 生徒の意識調査（質問紙調査）の結果及び分析
4.2.1. 調査の概要
4 月及び 1 月上旬の 2 回，全校生徒を対象として，SGH の取組や進路，本校のカリキュラムの特徴などに対する意識，関心，身に付けたい能力や資質，それらの変化に関する自己評価
を質問用紙による 5 件法で調査した（調査項目及び結果詳細は，本報告書 79 ページ「関係資料 3」を参照）。以下は，主だった調査結果及びその分析である。
特に記載のない場合，回答率は本年度第 2 回調査の結果を引用し，「大変そう思う」と「ややそう思う」を合算した値を表している。また，「そう思う」は「大変そう思う」と「ややそう思う」を合算した値を，「そう思わない」は「あまりそう思わない」と「全くそう思わない」を合算した値を，「できる」は「だいたいできる」と「できることもある」を合算した値を，「できない」は「あまりできない」と「まったくできない」を合算した値を表している。
4.2.2. 意識調査全体の概要
1）SGH の取組全体に対する好意的な評価
表 4.2.2-1. SGH の取組全体に対する評価
2017 年度
74.4％
91.8％
77.8％

SGH の取り組みは，面白そう
課題を発見し，解決方法を考え探究する活動は将来の役に立つ
自主的に社会貢献や自己研鑽活動に取組みたい2018 年度
78.4％
93.7％
77.2％

8 割近い生徒が SGH の取組を「面白そうである」，9 割を超える生徒が「課題を発見し，解決方法を考え探究する活動は将来の役に立つ」と回答しており，課題探究型の学習への関心が高く，自主的な活動を含むプログラムに魅力を感じている生徒が多いことがわかる。「自主的に社会貢献や自己研鑽活動に取組みたい」と 7 割以上の生徒が回答していることからも，SGH カリキュラムにより自主的に取組む姿勢を育てられているといえる。SGH の取組を「面白そうである」と捉える生徒が前年度に比べ増加し，また「課題を発見し，解決法を考え探究する活動は将来の役に立つ」と捉えている生徒も増加の傾向にある。
したがって生徒たちは SGH の取組に高い興味関心をもち，課題探究型の活動の重要性をよく認識し，様々な学習活動に積極的に取組むことにより，主体性等の資質・能力を向上させていると考えられる。
2）身に付けたい，伸ばしたい能力や資質の上位は「論理的思考力・プレゼン・英語活用・教養」
表 4.2.2-2. 今後身に付けたい，伸ばしたい能力や資質（複数回答）2017 年度との比較
幅広い教養

現代社会の

課題を発見

英語を活用

論理的な思

プレゼンテ

ICT を活用

諸課題に対

し，解決す

する力

考力

ーション能

する能力

する関心

る力

その他

力

2018

51.1%

17.2%

48.3%

52.6%

52.9%

48.9%

27.0%

0.9%

2017

51.0%

19.7%

45.8%

52.2%

58.6%

54.2%

17.1%

0.6%

様々な基礎的・汎用的能力のうち「今後身に付けたい，伸ばしたい能力や資質（複数選択）」
として，課題探究型学習のあらゆる場面で欠かせない「論理的な思考力」，「英語を活用する力」，「幅広い教養」をあげる生徒が今回も 5 割以上を占めた。「現代社会の諸課題に対する関4
67

心」，「ICT を活用する能力」は数値が低く，「プレゼンテーション能力」は昨年度に比べると数値が下がった。しかし，表 4.2.2-3.に示されるように，別の調査項目における調査結果からは，それらの能力を高める意欲が高いことが確認されている。すなわち，表 4.2.2-2.に示された値は，生徒がより重視している資質・能力を判断する材料とすることが適切である。第 1 回調査よりも第 2
回調査で選択する生徒の割合が増えている「課題を発見し，解決する力（42.9％→48.3％）」，「ICT を活用する力（23.2％→27.0％）」については，探究的な学習活動を通して，その必要性や未熟さを実感したと考えられる。
表 4.2.2-3. 「諸課題」「プレゼンテーション」「ＩＣＴ活用力」向上への意欲
2017 年度 2018 年度
現代社会の諸課題について，もっと学習したい
81.7％
84.5％
プレゼンテーション能力を高めたい
94.2％
95.4％
「ICT を活用する能力」を伸ばしたいと考える生徒が増加の傾向にある要因として，本校では質の高い探究活動やその効果的な発信をしている生徒に，ICT 機器を効果的に活用している生徒が多いことが考えられる。ICT 機器に関する知識や技能が高く，質の高い探究を行っている生徒と共に探究的な学習に取組むことにより，そうした生徒同様の技能を身に付けたいと考える生徒が多くなったと推測できる。この項目の結果にも，探究活動を通して，探究の技能向上意
欲を高める傾向があることが示されているといえる。
4.2.3. 英語活用力の変化について
表 4.2.3 は，2018 年度第 1 回調査と第 2 回調査における英語活用力に関する項目の調査結果を示している。
「英語で自分たちの意見や考え，探究の成果を多くの人たちに伝えたい」という質問に対して，肯定的な回答が減少しているが，「大変そう思う」と答えた生徒の割合は 57.8％から 59.9％に増えている。それに対し，「ややそう思う」と答えた生徒の割合が 32.6％から 28.5％にさがり，「どちらともいえない」が 7.4％から 8.1％に若干増加した。これは 4 月に「ややそう思う」と答えた
生徒が「大変そう思う」と「どちらともいえない」に分散していったものと考えられる。否定的な回答をした生徒の割合も増えており，英語活用の意欲に関しては，二極化の傾向が若干見られる。
英語活用力に関しては，「トピックが身近であれば，長い話や複雑な議論を英語で理解できる」，「標準的な英語であれば，ネイティブ同士の会話の要点を理解できる」，「文章の構成を意識しながら，必要な情報を手に入れられる」，「関心の高いトピックを，辞書を使わずに読み，相違点や共通点を比較できる」，「緻密な読みが必要な場合，読む速さや読み方を変えて，正確に読める」，「なじみのあるトピックなら，ニュースの要点について，英語で議論できる」の 6 つの項目において，「できる」と回答した生徒の割合が上昇し，「できない」と回答した生徒の割合が減少している。また，「そのトピックについて知っていれば，まとまりのある文を書ける」に関して
は，「できる」と回答した生徒の割合には変化が見られなかったが，「できない」と回答した生徒の割合は減少した。上記の 7 つの全ての項目において，「だいたいできる」と回答した生徒の割合が増え，「全くできない」と回答した生徒が減少しており，全体として生徒が自身の読む力，聞く力，書く力の伸びを実感している様子が窺えた。
一方，「学んだトピックや興味や経験の範囲なら，抽象的でも議論できる」，「事前に用意されたプレゼンテーションを流ちょうに行え，質問にも対応できる」に関しては，「できる」と回答した生徒の割合，「できない」と回答した生徒の割合が共に上昇し，中間層が上位層と下位層に分かれる二極化の傾向を示す結果となった。また，「ディベートなどで，トピックが関心のあるものであれば，主張を明確に述べられる」の項目では「できる」と回答した割合が若干減少し，「できない」
568

表 4.2.3 英語を活用する力に関する調査結果（2018 年度）
質問項目
選択肢（一部） 第 1 回
そう思う
90.4%
英語で自分の意見や考え，探究の成果を多くのどちらともいえない
7.4%
人に伝えたいそう思わない
2.3%
できる
56.4%
トピックが身近であれば，長い話や複雑な議論をどちらともいえない19.0%
英語で理解できる
できない
24.6%
できる
50.7%
標準的な英語であれば，ネイティブ同士の会話のどちらともいえない
21.4%
要点を理解できる
できない
27.9%
できる
59.1%
文章の構成を意識しながら，必要な情報を手に入どちらともいえない
25.4%
れられる
できない
15.3%
できる
36.6%
関心の高いトピックを，辞書を使わずに読み，相どちらともいえない
25.5%
違点や共通点を比較できる
できない
37.8%
できる
43.1%
綿密な読みが必要な場合，読む早さや読み方をどちらともいえない27.9%
変えて，正確に読める
できない
29.0%
できる
36.7%
なじみのあるトピックなら，ニュースの要点についどちらともいえない
23.9%て，英語で議論できる
できない
39.5%
できる
34.7%
学んだトピックや興味や経験の範囲なら，抽象的どちらともいえない
28.7%
でも議論できる
できない
36.6%
できる
34.4%
事前に用意されたプレゼンテーションを流ちょうに
どちらともいえない
29.0%
行え，質問にも対応できる
できない
36.6%
できる
40.6%
ディベートなどで，トピックが関心のあるものであれどちらともいえない
25.6%
ば，主張を明確に述べられる。
できない
33.8%
できる
48.3%
そのトピックについて知っていれば，まとまりのある
どちらともいえない
25.6%
文をかける
できない
26.1%

第2回
88.4%
8.1%
3.5%
56.6%
20.4%
23.0%
52.6%
22.1%
25.3%
66.6%
19.8%
13.5%
40.2%
26.7%
33.0%
44.6%
29.3%
26.1%
39.7%
21.3%
39.1%
37.6%
23.6%
38.8%
36.2%
23.0%
40.8%
40.5%
24.4%
35.1%
48.3%
26.4%
25.3%

と回答した割合が増加している。さらに，これら 3 つの項目に関しては，「全くできない」と回答した生徒が 1 割前後存在している。これは他の項目に比べて著しく高い値であり，話す力において二極化の傾向が強いことがわかった。
これらの結果からは，SGH の各科目等における取組や海外研修，各種の発表会等における実践的な経験を通して，全体としては英語活用力を伸ばすことができているといえよう。しかし，英語を話す力に関しては，自信を持った生徒と自己評価を下げてしまった生徒が存在することが判明した。日頃の活動における生徒の様子からは，プレゼンテーションやディスカッションに
6
69

おいて出された質問や反論に対して上手く答えられたか，自分の主張により相手を納得させられたか等の達成感が，自己評価に影響していると考えられる。生徒の自己評価や英語活用力を高める意欲の二極化を防ぎ，英語活用力を伸ばしていくため，特に生徒自身が納得のいくプ
レゼンテーションができなかった後，あるいは他者から至らない点を指摘された後，それを次の学習活動へのモチベーションにつなげられるよう，議論やプレゼンテーション，校外の大会への参加等の活動を行った際には，フォローアップ指導を充実させていきたい。
4.2.4. ＩＣＴ活用について
表 4.2.4 は，2018 年度第 1 回調査と第 2 回調査における ICT 活用力に関する項目の調査結果を示している。
「Word，Excel，PowerPoint など必要なソフトを効果的に活用して成果をまとめられる」，「目的やメディアや機器の特徴に応じ，適切に選択し使用できる」という 2 つの項目に関して，自己評価の高まりが見られた。この高まりは，SGH の各科目等における探究活動やプレゼンテーシ
ョンを通して，ICT の活用頻度が増え，機器やメディアの操作に慣れる機会が設けられていることが大きな要因であると考えられる。また，グループによる協働的な活動を通して，他の生徒の技法を参考にするなど，学び合いにより技能を向上させる機会が多いことも，こうした結果につながったと考えられる。
一方，「ICT を活用する能力を高めたい」，「ICT を活用する能力を身に付けることは将来の役に立つ」と答えた生徒の割合も増加している。探究的な学習活動は，ICT 活用能力及びその必要性への理解，学習意欲の向上につながるものと考えられる。
表 4.2.4 ICT 活用の能力及び意欲について（2018 年度）
質問項目
選択肢（一部）
1 回目
そう思う
91.7%
どちらともいえない
ICT を活用する能力を高めたい
7.1%
そう思わない
1.2%
そう思う
93.4%
ICT を活用する能力を身に付けることは将来のどちらともいえない
5.2%
役に立つ
そう思わない
1.4%
そう思う
63.7%
目的やメディアや機器の特徴に応じ，適切に選どちらともいえない
23.1%
択し使用できる
そう思わない
13.1%
そう思う
64.2%
Word,Excel,PowerPoint など必要なｿﾌﾄを効どちらともいえない21.4%
果的に活用して成果をまとめられる
そう思わない
14.2%

2 回目
93.7%
5.5%
0.9%
94.8%
4.6%
0.6%
73.0%
17.5%
9.4%
75.3%
17.2%
7.4%

4.3. GPS-Academic テストの結果及び分析
4.3.1. GPS-Academic テストの概要
今年度も 1，2 年生を対象として，GPS-Academic テスト（以下，GPS テスト）を実施した。GPS
テストは，社会で必要とされる思考力を「批判的思考力」，「協働的思考力」，「創造的思考力」の 3 つに分け，それぞれの思考力を記述テストと自己評価から測定する思考力アセスメントであり，株式会社ベネッセコーポレーションが実施している。S から D の 5 段階で評価される記述テストの結果を表 4.3.1.「GPS テストの結果概要」に示した。
770

昨年度の 1 年生と比較すると，今年度の 1 年生はグレード A 以上に属する生徒が大幅に増加した。とりわけ「創造的思考力」において，グレード A 以上と評価された生徒が 50 名（内 1 名
が S）から，77 名（内 5 名が S）と，その増加が顕著である。一方，2 年生も昨年度 1 年生であった時に比べ，グレード A に属する人数が 50 名（内 1 名が S）から 70 名（内 6 名が S）と大幅に増加している。これは，指定 4・5 年目となる昨年度と本年度，「批判的思考力」を本校生徒の弱点と捉え，各科目等において，批判的思考力を培うことを意識した学習活動を強化するよう取組んできた成果である。
表 4.3.1 GPS テストの結果概要
1 年生平均グレード（121 名）
トータル：A（5／72／43）
批判的・情報を抽出し吟味する：A
思考力
・論理的に組み立てて表現する：B
トータル：B（3／57／58）
協働的・他者との共通点・違いを理解する：B
思考力
・社会に参画し人と関わり合う：Ｂ
トータル：A（5／90／25）
創造的・情報を関連付ける：A
思考力
・問題を見出し解決策を生み出す：B※括弧内は（グレード S／A／B の人数を表す）
思考力

2 年生平均グレード（115 名）
トータル：A（6／73／36）
・情報を抽出し吟味する：A・論理的に組み立てて表現する：B
トータル：B（1／38／71）
・他者との共通点・違いを理解する：B・社会に参画し人と関わり合う：B
トータル：A（7／83／25）
・情報を関連付ける：A
・問題を見出し解決策を生み出す：B「批判的思考力」は向上したものの，「批判的思考力」を構成する「論理的に組み立てて表現する」力はトータル評価が B にとどまった。論理立てて思考し，表現する力を培うためには，数学で学ぶ論理を探究的な学びに生かす機会を設ける等，新しい指導を模索していくことが必要であると考えている。
本年度は 1，2 年生とも「協働的思考力」がトータル B と評価された。「協働的思考力」が A 以上と評価された 1 年生は，昨年度 67 名（内 2 名が S）であったが，本年度は 60 名（内 3 名がS），2 年生は，昨年度は 59 名（内 3 名が S）であったが，本年度は 39 名（内 1 名が S）となった。すなわち 2 年生は，昨年度の 2 年生よりも A 以上と評価された生徒が減少しただけでなく，
1 年次より評価が下がっており，この改善が新たな課題となった。SGH の諸活動において，協働する機会を多く設けているが，ICT 機器の使用頻度が上がると個人的な活動が増える傾向にある。また，探究活動や教科の学習，特別活動，部活動等の過密なスケジュールをこなすため，分業により効率化を図る傾向も見られ，協働的な学習活動の機会が十分に機能していない可能性が危惧される。今後は単にグループでの活動を求めるだけではなく，十分に議論や検討を重ねる時間を教育課程の中に確保する等，協働により学ぶ活動を充実させていくことが必要であると考えられる。
「創造的思考力」に関しては，約 7 割の生徒が A の評価を得ている。昨年度と比較しても 1
年生で 67 名（内 9 名が S）から 95 名（内 5 名が S），2 年生で 75 名（内 6 名が S）から 90 名（内7 名が S）と大幅に増加している。「情報を関連付ける力」や「問題を見出す力（課題を発見する力）」は，意識調査からもその伸びを見ることができ，各科目等の充実による成果が見られる。
「創造的思考力」をさらに向上させるには，「解決策を生み出す力」の向上が必要である。実社会における様々な課題の解決策を生み出すことは非常に難しいが，様々な学びの統合や自由な発想により解決策を生み出す人材を育成していくことをめざし，今後も各科目等のさらなる充実に努めたい。

871

4.3.2. GPS-Academic テスト及び振り返りワークに関する意識調査について
表 4.3.2.「GPS テスト及びワークに関する意識調査」は，GPS テストとその後の振り返りワークについてアンケート調査をした結果を示している。GPS テストの目的や趣旨は，8 割以上の生徒が理解しているが，昨年度と比較すると，その趣旨や意義を理解ないままに終わった生徒が増えたことも事実であり，テストに関する説明やワークの実施方法等に関する工夫が必要である。
一方，グラフや統計数値を利用する能力に関しては，昨年度に比べて苦手とする生徒がかな
り減っており，ここにも「批判的思考力」を高めるため，SGH 科目のみならず，通常の教科目においてもグラフや統計資料を活用する取組を充実させてきた成果が見られた。しかし，グラフや統計資料を活用することが得意とは答えられない生徒が 3 割程度存在しており，今後も授業における統計活用の工夫と改善が必要である。例えば統計学を学びデータ分析力を身に付ける学習活動の充実により，分析力，統計リテラシー等を培う取組等を試みたいと考えている。GPS
テスト後のグループワークに関しては，主体的に参加することができた生徒が増えた一方，新しい見方に気づくことができた生徒は減少した。異学年交流によるグループワークの良さを生かし，議論を通して新しい視点を得られるようなワークのあり方を工夫していきたい。
表 4.3.2. GPS テスト及びワークに関する意識調査
質問項目
GPS テストの目的・趣旨を理解できたか。
（とても理解できた＋よく理解できた＋理解できた）
GPS テストで批判的思考力をはかる，グラフや統計数値を利用しての問題は難しかったか。（とても難しかった＋やや難しかった）
グラフや統計資料を使用したり，活用したりすることは得意か。
（あまりそうではない＋全くそうではない）
今回のワークを通じて，新しい見方に気づくことができたか。
（そうである＋どちらかといえばそうである）
今回のワークに主体的に参加することができたか。
（とても参加できた＋参加できた）

9722017 年度

2018 年度

89.0％

83.7％

72.9％

48.7％

50.6％

28.9％

78.6％

83.2％

58.9％

67.2％

5．5 年間の研究開発の成果と課題＜構想調書で掲げた本校の教育開発の目標 3 点＞
①確かな基礎学力と幅広い教養を身につけ，グローバルな社会の諸課題に高い関心を持つ生徒を育成する。
②社会の諸課題を発見し，異なる文化的背景をもつ人々と協働して，解決する能力を持つ生徒を育成する。
③言語活用能力，論理的思考力，プレゼンテーション能力，ＩＣＴ活用能力の高い生徒を育成する。
本校では，SGH としての研究開発により，上記の教育目標は概ね達成されたと考えている。以下では，教育目標に関連する，本校生徒の「グローバルな社会の諸課題への関心」，「諸課題を発見する力」，「協働して課題を解決する力」，「英語を活用する力」，「論理的思考力」，「プレゼンテーション能力」，「ＩＣＴ活用能力」の変化を概観する。
①「諸課題への関心」・「諸課題を発見する力」・「協働して課題を解決する力」
平成 30 年度に実施した教員への意識調査では，9 割の教員が，生徒が探究活動に積極的に取組むことを通して「現代社会の諸課題に対する関心」や「課題を発見しようとする意欲」，「課題を解決しようとする意欲」を高めていると評価し，「課題を発見する力（70％）」や「課題を解決するために他者と協力する力（85％）」についても，その向上を評価していることがわかった。また，自らの解決策を外部コ
ンテスト等に発信し，受賞する生徒は，SGH 指定以前の平成 25 年には 10 人のみであったが，32 人（平成 26 年），51 人（平成 27 年），116 人（平成 28 年），96 人（平成 29 年），130 人（平成 30 年）と大幅に増えており（平成 28～30 年の人数は，「探究Ⅱ」の英字新聞の受賞についてクラス全員の人数を数えているため大幅に増えている），生徒の「諸課題への関心」・「諸課題を発見する力」・「協働して課題を解決する力」は向上したといえる。
②「英語を活用する力」
本校では，ＳＧＨ申請時に，卒業時にＣＥＦＲのＢ１~Ｂ２レベル以上となる生徒の割合を 25％以上とすることを目標として設定した。ＳＧＨカリキュラムに取組む以前の３年間（平成 24～26 年度）の平均値
が 18.7％であったのに対し，2，3 年生に「グローバル総合」「グローバル総合アドバンス」を選択できた
学年（平成 27 年度）では 26％，3 年間を通じて探究的な学習に取組むようになった学年では，30％（平成 28 年度），52％（平成 29 年度），26％（平成 30 年度）と推移した。ＳＧＨ指定後は，目標値を上回っており，英語を活用する力は向上したと考えている。
③「論理的思考力」
ＳＧＨ指定当初，生徒の成果物に客観的根拠を示さずに論じるものが多く見られ，その改善が課題となった。指定 3 年目（平成 28 年度）以降，各科目等における取組において，統計等のデータを適切に用いるよう指導する方針を共有し，信頼できる客観的根拠に基づき，論理的に意見を組み立てる力を育成するよう取組んできた。その結果，本年度のＧＰＳテストにおいては，「批判的思考力」が 1，2 年
生ともにＡ以上の評価を得る生徒の数が増え，学年全体としてもＡと評価され，論理的思考力の向上が見られた。しかし，教員を対象とした調査では，生徒の「論理的に議論を進める力」が向上したと回答
した教員は半数にとどまり，なお改善が必要な状況である。
④「プレゼンテーション能力」・「ＩＣＴ活用能力」
先述した教員を対象とする意識調査では，生徒の「プレゼンテーション能力」，「ＩＣＴ活用能力」に向上が見られると回答した教員はそれぞれ 80％となった。本年度の生徒の意識調査によると，「探究の成果や解決策の提案，意見などを効果的に聞き手に伝えられる」に「大変そう思う」・「ややそう思う」と回答した生徒は 66.1％（3 学年平均），「目的やメディアや機器の特徴に応じ，適切に選択し使用できる」に「大変そう思う」・「ややそう思う」と回答した生徒は 73％（3 学年平均），「Word，Excel，PowerPoint

1073など必要なソフトを効果的に活用して成果を纏められる」に「大変そう思う」・「ややそう思う」と回答した
生徒は 75.3％（3 学年平均）であった。生徒自身も「プレゼンテーション能力」・「ＩＣＴ活用能力」に一定の自信を持っていることが確認できた。
また，「プレゼンテーション能力」に関しては，例年，1，2 年生においては，第 1 回調査よりも第 2 回調査において「大変そう思う」と回答する生徒の割合が減少し，「プレゼンテーション能力を高めたい」に「大変そう思う」と回答する生徒の割合が第 1 回よりも第 2 回で増加する傾向が見られる。これは探究活動に取組むことにより，より優れた他者のプレゼンテーションを受け，自己評価が厳しくなり，学習意
欲が高まっていると分析できる。この意識の変化を伴いつつ，3 年間を通じて探究的な学びに取組むことにより，「プレゼンテーション能力」を高めていくことができているといえる。
以上のことから，本校が開発した 3 年間を通じて探究的な学びに取組む教育課程は，教育目標を概ね達成できていると考えている。
一方，教員・生徒・保護者の意識調査からは，いくつかの課題も見つかっている。
１つは，探究的な学習活動の評価に関する課題である。平成 26 年度（指定１年目）には学内外の運営指導委員からパフォーマンス評価の方法論に関する指導を受ける機会を設け，その後も年２回の運営指導委員会で指導・助言を得る機会を設けたほか，担当者間での検討の機会を設ける等の取組をしてきたが，「評価が曖昧」，「（生徒が探究活動のテーマとする）社会課題の幅が広いので，生徒の探究内容が適切なのかを判断できているのか常に不安であった」等の声があり，全ての教員の不安を払拭するには至らなかったことがわかった。しかし，上述の通り，65％の教員が評価の視点や手法に関してよい変化があったと答えており，今後，探究的な学習活動の指導に関わる教員を広げていく等の学
校全体による取組により，この課題は改善していけると考えている。
２つめは教員の負担に関する課題である。「生徒が一生懸命に取組めば取組むほど，指導する教員の負担が大きくなる」等，探究的な学習活動の指導に関わることへの負担の大きさを訴える記述が多く見られた。また「語学や専門分野の研修など，教員自身の研修の機会がほしかった」等，生徒が探究するテーマの内容，探究方法，発信方法，それらへの評価方法等について研修を希望する声もあった。各種の研修や研究会を紹介し，参加を推奨してはいたが，他の校務もある中，それらの活用は難しかったと思われる。研修のための時間の確保が課題として残された。
３つめは生徒の負担に関する課題である。本校では平成 28 年度に，生徒の負担を軽減し，探究活動を深められるよう，教育課程を変更し，成果をあげた。しかし，探究的な学習活動には終わりがなく，熱心に取組む生徒ほど，膨大な時間を費やす傾向が見られる。探究活動に積極的に取組み，コンテスト等で評価される生徒が増える一方，「アウトプットを目的とするだけで，前提となる日々の学習（授業など）への取組の質は低下した。」との声に代表されるような，教科の学習や特別活動への取組，部活動への取組等，学校生活の様々な面での変容に憂慮すべき点も見られる。
また，全ての活動にしっかり取組もうとする生徒の中には，多忙な時期には睡眠や食事の時間を削る等，不健全な状態に陥る生徒も少なからず見られる。平成 29 年度に実施した教員を対象とする調査によると，本校の２年生に期待する教科の予習・復習等の学習時間の合計は，平均すると１日あたり約３時間 30 分となった。生徒はその他に部活動や探究活動に取組むことを求められている。また，長期休業に際しては，夏休みに８つ，冬休みに２つの課題が出され，その他に「探究Ⅰ」の活動に取組んでいることがわかった。「探究Ⅰ」の活動に取組む時間は，生徒によって異なるが，夏休みに 10～50 時間程度，冬休みに 10～30 時間程度をかけて取組んでいる生徒が多い。
今後も，健全な高校生活の中で生徒の資質・能力を伸ばしていけるよう生徒の変容をより詳細に検証し，教育課程を改善していくことが必要であると考えている。

1174

関係資料1
目標設定シート項目の実績(1－d)グローバルな社会またはビジネス課題に関する公共性の高い大会における入賞者数
大会・プログラム・賞等の名称
成果（人数）
学年
Mono-Coto Innovation 2018
1年生
優勝（1名）
第28回私たちの身の回りの環境地図作品展(環境地図教育研究会)
1年生
優良賞（1名）
第28回私たちの身の回りの環境地図作品展(環境地図教育研究会)
1年生
努力賞（4名）中央大学第18回高校生地球環境論文賞
全学年
学校賞
中央大学第18回高校生地球環境論文賞
2年生
佳作（5名）
中央大学第18回高校生地球環境論文賞
1年生
入選(10名）経済産業大臣賞・プラチナ賞（5名）
第21回全国中学高校webコンテスト
2年生
第21回全国中学高校webコンテスト
2年生
プラチナ賞（5名）
第21回全国中学高校webコンテスト
2年生
金賞（7名）
第21回全国中学高校webコンテスト
2年生
トップ50(5名)
日本地理学会2018秋季学術大会高校生ポスターセッション
2年生
会長賞（5名）東京都大会優秀賞(1名) 努力賞(2名）
第64回国際理解・国際協力のための主張コンクール
2年生
Change Maker Awards（中高生のための英語プレゼンコンテスト）
2年生
本戦出場(2名)
All Japan Junior and Senior High School English Newspaper Contest
3年生
優勝(3年蘭組38名）
All Japan Junior and Senior High School English Newspaper Contest
3年生
準優勝(3年梅組39名）(2-a)課題研究に関する国外の研修参加者数
台湾研修

31名

(2-b)課題研究に関する国内の研修参加者数
研修プログラム名
イオンアジアユースリーダーズ（東京）
ＳＧＨ全国高校生フォーラム

参加人数
5名
3名

(2-d)課題研究に関して大学教員および学生等の外部人材が参画した延べ回数(人数×回数）
御所属 職名 氏名
人数×回数
お茶の水女子大学理事・副学長 三浦徹氏
1名×1回
お茶の水女子大学基幹研究院人文科学系 教授 戸谷陽子氏
1名×1回
お茶の水女子大学基幹研究院人文科学系 教授 永瀬伸子氏
1名×1回
お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科 准教授 石丸径一郎氏
1名×2回
お茶の水女子大学基幹研究院人文科学系 准教授 新實五穂氏
1名×1回
お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科文化科学 准教授 難波知子氏
1名×1回
お茶の水女子大学人間文化創成科学研究科 准教授 長谷川直子氏
1名×1回
お茶の水女子大学人間文化創成科学研究科 准教授 宮澤仁氏
1名×1回
お茶の水女子大学基幹研究院人間科学系 教授 杉野勇氏
1名×1回
お茶の水女子大学人間文化創成科学研究科 教授 大森美香氏
1名×1回
お茶の水女子大学人間文化創成科学研究科 教授 赤松理恵氏
1名×1回
お茶の水女子大学グローバル女性リーダー育成研究機構グローバルリーダーシップ研究所 特任講師 内藤章江氏
1名×1回
お茶の水女子大学附属小学校教諭 横内智子氏
1名×1回
お茶の水女子大学 児童文化研究会しいのみ 小林菫氏
1名×1回
東京大学医科学研究所先端医療研究センター感染症分野 准教授 堤武也氏
1名×1回
東京大学東洋文化研究所 教授 安冨歩氏
1名×1回
東京大学社会科学研究所 教授 宇野重規氏
1名×1回
東京大学生産科学研究所 教授 沖大幹氏
1名×1回
筑波大学計算科学研究センター 教授 日下博幸氏
1名×1回
独立行政法人国立高等専門学校機構 函館工業専門学校 教授 下郡啓夫氏
1名×2回
フェリス女学院大学文学部 教授 諸橋泰樹氏
1名×1回
大妻女子大学 文学部 准教授 田中東子氏
1名×1回
一橋大学社会学部4年 児玉谷レミ氏
1名×1回

75

（2-e)課題研究に関して企業または国際機関等の外部人材が参画した延べ回数(人数×回数）
所属 職名 氏名
人数×回数
国立研究開発法人 国立環境研究所 科学コミュニケーター 岩崎茜氏
1名×1回
国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所総務部 近藤直弥氏
1名×1回
文部科学省 生涯学習政策局男女共同参画学習課 男女共同参画推進係 新井翼氏
1名×1回
文部科学省 生涯学習政策局男女共同参画学習課 男女共同参画推進係長 松井佳奈江氏
1名×1回
文部科学省 生涯学習政策局男女共同参画学習課 女性政策調整官 毛利るみこ氏
1名×1回
文京区立千石図書館
1名×1回
文京区立真砂中央図書館
1名×1回
文京区立小石川図書館
1名×1回
文京区立本郷図書館
1名×1回
練馬区大泉図書館 館長代理 村上実来氏
1名×1回
世田谷警察署 生活安全課長代理 池田貴彦氏
1名×1回
公益財団法人ジョイセフ 開発協力グループ シニア・プログラム・オフィサー 船橋周氏
1名×1回
公益財団法人プラン・インターナショナル・ジャパン事務局
1名×1回
日本科学未来館 サイエンスコミュニケーター 山本朋範氏
1名×1回
JICA地球ひろば 宍倉 有加里氏
1名×1回
株式会社熊野古道おわせ 支配人 内閣府地域活性化伝道師 伊東将志氏
1名×1回
イオン株式会社 グループ環境・社会貢献部 鈴木隆博氏
1名×1回
大和電機工業株式会社 取締役部長 原雅廣氏
1名×1回
日本IBM 塚本亜紀氏、平林詩織氏
2名×1回
株式会社うるる 星知也氏、桶山雄平氏、小林伸輔氏
3名×6回
株式会社東京証券取引所 田中繁行氏 梅原悠輔氏 他
2名×1回
Pantyliners Organics 代表ユーゴ氏
1名×1回
UD・プレゼンテーション推進部 UD推進グループ 企画主査 TOTO株式会社 佐藤敬子氏
1名×1回
UD・プレゼンテーション推進部 東京プレゼンテーショングループ 企画主査 TOTO株式会社 冨岡千花子氏
1名×1回
一般社団法人ELLY 海外事業部 講師 今井秋奈氏
1名×1回
blurorange 代表 松村智世氏
1名×1回
JVC（日本国際ボランティアセンター）アフガニスタン担当 加藤真希氏
1名×1回
株式会社NTTドコモ サービスイノベーション部 主査 大西可奈子氏
1名×1回
パーソルキャリア株式会社でデータサイエンティスト 五十嵐康伸氏
1名×1回（2-f）グローバルな社会またはビジネス課題に関する公益性の高い国内外の大会における参加者数
大会名等
参加者数
日本地理学会2018秋季学術大会 高校生の部 ポスター発表
13名
日本地理学会2019春季学術大会 高校生の部 ポスター発表
未定
第21回全国中学高校webコンテスト
22名
40億人のためのビジネスアイデアコンテスト-Social Inovation by Technology6名
第6回高校生ビジネスプラングランプリ
5名
キャリア甲子園2018
4名
第12回全日本高校模擬国連大会
4名
第65回 国際理解・国際協力のための主張コンクール
21名
Change Maker Awards（中高生のための英語プレゼンコンテスト）
2名
全国高校生マイプロジェクトアワード
3名
Mono-Coto Innovation 2018
27名（うち2名決勝大会進出）
高校生ITアプリアイデアコンテスト
4名（4名1チームで入選）
All Japan Junior and Senior High School English Newspaper Contest
116名
日本STEM教育学会拡大研究会（共催 日本アクティブ・ラーニング学会第3回全国研究大会）
2名

76

関係資料 2
【第 1 回 SGH 運営指導委員会】
1 日時 2018 年 6 月 13 日(水) 13:00～17:00
13:12～13:57 高校にて「グローバル地理」「持続可能な社会の探究Ⅰ」参観
14:05～14:50 高校にて「持続可能な社会の探究Ⅰ」参観
15:20～17:00 第 1 回 SGH 運営指導委員会
2 場所 お茶の水女子大学 第一会議室＊授業参観は高校校舎各教室にて実施

3 出席者
・運営指導委員 内海 成治 先生

京都女子大学 発達教育学部 教授

黒河内 久美 先生（公財）国連大学協力会 評議員

永井 裕久 先生

筑波大学 ビジネスサイエンス系 教授

根津 朋実 先生

筑波大学 人間系 准教授

田村 知子 先生

大阪教育大学 連合教職実践研究科 教授

・管理機関(お茶の水女子大学)
千葉 和義

副学長 学校教育開発支援・社会連携担当 教授

耳塚 寛明

基幹研究院 人間科学系

教授

清水 徹郎

基幹研究院 人文科学系教授

冨士原 紀絵基幹研究院 人間科学系 准教授(陪席 山岸 由紀

・校内出席者

学校教育研究部 特任准教授

武藤 世良

全学教育システム改革推進本部 講師

岡田 了祐

全学教育システム改革推進本部 講師)

作田正明 校長・基幹研究院 自然科学系 教授
菊池美千世 副校長

連携・評価・発信グループ 玉谷直子(研究部長)，三橋一行，山口健二，津久井貴之，山川志保
課題研究グループ 沼畑早苗，増田かやの，葭内ありさ，北原武，朝倉彬，佐藤健太，毛内清香，原大介，吉村雅利，畠山俊，阿部真由美，溝口恵，土方伸子，十九浦美里
教養教育グループ 植田敦子，玉城久美子，木村政子，中津川義浩，（全教員）
4 会議次第(1)校長より開会あいさつ(2)管理機関の取組について(3)高校の取組について(4)運営指導委員より (5)協議
5 運営指導委員より頂いたご意見◆授業に関して・2 年ぶりに参観して，生徒の表現が身振り手振りを交えながら非常に慣れていて，積極的に話をしていることに驚いた。
・国際関係と解決課題の授業で IBM の講師が実際の課題解決のプロセスを個人の体験を踏まえて話されたこと，またその後の生徒たちのディスカッションが活発に行われていたことがよかった。
・企業等，現場の人の講義を高校生が聴くことは説得力があり，女性ということで将来の自分のキ
ャリアを想像することができる。
・これまでと比べて生徒がアクティブに授業に参加し，グループ活動に不安を感じながらも，何か
77

できるのではないかと夢を持ちながら活動している様子が印象的であった。5 年間の活動の成果であろう。
・リサーチメソッド，研究倫理に関わることだが，リファレンスのところで，英語の論文に関しては図書に依拠しているが，それ以外ではインターネットによる引用が非常に多い。引用のしかた，剽窃等の問題の指導を強化していくとますます良くなるのではないか。
◆全体に関して・全体計画，年間指導計画がしっかり出来ていることに 5 年間の成果を感じた。
・いつも思うことだが，お茶高の特徴が，先生方のチームワークの良さである。いろいろなプログラ
ムが展開しているがその中で統一感があるということが重要である。
・生徒の多忙を解決するということを先生方がひとつの課題とされたのが面白いと思った。教科横断の考え方がよい。後につづく学校の参考にもなる。
・卒業生調査はいきなり大規模で行うのもよいが，まずはごく数名でも構わないので簡単なインタビ
ューをしてみるとことろから始めてみてはどうか。同窓会に協力を求めるのも一案。
【第 2 回 SGH 運営指導委員会】（※実施予定）1 日時 2018 年 3 月 16 日(土) 10：00～17:00
10:00～15：30 「SGH 成果発表会兼公開教育研究会」を参観
15:45～17:00 第 2 回 SGH 運営指導委員会
2 場所 お茶の水女子大学附属高校 社会科室
3 出席者

＊成果発表会兼公開教育研究会は本学講堂・高校校舎各教室にて実施

・運営指導委員 黒河内 久美 先生(公財)国連大学協力会・評議員

内海 成治 先生

京都女子大学発達教育学部 教授

楠見 孝 先生

京都大学 大学院教育学研究科教授

根津 朋実 先生

筑波大学大学院人間系准教授

田村 知子 先生

大阪教育大学 連合教職実践研究科 教授

・管理機関(お茶の水女子大学)

・校内出席者

千葉 和義

副学長 学校教育開発支援・社会連携担当 教授

耳塚 寛明

基幹研究院 人間科学系

教授

清水 徹郎

基幹研究院 人文科学系教授

冨士原 紀絵基幹研究院 人間科学系 准教授

作田正明 校長・基幹研究院 自然科学系 教授
菊池美千世 副校長

連携・評価・発信グループ 玉谷直子(研究部長)，三橋一行，山口健二，津久井貴之，山川志保
課題研究グループ 沼畑早苗，増田かやの，葭内ありさ，北原武，朝倉彬，佐藤健太，毛内清香，原大介，吉村雅利，畠山俊，阿部真由美，溝口恵，土方伸子，十九浦美里
教養教育グループ 植田敦子，玉城久美子，木村政子，中津川義浩，（全教員）
4 会議次第(1)校長より開会あいさつ(2)管理機関の取組について(4)運営指導委員より (5)協議78(3)高校の取り組みについて

関係資料3

SGH意識調査

アンケート項目

項目名
１．取組全般・教養
1 1(1)SGHの取組は，面白そう
2 1(2)今後身に付けたい，伸ばしたい能力や資質
3 1(3)海外に留学したり，仕事で国際的に活躍したい
4 1(4)-1 学校設定科目｢教養基礎｣
5 1(4)-2 大学の専門課程の基礎教育を受けられる｢選択基礎｣
6 1(4)-3 大学の教養課程の授業を受けられる｢附属高校生向け公開授業｣
7 1(4)-4 文理選択を行わずに様々な科目や分野の学習を行えるｶﾘｷｭﾗﾑ
8 1(4)-5 留学生との交流事業
9 1(5)自主的に社会貢献や自己研鑽活動に取り組みたい
10 1(6)SGHの取組は，大学の専攻分野の選択に影響を与える
11 1(7)国際化に重点を置く大学へ進学したい
12 1(8)可能であれば，高校生の時に留学したい
13 1(9)可能であれば，大学生の時に留学したい
14 1(10)可能であれば，海外の大学に進学したい
15 1(11)-1 海外に語学留学(研修)をしたことがある
16 1(11)-2-1 滞在先
17 1(11)-2-2 期間
18 1(11)-3 海外に旅行をしたことがある
19 1(12)-1 ｢e-ﾗｰﾆﾝｸﾞ｣を活用できれば使ってみたい
20 1(12)-2 ｢e-ﾗｰﾆﾝｸﾞ｣を使用したことがある
２．現代の社会の課題に関する関心
21 2(1)｢総合的な学習の時間｣を通し，現代社会の諸課題に関心を高められる
22 2(2)現代社会の諸課題に対する興味･関心のある課題
23 2(3)現代社会の諸課題について，もっと学習したい
３．課題を発見し解決する力
24 3(1)自主的に探究課題を発見できる
25 3(2)必要に応じて他者と協力して活動を進められる
26 3(3)課題を発見し，解決方法を考え探究する活動は将来の役に立つ
４．英語を活用する能力
27 4(1)英語で自分の意見や考え，探究の成果を多くの人に伝えたい
28 4(2)-1 ﾄﾋﾟｯｸが身近であれば，長い話や複雑な議論を英語で理解できる
29 4(2)-2 標準的な英語であれば，ﾈｲﾃｨﾌﾞ同士の会話の要点を理解できる
30 4(2)-3 文章の構成を意識しながら，必要な情報を手に入れられる
31 4(2)-4 関心の高いﾄﾋﾟｯｸを，辞書を使わずに読み，相違点や共通点を比較できる
32 4(2)-5 綿密な読みが必要な場合，読む速さや読み方を変えて，正確に読める
33 4(2)-6 なじみのあるﾄﾋﾟｯｸなら，ﾆｭｰｽの要点について，英語で議論できる
34 4(2)-7 学んだﾄﾋﾟｯｸや興味や経験の範囲内なら，抽象的でも議論できる
35 4(2)-8 事前に用意されたﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝを流ちょうに行え，質問にも対応できる
36 4(2)-9 ﾃﾞｨﾍﾞｰﾄなどで，ﾄﾋﾟｯｸが関心のあるものであれば，主張を明確に述べられる
37 4(2)-10 そのﾄﾋﾟｯｸについて知っていれば，まとまりのある文を書ける
５．英語を活用する能力
38 5(1)-1 議論や考察を繰り返しても，課題や主張を見失わずに把握できる
39 5(1)-2 事実であれば，客観的なものであるかを意識してより確かな推論や根拠を立てられる
40 5(1)-3 主張と根拠の間に飛躍や誤りがないか，不整合な部分はないかを確認できる
41 5(2)-1 議論や考察を繰り返しても，相手の主張を見失わずに把握できる
42 5(2)-2 事実であれば，客観的なものであるかを意識して発表を聞いたり，論文などを読んだりできる
43 5(2)-3 相手の主張と根拠の間に飛躍や誤り，不整合がないかを意識して発表を聞いたり，論文などを読んだりできる
44 5(3)論理的な思考力を高めたい
45 5(4)論理的な思考力を身に付けることは将来の役に立つ
６．プレゼンテーション能力
46 6(1)探究の成果や解決策の提案，意見などを効果的に聞き手に伝えられる
47 6(2)ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝ能力を高めたい
48 6(3)ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝ能力を身に付けることは将来の役に立つ
７．ICTを活用する能力
49 7(1)目的やﾒﾃﾞｨｱや機器の特徴に応じ，適切に選択し使用できる
50 7(2)Word,Excel,PowerPointなど必要なｿﾌﾄを効果的に活用して成果をまとめられる
51 7(3)ICTを活用する能力を高めたい
52 7(4)ICTを活用する能力を身に付けることは将来の役に立つ

- 79
1 -

SGH意識調査 集計結果 今年度過回比較 平成30年4月(平成30年度第1回)－平成31年1月(平成30年度第2回）①大変そう思う②ややそう思う③どちらとも言えない④あまりそう思わない⑤全くそう思わない

2015年度第1回 1年

1(1 )SGHの取組は､面白そう

1(2) 今後身に付けたい、伸ばしたい能力や資質

2015年度第2回 1年

2018年度第1回 1年

2015年度第1回 2年

2018年度第2回 1年

2015年度第2回 2年

2018年度第1回 2年

2015年度第1回 3年

2018年度第2回 2年

2015年度第2回 3年

2018年度第1回 3年
2015年度第1回合計
2018年度第2回 3年
2015年度第2回合計
2018年度第1回合計
0%

20%

40%

60%

2018年度第2回合計
0%

20%

40%

60%

80%

2018年度第1回 1年

54.8

18.5 41.1

58.9

36.3

55.6

34.7

2018年度第2回 1年

54.5 10.7 43.8

56.2

52.1

47.1

35.5

2018年度第1回 2年

49.1

2018年度第2回 2年

46.5 16.7

2018年度第1回 3年
2018年度第2回 3年

25.0

44.0

47.4

49.1

57.8

18.1

53.5

53.5

53.5

52.6

21.1

49.1

19.3 43.9

53.5

52.2

24.8

47.8

57.9

57.0

15.8

47.8

53.1

46.9

23.9

2018年度第1回合計

51.1

20.9 42.9

53.4

47.5

56.8

23.2

2018年度第2回合計

51.1

17.2 48.3

52.6

52.9

48.9

27.0

①幅広い教養②現代の社会の諸課題に対する関心③課題を発見し解決する力
80%
100%⑤論理的な思考力④英語を活用する力⑦ICTを活用する能力⑧その他⑥ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝ能力

100%

2(1) 「総合的な学習の時間」を通し、現代社会の諸課題に関心を高められる

1(5) 自主的に社会貢献や自己研鑽活動に取り組みたい2018年度第1回 1年

2018年度第1回 1年
2018年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第1回 2年

2018年度第1回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第1回 3年

2018年度第1回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第1回合計

2018年度第1回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
0%

20%

40%

60%

80%

100%

0%

20%

40%

60%

80%

100%

3(3) 課題を発見し、解決方法を考え探究する活動は将来の役に立つ

3(2) 必要に応じて他者と協力して活動を進められる
2018年度第1回 1年

2018年度第1回 1年
2018年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第1回 2年

2018年度第1回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第1回 3年

2018年度第1回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第1回合計

2018年度第1回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
0%

20%

40%

60%

80%

100%

0%

80

20%

40%

60%

80%

100%

4(2)-1 ﾄﾋﾟｯｸが身近であれば､長い話や複雑な議論を英語で理解できる(4)1 英語で自分の意見や考え、探究の成果を多くの人に伝えたい2018年度第1回 1年

2018年度第1回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第1回 2年

2018年度第1回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第1回 3年

2018年度第1回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第1回合計

2018年度第1回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
0%

20%

40%

60%

80%

100%

0%

(4)2-7 学んだﾄﾋﾟｯｸや興味や経験の範囲内なら、抽象的でも議論できる2018年度第1回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第1回 2年

2018年度第1回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第1回 3年

2018年度第1回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第1回合計

2018年度第1回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
20%

40%

60%

80%

100%

0%

2018年度第1回 1年

2018年度第1回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第1回 2年

2018年度第1回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第1回 3年

2018年度第1回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第1回合計

2018年度第1回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
20%

40%

60%

80%

60%

80%

100%

20%

40%

60%

80%

100%

4(2)-10 そのﾄﾋﾟｯｸについて知っていればまとまりのある文を書ける

4(2)-9 ﾃﾞｨﾍﾞｰﾄなどで、ﾄﾋﾟｯｸが関心のあるものであれば、主張を明確に述べられる

0%

40%

(4)2-8 事前に用意されたﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝを流暢に行え、質問にも対応できる

2018年度第1回 1年

0%

20%

0%

100%

81

20%

40%

60%

80%

100%

5(1)-2 事実であれば客観的なものであるかを意識してより確かな推論や根拠を立てられる

5(1)-1 議論や考察を繰り返しても課題や主張を見失わずに把握できる
2018年度第1回 1年

2018年度第1回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第1回 2年

2018年度第1回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第1回 3年

2018年度第1回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第1回合計

2018年度第1回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
0%

20%

40%

60%

80%

0%

100%

2018年度第1回 1年

2018年度第1回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第1回 2年

2018年度第1回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第1回 3年

2018年度第1回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第1回合計

2018年度第1回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
20%

40%

60%

80%

40%

60%

80%

100%

5(2)-3 相手の主張と根拠の間に飛躍や誤りがないかを意識して相手の発表を聞いたり論文などを読んだりできる

5(2)-2 事実であれば、客観的なものであるかを意識して発表を聞いたり、論文などを読んだりできる

0%

20%

0%

100%

6(2) ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝ能力を高めたい

20%

40%

60%

80%

100%

7(2) Word,Excel,Power Point など必要なｿﾌﾄを効果的に活用して成果をまとめられる

2018年度第1回 1年
2018年度第1回 1年
2018年度第2回 1年
2018年度第2回 1年
2018年度第1回 2年

2018年度第1回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第1回 3年

2018年度第1回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第1回合計

2018年度第1回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
0%

20%

40%

60%

80%

100%

0%

82

20%

40%

60%

80%

100%

SGH意識調査 集計結果 前年同回比較 平成30年1月(平成29年度第2回)－平成31年1月(平成30年度第2回)
1(3) 海外に留学したり、仕事で国際的に活躍したい

1(4)-4 文理選択を行わずに様々な科目や分野の学習を行えるｶﾘｷｭﾗﾑ

2017年度第2回 1年

2017年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2017年度第2回 2年

2017年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2017年度第2回 3年

2017年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2017年度第2回合計

2017年度第2回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
0%

20%

40%

60%

80%

100%

0%

2(1) 「総合的な学習の時間」を通し、現代社会の諸課題に関心を高められる

20%

40%

60%

80%

100%

2(3) 現代社会の諸課題について、もっと学習したい

2017年度第2回 1年

2017年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2017年度第2回 2年

2017年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2017年度第2回 3年

2017年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2017年度第2回合計

2017年度第2回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
0%

20%

40%

60%

80%

100%

0%

3(1) 自主的に探究課題を発見できる

2017年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2018年度第2回 1年

2017年度第2回 2年

2017年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2018年度第2回 2年

2017年度第2回 3年

2017年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2018年度第2回 3年

2017年度第2回合計

2017年度第2回合計

2018年度第2回合計

2018年度第2回合計
20%

40%

60%

40%

60%

80%

100%

80%

100%

4(2)-10 そのトピックについて知っていればまとまりのある文を書ける

2017年度第2回 1年

0%

20%

80%

100%

0%

83

20%

40%

60%

関係資料4教育課程
平成28・29・30年度入学生用カリキュラム表
教 科

科

国 語

地 理
歴 史

公 民

数 学

理 科

保 健
体 育

芸 術

外国語

家 庭
情 報
総合的な
学習の時間
ホ
ー

目

国
語
総
合
現
代
文
B
古
典
B
国
語
表
現
古
典
A
甲
古
典
A
乙
教 養 基 礎 「 国 語 」 Ⅰ
教 養 基 礎 「 国 語 」 Ⅱ
教養基礎「古典読書」Ａ
教養基礎「古典読書」Ｂ
日
本
史
Ａ
日
本
史
Ｂ
世
界
史
Ａ
世
界
史
Ｂ
地
理
Ｂ
グ ロ ー バ ル 地 理
地
理
演
習
倫
理
政
治
・
経
済
公
民
演
習
数
学
Ⅰ
数
学
Ⅱ
数
学
Ⅲ
数
学
Ａ
数
学
Ｂ
教 養 基 礎 「 数 学 」 Ⅰ
教 養 基 礎 「 数 学 」 Ⅱ
教 養 基 礎 「 数 学 」 Ⅲ
物
理
基
礎
物
理
化
学
基
礎
化
学
生
物
基
礎
生
物
地
学
基
礎
体
育
保
健
音
楽
Ⅰ
音
楽
Ⅱ
音
楽
Ⅲ
美
術
Ⅰ
美
術
Ⅱ
美
術
Ⅲ
書
道
Ⅰ
書
道
Ⅱ
音
楽
表
現
美
術
表
現
コミュニケーション英語Ⅰ
コミュニケーション英語Ⅱ
コミュニケーション英語Ⅲ
英
語
表
現
Ⅰ
英
語
表
現
Ⅱ
英
語
会
話
教 養 基 礎 「 英 語 」 Ⅰ
教 養 基 礎 「 英 語 」 Ⅱ
教 養 基 礎 「 英 語 」 Ⅲ
家
庭
総
合
社
会
と
情
報
持続可能な社会の探究 Ⅰ
持続可能な社会の探究 Ⅱ
ム
ル
ー
ム
計

１年
必修
4

２年
選択

必修
2
2

2

３年
選択

必修
2

2
2
1

2

2
2

2

4

2

4
3

2
2

2

選択

1
2

3

3

2

6
2
2

2

1

1
2

2
2
2
2
1
2

2
1

3

2

2

2

2

2

2

2
2
2

4

4

1

2
1
5
1
5
1
5
2

2
2
2
2
2

1

1

1
2

2

1
35

1
35

2

☆ ヨ印は同時に授業を行うことを示す。
☆ 教育・研究上の目的により、変更することがある。

84

1
1
1
12

2

7～23

85
課題研究

養

教


育



学校設定科目「教養基礎」を含む全教科の担当者

教





課題研究への協力  グローバル講座講師等、卒業生人材の紹介と仲介

企業・国際機関・海外提携校・同窓会








「グローバル地理」担当者
「探究Ⅰ」担当者
「探究Ⅱ」担当者

課題研究

海外研修 担当者

教養教育・課題研究を含むＳＧＨ全体の評価および分析の担当者$
ＳＧＨの研究成果をホームページ等で発信する担当者%

海外・大学・他校との連携の担当者 # 

副校長

校長

拡大研究部会（研究部および各課題研究主担当）
課題研究

お茶の水女子大学教授団 １０名程度
計画全般の指導、課題研究への専門家としての協力

大学事務部門
国際交流・教務・環境安全チーム

連携・評価・発信

高校組織



学外専門家による指導

運営指導委員会

グローバル人材育成・男女共同推進

本部

学長

大学と高校の事業を統合的に管理運営し「キャンパス全体のグローバル化」を進める

本部
アドバイザリーボード 

研究開発全般のサポートと経理事務

附属学校部

大学組織


関係資料５
組織図

平成 26 年度指定

スーパーグローバルハイスクール

研究開発実施報告書
平成 31 年 3 月 5 日

発行〒 112-8610

国立お茶の水女子大学
附 属 高 等 学 校
東京都文京区大塚 2 丁目 1 番 1 号
電 話 03（5978）5856 ～ 7
ＦＡＸ 03（5978）5858

印刷所 株式会社 甲 文 堂〒 112-0012 東京都文京区大塚 1-4-15
アトラスタワー茗荷谷 105
電 話 03（3947）0844

第 5 年次