平成 25 年度 大学機関別認証評価

自

己

点

検

評

平成 26(2014)年 12 月

昭和音楽大学価

書昭和音楽大学

目次

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等・・・・・

1

Ⅱ．沿革と現況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

4

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価・・・・・・・・・・・・・・・・

7

基準 1

使命・目的等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

7

基準 2

学修と教授・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

18

基準 3

経営・管理と財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

66

基準 4

自己点検・評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

82

昭和音楽大学

Ⅰ． 建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等【建学の精神・大学の基本理念】
昭和音楽大学（以下「本学」という。）の建学の精神は、「礼・節・技の人間教育」である。
本学の歴史は、昭和 5(1930)年、声楽家下八川圭祐が東京都新宿区柏木（現在の新宿区北新宿）に創立した声楽研究所に始まる。優れた声楽家の育成を目指した創立者は、藤原義江とともに藤原歌劇団の結成に参加し、常に第一線で活躍したオペラ歌手であり、後に同歌劇団の総監督となった。
昭和 15(1940)年、この研究所を母体に東京声専音楽学校が開学した。この専門学校の教育方針は、創立者の教育姿勢に基づいて、礼節を重んじ豊かな人間性と教養を身につけた個性ある音楽家を育成することであった。昭和 44(1969)年に昭和音楽短期大学が開学し、この教育方針を継承した。
昭和 59(1984)年 4 月に「昭和音楽大学」を開学するにあたり、「礼・節・技の人間教育」という簡潔にして明快な標語を建学の精神として、今日に至っている。
【大学の使命・目的】
上記の建学の精神のもとに、本学の目的を、「昭和音楽大学は、教育基本法及び学校教育法にしたがい、広く知識を授けるとともに、音楽を中心としたさまざまな領域に関する技能、理論及び応用を深く教授研究し、もって広い視野と高い識見を持つ人材育成
を行い、文化の向上と社会の福祉に寄与することを目的とする」と、「昭和音楽大学学則」（以下、「学則」という。）第 1 条に定めている。
また大学院音楽研究科は、その目的を、「本大学院は、広い視野に立って、精深な学識を授け、音楽専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養い、文化の進展に寄与することを目的とする」とし、「昭和音楽大学大学院規則（以下、「大学院規則」という。）第 2 条に定めている。
【大学の個性・特色】
1．音楽をさまざまな領域からとらえる学科・コース編成
本学の大きな特色は、音楽を中心とするさまざまな領域の人材育成を総合的に行っていることである。
本学が開学時に掲げた目的のひとつは、オペラを教育研究の中心とする音楽大学の創設であった。認可申請書には、「オペラが総合芸術であり舞台表現芸術である以上、上演に至るまでには幅広く組織的な訓練を経なければならず、この重要な研修を大学において組織的に教授・研究することが必要と考える」と記し、本学は昭和 59(1984)年に、作曲学科、器楽学科、声楽学科の 3 学科でスタートした。
平成 6(1994)年には、アートマネジメントの専門家養成、すなわち舞台芸術の企画・運営・制作等のための人材養成を目的とした音楽芸術運営学科を日本で初めて開設した。
その後本学は、社会のニーズの高まりや変化に対応した音楽教育を志向して、平成
12(2000)年には音楽療法コース、平成 15(2003)年にはサウンドプロデュースコース、

1

昭和音楽大学
平成 17(2005)年には舞台スタッフコース、平成 19(2007)年にはミュージカルコース、
バレエコース及びデジタルミュージックコース、平成 21(2009)年度にはジャズコース
及びポピュラー音楽コースを開設した。
また平成 10(1998)年 4 月に開設した大学院音楽研究科は、平成 23(2011)年 4 月、オペラ専攻と器楽専攻を音楽芸術表現専攻に改組し、音楽芸術運営専攻と合わせて 2 つの専攻とした。
音楽学部は各学科のコースごとに、大学院音楽研究科は各専攻の専門分野ごとにカリキュラムを編成し、さまざまな領域の専門性を高めるための工夫をしている。
2．教育研究の多彩な成果発表を支援する環境
本学には、大学オペラ公演、「メサイア」公演、管弦楽定期演奏会、吹奏楽定期演奏会、コンチェルト定期演奏会、電子オルガン定期演奏会、昭和ウインド･シンフォニー演奏会、ミュージカル公演、バレエ試演会、作曲学科作品発表、ピアノ演奏家コースと電子オル
ガンコースとのコンチェルト演奏会、年 4 回の学内演奏会、大学院オペラ専攻修了公演、
大学院室内楽コンサート等、学生の学修成果を発表する多彩な機会がある。これらはカ
リキュラムと連動して学事日程に位置づけられ、学生はこれらを大学生活の重要な目標としている。また本学では、声楽を主専攻とする学生を対象にした「昭和音楽大学学長賞声楽コンクール」、ピアノを主専攻とする学生を対象にした「アンサンブルコンクール」
を行っている。
こうした演奏会やコンクールの多くは、学内のオペラ劇場仕様の大ホール「テアトロ・
ジーリオ・ショウワ」や、シューボックス型のコンサートホール「ユリホール」で開催されている。出演する学生、運営スタッフとして関わる学生、聴衆として参加する学生
は、それぞれが相互の学習成果を身近に共有できる学内環境となっている。
3．海外招聘教授及び海外研修等による国際的な視野に立った人材育成
本学は毎年度、さまざまなジャンルで活躍する音楽家を世界各国から招聘し、国際的な視野をもつ人材育成に取り組んでいる。招聘教授は、各専攻分野の目的に合わせ、授業やレッスンのほか演奏や講演、コンクールの審査、各種公演における演出や指揮等、多様な形態で本学の教育に貢献している。
一方、平成 6(1994)年度には、イタリアに開設した研修所を拠点とした海外研修が始まった。その目的は、現地の社会と芸術に直接触れることにより授業で学んだヨーロッパの文化について、さらに見識を深めるとともに、実技レッスンやアンサンブル等の授業を研修所で集中的に受講することにより、学生各自の感性・芸術性等を向上させることである。現在は、「海外研修」という科目名でカリキュラム化されている。多彩なコースをもつようになった現在では、各コースの学修成果に適した研修地や研修プログラムを工夫し、より教育効果の高いものにしている。
4．新百合ヶ丘地域の音楽大学として
川崎市新百合ヶ丘地域は、「音楽のまち・かわさき」、「しんゆり・芸術のまち」をスローガンとして掲げている地域である。本学はキャンパス移転してから、この地の音楽

2

昭和音楽大学

大学として、多様な活動を行っている。
① 「アーツ・イン・コミュニティ」プログラム
これは、平成 18(2006)年度に現代 GP（現代的教育ニーズ取組支援プログラム）に採択された、地域における芸術文化交流活動を通して｢地域の人々と学び｣ながら、「地域とともに育つ」音楽人を育成することを目的とする教育プログラムである。
地域の学校機関、福祉施設、交流イベント等での演奏活動などを通じて、音楽の持つ力を体感するとともに社会性を身につけ、芸術文化の多様性について幅広く学ぶことを目的としている。平成 20(2008)年度には「音楽活動研究」という科目に位置づけている。
② 音楽療法室「Andante（アンダンテ）」「Andante」は、平成 15(2003)年に、音楽療法コースの学生に実習の場を提供す
ること、また音楽療法研究を推進し、地域との連携や交流を図ることを目的として本学内に開設された施設である。未就学児と小学生を対象としており、地域の療育セン
ターや小学校特別支援学級などと連携をはかりながら、地域ぐるみで障がい児への支援に取り組んでいる。また、この施設を利用して、地域の養護学校の高等部生たちに、
音楽療法の体験学習を提供するなどの地域連携をはかっている。
③ 「しんゆり・芸術のまち」における活動
平成 21(2009)年から始まった芸術イベント「アルテリッカしんゆり」は、音楽、映画、演劇、伝統文化など、様々な分野の催しものをそろえた芸術祭として、毎年 4月から 5 月にかけて開催されている。本学は、地域の大学や劇団、芸術団体とともに主催団体として、自治体や地域の関係者と企画から関わっている。教員や学生は、多くの公演に出演あるいは演出等のスタッフとして参加し、本学の「テアトロ・ジー
リオ・ショウワ」や「ユリホール」等は、平成 24(2012)年の芸術祭で、33 演目のうち 14 演目の会場として利用された。
④ 附属機関の活動
大学の附属機関として、平成 22(2010)年度に「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」
専属の「テアトロ・ジーリオ・ショウワ・オーケストラ」を発足させた。これは、本学出身者をはじめ音楽大学等の卒業生に対するキャリア支援の一環として発足し、若手演奏家から構成されるプロ・オーケストラとして、定期公演のほか、室内楽やオペ
ラ、バレエ、ミュージカル等の公演など、多岐にわたる活動を展開し、とりわけ地域
において新たな聴衆の獲得に成功している。
また「附属音楽・バレエ教室」は、新百合ヶ丘地域を中心として、神奈川県内に 7教室（本学北校舎内、藤沢、戸塚、中央林間、本厚木、小田原、港北ニュータウン）、
県外に 2 教室（多摩ニュータウン、宮城県仙台市）を展開し、3,300 名を超える生徒が在籍している（平成 25(2013)年 5 月現在）。開校して 30 年以上の実績があり、趣味や教養を深めたい者から音楽大学への進学を希望する者まで、さまざまな目的を持った生徒が在籍し、一人ひとりの進度に応じて行う個人レッスンや、バレエやヴォーカル、語学などのグループレッスンなど多様なコースを設置することで、音楽に親しみ、学ぶことができる場を提供している。また附属の音楽・バレエ教室で指導する講師は 300 名以上いるが、そのうち半数は、本学卒業生及び昭和音楽大学

3昭和音楽大学等の卒業生であり、地域貢献としての活動のみならず、キャリア支援としての役割も果たしている。
Ⅱ．沿革と現況
1．本学の沿革【学校法人東成学園の沿革】
昭和 5 年 4 月
昭和 15 年 4 月
昭和 33 年 3 月
昭和 44 年 2 月
4月
昭和 55 年 3 月
昭和 59 年 4 月
平成元年 4 月
平成 6 年 4 月
平成 10 年 4 月
平成 11 年 4 月
平成 19 年 3 月
平成 19 年 4 月
平成 22 年 4 月

下八川圭祐声楽研究所創設 (東京都新宿区柏木)
東京声専音楽学校開学 (校長 下八川圭祐)
学校法人東京声専音楽学校寄附行為認可
学校法人東成学園と改称、昭和音楽短期大学設置認可
昭和音楽短期大学開学 (神奈川県厚木市関口)(学長 下八川圭祐)
創立者下八川圭祐の逝去により、第 2 代理事長に下八川共祐理事就任
昭和音楽大学開学 (学長 奥田良三)
昭和音楽短期大学の名称を昭和音楽大学短期大学部に改称
学校法人東成学園の所在地を東京都新宿区から神奈川県川崎市に移転
東京声専音楽学校を昭和音楽芸術学院と改称し、所在地を川崎市に移転
イタリア研修所開設
昭和音楽大学大学院 音楽研究科開設
学校法人東成学園 創立 60 周年
昭和音楽芸術学院閉校（短期大学部・大学・大学院の川崎市へのキャンパス移転のため）
昭和音楽大学、昭和音楽大学大学院、昭和音楽大学短期大学部のキャンパスを川
崎市麻生区に移転。生田女子学生会館（現女子学生寮「フィオーリ生田」）開設
男子学生寮「イルソーレ南生田」開設【昭和音楽大学の沿革】
昭和 58 年 12 月
昭和 59 年 4 月
昭和 60 年 4 月
昭和 63 年 4 月
平成 2 年 4 月
平成 6 年 4 月
平成 7 年 4 月
平成 10 年 4 月

平成 11 年 4 月
平成 12 年 3 月
平成 13 年 4 月
平成 16 年 4 月

昭和音楽大学設置認可
昭和音楽大学開学（神奈川県厚木市）（初代学長 奥田良三）
音楽学部入学定員 120 名（作曲学科 15 名、器楽学科 60 名、声楽学科 45 名）
教職課程を開設
音楽専攻科を開設（入学定員 10 名）
学芸員課程及び社会教育主事課程を開設
第 2 代学長に吉田貴壽就任

音楽学部に音楽芸術運営学科を開設（入学定員 20 名）
作曲学科の入学定員 15 名を 10 名に変更
器楽学科編入学定員 15 名、声楽学科編入学定員 10 名を設定
器楽学科の入学定員 60 名を 75 名に変更
昭和音楽大学大学院音楽研究科修士課程を開設（神奈川県厚木市）
音楽研究科修士課程入学定員 12 名（オペラ専攻 4 名、器楽専攻 5 名、音楽芸術
運営専攻 3 名）
音楽芸術運営学科の入学定員 20 名を 40 名に変更、編入学定員を 5 名に設定
器楽学科編入学定員 15 名を 20 名に、声楽学科編入学定員 10 名を 15 名に変更
第 3 代学長に守屋秀夫就任
第 4 代学長に五十嵐喜芳就任
作曲学科の入学定員 10 名を 15 名に変更、器楽学科の入学定員 75 名を 80 名に変更、声楽学科の入学定員 45 名を 50 名に変更、音楽芸術運営学科の入学定員40 名を 60 名に変更
作曲学科の入学定員 15 名を 25 名に変更、器楽学科の入学定員 80 名を 90 名に変更

4昭和音楽大学
平成 19 年 4 月
平成 21 年 4 月
平成 22 年 3 月
平成 23 年 4 月
平成 24 年 4 月

川崎市麻生区上麻生の新校舎に移転
器楽学科の入学定員 90 名を 100 名に変更、音楽芸術運営学科の入学定員 60 名を 100 名に変更
第 5 代学長に二見修次就任
日本高等教育評価機構の認証評価により、認定を受ける。
大学院音楽研究科修士課程を 3 専攻から 2 専攻に改組
音楽研究科修士課程入学定員（音楽芸術表現専攻 18 名、音楽芸術運営専攻 6 名）
キャリア支援センターを開設
司書課程を開設

2．本学の現況
・大学名

昭和音楽大学・所在地

南校舎

神奈川県川崎市麻生区上麻生 1－11－1

北校舎

神奈川県川崎市麻生区万福寺 1－16－6

・学部、研究科の構成
音楽学部

作曲学科
作曲コース、デジタルミュージックコース、指揮コース、
サウンドプロデュースコース
器楽学科
ピアノ演奏家コース、ピアノ指導者コース、ピアノ音楽コース、
オルガンコース、電子オルガンコース、弦･管･打楽器演奏家コース、弦･管･打楽器指導者コース、弦･管･打楽器コース、
ポピュラー音楽コース、ジャズコース
声楽学科
声楽コース、ポピュラー音楽コース、ジャズコース
音楽芸術運営学科
アートマネジメントコース、舞台スタッフコース、音楽療法コース、ミュージカルコース、バレエコース

音楽専攻科

器楽専攻、声楽専攻

大学院音楽研究科

修士課程
音楽芸術表現専攻、オペラ専攻、器楽専攻、音楽芸術運営専攻

5

昭和音楽大学・学生数、教員数、職員数

学生数
音楽学部
在籍学生数
1年次 2年次 3年次 4年次
作曲学科
14
20
20
15
器楽学科
162
139
181
202
音楽学部
声楽学科
47
26
44
55
音楽芸術運営学科
104
90
82
101
音楽学部計
275
327
373
327
音楽専攻科
16
343
275
327
373
総計
学部

学科

総数
69
684
172
377
1,302
16
1,318

大学院
在籍学生数
総数
1年次 2年次
音楽芸術表現専攻
49
22
27
－
－
オペラ専攻
0
音楽研究科
器楽専攻
－
1
1
音楽芸術運営専攻
1
7
8
音楽研究科 合計
23
35
58
研究科

専攻

教員数
学部

学科等

作曲学科
器楽学科
声楽学科
音楽芸術運営学科
音楽学部 合計
資格附与課程音楽研究科 注
オペラ研究所
バレエ研究所
ピリオド音楽研究所

音楽学部

教授
3
16
5
7
31
3
32
1
0
1

准教授
2
7
5
7
21
1
18
0
1
0

専任教員数
講師 助教
0
0
1
0
1
0
3
3
5
3
0
0
1
0
2
0
0
0
0
0

総数
5
24
11
20
60
4
51
3
1
1

派遣
2

総数
88

注 音楽研究科教員数計51は、全員兼担。

職員数
正職員
38

嘱託
20

パート(アルバイト)

28

6

昭和音楽大学

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価
基準 1．使命・目的等
1－1

使命・目的及び教育目的の明確性≪1－1 の視点≫
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化（1）1－1 の自己判定基準項目 1－1 を満たしている。
（2）1－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1－1-①

意味・内容の具体性と明確性□使命・目的及び教育目的を具体的に明文化しているか。
教育基本法及び学校教育法にしたがい、昭和音楽大学（以下「本学」という。）の教育
目的は「昭和音楽大学学則（以下「学則」という。）」第 1 条で明確に定めている。
このことは、学校法人東成学園「寄附行為」第 3 条に示した目的に合致している。
【1-1-1：昭和音楽大学の教育目的】
昭和音楽大学は教育基本法及び学校教育法にしたがい、広く知識を授けるとともに、音楽を中心としたさまざまな領域に関する技能、理論及び応用を深く教授研究し、もって広い視野と高い識見を持つ人材育成を行い、文化の向上と社会の福祉に寄与することを目的とする。

平成 20(2008)年度に学長を委員長とした「学則検討委員会」を設置し、本学の教育目的
や学科ごとの人材養成目的を見直し、教授会で審議の後、明文化した。音楽学部及び音楽専攻科の人材養成目的は、大学設置基準第 2 条に基づき、ディプロマポリシー、カリキュ
ラムポリシー、アドミッションポリシーの 3 つのポリシーに反映させている。音楽学部の人材養成目的は、建学の精神と学則第 1 条で定める教育目的に基づき、以下のとおり学科ごとに定めている。
【1-1-2：音楽学部の人材養成目的】

作曲学科

本学の作曲学科は、幅広いジャンルの音楽を創造できる人材を育成するために専門教育を行う。作曲コースにおいては、アカデミックな音楽能力を基盤とした豊かな創造力を持った芸術音楽の作曲家を育てる。デジタルミュージックコースにおいては、コンピューターを始めとするデジタルテク
ノロジーを駆使した作品の制作ができる作曲家を育てる。サウンドプロデ
ュースコースにおいては、様々なジャンルの音楽に精通し、音楽産業界に幅広く貢献できるプロデューサーを育てる。指揮コースにおいては、音楽作品に対する洞察力を養い、芸術性豊かな表現を創造する指揮者を育てる。

7

昭和音楽大学

器楽学科

本学の器楽学科は、各々の専門分野において実践的に幅広く活躍できる人材を育成するために専門教育を行う。ピアノ、オルガン、電子オルガン、
弦管打楽器の各コースは、個々の学習者の目指す将来像を尊重し、ソロやアンサンブルの演奏家、優れた指導者を育てる。ジャズコース、ポピュラ
ー音楽コースにおいては、表現技術を総合的に学び、多方面で活躍できる
優れたミュージシャンを育てる。

声楽学科

本学の声楽学科は、国際的な視野をもって舞台等で実践的に幅広く活躍できる人材を育成するために専門教育を行う。声楽コースは、ベルカント唱法に根ざしたきめ細かい指導により、歌い手としての基礎能力を身につけると共にオペラ教育と海外研修を通じて西欧文化を吸収し、協調性や国際性を養い、個性と創造性豊かな音楽家を育てる。ジャズコース、ポピュラ
ー音楽コースにおいては、表現技術を総合的に学び、多方面で活躍できる
優れたジャズ、ポピュラーのヴォーカリストを育てる。

音楽芸術運営学科

本学の音楽芸術運営学科は、幅広く芸術文化活動を展開できる指導者・ス
ペシャリストを育成するために専門教育を行う。アートマネジメントコー
ス、舞台スタッフコースにおいては、自分自身の美学を持ち、感動を大切にできる運営のスペシャリストやクリエーターを育てる。音楽療法コース
においては、臨床での実践力をもち、関連領域との連携・研究を行える音
楽療法士を育てる。バレエコース、ミュージカルコースにおいては、舞台
芸術にかかわる優れた表現者・指導者を育てる。

音楽専攻科の人材養成目的は、学則第 50 条に基づき以下のとおり定めている。
【1-1-3：音楽専攻科の人材養成目的】
音楽学部で修得した技術、知識を基礎として、より高度な技術と音楽の専門知識を有する人
材を育てる。

大学院音楽研究科の教育目的は、「昭和音楽大学大学院規則」第 2 条に明確に定めている。
【1-1-4：大学院音楽研究科の教育目的】
本大学院は、広い視野に立って、精深な学識を授け、音楽専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養い、文化の進展に寄与することを目的とする。

大学院音楽研究科の人材養成目的は、大学院設置基準第 1 条の 2 に基づき、音楽研究科
全体及び専攻ごとに定めている。
【1-1-5：大学院音楽研究科の人材養成目的】
音楽とその関連分野に於ける高度な専門教育を行う。専門領域での実践・研究によって専門分野に貢献し、文化・社会の発展に寄与する人材を育成することを目指す。また、国際的な活動を視野に入れ、その基礎となるコミュニケーション能力を培い、他と和してひとつのものを作り上げるアンサンブル力を養っていく。

【1-1-6：大学院音楽研究科の専攻ごとの人材養成目的】

8

昭和音楽大学

専攻

人材養成目的

音楽芸術表現専攻
声楽（オペラ）ピアノ
弦・管・打楽器
電子オルガン
作曲
指揮

本学の音楽芸術表現専攻は、音楽を通して自己を表現する優れた人材を養成し、演奏・創作およびその関連分野における高度な専門教育を行う。学生の専門とする分野に応じ、実践的な研究を通じて、国際的な活動を視野に入れた声楽（オペラ）、
器楽のソロ演奏、室内楽、伴奏等の演奏家や、器楽曲や管弦楽曲に関わる作曲家や指揮者、専門技術とコミュニケーション能力をあわせ持つ優れた指導者を育てる。

音楽芸術運営専攻
アートマネジメント
音楽療法

本学の音楽芸術運営専攻は、音楽に関する知識・技能を応用することで、広く社会や人々に貢献する優れた人材を養成し、実践・研究およびその関連分野における高度な専門教育を行う。
アートマネジメントにおいては、国際的な活動を視野に入れ、「芸術文化活動の担い手」としてのプロフェッショナルリーダーを育てる。音楽療法においては、高度な専門的能力を発揮し、
医療・福祉・教育等の分野における実践や研究を通して社会に貢献できる人材を育てる。

1-1-②

簡潔な文章化□使命・目的及び教育目的を簡潔に文章化しているか。
上記に示したとおり、本学及び大学院音楽研究科の教育目的は、簡潔に文章化されており、また『学生便覧』、『履修要綱』、『教員便覧』、ウェブサイトに明示している。
（3）1－1 の改善・向上方策（将来計画）
法令及び社会情勢の変化に対応するために、「点検・評価委員会」が中心となって、本学の使命・目的を継続的に点検していく。

1－2

使命・目的及び教育目的の適切性≪1－2 の視点≫
1-2-①

個性・特色の明示

1-2-②

法令への適合1-2-③

変化への対応（1）1－2 の自己判定基準項目 1－2 を満たしている。
（2）1－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1－2-①

個性・特色の明示□使命・目的及び教育目的に大学の個性・特色を反映し、明示しているか。

9昭和音楽大学

本学の個性・特色は、先に示したとおり、①音楽をさまざまな領域からとらえる学科・コース編成、②教育研究の多彩な成果発表を支援する環境、③海外招聘教授及び海外研究等による国際的な視野に立った人材育成、④新百合ヶ丘地域の音楽大学としてのさまざまな芸術文化活動であり、これらの個性・特色は本学の教育目的に反映させている。
【1-2-1：教育目的と個性・特色の例示】
昭和音楽大学の教育目的
昭和音楽大学は、教育基本法
及び学校教育法にしたがい、広く知識を授けるとともに、音楽を中心としたさまざまな領域に関する技能、理論及び応用を深く教授研究し、もって広い視野と高い識見を持つ人材育成を行い、文化の向上と社会の福祉に寄与することを目的とする。

1－2-②

個性・特色の例示
・音楽を中心とするさまざまな領域の人材育成を総合的に行うため学科・コースの再編を行い、専門性に応じた教育課程を編成している。
・公演、演奏会、コンクールなど学生の学習成果を発表する機会を多数設け、また発表できる施設環境を整備している。
・海外招聘教授の指導や海外研修を科目として開講している。
・地域との芸術文化交流活動を通した教育プログラムの実施。
・音楽大学としての地域でのさまざまな芸術文化活動の推進。

法令への適合□学校教育法第 83 条に照らして、大学として適切な目的を掲げているか。
また本学の教育目的は、教育基本法、学校教育法第 83 条等に照らして、大学院音楽研究
科の教育目的は、学校教育法第 99 条、大学院設置基準第 3 条等に照らして適切な目的を掲げており、法令に適合している。
【1-2-2：大学の教育目的と教育基本法及び学校教育法との関連】
昭和音楽大学の教育目的
昭和音楽大学は、教育基本法
及び学校教育法にしたがい、広く知識を授けるとともに、音楽を中心としたさまざまな領域に関する技能、理論及び応用を深く教授研究し、もって広い視野と高い識見を持つ人材育成を行い、文化の向上と社会の福祉に寄与することを目的とする。

教育基本法第 7 条
大学は、学術の中心として、高い教養と専門的能力を培うとともに、

学校教育法第 83 条
大学は、学術の中心として、
広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、深く心理を探求して新たな知見を創造し、

知的、道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする。

これらの成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与するものとする。

大学は、その目的を実現するための教育研究を行い、その成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与するものとする。

【1-2-3：大学院音楽研究科の教育目的と学校教育法及び大学院設置基準との関連】
大学院音楽研究科の教育目的
本大学院は、広い視野に立って、精深な学識を授け、音楽専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養い、

学校教育法 99 条
大学院は、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめ、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、10

大学院設置基準第 3 条
修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又はこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を培うことを目的とする。

昭和音楽大学

文化の進展に寄与することを目的とする。

1－2-③

文化の進展に寄与することを目的とする。

変化への対応□社会情勢等に対応し、必要に応じて使命・目的及び教育目的の見直し等を行っているか。
本学が近年、社会情勢等に対応した主な取り組みとしては以下が挙げられる。
1．学則検討委員会の設置
平成 20(2008)年 12 月に運営委員会のもとに、学長を委員長とした「学則検討委員会」を設置し、教育目的や学科ごとの人材養成目的を見直すとともに、人材の養成に関する目
的その他の教育研究上の目的を学科ごとに定め公表することを学則第 3 条に定めた。
2．音楽学部の各学科のコース編成の充実
平成 6(1994)年に音楽芸術運営学科を日本で初めて開設した後、同学科内に平成 12(2000)
年に音楽療法コース、平成 17(2005)年に舞台スタッフコース、平成 19(2007)年にミュージ
カルコースとバレエコースを開設した。
作曲学科では、平成 15(2003)年にサウンドプロデュースコースを、平成 19(2007)年にデジタルミュージックコースを開設。器楽学科と声楽学科には、平成 21(2009)年にジャズコースとポピュラー音楽コースをそれぞれの学科に開設した。
3．大学院音楽研究科の再編成
平成 10(1998)年に「オペラ」、「器楽」、「音楽芸術運営」の 3 専攻を開設した。オペ
ラ専攻と器楽専攻はいずれも音楽芸術を表現する分野であり、また大学院音楽研究科の人材養成目的にある「その基礎となるコミュニケーション能力を培い、他と和してひとつのものを作り上げるアンサンブル力を養っていく」を実現するため、平成 23(2011)年 4 月から、2 つの専攻を改組し、「音楽芸術表現専攻」の 1 専攻とした。
また過去 5 年間の志願者等を分析し、音楽芸術表現専攻、音楽芸術運営専攻ともに、志願者のニーズに応えるため、入学定員及び収容定員を増員した。
上記の取り組みのほか、法令や社会情勢の変化については、教育研究活動の状況を適切に点検し評価する組織として「点検・評価委員会」を平成 5(1993)年に設置し、今日に至るまで日常的に活動している。さらに平成 25(2013)年からは「学長諮問委員会」を設置し、教学に関する事項を審議する組織を整備している。
（3）1－2 の改善・向上方策（将来計画）
平成 25(2013)年度から総務部に企画・IR 推進室を置き、学内外の情報を一元的に集約し、その情報を活用して、学習環境の改善や経営改善を行うための組織体制を整えた。学生確保を行うために必要なデータの分析、学生の入学から卒業に至るデータの分析等を行い、データに基づいた活動を推進していく。また法令の改正や社会情勢等の変化にも適切かつ迅速に対応していく。

11昭和音楽大学

1－3

使命・目的及び教育目的の有効性≪1－3 の視点≫
1-3-①

役員、教職員の理解と支持

1-3-②

学内外への周知

1-3-③

中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映

1-3-④

使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性（1）1－3 の自己判定基準項目 1－3 を満たしている。
（2）1－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-3-①

役員、教職員の理解と支持□使命・目的及び教育目的の策定などに役員、教職員が関与・参画しているか。
先に述べたとおり、教育目的は学則及び規則で定めているが、教育目的の変更にあたっては、教授会及び研究科委員会（共に部次長以上の職員も参加）で審議することとなる。
そのうえで理事会に諮り、承認を得ている。
理事会は「寄附行為」第 17 条、「理事会業務委任規程」、「運営委員会規程」に定めるとおり、法人の業務に関する重要事項以外の業務決定の権限を「運営委員会」に委任している。この運営委員会は理事長、学長、大学院研究科長、音楽学部長、図書館長、常務理事、事務局長で構成されており、教職員と役員協働の体制となっている。
「点検・評価委員会」は、学長自らが委員長となり、大学院音楽研究科長、音楽学部長、図書館長、理事長、常務理事、事務局長、事務局の部長以上で構成され、全学的な点検評
価活動ができる体制を整えている。加えて、点検・評価委員会のもとに、教職員によって組織する「点検評価小委員会」を置き、課題等を詳細に検討できるようにしている。
上記のとおり、審議過程において、役員、教職員が参画する体制が整備されている。
1-3-②

学内外への周知□使命・目的及び教育目的をどのように学内外に周知しているか。
本学が定める建学の精神、教育目的、人材養成目的を周知するため、学内において、学生には、『学生便覧』、『履修要綱』に掲載している。また、すべての学科で必須科目としている「音楽人基礎①」において、建学の精神を反映させた教育を行っている。さらに、学内に建学の精神の標語墨書を掲示することで、建学の精神の理解を促している。このほ
か、4 月の入学式での学長講話やオリエンテーション期間における説明会、専攻ごとに行われるクラス全体会において、周知を図っている。
教職員には、『教員便覧』に掲載し、教員には FD 研修会において、職員に対しては SD
研修会の機会にそれぞれ周知している。

12昭和音楽大学

学外に対しては、『Guide Book』、『ウェブサイト』に掲載しているほか、高校訪問、
学校説明会、進学説明会などで教職員が直接説明する機会を設けている。
1-3-③

中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映□使命・目的及び教育目的を中長期的な計画に反映しているか。
□使命・目的及び教育目的をディプロマポリシー、カリキュラムポリシー、アドミッショ
ンポリシーに反映しているか。
本学では、中期計画は策定されていないが、毎年度ごとに年度事業計画を策定するにあたって、教育目的や 3 つのポリシーを踏まえ、計画を策定し実行している。今後、中長期計画の策定を検討するにあたって、本学の使命・目的及び教育目的を反映させた計画を立
てていく。
1-3-④

使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性□使命・目的及び教育目的を達成するために必要な教育研究組織が整備されているか。
1．教育・研究組織
本学の使命・目的を達成するための「教育・研究組織」は、1-3-1 のとおりである。
音楽学部は、作曲、器楽、声楽、音楽芸術運営の 4 学科を有している。作曲学科には 6コース、器楽学科には 10 コース、声楽学科には 3 コース、音楽芸術運営学科には 5 コースを置いている。これらのコースはそれぞれ、社会のニーズに応える形で、本学の使命・目的及び教育目的に沿って設置されている。
音楽専攻科は、器楽と声楽の 2 専攻を有している。
大学院音楽研究科は平成 23(2011)年度に、それまでの 3 専攻（オペラ、器楽、音楽芸術運営）から 2 専攻（音楽芸術表現専攻、音楽芸術運営専攻）に、組織の再編を行った。
その他に、各専門領域の研究を行うための研究組織として、8 つの附属研究所を設置している。
2．教学組織、教学運営組織
本学の教員の組織は、1-3-2 のとおり、「教学組織」及び「教学運営組織」の 2 つにより設置されている。教学組織は専門ごとの部会・分科会からなり、教学運営組織は委員会・作業部会等からなっている。専任教員は必ず部会・分科会に所属し、いずれかの委員会の委員となる。部会・分科会で検討されたことが委員会で審議され常に循環されている。
① 教学組織本学の教学組織の基本は、部会・分科会である。部会・分科会は、それぞれの専門領域に対応した教育指導に関わり、カリキュラムや授業内容の検討、授業及び試験の運用、
教育成果の発表等を主な役割とする教員組織であり、「部会規程」として明確に定めている。
部会責任者として主任を置き、事務取扱の教員が補佐する体制としている。分科会においても責任者として主査を置き、書記の教員が補佐する。専任教員は必ずいずれかの部会あるいは分科会に所属するほか、必要に応じて非常勤教員も構成員として加わる。

13

昭和音楽大学

原則として月 1 回定期的に会議を開催し、部会・分科会で協議した事項のうち大学全体に関わるものや調整を伴うもの等については、教学運営組織である各種委員会に諮られる。
部会・分科会は、対応する学科・コース等の人材養成目的の達成及びカリキュラムポ
リシーの実現において、専門領域に特化した教育に直接関わっている。
大学院音楽研究科の教学組織については、学部と同様に各部会・分科会を基本にしており、カリキュラム、授業内容、授業、試験の運用及び教育成果の発表等について責任を負っている。
② 教学運営組織
本学の教学運営組織の基本は、委員会である。学科・コ－ス等の枠を超えた教育、学
生生活、進路支援等、全学共通の課題に取り組む組織である。
委員会には責任者として委員長と副委員長を置き、構成員は専任教員及び事務職員である。ほとんどの委員会は年間会議日程により定期的に会議を開催する。委員会には、その職務のうち特定の分野について審議・遂行するため、必要に応じて作業部会を置いている。委員会及び作業部会で協議した事項について、部会・分科会に対して提案または検討依頼をすることもある。重要事項については教授会へ提案または報告する。
大学院音楽研究科の教学運営組織は、基本的に学部と共通である。

14

昭和音楽大学【1-3-1：学校法人東成学園組織（平成 25(2013)年 4 月 1 日現在）】

大 学 院 音 楽 研 究 科

修

士

課

程

音 楽 芸 術 表 現 専 攻

平成２３年度生よりオ

攻

平成２２年度生まで

攻

平成２２年度生まで

音 楽 芸 術 運 営 専 攻

平成２３年度生より

ペ

器

音

楽

専

攻

科

器

楽

専

攻

声

楽

専

攻

作

曲

学

科

ラ
楽

専
専

作曲
指揮
ｻｳﾝﾄﾞﾌﾟﾛﾃﾞｭｰｽ
ﾃﾞｼﾞﾀﾙﾐｭｰｼﾞｯｸ
ピアノ演奏家
ピアノ音楽
ピアノ指導者
オルガン

昭

和

音

楽

大

学

音

楽

学

部

器

楽

学

科

電子オルガン
弦・管・打楽器
弦・管・打楽器指導者
弦・管・打楽器演奏家
ジャズ
ポピュラー音楽

声楽
声

楽

学

科

ジャズ
ポピュラー音楽
アートマネジメント
舞台スタッフ音 楽 芸 術 運営 学科

ミュージカル
バレエ

附

属

図

書

館

音楽療法

舞 台 芸 術政 策研 究所

学校法人東成学園

オ

ペ

ラ

研

究

所

バ

レ

エ

研

究

所

歌

曲

究

所

研

ア ー ト マ ネジ メ ン ト 研 究所
音 楽 療 法 研 究 所
音 楽 教 育 研 究 所
ピ リ オ ド 音 楽 研 究 所

事

務

学
ｲ

局

生
ﾀ

ﾘ

ｱ

寮
研

修

所
ピアノ
電子オルガン
弦・管・打楽器

音

楽

科

吹奏楽
声楽
音楽芸術・音楽教養
バレエ

昭 和 音 楽 大 学 短 期大 学部

ポピュラー音楽
合唱指導者
デジタルミュージック
音楽と社会（新設）

附

属

図

書

館

事

務

局

学

生

寮

附 属 音 楽 ・ ﾊ ﾞ ﾚ ｴ 教 室
附属ﾋ ﾟ ｱ ﾉｱ ｰﾄ ｱｶ ﾃ ﾞ ﾐｰ

15

昭和音楽大学【1-3-2：教学組織・教学運営組識（平成 25(2013)年 4 月 1 日現在）】
作

曲

ピ

ア

部
ノ

会

部

会

電 子 オ ル ガ ン 分 科 会

弦 管 打 楽 器 部 会
声

楽

部

会

オ ペ ラ ・ 合 唱 分 科 会

ジャ ズ ・ ポピ ュラー 音楽 部会
アートマネジ メン ト分 科会（

舞 台 ス タ ッ フ 分 科 会
音 楽 芸 術 運 営 部 会

教
学
組
織

音

楽

療

法

分

科

会

ミ ュ ー ジ カ ル 分 科 会

）

バ

レ

エ

分

科

会

音楽芸術・音 楽教 養分 科会
音 楽 と 社 会 分
音

楽

学

分

科 会
科

会

ソ ル フ ェ ー ジ ュ 分 科 会
芸 術 特 別 研 究 分 科 会
音 楽 活 動 研 究 分 科 会
一

般

教

育

分

科

会

資

格

課

程

分

科

会

外

国

科

会

語

分

研究 科委 員会
昭

学

教

授

会

昭 和 音 楽 大 学 短 期 大 学部

和

音

楽

大

教

授

会

キャリア支援
センター

セ

ン

タ

ー

委

員 会

点 検 ・ 評 価 委 員 会

点 検 ・ 評 価 小 委 員 会

研 究 科 Ｆ Ｄ 委 員 会
学 部 ・ 短 大 Ｆ Ｄ 委 員会
研 究 科 教 務 委 員 会

時 間 割 検 討 作 業 部 会
シ ラ バ ス

作 業

部 会

学部・短大教務委 員会(

海 外 研 修 委 員 会

教
学
運
営
組
織

学
学 生 生 活 委 員 会

学

生
寮

相

ア ド

談

員

バ イ

ザ ー

）

留 学 生 ア ド バ イ ザ ー
ハラスメント対 策委 員会
演

奏

委

員

会

図

書

委

員

会

ハ ラ ス メ ン ト 対 策 作 業 部 会

入 試 広 報 委 員 会
入

16

試

委

員

会

入

試

小

委

員

会

昭和音楽大学（3）1－3 の改善・向上方策（将来計画）
本学においては、現在中長期計画は策定整備されていない。今後検討していく。
学内外に、本学の使命や教育目的、人材養成目的、3 つのポリシー、学習成果の周知を一層図るため、ウェブサイトにこれらの情報を一元化したページを作成する。
外国人留学生のために、英文のパンフレットを作成するとともに、英文のウェブサイト
の充実を図っていく。

【基準１の自己評価】
本学は建学の精神を明確に定め、積極的に学内外に示している。また音楽学部1年生の必修科目でも建学の精神を取り上げるなど、十分に浸透していると判断している。
教育目的、人材養成目的は、学則等に明確に示され、法令に適合しており、社会情勢等に適切に対応している。教育目的等を反映した中長期計画については明文化していないた
め、整備は必要である。
理事会（運営委員会を含む）、教授会、各種委員会では役員、教職員が関与・参画しており、本学の教育研究組織は有効に機能している。また改善・向上策も具体的に認識をし
ている。

17

昭和音楽大学基準 2．学修と教授
2－1

学生の受入れ≪2－1 の視点≫
2-1-①

入学者受入れの方針の明確化と周知

2-1-②

入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持（1）2－1 の自己判定基準項目 2－1 を満たしている。
（2）2－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-1-①

入学者受け入れの方針の明確化と周知□アドミッションポリシーを明示しているか。
昭和音楽大学（以下「本学」という。）のアドミッションポリシーは、本学の建学の精神に基づく教育目的に応じて音楽学部及び音楽専攻科として明確に定めている。大学院
音楽研究科では、専攻別のアドミッションポリシーを定めたうえで、さらに専門別のア
ドミッションポリシーを明確にしている。音楽学部では、それまでコース別に掲げていたアドミッションポリシーを平成 25(2013)年 4 月に統一し、2-1-1 に示す内容を音楽学
部全体で共有することとした。アドミッションポリシーは、点検・評価委員会が各部会・分科会と協議した内容を入試委員会で精査し、教授会によって審議している。アドミッ
ションポリシーは、「入学試験要項」、「Guide Book」、本学ウェブサイトに明示している。
また、オープンキャンパス、コース説明会、夏期・秋期・冬期講習会、高校訪問や学外の進学説明会等さまざまな機会を活用してアドミッションポリシーの周知を図っている。
【2-1-1：音楽学部のアドミッションポリシー】
本学は「礼・節・技の人間教育」を建学の精神とし、各々の専門分野における実践的な能力を備えた教養豊かな人材を育成することを目的としています。建学の精神と教育目的を理解し、基礎的な演奏技術や専門知識だけではなく、基礎的な学力と豊かな人間性を併せ持ち、将来、音楽人として社会に貢献することが期待できる資質・能力を有する人材を受け入れます。

【2-1-2：音楽専攻科のアドミッションポリシー】
・音楽大学卒業程度の音楽力を有すること
専攻分野の技術・技能を習得していること
音楽全般についての知識があること
・技術、技能を高めるとともに、知識を深める意欲があること【2-1-3

大学院音楽研究科のアドミッションポリシー】

音楽芸術表現専攻
専攻分野の技術・技能を習得しており、音楽・芸術全般についての知識があること。さらに
将来、社会的に活躍する素質と意欲があること。
声楽（オペラ）オペラ歌手として活躍する資質と意欲があること
・歌唱技術、芸術表現の能力があること
・オペラに関する知識を持ち、学術的探求に強い意欲があること

18

昭和音楽大学

ピアノ
演奏家および指導者として活躍する資質と意欲があること
・高度な演奏能力と音楽性を有していること
・ピアノとその音楽に関する知識を持ち、学術的探求に強い意欲があること
弦・管・打楽器
演奏家および指導者として活躍する資質と意欲があること
・高度な演奏能力と音楽性を有していること
・弦・管・打楽器とその音楽に関する知識を持ち、学術的探求に強い意欲があること
電子オルガン
演奏家および指導者として活躍する資質と意欲があること
・高度な演奏能力と音楽性を有していること
・電子オルガンとその音楽に関する知識を持ち、学術的探求に強い意欲があること
作曲
優れた音楽作品を創造する資質と意欲があること
・高度な作曲技法と芸術的感性を持っていること
・音楽作品の分析、研究に対して強い意欲があること
指揮指揮者として活躍する資質と意欲があること
・高度な演奏能力と音楽性を有していること
・音楽に関する知識を持ち、学術的探求に強い意欲があること
音楽芸術運営専攻
専門分野または音楽全般についての知識もしくは技能があること。さらに将来、専門分野において、実践者、研究者となる能力と意欲があること
アートマネジメント
芸術文化活動を担うプロフェッショナルを目指し、実践・研究する能力と意欲があること
・芸術文化活動を展開する能力があること
・芸術文化活動に関する知識を持ち、学術的探求に強い意欲があること
音楽療法
音楽療法のプロフェッショナルを目指し、実践・研究する能力と意欲があること
・音楽療法活動を展開する能力があること
・音楽の技能と音楽療法に関する知識を持ち、学術的探求に強い意欲があること

2-1-②

入学者受け入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫□アドミッションポリシーに沿って、入学者選抜等を公正かつ妥当な方法により、適切な体制のもとに運用しているか。
音楽学部では、アドミッションポリシーに基づき多様な入学者選抜試験を 2-1-4 のとおり実施している。これらの入試制度と出願資格については、学生募集要項に明示すると共に、ウェブサイトにも明示している。
専攻科では、アドミッションポリシーに基づいた入学試験要綱を作成し、適切に学生受け入れを行っている。
大学院音楽研究科の入試は前後期合わせて 2 回行っている。出願資格、選抜方法等は、
大学院音楽研究科学生募集要項に明示すると共に、ウェブサイトにも明示している。
【2-1-4
1

音楽学部の入試制度と出願資格】

入試制度
給費生入試

出願資格 特徴
勉学に強い意志を持ち、学業・人物ともに優良な者を求める。この入試に合格すると、授業料のうち、1/4、半額、3/4、全額、授業料と設備費の全額のいずれかの納入免除（給付）の適用が選考される。専門実技等の他に給費生作文と面接が課している。

19

昭和音楽大学
2

推薦入試
A.公募推薦入試
B. 指 定 校 推 薦 入
試

3

AO 入試

4

一般入試（前期）

5

一般入試（後期）

6
7

外国人留学生入
試
社会人入試

8

編入学試験

学業・人物ともに優良で、才能・資質に恵まれ将来性のある者、かつ音楽の勉学に意志があり、本学専願であることが条件となる。
出身高等学校の推薦書がもらえる公募推薦入試（既卒者の出願、短期大学部の併願も可能）、在籍高等学校が本学の指定校である指定校推薦入試の２種類がある。一般入試より入試科目が軽減されるが、人物像を見極めるための全員面接を課している。
本学の建学の精神に基づいて、受験生の資質や能力を多面的に評価する入試制度で、それぞれの試験日（大学 6 回）ごとに出願期間を設け、試験日の約 1 週間後に合格発表となる。試験の結果、合格とならなかった場合には 3 回までを上限に受験することが出来る。不合格の場合、再受験は不可となる。学業・人物の優良な者を求めるため、全員に面接を課す。また、実力の満たない者に対しては、2 回目、3 回目の受験に繋がる講評を送付し、受験生に足りない部分を気づかせ能力の向上を目指す。受験を実施している。受験生の負担を軽減するために、札幌・福岡・那覇の地方開催も実施している。
音楽の勉学に意欲があり、本学の課す専門科目の他、一般科目を選択受験する者
音楽の勉学に意欲があり、本学の課す専門科目の他、大学入試センター試験を受験した者 過年度 3 年のセンター試験の成績を利用することが可能
外国籍を有する者（外国人留学生入試要項参照）
豊かな社会経験を有し、勉学意欲旺盛な社会人で、一定の年齢に達した者（アートマネジメントコース、舞台スタッフコース、音楽療法コースのみ実施する）
他大学からの編入学を希望する者（募集要項参照）

入学者選抜にあたっては、大学設置基準第 2 条の 2 に則り、公正かつ妥当な方法により、適切な体制を整えて行っている。教授会の下に入試委員会、入試小委員会、入試実
施本部を置き、事務的な対応は学務部教務課が担当し、相互に連携して入試の運営を担っている。入試委員会は本学と併設する短期大学部の教授会のもとに大学・短期大学部
協働で入学試験の円滑な計画・準備、実施を行うために設置している。委員会の委員は、大学学長、短大学長、大学副学長、短大副学長、大学院音楽研究科長、大学音楽学部長、短大音楽科長、各部会主任、理事長、常務理事、事務局長、教授会が必要と認めた者が担う。委員会では、入学試験の基本方針の立案及び調整に関すること、入学試験の出題・
採点及び面接委員等の選考に関すること、入学試験要綱の作成に関すること、入学試験の実施に関すること、入学試験の合否判定案に関すること及びこれに伴う給費生推薦に関することを審議し実施している。
募集人員や入試日程、試験科目や内容、配点等は入試ごとに定めている。入試科目・課題は、各部会・分科会の出題委員がアドミッションポリシーに基づいて独自に検討・作成したものを入試委員会で精査し、教授会の承認を得て設定している。なお、各入学試験の出題委員は教授会において選出している。問題作成については、入試時期によって難易度の差が生じないように、複数の出題委員が検討を重ねて作成している。入試問
題は厳重に保管し、入試前に複数体制で最終チェックを行っている。
入学試験実施にあたっては、監督者や各会場の担当者にマニュアルを配付して、各試験の前に打ち合わせを実施し、運用の適正化を図っている。採点については、教授会で選出され、学長がこれを委嘱した各専門分野の採点委員が複数で行っている。実技試験20

昭和音楽大学においては、設定された課題に沿って基準点を基に採点している。筆記試験においては、複数の担当者が相互に確認しながら採点し、点数入力後は教職員によって複数回の読み合わせ確認を行うなど、予め定めた役割分担に沿って一つ一つの作業を確認しながら行っている。
合否判定は入試委員会、教授会の議を経て厳正に判定し、必要に応じて入試小委員会を行っている。合否の発表は、学内掲示またはウェブサイト掲載の両方で行うとともに
受験者本人に書面をもって通知している。
2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持□教育を行う環境の確保のため、入学定員及び収容定員に沿って在籍学生を適切に確保しているか。
音楽学部の過去 5 年間の入学定員は満たしている。収容定員は、大学設置基準第 18条にしたがい、学科を単位とし学則で定めている。入学定員に対する過去 5 年間の学生数受入れの比率は音楽学部全体で 1.06～1.23 である。
専攻科における過去 5 年間の学生受け入れの比率は、0.6～1.6 である。過去 3 年間においては、1.4～1.6 の水準を保持している。
大学院音楽研究科における入学定員に対する過去 3 年間の学生数受入れの比率は、0.96～1.54 である。平成 23(2011)年度に大学院の改組を行い、実態に即した入学定員に改正している。
入試広報委員会を中心として、年間を通じてさまざまな形で、学生受入れの対策を講じている。夏期・秋期・冬期講習会では、本学キャンパスで、キャンパスライフを体験しながらレッスンや授業を受講してもらい、受験への対策を練る機会を提供している。
夏期講習会の最終日には、入学試験年度の高校生を対象に「実力テスト」を行っている。
また、5 月から 7 月にかけて全国 30 都市に教員が赴く受験講習会では、実技個人レッス
ンから楽典やソルフェージュ、説明会等も開催し、各地の受験生の要望にきめ細かく応えている。さらに、企業主催による各種進学説明会も頻繁に行い、周知するための方策を講じている。
適切な学生受け入れ数維持の策として、本学独自の様々な奨学金制度を整備している。
本学独自の経済的支援制度として「昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部給付奨学金制度」（給付）がある。この奨学金は、学費の支弁が困難なもので、学業成績・人物ともに優秀で且つ健康なものに対して給付される。その他、「昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部遠隔地出身学生支援奨学金」や「激甚災害に伴う学納金減免等の制度」がある（いずれも給付）。外国人留学生に対しては、「昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部
外国人留学生奨学金」（給付）があり、様々な学生に対応している。さらに、成績優秀な
学生確保のために、「給費生制度」を設けている。
受験生の大学に対する関心を高めるために、それぞれの高校のニーズに合わせて教員を全国各地の高校に派遣している他、高大連携の中で模擬授業を実施している。
（3）2-1 の改善・向上方策（将来計画）
一部の学科で定員未充足が認められるため、各学科・コースのきめ細かな広報活動を

21

昭和音楽大学

行っていく。
引き続き、高校訪問やオープンキャンパス、コース説明会、講習会等を通じて、建学の精神やアドミッションポリシーを分かりやすく発信し、入学定員に沿った適切な学生受入れ数を維持していく。また、指定校を増やす等して適切な学生数を受け入れていく。
各地域における広報活動も重要であることから、同伶会（本学の同窓会）との連携による活動に一層力を入れる。全国各地にある同伶会の各支部の活動を活性化させること
で、地方における大学の知名度を上げていく。そのためには、同伶会会員向けのレッス
ンや説明会をより強化し、本学の教育目的についてさらに多くの会員の理解を深めていく。同時に、高大連携の取り組みも継続していく。

2－2

教育課程及び教授方法≪2－2 の視点≫
2-2-①

教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化

2-2-②

教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発（1）2－2 の自己判定基準項目 2－2 を満たしている。
（2）2－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）□教育目的を踏まえ、課程別の教育課程の編成方針を適切に設定し、明示しているか。
本学音楽学部の教育目的を踏まえカリキュラムポリシーを定めている。カリキュラム
ポリシーはウェブサイトで公表し、『履修要綱』『教員便覧』に明示している。
【2-2-1：音楽学部のカリキュラムポリシー】
本学は、建学の精神に基づき教育目的を達成するために、各コースの教育課程を「専門科目」、「外国語科目」、「共通科目」の 3 領域に区分して編成し実施しています。コースごとに定められたカリキュラムを 4 年間履修することにより、幅広い専門知識、高い技能や応用能力の修得に加えて、社会人として求められる汎用的能力も学習成果として獲得できるよ
うに配慮されています。また、卒業後の進路や将来の目標を考える指針として、キャリア教
育科目を適切に位置づけています。

音楽専攻科では、音楽学部で修得した技術、知識を基礎として、より高度な技術の音楽の専門知識を有する人材を育てることを目的としている。音楽学部と同様に、カリキュラムポリシーは本学ウェブサイトで公開し、『履修要綱』に明示している。
【2−2−2：音楽専攻科のカリキュラムポリシー】
器楽専攻

声楽専攻

より高度な技術の修得、また音楽的教養を高めて表現力の向上を目指す。ソロとアンサンブルの形態により専攻実技を中心に専門技術を修得する。また楽曲分析を通じて音楽作品に対する解釈を深める。
高度なベルカント唱法の技術の向上、また音楽的教養を高めて表現力の向上を目指す。歌曲研究ⅠⅡⅢにおいて、日本、ドイツ、イタリア近代歌曲を学び、幅広い歌曲のレパートリーから個々の分野の歌唱法を修得する。また楽曲分析を通じて音楽作品に対する解釈を深める。

22

昭和音楽大学

大学院音楽研究科では、教育目的及び人材養成目的に沿ってカリキュラムポリシーを定め、ウェブサイトと『履修要綱』に明示している。
【2−2−3：大学院音楽研究科のカリキュラムポリシー】
音楽芸術表現専攻
声楽(オペラ)ピアノ

弦・管・打楽器

電子オルガン

作曲

指揮

オペラの分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、オペラ公演に必要な応用力を培うための総合的なグループ指導を受けると同時に、声楽の個人レッスンを受けることによって、様々なスタイルのオペラに対応できる歌唱技術を身につけることである。
さらにオペラを総合的に習得するために、舞台表現や舞台表現法などを学ぶ。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導す
ると同時に、演奏することと論理的に思考することの統合を図るべく修士
論文または修士研究の執筆を義務づける。
ピアノの分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、徹底した個人レッスンを通して、ピアノ演奏を技術と表現方法の両面から深く研究し、高い演奏技術と表現力を獲得することである。さらに小規模編成や大規模編成の合奏および伴奏能力の向上に努めるとともに、指導者としての能力を身につけることで、社会の多様なニーズに対応できる即戦力の養成を目指す。また音楽全般、芸術全般にわたる
広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、演奏することと論理的に思考することの統合を図るべく修士論文または修士研究の執筆を義務づける。
弦・管・打楽器の分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、専攻楽器の徹底した個人レッスンを通して、高い演奏
技術と表現力を獲得することである。さらに小規模編成や大規模編成についての高度な合奏能力を養うと同時に、専攻楽器の指導のための実践的な技術や知識を身につける。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、演奏することと論理的に思考することの統合を図るために修士論文または修士研究の執筆を義務づける。
電子オルガンの分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、徹底した個人レッスンを通して、高い演奏技術や表現法を獲得することである。さらに、さまざまな形態の合奏の研究・実践な
らびに、指導のための実践的研究を行う。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、演奏することと論理的に思考することの統合を図るために修士論文または修士研究の執筆を義務づける。
作曲の分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、徹底した個人レッスンを通して、個性を伸ばし、音楽的感性を備えた専門性の高い作品を作る能力を養うことである。さらに、緻密で構築度の高い作曲技法の研究を行うことで、高度な分析能力を身につける。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、創作することと論理的に思考することの統合を図るために修士論文または修士研究の執筆を義務づける。
指揮の分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、徹底した個人レッスンやオペラやオーケストラなどで23

昭和音楽大学の実践的な経験を通して、個性を伸ばし、音楽的感性を備えた専門性の高い指揮者となる能力を養うことである。さらに、作品分析や合奏など、指揮に関わる専門分野についても知識と技術を養う。また音楽全般、芸術全
般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、演奏することと論理的に思考することの統合を図るために修士論文または修士研究の執筆を義務づける。

音楽芸術運営専攻
アートマネジメント

音楽療法

アートマネジメントの分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、アートマネジメントの高度な専門的能力と研究能力を養うために主科の専門科目を学び、修士論文完成に向けての研究を指導することである。さらに、関連諸科目の学習を通して幅広く関連分野の知識を獲得し、実務者(専門職業人)・研究者として芸術文化活動を担うための、
コミュニケーション能力と実践力を養う。また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導する。
音楽療法の分野において専門性の高い研究を行うために、研究計画書を作成して目標を定め、それに基づいて研究を進める。
最も重要なのは、音楽療法の高度な専門的能力と研究能力を養うために主科の専門科目を学び、修士論文完成に向けての研究を指導することである。さらに、関連諸科目の学習を通して幅広く関連分野の知識を獲得する。
また音楽全般、芸術全般にわたる広範な知識を身につけるよう指導すると同時に、音楽実技の向上を目指す。

□教育課程の編成方針に即した体系的な教育課程を編成しているか。
音楽学部では、カリキュラムポリシーに示すとおり、「共通科目」、「外国語科目」、「専門科目」の 3 つの領域により体系的に区分し、編成している。
1．共通科目
特定の学科・コースに関わらず全学共通に開講されている科目で、その内容は多くの教養科目を中心に構成されている。
教養科目には、各コースの専門分野の学習において学問的な基礎を担う科目や、卒業
後に社会人として生きていくために必要であると考えられる科目など多様な科目がある。
これらの科目の中で、各コースの専門分野を学ぶ上で、基礎として重要なものについては、カリキュラムにおいて必修となっており、その他の科目については原則として学生の学習意欲に応じて自由に選択し履修することができる。
また、キャリア形成支援に資する授業科目となる「キャリア関連科目」を設定している。「キャリア関連科目」には、音楽人として音楽全般を高める音楽的なキャリア科目と、人間として一般常識を身につける教養的なキャリア科目を設置している。全学科共通の「キャリア関連科目」として必修科目とし 1・2 年次に「音楽人基礎①②」を履修する。音楽人として音楽全般を高め、人間として一般常識を身に付けることができる。
2．外国語科目
必修科目として位置づけられ、英語、イタリア語、ドイツ語、フランス語の科目を開講している。コースの専門性に応じて、必要な語学の種類や単位数を設定している。
英語についてはプレイスメントテストを実施し、クラス分けを行っており、レベルにあったクラスで授業を受けることができる。
3．専門科目24昭和音楽大学

専門分野を学修するために設置されている科目で、学科・コースの専門性に応じて、履修を制限している。主科実技科目や専門分野に関する演習科目、卒業論文等がこれにあたる。専門科目を履修することにより獲得できる内容を学科ごとに整理すると、以下のとおりとなる。
＜作曲学科＞
1 年次には、作曲のために必要な様々な楽器の特性の理解、作曲理論等の基礎知識を習得する。
2 年次には、1 年次より継続し基礎知識を習得しながら、より深い理解と実践を行う。
3 年次には、基礎知識を活かし専門分野を実践的に学ぶことにより、より深い作曲技
術と知識を習得することができる。
4 年次には、4 年間の学びを活かし、多くの実習科目より実践力を養い、集大成となる作品を制作し、創作・表現能力といった専門性を身に付けた作曲家を養成する。
＜器楽学科＞
1 年次には、個人レッスンを中心としつつ、楽器演奏に必要な基礎知識を習得する。
音楽理論、ソルフェージュ、音楽の歴史、副科楽器やアンサンブル・合奏といった実践的な基礎知識を習得する。
2 年次には、引き続き基礎知識を習得しながら、楽器や演奏の知識を習得する。
3 年次には、基礎知識を活かし専門分野を実践的に習得することにより、より深い演
奏技術と知識を習得することができる。
4 年次には、4 年間の学びを活かし、多くの実習科目を実践的に繰り返すことにより、
舞台・ステージでの実践力とコミュニケーション能力を高め、集大成となる演奏会・卒
業論文・インターンシップ等で成果を発表し、専門性を身に付けた演奏家を養成する。
＜声楽学科＞
1 年次には、個人レッスンを中心としつつ、ベルカント唱法（声楽コース）、音楽理論、ソルフェージュ、音楽の歴史、副科楽器やアンサンブルといった実践的な基礎知識を習得する。
2 年次には、1 年次より継続し基礎知識を習得しながら、合唱・アンサンブル等実践的に行いながら、歌唱や演奏の知識を習得する。
3 年次には、基礎知識を活かし専門分野を実践的に習得することにより、より深い歌
唱技術と知識を習得することができる。声楽コースではイタリアでの「海外研修」によりヨーロッパの文化等に触れながら、芸術に対する感性や音楽観を養う。
4 年次には、4 年間の学びを活かし、多くの実習科目を実践的に繰り返すことにより、
舞台・ステージでの実践力とコミュニケーション能力を高め、集大成となる演奏会・オ
ペラ公演で成果を発表し、専門性を身に付けた演奏家を養成する。
＜音楽芸術運営学科＞
1 年次には、音楽理論、ソルフェージュ、西洋音楽史、副科楽器（バレエを除く）、
専門用語、専門機器などの基礎知識を習得する。
2 年次には、1 年次より継続し基礎知識を深めながら、実習や演習を通じて専門知識や技術を習得する。

25

昭和音楽大学3 年次には、基礎知識を活かし多くの実習・演習を行いながら専門分野を実践的に学ぶことにより、より深い技術と知識を習得し、専門力・応用力を強化する。
4 年次には、4 年間の学びを活かし、実習やインターンシップを通じて、舞台・ステージでの実践力とコミュニケーション能力を高め、専門分野を深く追求する。また、集大成となる卒業論文・卒業制作・卒業研究・卒業公演等で成果を発表し、高度な専門性を身に付けた指導者・スペシャリストを育成する。
＜大学院音楽研究科＞
毎学年度に自らの「研究計画」を作成し、それに従って研究を行っていく。
1・2 年次を通じて学生各自が、自身の研究や勉学についての明確なビジョンを持ち、各学生と指導教員との密な協力体制を作り、大学院での研究・勉学を、卒業後のキャリアデザインに生かす能力を習得する。
2 年次には「修士論文」または「修士研究」の執筆が義務付けられており、論文審査・最終試験により、専門技術とコミュニケーション能力をあわせ持つ優れた指導者、各分野における実践や研究を通して社会に貢献できる人材を養成する。
2-2-②

教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発□授業内容・方法等に工夫をしているか。
授業内容・方法等には様々な工夫がなされている。
まず、音楽教養の基礎科目とし、全学科共通の必修科目として「音楽人基礎①・②」、「芸術特別研究①・②」を開設している点である。
「音楽人基礎①・②」は、音楽大学の特性を活かし、幅広い視点で音楽を捉える力を育み、将来にわたって多方面で活躍できる人材の育成を目指し、平成 23(2011)年度に開設した。基礎的な人間力の強化を図り、自己の成長を認識することで、複眼的な視点でキャリアについて考え、また、自分自身と人との関わりを理解することで、コミュニケーション能力等を身に付けることを目標としている。
「芸術特別研究①・②」は、芸術に対する幅広い見識を修得し自己の感性を磨くことを目標とし、学部の全学科 1、2 年次の必修科目となっている。指定された学内外の演
奏会、オペラ、バレエ、ミュージカル、演劇等の公演、歌舞伎、能・狂言、文楽等の伝
統芸能、美術展覧会等の幅広い分野から、学生は選択して鑑賞し、鑑賞したレポートの提出と、年度末には面接を行っている。
また、学生のレベルに応じた授業を展開するため、ソルフェージュの授業はクラスを分け、きめ細かく対応している。年度当初のオリエンテーション期間に一斉試験を行う
ことで、学生のレベルを図り、学修の成果が向上するよう工夫をしている。
さらに、2-9 でも述べるが、授業運営にあたって少人数のクラス編成となるよう心がけている。平成 24(2012)年度に開設している授業科目のうち、80%を超える科目において、クラスサイズが 25 人以下となっている。
このほか先述した各学科・コースの専門性に応じて開設している「専門科目」は、教育効果を高めるための本学の特色であり、音楽学部の『履修要項』ではコースごとに、大学院音楽研究の『履修要綱』では専攻の領域コースごとに履修モデルが示されている。

26

昭和音楽大学□教授方法の改善を進めるために組織体制を整備し、運用しているか。
本学では、部会・分科会においてカリキュラムの検討、授業内容、試験内容の見直し
等がたえず行われ、原則月に 1 回定期的に行われている。また年に複数回、部会・分科
会では FD 研修会が行われ、授業方法の改善を進めている。
【2−2−4：組織図と部会・分科会の関係】
学校

学部

学科

専攻・コース
音楽芸術表現専攻

大学院

音楽研究科
音楽芸術運営専攻

作曲学科

昭
和
音
楽
大
学
音楽学部

器楽学科

声楽学科

音楽芸術
運営学科

作曲
指揮
サウンドプロデュース
デジタルミュージック
ピアノ演奏家Ⅰ・Ⅱ
ピアノ音楽
ピアノ指導者
オルガン
電子オルガン
弦・管・打楽器
弦・管・打楽器指導者
弦・管・打楽器演奏家
ジャズ
ポピュラー音楽
声楽
ジャズ
ポピュラー音楽
アートマネジメント
舞台スタッフミュージカル
バレエ
音楽療法

音楽
専攻科
研究生

担当部会・分科会等
ピアノ部会・弦管打楽器部
会・オペラ合唱分科会・作曲部会
アートマネジメント分科会・
音楽療法分科会
作曲部会

ピアノ部会
弦管打楽器部会
電子オルガン分科会
弦管打楽器部会
ジャズ・ポピュラー音楽部会
声楽部会
ジャズ・ポピュラー音楽部会
アートマネジメント分科会
舞台スタッフ分科会
ミュージカル分科会
バレエ分科会
音楽療法分科会
楽器等により異なる【2-2-5：複数の学科・コースに関わる部会・分科会】
分科会名

担当業務

音楽学分科会担当業務・該当科目

ソルフェージュ分科会

音楽学に関係する科目

芸術特別研究分科会「芸術特別研究」に関係する事項

音楽活動研究分科会「音楽活動研究」に関係する事項

一般教育分科会

大学の共通科目に関係する事項

資格課程分科会

教職、学芸員、社会教育主事、司書資格に関係する事

27

昭和音楽大学項
外国語分科会

外国語科目に関係する事項□履修単位数の上限の適切な設定など、単位制度の実質を保つための工夫が行われているか。
1 単位認定については学則第 15 条で規定している。また『履修要綱』で「単位で定める学習時間」について説明し、「1 単位 45 時間の学修」についての本学の考え方、（例）として「講義科目で 2 単位授業の場合、15 回の授業＋自習 60 時間の学修が必要」と具体的に明示している。
【2-2-6：単位で定める学修時間】
大学で行なわれる授業科目は単位制によって学修時間が定められている。本学において授業
科目の単位数は、授業の種類や授業時間、自宅など授業外での学修などを総合的に踏まえ、個別授業の単位数を定めている。単位を修得するためには教室外の学習が必要であることを十分に理解すること。
① 法律で全ての授業科目は「1 単位＝45 時間の学修」と定められている。
② 本学においては教育効果等を勘案し、「2 時間＝授業時間 1 コマ」と定めている。
③ この「45 時間の学修」を各授業種別に定義したものが下記である。
1 単位＝
45 時間の学修＝＜講義の場合＞
15 時間の授業＋30 時間の自習
または 30 時間の授業＋15 時間の自習＝＜演習の場合＞
30 時間の授業＋15 時間の自習
または 15 時間の授業＋30 時間の自習＝＜実技・実習・実験の場合＞
45 時間の授業
または 30 時間の授業＋15 時間の自習＝＜実技個人レッスンの場合＞
毎週 10 分×30 回の授業＋自習（例）講義科目で 2 単位の授業の場合
2 単位＝
90 時間の学修＝（授業 30 時間＋自習 60 時間）＝（15 回の授業＋自習 60 時間）の学修が必要本学では単位の質を重視し、コース別に年間の履修単位数の上限を定め、1 年間に履修できる単位数の上限を 48 単位としている。ただし、バレエコースに限り 55 単位としている。例外として、意欲があり優秀な学生に対しては、審議の上、単位の上限を超えて履修を認める場合がある。
教職・社会教育主事・学芸員・司書に関する科目については、上限単位に含まれない。
（3）2-2 の改善・向上方策（将来計画）
学生の授業外学修について、「学生による授業評価アンケート」では項目を設けているが、定量的な把握ができていない。そのため、1 週間の時間の使い方などの調査の実施を検討する。

28

昭和音楽大学

2－3

学修及び授業の支援≪2－3 の視点≫
2-3-①

教員と職員の協働並びに TA(Teaching Assistant)等の活用による学修支援及び授業支援の充実（1）2－3 の自己判定基準項目 2－3 を満たしている。
（2）2－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-3-①

教員と職員の協働並びに TA(Teaching Assistant)等の活用による学修支援及び授業支援の充実□教職員協働による学生への学修及び授業支援に関する方針・計画・実施体制を適切に整備・運営しているか。
本学では、学修支援及び授業支援のために教員と職員の協働の体制を整備している。
1．委員会組織
教授会のもとに配置している委員会は、学科・コース等の枠を超え、教育、学生生活、進路支援等の改善や課題に取り組むため、専任教員と事務職員協働で組織されている。
委員会ごとに規程を定め、主要な委員会については、予め委員会の開催日程を定め、定期的に実施できるようにしている。委員会には、必要に応じてその職務のうち特定の分野について審議するため作業部会を置いている。
学修支援及び授業支援のための教職員協働による主な委員会活動としては次のとおりである。
【2-3-1：委員会における学修支援及び授業支援の活動】
委員会名
学部・短大教務委員
会

大学院研究科教務委
員会

演奏委員会

学生生活委員会

連携内容
学修支援のための主な活動内容（平成 24 年度実績）
専任教員と事務職員が連 ・履修、オリエンテーション（クラス担任と連携）、カ
携して教務全般に関する リキュラム改訂、時間割、試験日程等、各部会・分科事項の審議、検討をして 会・作業部会・教務補、学務部等が作成した議案をもいる。
とに、日常的な教務運営と新たな制度の構築、運用等について検討した。
・卒業年次生の同時履修学生に対して、クラス担任や各部会と連携して年間を通じて指導したことにより、卒業保留者が減少した。
・キャリア形成の一環として、実技試験時に名前、作曲
者名、曲名をアナウンスすることを実施した。
・招聘教授の特別講座を実施した。
専任教員と事務職員が連 ・ティーチングアシスタントを前年度より増員した。
携して教務全般に関する ・博士後期課程の設置に向けて検討した。
事項の審議、検討をして ・外国人留学生の受け入れ体制を整備した。
いる。
専任教員と事務職員が連 ・学園オペラ、各定期演奏会、第１回アンサンブルコン
携して演奏に関する事項 クール、学内演奏会や卒業演奏会、新人演奏会等の内容の審議、検討、実施をし について検討し、各オーディションを実施した。
ている。
専任教員と事務職員が連 ・平成 24 年度より厚生委員会から名称変更し、活動内携して学生生活全般に関 容を明確にした。学生の福利厚生に関することを中心する事項の審議、検討、 に、学生のカウンセリング、学生会活動、学生の課外活実施をしている。
動、日本学生支援機構奨学金、学生寮・アパート等学生

29

昭和音楽大学の居住、学生の賞罰、留学生支援等に関する検討をした。
・通年科目の出席状況調査の回数を増やし、クラス担任と連携して取り組み、受験停止となる学生が減少した。
・FD 委員会と連携して、FD 全体研修会の際に、「学生相談室の利用状況及び相談内容について」と題し、講演を行った。
点検・評価委員会
専 任 教 員 と 事 務 職 員 が 連 ・活動報告書の作成、学生満足度調査の実施と分析を行
点検評価小委員会
携 し て 教 育 研 究 水 準 の 向 った。
上 や 社 会 的 使 命 を 達 成 す ・新たな教員業績評価制度を構築した。
るため、教育研究活動の点 ・学習成果を学生に対して明確に示すために検討を行い、検・評価を行っている。
本学としての学習成果を定め、平成 25 年度の『履修要綱』に示した。
・各学科に定めていたポリシーを検討し、音楽学部として 3 つのポリシーを定めた。
学部・短大 FD 委員 専 任 教 員 と 事 務 職 員 が 連 ・短大と合同で FD 全体研修会を開催した。
会
携 し て 授 業 内 容 や 方 法 等 ・授業評価アンケートを実施し、図書館に公開した。
の 改 善 を 図 る た め の 研 修 ・FD 研修会の年間テーマを検討し、「カリキュラムの自と研究の企画及び実施、教 己点検〜三つのポリシーとの整合性を踏まえて」を定め
員 の 資 質 向 上 の た め の 研 た。
修、授業評価アンケートの ・FD 全体研修会で「教育の質向上に向けた今後の在り実施を行っている。
方」と題し、学習成果や PDCA サイクルについて講演
し、教員間での共通理解をはかった。
・FD 報告書を作成した。
大学院研究科 FD 委 専 任 教 員 と 事 務 職 員 が 連 ・FD 全体研修会を開催し、大学院生も参加して、改組
員会
携 し て 授 業 内 容 や 方 法 等 した新しいカリキュラムを検証した。
の 改 善 を 図 る た め の 研 修 ・授業評価アンケートを実施し、図書館に公開した。
と研究の企画及び実施、教員の資質向上のための研修、授業評価アンケートの実施を行っている。
図書委員会
専任教員と事務職員（図書 ・図書館利用、資料収集、図書館システム、オンライン
館事務室）が連携して図書 データベース等について検討した。
館全般に関する事項、及び ・オリエンテーション期間中、新入生全員に対して、学学 生 と 教 員 の 研 究 活 動 を 生の研究活動を支援するための大学での学びに関する
サ ポ ー ト す る 情 報 リ テ ラ ガイダンス「学びのツボ」「図書館ガイダンス」を実施
シー教育の審議・検討をし した。
ている。
・年間を通じて、情報収集のスキルを OPAC 操作ガイダ
ンス・図書館ツアー等で紹介した。
・図書館利用者に対するポイント制度を充実させ、特別ベントを企画した。
海外研修委員会
専 任 教 員 と 事 務 職 員 が 連 ・海外研修の検討・企画、事前説明会等を実施した。
携 し て 海 外 研 修 全 般 に 関 ・全コースが所属する各部会からの意見を集約し、学生する事項の審議、検討、実 の経済的負担を軽減するために実施時期を変更する等の方策を取り、8 つの行程の海外研修を企画した。
施をしている。
ハラスメント対策委 専 任 教 員 と 事 務 職 員 が 連 ・リーフレットを FD 研修会で配付し学生及び教職員に員会
携 し て あ ら ゆ る ハ ラ ス メ 対するハラスメント防止に関して取り組み、平成 24 年
ントに関する事項の審議、 度は、ハラスメントに関する訴えは無かった。
検討、実施をしている。

2．部会・分科会組織
学科・コース等の専門分野別の部会と、当該部会に係わる専門分野のうち特定の分野に関連する事項についての審議と意見交換及び実施に必要な事項を協議するため当該分野に関する分科会を設けている。部会・分科会は「部会規程」に基づき、教育指導に関わるカリキュラムや授業内容の検討、授業及び試験の運用、教育成果の発表等を主な役割とする。部会責任者として主任（分科会では主査）を置き、事務取扱の教員（分科会30昭和音楽大学では書記）が補佐する体制となっている。専任教員は必ずいずれかの部会・分科会に所属し、原則として月1回定期的に会議を開催している。部会・分科会で協議した事項のうち大学全体に関わるものや調整を伴うもの等については、教学運営組織である各種委
員会に諮られる。
大学院についても、教育の主体となり責任を負うのは部会・分科会である。音楽学部と同様に、カリキュラム、授業内容、授業、試験の運用及び教育成果の発表等の審議を行い、関連する委員会に諮られている。
3．FD 活動
平成 13(2001)年以来継続して実施している FD 活動として、部会・分科会単位で実施
する「FD 研修会」、併設する短期大学部と合同で年 2 回実施する「学部・短大 FD 合同
研修会」、「大学院 FD 全体研修会」がある。各 FD 研修会は全教員を対象として行われ、全体研修会には職員も協働参画して、授業内容や学習成果に関する具体的な事項の検討を行い、授業改善への動機付けを図っている。FD 活動を推進するため、FD 委員会を配置している。
4．クラス担任制「クラス担任制」は、教職協働で学生支援を行う体制の一つである。教学上の指導を円滑に行い、学生生活全般の充実を図るために学科・コースごとにクラスを分け、クラス担任に専任教員を配備し、指導にあたっている。教務委員会と学生生活委員会が連携を図り開催する「クラス全体会」は、オリエンテーション期間を含め年間 7 回（臨時開催も）あり、①学業に関すること（履修・学習・成績・単位等）、②課外活動に関すること、③昭和音大祭に関すること、④卒業後の進路に関すること、⑤その他学生生活上生
じる問題全般についての指導を行っている。またクラス全体会の開催に際しては、事前にクラス担任の打合せを教職協働で開催し、学生指導に必要な情報の共有を図っている。
このようにクラス担任制は、学生が抱えるあらゆる問題について教職員が卒業まで共に考えアドバイスできる制度であり、学生はクラス担任に気軽に相談することができる。
5．オリエンテーション期間の各種ガイダンス
年度当初のオリエンテーション期間に行っているガイダンスは教職協働によって開催され、「新入生ガイダンス」、「履修ガイダンス」、「授業ガイダンス」の 3 つに大別される。
「新入生ガイダンス」では、本学学生であることの自覚と誇りを身に付けてもらうた
め、本学園の沿革、建学の精神、教育目的、カリキュラムなどの説明、図書館主催のガ
イダンスなど、学業及び学生生活に必要な事柄について説明をしている。
「履修ガイダンス」は、クラス全体会の 1 回目として位置づけられており、クラス担任が『履修要綱』『履修登録に関する注意事項』などを用いて指導を行っている。
「 授業ガイダンス」では、ソルフェージュや外国語など特に履修上注意を要する科目についてガイダンスを行うほか、資格課程（教職、社会教育主事、学芸員、司書）や「情報機器演習」、「音楽人研究」、「フィールドインターンシップ」などの科目でガイダンスを行っている。
□教員の教育活動を支援するために、TA 等を適切に活用しているか。
教員の教育活動を支援するために、TA(Teaching Assistant)を運用している。
TA は、「昭和音楽大学ティーチング・アシスタント規程」に基づいて、教育内容の充
31

昭和音楽大学

実及び本学大学院生の教育・研究能力の向上のために研究科教務委員会と学部教務委員会が連携し、適切に運用されている。TA の採用は大学院生を対象とし、学部教務委員
会で TA を必要とする科目と人数を策定した後、研究科教務委員会で TA を選定する。
その後、再度学部教務委員会の議を経て、運営委員会が採用者を決定している。採用者には契約のうえ、ガイダンス、面談等を義務付け、通年に亘る任務を遂行させている。
学生及び教員には『ティーチング・アシスタント(TA)の仕事についてのガイドライン』を配付し、ガイダンス、ガイドライン、面談・勤務内容についての確認書を交わしている。
TA のほか、専門性の高い学修支援の一端を担う補助教員として、伴奏研究員、合奏研究員、重唱研究員、実習研究員及び非常勤嘱託を配して授業の一層の充実及び円滑な運用を図っている。
伴奏研究員は個人実技レッスンにおける伴奏のほか、合唱・バレエ等のピアノ伴奏を担当している。合奏研究員はオーケストラや吹奏楽などの授業において学生だけでは不足する特定のパートを補っている。また重唱研究員はオペラ実習の授業で不足する声種
パートに参加し、多人数の授業においての指導補助を行っている。実習研究員は音楽療法コースにおいて行われる学内外での実習で教員を補佐している。研究員に対しては、研究成果を確認するため、1 年間の研究成果についてレポートの提出と、それに基づく
学長と専門分野の教員による面接により、研究面や業務の実績を確認し、その質の確保を図っている。非常勤嘱託は、女子学生が多いバレエでの男性パートナー、「日本伝統音楽演習」での和楽器の演奏指導補助、舞台スタッフコースの授業における機器操作など、授業充実のための役割を担っている。
□オフィスアワー制度を全学的に実施しているか。
本学では、学習に関する学生からの相談に応じるため、教務委員会の管轄のもと、「学
習さぽーと（オフィスアワー）」制度を設けている。「学習さぽーと」は、授業内容や学習方法について学生が授業時間以外に教員と相談できるシステムであり、個々の学生の希望時間に合わせ専任教員が時間を調整して個別に対応している。
『学生便覧』で制度を紹介し、専用掲示板に専任教員の所在時間と場所を明示している。
□中途退学者、停学者及び留年者への対応策を行っているか。
中途退学者、停学者及び留年者に対して、以下の対応策を行っている。
1．出席状況調査の実施
レッスンや授業を欠席しがちになり休・退学に至るケースを抑止するため、平成
23(2011)年度まで年間 2 回全学的に全授業・レッスンに対して実施していた出席状況調
査を、平成 24(2012)年度から 6 月、7 月、10 月の年間 3 回（後期半期科目については
11 月にも）に実施回数を増やした 。この結果を授業担当教員のみならずクラス担任も把握するようにしている。クラス担任は担当する全学生の履修状況や出席状況を把握し、学生に個別に履修指導を実施している。
2．基礎学力を補うための授業科目の開設
基礎学力の不足から授業についていけないケースを抑止するため、基礎的な内容を補

32

昭和音楽大学

う授業を開設し、必要に応じて履修させている。一例として、楽典の基礎を復習し、「和声学」の学習にスムーズに移行できるようにする「音楽基礎研究」、ピアノ専門以外の学生のピアノの基礎力向上を狙う「鍵盤演奏表現Ⅰ」等がある。
3．グレード制の導入
学習進度が早すぎて、授業についていけないケースを抑止するため、進度の差の出やすい外国語科目やソルフェージュ科目では、グレード制による授業を実施している。学
習進度の早い遅いに関わらず、それぞれの能力に応じて効果的に教育を受けられるようにすることで、学生個々の習熟度や意欲に対応している。
4．補習授業の実施
前期試験の成績が一定のレベルに達していない学生について、外国語科目では後期に補習授業を数回行っている。特に英語の基礎力が不足している学生に対しては、「英語ホンキ講座」を開講している。
5．転科.・転コースの制度
学生が学びたいこととカリキュラムとのミスマッチを抑止するため、在学期間中に進路変更を希望する学生に対しては、勉学意欲を支援するための転科・転コース制度があり、審査の上でこれを認めるようにしている。単位修得状況や変更希望先の学科・コースの要件、また選考方法及び試験課題の検討や既修得単位の認定については、入試委員
会及び教務委員会が連携して行っている。
6．FD 研修会の活用
学生を直接指導する教員に対して、学生を取り巻く環境と抱えている問題について、
FD 研修会の場を活用して講演する機会を設け、学生や保護者の資質の変化等について、
全教員で情報を共有している。また部会・分科会の FD 研修会では、よりきめ細かく個々の学生の学修状況について、情報を共有している。
7．クラス担任の指導やむを得ず退学や休学に至る学生に対しては、事務的な手続きに入る前に、クラス担
任やレッスン指導教員、学生課職員等が学生と個別に面接し、保護者とも連絡をとり、その状況を共有したうえで、退学や休学の手続きを行うようにしている。休学後復学した学生に対しては、それまでの単位修得状況を基にして、年度当初にクラス担任が個別に履修指導を行っている。
8．学生相談の体制
学生生活に不安を抱える学生への支援として、「学生相談室」を配置し、専門のカウン
セラーによる学生相談と、学生生活委員会の委員による学生相談に対応できるようにしている。平成 24(2012)年度の音楽学部退学者数は 51 人で、在籍者総数（1,302 人）の4%未満となっているが、これらの学修支援及び授業支援を充実させることで、中途退学者、停学者及び留年者の減少に努めている。
□学生への学修及び授業支援に対する学生の意見等をくみ上げる仕組みを適切に整備し、学修及び授業支援の体質改善に反映させているか。
学修及び授業支援に関する意見等を汲み上げる仕組みとして、各 FD 委員会による「学生による授業評価アンケート」、点検・評価委員会による「学生満足度調査」を全学的に33

昭和音楽大学

実施し、学生の意見や意識を分析している。
「学生による授業評価アンケート」は、各 FD 委員会でアンケート内容や項目を毎年度精査し、学生の動向の変化に適応させている。また「学生による授業評価アンケート」の結果を受け、教員は各担当科目の充実と改善を図るため、アンケート結果に対する「今後の課題」と「改善の方策」を執筆している。その所見は数値結果とともに図書館で公開している。
「学生満足度調査」についても教職員はその結果を共有し、連携して対応している。
学生の意見に対する回答や改善策を該当する委員会や部署が検討し、点検・評価委員会
で内容を精査したうえで、図書館で公開している。
個々の教員や委員会、部会・分科会、事務局関連部署等はこれらの結果を基に、改善に着手している。
「学生による授業評価アンケート」の満足度及び「学生満足度調査」の結果ともに、平成 23(2011)年度に比べて上がっている。
（3）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
学修支援及び授業支援の充実を目指して教員と職員の協働体制をさらに推進していく。
「学習さぽーと（オフィスアワー）」は教員個々で実施しているが、その実態を把握するシステムを教務委員会が中心となって検討する。

2－4

単位認定、卒業・修了認定等≪2－4 の視点≫
2-4-①

単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用（1）2－4 の自己判定基準項目 2－4 を満たしている。
（2）2－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-4-①

単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用□単位認定、進級及び卒業・修了要件を適切に定め、厳正に適用しているか。
【単位認定】
本学は、「建学の精神」及び「人材養成目的」に基づき、学位授与に関する方針を音楽学部、音楽専攻科、大学院音楽研究科ごとにディプロマポリシーとして以下のとおり定めている。
【2-4-1：音楽学部、音楽専攻科及び音楽研究科のディプロマポリシー】
音楽学部のディプロマポリシー

所定のカリキュラムにおいて厳格な成績評価のもとに所定の単位を修得することで、各コースの専門的学習成果および汎用的学習成果を獲得し、かつ建学の精神および教育の目的を体現し、社会に貢献できる人材であると認定し、各自の専門分野に応じて、学士（音楽）または学士（芸術）の学位を授与します。

34

昭和音楽大学

音楽専攻科のディプロマポリシー

大学院音楽研究科のディプロマポリシー【器楽専攻】
高度な技術と幅広い教養を身につけ、楽曲を論理的に解釈できるようになるとともに、ソロとアンサンブルの形態で演奏表現できるようになる。
【声楽専攻】
高度なベルカントの技術と幅広い教養を身につけ、楽曲を論理的に解釈できるようになる。また、日本、ドイツ、イタリア近代歌曲を演奏表現できる
ようになる。
研究計画で設定された各自の目標が達成されたことが確認されることが必要である。具体的には、・オペラの試演会や声楽の実技試験などを通して、入学時に比べてより高度の歌唱技術、オペラ公演に必要な優れた表現能力が身についたことが確認されること・オペラに関連した広範な知識と教養を得たことが、試験により確認されること・音楽および芸術全般に関して広範な知識と教養を得たことが、学科目等の試験を通して確認できること。さらに修士論文もしくは修士研究を修めることである。その上で、学位審査に通ることが必要である。

ディプロマポリシーは、学部入学時に学生に配付する『履修要綱』に、人材養成目的
やカリキュラムポリシーとともに掲載し、学生への周知を図るとともに、本学ウェブサ
イトで公表し、広く社会への周知を図っている。
単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準に関する規定等は以下のとおりである。
【2-4-2：単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準に関する規定等】
単位認定

進級

卒業・修了認定

1.音楽学部

学則

第 15 条2.音楽専攻科学則

第 15 条3.大学院音楽研究科

大学院規則

1.音楽学部

進級の要件を定めていない

2.音楽専攻科進級の要件を定めていない

3.大学院音楽研究科

進級の要件を定めていない

1.音楽学部

学則

第 20 条2.音楽専攻科学則第 54 条3.大学院音楽研究科

大学院規則

第 13 条

第 15 条及び第 16 条

単位数は、大学設置基準に準拠して 1 単位の授業科目を 45 時間の学修が必要となる
内容をもって構成することを標準とし、授業形態（講義、演習、実技・実習）ごとの単位数を定めている。単位の認定については、履修科目における授業回数の 3 分の 2 以上出席し、授業科目ごとに行われる試験等に合格することによってそれぞれ所定の単位が与えられることと定めている。これらは『履修要綱』に明示するとともに、シラバスにおいて「授業外学習の指示」欄等による学生への周知により自主的な学修を促している。
部会及び分科会単位での FD 研修会では、学生の学修の課題を共有し、改善・向上するための方策等を検討しているが、さらに全学規模の FD 研修会等では授業外の学生の自主的な学修をはかるための検討を行っている。

35

昭和音楽大学

授業科目の成績評価基準は、以下のとおりである。
【2-4-3：成績評価基準】
100～90 点

S

合格（単位認定）

89～80 点A

合格（単位認定）

79～70 点B

合格（単位認定）69～60 点C

合格（単位認定）59 点以下F

不合格（単位不認定）

上記のとおり、C 以上を合格（単位認定）としている。各授業担当教員は成績評価にあたって、定期試験（筆記･実技、課題提出、作品提出、成果発表）及びその他の試験（授業内小テスト）により評価している。具体的な成績評価の基準や方法については科目ごとにシラバスに明示している。加えて、各教員が履修者に対して授業時に説明を行うよ
うにしている。実技試験は、前期末と後期末に非常勤教員を含めた複数の教員のもとで厳正かつ公平な試験を行っている。
平成 22(2010)年度入学者からは、学業成績を総合的に判断する指標として GPA を導入している。GPA の算出方法は、S（4 ポイント）、A（3 ポイント）、B（2 ポイント）、C（1 ポイント）、F（0 ポイント）となっている。この算出により、学習成果が測定でき、学生に対して学習成果の獲得を数値として示すことができる。
GPA 算出により得られた評価指標を、単位数を超える履修を希望する学生に対する履
修単位数上限超過申請時における判断基準として採用している。また学内外の演奏会出
演者の選出や奨学生などの選考をする際の資料のひとつとして用いている。
各授業担当者は、出席簿に出席者の記入をすみやかに行うこととなっており、その出席簿を事務局教務課が一括管理している。出席簿は事務局内に保管されており、教員や事務職員によるきめ細かな指導が出来るよう配慮されている。
音楽学部の年次別履修科目の登録については以下のとおり、単位数の上限を定めている。
【2-4-4：音楽学部の年次別履修科目単位数の上限】
作曲学科

48 単位

器楽学科

48 単位

声楽学科

48 単位

音楽芸術運営学科バレエコース

55 単位

音楽芸術運営学科上記以外のコース

48 単位

他大学における既修得単位の認定単位数については、大学学則第 17 条によって、本学で修得したものとみなす単位数とあわせて 60 単位をこえないものとすると規定している。
【進級】
本学では進級要件を特に設けていないが、クラス担任を中心として学生の単位取得状
況を常に把握し、きめ細かな指導を行っている。

36

昭和音楽大学【卒業・修了認定】
前掲した 2-4-2 の諸規定により、卒業要件を明示している。
音楽学部における卒業認定の条件は、学則第 20 条のとおり、4 年以上在学し、「共通科目」、「外国語科目」、「専門科目」のそれぞれを学科の定めた単位数以上修得し、その合計が 124 単位以上となることである。学科別の区分ごとの必要単位数は以下のとおりである。
【2-4-5：学科別の区分ごとの必要単位数】（1）共通科目（2）外国語科目（3）専門科目

作曲学科

10 単位以上

8 単位以上63 単位以上

器楽学科

8 単位以上8 単位以上42 単位以上

声楽学科

8 単位以上8 単位以上68 単位以上

音楽芸術運営学科

10 単位以上

8 単位以上50 単位以上

音楽専攻科における修了の要件は、学則第 54 条により、1 年以上在学し、学則の（別表 5）の専攻科教育科目を 30 単位修得することである。
大学院音楽研究科における修了の要件は、大学院規則第 15 条及び第 16 条のとおり明確に定まっている。課程修了要件は、2 年以上在学し、オペラ専攻では 36 単位、器楽専
攻と音楽芸術運営専攻では各々32 単位を修得し、必要な研究指導を受けた上、修士論文
または修士研究の審査及び最終試験に合格することである。
卒業・修了の認定は学則第 24 条、及び大学院規則第 16 条で明示している。
卒業・修了要件単位を修得した上で、教務委員会、研究科委員会及び教授会の議を経て、学長が厳正に認定し学位を授与している。
（3）2－4 の改善・向上方策（将来計画）
単位制度は自習を含めた学習が前提となっている。この自習時間の確保のために、授業担当教員は、さらに授業内で参考文献等を示し課題レポート等を課して学修成果向上のためにきめ細かな指導を行っていく。
今後さらに本学附属図書館との連携をはかり、「参考書コーナー」や「リザーブ図書コーナー」等の自習への活用や、DVD やビデオ等の映像を自習に活用するよう働きかけていく。
実技試験における学生の意欲向上及びプレゼンテーション能力向上のための方法を検討する。
複数教員が担当する同一内容の科目は、特に相互の理解が必要となる。互いに切磋琢磨する機会として FD 委員会を今後も活用し教授方法等を研究していく。

37

昭和音楽大学

2－5

キャリアガイダンス≪2－5 の視点≫
2-5-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整備（1）2－5 の自己判定基準項目 2－5 を満たしている。
（2）2－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-5-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整備□インターンシップ等を含め、キャリア教育のための支援体制を整備しているか。
本学では、キャリア教育、ならびに学生の社会的・職業的自立に関する指導のための組織として、「キャリア支援センター」を設けている。キャリア支援センターは、センタ
ー委員会、センタースタッフ、キャリアカウンセラー、事務担当者で組織され、「キャリア科目」の整備、「音楽人ポートフォリオ」の運用や「進路意識調査」の実施、進路支援講座の拡充など、教員・職員が協働のもと全学的に取り組む、きめ細かい支援体制を整えている。
1．キャリア教育のための支援体制
音楽大学の特性を生かし、幅広い視点で音楽を捉え社会のさまざまな場で活躍できる力を培うことを目指して、教育課程の中にキャリア科目を体系的に位置づけ、展開している。平成 22(2010)年度に文部科学省「大学の就業力育成支援事業」に選定されたのを機に、平成 23(2011)年度より以下のキャリア科目を新設した。
【2-5-1：キャリア関連科目（キャリア支援センター）】
科目名

必・選

学年

単位

開講期間

音楽人基礎①

必修

1

2

半期

音楽人基礎②

必修

2

2

半期

音楽人研究

選択

2

2

半期

フィールドインターンシップ①

選択

3

2

通年

フィールドインターンシップ②

選択

3

2

通年

「音楽人基礎①」は 1 年次の必修科目で、基礎的な人間力の強化を図り、自分自身について知るとともに、社会や自分の価値について考えることを目的としている。
「音楽人
基礎②」
（2 年次必修）では、複眼的な職業観を育成し、自分自身の役割や目標を設定すると共に、コミュニケーションやプレゼンテーション能力の向上も目指している。
「音楽人研究」（2 年次選択）では、音楽系企業や芸術文化組織等との連携のもと、学生が数か所の企業・組織を訪問し、調査研究をふまえてレポートをまとめ、発表する。
インターンシップについては、音楽芸術運営学科アートマネジメントコースの「芸術運営実習Ⅱ」「インターンシップ」、舞台スタッフコースの「インターンシップ基礎」「インターンシップ」、音楽療法コースの「施設実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」などにおいて、それぞれの38

昭和音楽大学

専門分野に関連した業界組織での実習を行ってきたが、学部全体の選択科目として、平成 25(2013)年 4 月に「フィールドインターンシップ①」を開講し、実技系の学生も含めて、将来の仕事につながる実践的な力を獲得させることができるようになった。
また、キャリア形成支援に資する授業科目を「キャリア関連科目」として履修要綱に記載し、自分の専門分野の科目とキャリア関連科目を上手く組み合わせて履修し、自己のキャリア形成に役立てるよう促している。
特徴的なキャリア科目として、「音楽活動研究①②③④」がある。この科目は、厚木市
から川崎市に移転した翌年の平成 20(2008)年に、全学選択科目として新設された（平成18(2006)年度文部科学省現代的教育ニーズ取組支援プログラム（現代 GP）採択。設置当時の名称は「音楽活動研究ⅠⅡⅢⅣ」）。この科目は、「地域とともに育つ」をキーワードとして、学生達の専門性を生かした芸術文化活動（小中学校等での演奏やコンサート
等の企画運営、教育指導、福祉施設での音楽活動など）を行う中で、主体性、コミュニ
ケーション能力を育み、地域貢献と自身の成長を実現し、将来の具体的な仕事のイメー
ジをつかむことができるようになっている。各コースの教員で構成される「音楽活動研
究分科会」が中心となって指導にあたっており、市や区、教育委員会等の支援も受け、地域の活動として定着している。
また、平成 24(2012)年度に、資格取得のための課程として、従来の教職課程、社会教育主事課程、学芸員課程に加えて司書課程を開設し、学生の進路の選択肢を広げることとした。
「音楽人ポートフォリオ」は、学生達が自ら学んだ事を記録・蓄積することによって学びの可視化を行い、学生が自身の夢や目的を認識し、進路活動にいかすことを目的として、平成 23(2011)年に導入した。「音楽人基礎①②」をはじめとしたキャリア科目や資格課程科目等で活用すると同時に、後述の「進路意識調査」においても活用している。
現時点で 3 年生まで導入が進んでおり、今後順次導入が進む予定である。
□就職・進学に対する相談・助言体制を整備し、適切に運営しているか。
2．就職・進学に対する相談・助言体制「キャリア支援センター」は、学生達が自己の資質や能力を活かし主体的にキャリア形成していくことを積極的に支援することを目的として、平成 23(2011)年にそれまでの「進路相談室」を発展させる形で開設された。図書館の隣という学生がアクセスしやす
い場所で、有資格者で、各専門分野に精通したキャリアカウンセラー2 人、及び就職相談員 1 人が常駐して学生や卒業生に対して個別相談に応じている。オーディション情報
や求人情報、各種募集要項、企業案内、進学情報などを揃え、求人票や資格取得講座などの案内を常時掲示している。また、年間を通じてキャリア支援プログラムを企画・実行し、『キャリア・サポートガイドブック』の作成も行っている。4 月のオリエンテーシ
ョン期間にキャリア支援センター説明会を実施し、学生の意識を高めている。
学生の進路に対する意識を実技の教員やクラス担任が把握し、卒業後の進路について的確なアドバイスを行うことを目的として、「進路意識調査」を毎年 7 月に全学生に対して行っている。調査の結果は、新しい対策講座の開講などにも反映され、また、教授会に報告され情報共有が図られている。

39

昭和音楽大学

進路支援のための「キャリア支援講座」としては、就活スタートガイダンス、卒業生によるパネルディスカッション、音楽教室を開設するための講座、音楽教室採用説明会、オペラ団体による研究生募集説明会、自衛隊音楽隊採用説明会、教員採用試験受験対策
講座、リーダーズヴォイス講座、就活マナー、面接、履歴書の書き方等の各種講座を開催している。これらに加え、ヤマハ、カワイなどのグレード資格を取得するための講座、
秘書検定取得講座などを実施している。
また、学生の関心の高かった保育士の資格取得についても、平成 24(2012)年度後期から「保育士資格試験対策講座」として学内で受講できるよう、新たに支援を行っている。
そのほか、社会人としてのマナーを学ばせるために、学内のレストランを活用したテー
ブルマナー講座を、卒業年次生を対象に実施している。これらの情報は、1 階及び地下のキャリア支援センター掲示板に掲示するほか、メールアドレスを登録している学生たちに直接配信している。また、3 年次の学生に毎年配付する「キャリア・サポートガイ
ドブック」にも掲載している。
進路決定者に対しては進路決定届の提出を求め、資格習得取得者については資格習得調査を行うことにより、学校として学生の進路についてのデータ把握に努めている。
平成 22(2010)年度には、卒業生アンケートを実施し、個々の卒業生が感じている社会人として必要不可欠な能力や大学での学び等を把握した。また、平成 23(2011)年度には、音楽大学の社会における存在意義、音楽家の社会におけるニーズ、実際の活動場面、音楽大学卒業生に対する、社会的、職業的な評価、期待、課題、要望などを把握するために、「社会における音楽大学卒業生のニーズ調査」を実施した。これらの調査のほかに、本学学生の就職先への卒業後評価の調査、並びに各企業等へのヒアリングをキャリア支援センターが定期的に行っており、その内容は企業向けに発行しているパンフレットにも反映されている。
大学院でも、現代の社会や音楽界のニーズに対応し、学生の多様なキャリアの可能性に応えるためにさまざまな取組を行っている。入学時にはそれまでの自身の経験の振り返りと将来に向けての考えを整理することを目的として、全員に「ポートフォリオ」を提出させている。また、平成 23(2011)年度の新カリキュラム編成の際に、「音楽芸術と社会特殊講義Ⅰ・Ⅱ」を新設した。この授業では、「音楽家とキャリア」の視点から、演
奏家・音楽家が社会で活動する際に知っておくべきさまざまな事柄について実例を踏まえて指導している。少人数教育のため、教員と学生の連絡は密で、音楽と向き合う自分
自身をさまざまな観点から見直すことが可能となっている。
また、本学の関連会社である（株）プレルーディオでは、卒業生を中心とした登録アーティストによる演奏会の企画制作を行っている。平成 22(2010)年 4 月には、附属劇場であるテアトロ・ジーリオ・ショウワ専属のオーケストラを卒業生のキャリアアップ、
若い優秀なプレイヤーの育成を目的に発足させた。また、留学を希望する学生を支援するためには下八川基金を立ち上げるなど、卒業生のキャリア支援についても積極的に取り組んでいる。
（3）2－5 の改善・向上方策（将来計画）
音楽大学という特性から、各学科・コースの専門ごとに関連する職種が多く、学生の40

昭和音楽大学

希望も多岐にわたっており、卒業後も専門の勉強を続けていく者や、留学・進学を目指す者なども一定数みられるのが現状である。キャリア支援センターの利用者数や、各種支援講座や説明会への参加者数を増やすために、広報活動等をさらに強化して学生への周知徹底を図り、学生が必要な時に必要なアドバイスが受けられるようにしていきたい。
本学はこれまで、平成 21(2009)年度文部科学省「大学教育・学生支援推進事業」（テーマ B）、平成 22(2010)年度文部科学省「大学の就業力育成支援事業」等に採択され、学生へのキャリア支援体制を積極的に充実させてきた。
現在は、平成 24(2012)年度に採択された「産業界のニーズに対応した教育改善・充実
体制整備事業」において、関東山梨地区の 14 大学のグループで、①キャリア開発科目の高次化、②学修評価・指導方法の開発、③インターンシップの高次化への取り組みを行っているが、他学の教員や関係者との情報交換や FD による授業見学等の中で参考になる意見や事例も多い。今後もこのような機会を活かして、より充実したキャリア支援に取り組んでいきたい。

2－6

教育目的の達成状況の評価とフィードバック≪2－6 の視点≫
2-6-①

教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発

2-6-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック（1）2－6 の自己判定基準項目 2－6 を満たしている。
（2）2－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2－6－①

教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発□学生の学修状況・資格取得状況・就職状況の調査、学生の意識調査、就職先の企業アンケートなどにより、教育目的の達成状況を点検・評価しているか。
本学の音楽学部では、平成 24(2012)年度に、点検・評価委員会と点検評価小委員会が中心となり、音楽学部の 3 つのポリシーを体系化し、「学習成果」を「汎用的能力」（学部共通）、及び「専門的能力」（表現分野、運営分野の 2 分野）として明確に定めた（2-6-1参照）。さらに、専門的な学習成果については、学生が何を獲得できるか具体的に理解できるよう、「コースごとに獲得できる専門能力」としてわかりやすく示している（2-6-2）。
【2-6-1：音楽学部の学習成果】
専門的能力＜表現分野における専門的能力＞
1.基礎力：継続的訓練を通してソルフェージュ力等音楽の基礎力を高めることができる。
2.技術力：徹底した実技指導を通して、各個人の技術力を高めることができる。
3.専門知識：音楽理論や音楽史等の学習を通して作曲家や作品についての理解を深め、専門
分野の表現に生かすことができる。
4.表現力：さまざまな演奏形態を専門的に学び、専門分野における自らの表現力を高めるこ41

昭和音楽大学とができる。
＜運営分野における専門的能力＞
1.専門知識：さまざまな専門科目を通してその知識を獲得し、それぞれの分野における実践に役立たせることができる。
2.実践的活動能力：さまざまな実践体験のできる科目を通して、アートマネジメント、舞台
技術、音楽療法に関する幅広い能力を向上させることができる。
汎用的能力(学部共通)
1.コミュニケーション能力：専門科目の授業やレッスン、および共通科目の授業等を通じて人間関係の形成を学び、社会人として必要な自己表現力と他者理解力を養うことができる。
チームワーク及びリーダーシップについても理解を深め、発揮することができる。
2.表現力及び論理的思考力：共通科目を通じて、論理的な文章の読み方、書き方を学ぶとともに思考力が身に付く。日本語や外国語で自分の意見をわかりやすく表現し、伝えることができる。
3.情報活用能力：情報を的確に収集・分析・理解し、活用・管理することができる。
4.課題解決力：多角的な考察をもとに現状を分析整理し、問題や課題を発見するとともに、目標を設定し論理的にこれらを解決することができる。
5.創造的思考力：専門的能力と汎用的能力とを結び付け、獲得した知識・技能・態度等を活用し、創造的な思考力を発揮することができる。

【2-6-2：コースごとの専門的学習成果】◇作曲学科＜作曲コース＞
・西洋音楽の作曲理論と高度な創作能力が身に付く。
・芸術音楽の作曲家として、独奏曲・室内楽曲・管弦楽曲などの創作ができる。
＜デジタルミュージックコース＞
・デジタルテクノロジーを用いた音楽作品の創作能力が身に付く。・サウンドアート・映
像音楽・ゲーム音楽などの音楽業界で必要とされる能力が身に付き、活躍できる。・PA・
録音制作のエンジニアとして必要な能力が身に付き、音楽産業の業務に携わることができる。
＜サウンドプロデュースコース＞
・最新のコンピュータベースのレコーディングやポピュラー音楽シーンを踏まえた創作方法が身に付く。・音楽業界で必要とされる作曲・アレンジ・演奏・レコーディング・プロ
デュースなどの総合的な能力が身に付く。・企画力・プレゼンテーションスキルなども含めた音楽制作で求められる実務能力が身に付く。
＜指揮コース＞
・指揮者としてオペラ・バレエ・オーケストラなどの指揮に必要な技術が身に付く。・指揮者として必要な音楽作品に対する洞察力、独自の解釈による音楽表現が身に付く。
〇器楽学科＜ピアノ演奏家Ⅰコース＞
・ピアノ協奏曲・独奏曲の演奏家として、ピアノによる演奏表現ができる。・室内楽奏者、伴奏者、コレペティートルとして、ピアノによる演奏表現ができる。・鍵盤楽器の歴史と奏法についての理解を深め、さまざまな時代における鍵盤楽器音楽の特質を理解できる。・作曲家・作品について幅広く理解するとともに、豊かな音楽的教養が身に付く。
＜ピアノ演奏家Ⅱコース＞
・ピアノ協奏曲・独奏曲の演奏家として、ピアノによる演奏表現ができる。・室内楽奏者、伴奏者、コレペティートルとして、ピアノによる演奏表現ができる。・鍵盤楽器の歴史と奏法についての理解を深め、さまざまな時代における鍵盤楽器音楽の特質を理解できる。・作曲家・作品について幅広く理解するとともに、豊かな音楽的教養が身に付く。
＜ピアノ指導者コース＞
・古典から現代までの音楽に触れることにより、ピアノ指導者として必要な演奏能力を向上させることができる。・特色あるカリキュラムに沿って学習することにより、指導法に42

昭和音楽大学

ついての理論的な裏付けを構築することができる。・附属音楽教室での指導実習を通して、ピアノ指導者に必要なスキルが身に付く。・論文執筆を通して、ピアノ指導法についての
自分自身の考えをまとめ、ピアノ指導者としての明確な自覚を持つことができる。・作曲
家や作品について幅広く理解することにより、ピアノ指導者として必要な音楽的知識が身に付く。・楽器としてのピアノや奏法についての研究を通して、さまざまな時代におけるピアノ音楽の特徴を理解し、それを指導法に結びつけることができる。
＜ピアノ指導者コース＞
・古典から現代までの音楽に触れることにより、ピアノ指導者として必要な演奏能力を向上させることができる。・特色あるカリキュラムに沿って学習することにより、指導法についての理論的な裏付けを構築することができる。・附属音楽教室での指導実習を通して、ピアノ指導者に必要なスキルが身に付く。・論文執筆を通して、ピアノ指導法についての
自分自身の考えをまとめ、ピアノ指導者としての明確な自覚を持つことができる。・作曲
家や作品について幅広く理解することにより、ピアノ指導者として必要な音楽的知識が身に付く。・楽器としてのピアノや奏法についての研究を通して、さまざまな時代におけるピアノ音楽の特徴を理解し、それを指導法に結びつけることができる。
＜ピアノ音楽コース＞
・ピアノの他、声楽、器楽、電子オルガン、ポピュラーピアノの実技を行うことにより、あらゆる分野の音楽の特徴を理解することができる。・ピアノ作品や作曲家についての論文を書くことにより、音楽的視野を広げ、文章力や発表力を高めることができる。・ソロ
およびアンサンブルの奏者として、ピアノによる演奏表現ができる。・作曲家や作品、それに付随する和声、対位法について幅広く理解することにより、豊かな音楽的教養が身に付く。・ピアノという楽器の歴史と奏法についての理解を深め、さまざまな時代におけるピアノ音楽の特質を理解することができる。
＜オルガンコース＞
・プロフェッショナル奏者として活動していくために必要な演奏表現ができる。・ソルフ
ェージュ能力に裏付けされた演奏技術が身に付く。・音楽理論を理解し、演奏に反映させることができる。・作品の歴史的背景や様式を理解した演奏ができる。・技術や知識を総合的に高め、感性豊かな表現能力が身に付く。
＜電子オルガンコース＞
・ソロおよびアンサンブルの奏者として、電子オルガンによる演奏表現ができる。・さま
ざまなジャンルの音楽に触れることで視野が広がり、その中から自らが目指す音楽の方向性を確立することができる。・電子オルガンのために自らが作曲・編曲したものが演奏でき、独自の音楽表現を実践することができる。・本学の電子オルガンアンサンブルの特徴であるスコアリーディング奏法が身に付く。・即興演奏などの自由で柔軟な演奏表現ができる。・電子オルガンを通して、幅広い知識や演奏技術を生かした総合的な指導力が身に付く。
＜弦・管・打楽器コース＞
・専攻する弦管打楽器について、プロフェッショナル奏者として活動するために必要な演奏表現ができる。・ソルフェージュ能力に裏付けされた演奏技術が身に付く。・音楽理論を理解し、演奏に反映させることができる。・作品の歴史的背景や様式を理解した演奏ができる。・技術や知識を総合的に高め、感性豊かな表現能力が身に付く。
＜弦・管・打楽器指導者コース＞
・専攻する弦管打楽器について、プロフェッショナル奏者として活動するために必要な演奏表現ができる。・ソルフェージュ能力に裏付けされた演奏技術が身に付く。・音楽理論を理解し、演奏に反映させることができる。・作品の歴史的背景や様式を理解した演奏ができる。・技術や知識を総合的に高め、感性豊かな表現能力が身に付く。・合奏における指揮者、指導者としての能力を身に付け実践できる。・教育現場で必要とされる作曲、編曲法
についての知識が身に付く。
＜弦・管・打楽器演奏家コース＞
・専攻する弦管打楽器について、プロフェッショナル奏者として活動するために必要な演奏表現ができる。・ソルフェージュ能力に裏付けされた演奏技術が身に付く。・音楽理論を理解し、演奏に反映させることができる。・作品の歴史的背景や様式を理解した演奏ができる。・技術や知識を総合的に高め、感性豊かな表現能力が身に付く。・協奏曲の独奏者と43

昭和音楽大学

しての演奏技術が身に付く。・リサイタルを開催する際に必要な知識や能力（演奏及びマネジメントについて）を身に付け実践できる。
＜ジャズコース＞
・演奏体験を通して、ステージ構成や演出などコンサートやライブの全体像を理解し、実践できる。・ジャズの伝統を学びつつ、ジャズプレーヤーとしてのオリジナリティーを探求し、豊かな音楽表現ができる。
＜ポピュラー音楽コース＞
・演奏、アンサンブル、作曲・編曲、録音、ライブといったポピュラー音楽に必要な音楽力が身に付く。・ポピュラーミュージック界で活躍できる自作自演能力が身に付く。・アー
ティストとして、次世代のポピュラーミュージック界をリードする個性豊かな演奏表現が
できる。
〇声楽学科
＜声楽コース＞
・ベルカント唱法に基づいた声楽の演奏技術およびイタリア語を習得することにより、古典から近代までのイタリア歌曲およびオペラアリアの歌唱ができる・西洋音楽史やオペラ
史を学ぶことで、作品の背景を知り様式感のある表現法が身に付く。・室内声楽曲（日本
歌曲、ドイツ歌曲、マドリガル）を学ぶことにより、多様な声楽曲のレパートリーを持つことができる。・オペラ演習、オペラ公演、メサイア公演を通して、舞台での実践力とコ
ミュニケーション能力を高めるとともに、協調性を養うことができる。・海外研修により見識を高め、芸術に対する感性や音楽性を養うことができる。
＜ジャズコース＞
・演奏体験を通して、ステージ構成や演出などコンサートやライブの全体像を理解し、実践できる。・ジャズの伝統を学びつつ、ジャズプレーヤーとしてのオリジナリティーを探求し、豊かな音楽表現ができる。
＜ポピュラー音楽コース＞
・演奏、アンサンブル、作曲・編曲、録音、ライブといったポピュラー音楽に必要な音楽力が身に付く。・ポピュラーミュージック界で活躍できる自作自演能力が身に付く。・アー
ティストとして、次世代のポピュラーミュージック界をリードする個性豊かな演奏表現ができる。
〇音楽芸術運営学科＜アートマネジメントコース＞
・音楽と舞台芸術に関する知識と理解を得ることができる。
・芸術を取り巻く内外環境と経営手法について理解することができる。
・国際化が進む舞台制作の現場で必要な語学力と国際感覚が身に付く。
・実習とインターンシップを通じて、舞台制作に必要な実践力が身に付く。
＜舞台スタッフコース＞
・礼節を身につけ、社会人に求められるバランス感覚を養うことができる。
・舞台スタッフとしてプロフェッショナルの感覚が身に付く。
・音楽を理解し作品創造の考え方や方向性を身につけ、将来各分野でリーダーとなり得る
クリエイティブなスタッフになることができる。
・芸術の表層のみならず内面を追求し、理解できる能力を身につけた舞台制作が実践できる。・インターンシップを通して、業界との関わりやつながりを体験できる。
・海外研修により、ヨーロッパの劇場のバックステージを体感でき、国際的な感覚が身に付く。
＜音楽療法コース＞
・音楽の基礎知識と演奏能力を身に付け、それらを音楽療法の臨床に応用することができる。
・音楽療法の技能と対象領域の知識を身に付け、対象者に適した音楽療法の実践ができる。
・音楽療法と関連領域の知識を身に付け、人間の発達・健康に音楽がどのように役立つかを理解できる。
・卒業論文を通して音楽療法の理解を深め、研究ができる。
・臨床現場において、他領域のスタッフや他の音楽療法士と連携をはかるコミュニケーシ

44

昭和音楽大学

ョン力を見に付けることができる。
＜ミュージカルコース＞
・的確な読譜力、音楽の表現力と共に、的確な発声法による歌唱が身に付く。
・さまざまなスタイルの舞踊が習得できる。
・俳優としての感性、演技力を高めることができる。
・日本語、英語のより正確な発音、ディクションが習得できる。
・ミュージカル全般の教養を深めることができる。
・集団的創造体験を通して、多くの人達とのコミュニケーション力が身に付く。
＜バレエコース＞
・クラシック・バレエの正確なテクニックが身に付く。
・クラシック・バレエの他にキャラクター、コンテンポラリーなどを学ぶことで、幅広い表現力が身に付く。・正確なテクニック、幅広い表現力を土台にして、バレエを指導する
際の的確な判断と指導ができるようになる。
・バレエに関する幅広い知識を習得し、理論的に考えることができるようになり、実演す
るだけでなく指導する際にもこれらを活用できる。
・試演会・卒業公演のリハーサルと本番を通して、舞台に対するあり方を学び、客観的な視野を持ちながら舞台に取り組むことができるとともに、協調性・コミュニケーション能力が身に付く。

上記の「学習成果」は、学内では『履修要綱』、学外に対しては大学ウェブサイトで公開している。
「学習成果」の測定は、出席管理を厳格に行ったうえで、定期試験（筆記・実技試験、課題提出、作品提出、成果発表）及びその他の試験（授業内小テスト）により行っている。
「学習成果」を量的・質的データとして測定するにあたり、平成 21(2009)年度より、各科目の成績評価を従来の 4 段階評価を、5 段階評価に改めた。測定方法や評価の割合は科目ごとにシラバスに示されているが、平成 25(2013)年度から新たに「学習成果」を記載する欄を設け、授業ごとに内容を具体的に示している。
また学習成果を学内外に示し、点検・評価を受ける機会として、演奏会をはじめとする実践的な発表の場を数多く設けている。その多くが一般に公開されており、また専門家の方々を招聘して評価やアドバイスをいただいている。業界のプロフェッショナルの方々から直接評価を受けることは、学習意欲を高め、学習成果を向上させるために大変有効であり、このような場を経験することで、学生は大きく成長し、今後の飛躍へのス
テップとなる。以下に具体的な例をあげる。
【2-6-3：専門家による評価・アドバイスを受ける発表の場】
名 称
サウンドプロデュースコース
ショーケースアンサンブルコンクール
弦管打楽器指導者コース発表会
学長賞声楽コンクール
ジャズ･ポピュラー音楽コース
卒業ライブ
アーツ・イン・コミュニティ

概要（担当部会：授業名、実施日など）
サウンドプロデュースコース学生による作品発表とプレゼンテーション。外部アドバイザーおよび担当教員より講評を受ける（作曲部会：2013 年 2 月 16 日）
アンサンブルについての意識を高め、優秀なアンサンブル奏者の育成と発掘を目的。（ピアノ部会：2012 年 10 月 26 日）
指導者コース 4 年次の学生が実際に合奏を指揮し、発表する。
（弦管打楽器部会：「指導法 2」2012 年 12 月 9 日）
将来、オペラ歌手等の音楽家として活躍が期待される学生のためのコンクール（声楽部会：2012 年 10 月 30 日）
ジャズ・ポピュラー音楽コース卒業生（学部 4 年、短大 2 年）
によるライブ。業界の専門家より講評を受ける（ジャズ・ポ
ピュラー音楽部会：2013 年 3 月 2 日）
麻生区を中心とした小中学校等への訪問演奏や楽器指導。受45

昭和音楽大学

アートマネジメントコース
自主企画公演

実習報告会

け入れ先よりの評価・コメントをフィードバックし、次回の活 動 に 活 か す 。（ 音 楽 活 動 研 究 分 科 会 ：「 音 楽 活 動 研 究①②③④」2012 年 4 月～2013 年 3 月。述べ 49 回）
学生が企画、制作運営一切を担う演奏会。関係者出席のもとプレゼンテーションを実施。
（ アートマネジメント分科会：「企
画制作演習Ⅱ」プレゼンテーション 2012 年 6 月 13 日、公演
11 月 14 日、12 月 11 日、2013 年 1 月 24 日）
学外へのインターンシップ参加者による報告会。派遣先や音楽業界の方々を招聘し、プレゼンテーションを行う。
（アート
マネジメント分科会、舞台スタッフ分科会：「芸術運営実習Ⅱ」「インターンシップ基礎」「インターンシップ」2013 年 2 月
12 日）

大学院音楽研究科でも実践的な発表の場が数多く設けられ、その多くが一般に公開され、専門家の方々を招聘して実施される授業も数多い。
「音楽芸術表現実技演習」をはじめとして、実技試験はほぼすべて公開しており、また「室内楽特別演習①②」のアンサンブル試験では外部の先生を招いて評価を実施し、その結果をコメントとして学生にフィードバックしている。「オペラ特別演習①②」の授業では、「大学院修了オペラ」を実施し、専門家の評価を受けると同時に、試演会形式で一般に公開している。
＜資格課程＞
資格に関する課程として、本学には 4 課程（教職課程、社会教育主事課程、学芸員課
程、司書課程）が置かれている。資格課程分科会では各課程の取得状況や教員採用試験の結果等を把握、点検し、学生の教育指導に活かしている。
平成 24(2012)年度の教職免許取得者（科目等履修生を含む一括申請分）は、中学校一種免許 91 人、高等学校一種免許 103 人、小学校二種免許 3 人、中学校専修免許 11 人、高等学校専修免許 11 人であった。社会教育主事課程は 5 人の履修者全員が、学芸員課
程では、23 人の履修者中 18 人が資格を取得した。司書課程は平成 24(2012)年に新設した課程で、現在 12 人が履修中である。また、オリエンテーション時のガイダンス、介護等体験ガイダンス等をきめ細かく行い、学習意欲の向上を図っている。
その他、コースごとの専門的な資格の取得にむけた取り組みも積極的に行っており、
平成 24(2012)年度は、舞台スタッフコースの 7 人が舞台機構調整技能士（音響）3 級を、
音楽療法コースの 21 人が音楽療法士（補）の資格を取得した。また、学生からの希望が多かった保育士取得のための講座を、平成 24(2012)年度より開設した。
＜就職状況の調査＞
キャリア支援センターでは、毎年度、卒業年次生に対して「進路決定状況調査」を実施している。
（平成 24(2012)年度回収率 98.7％。大学院は 100％）この調査においては、音楽大学の特性に鑑み、就職だけでなく、進学・創作活動等での自立を目指す者が多いことに着目し、「進路決定者（率）」という概念を設定し、継続的にフォローしている。
平成 24(2012)年度の卒業生の「就職決定率」は 70.6％（前年度 72.7％）、「進学決定率」
は 97.8％（前年度 83.1％）、「進路決定率」は、67.4％（前年度 71.8％）であった。

46

昭和音楽大学＜学生の意識調査＞「学生による授業評価アンケート」、「学生満足度調査」を毎年実施し、その結果をもとに教育目的を点検・評価する PDCA サイクルを確立している。「学生による授業評価
アンケート」は学部、大学院それぞれの FD 委員会が、「学生満足度調査」は点検・評価委員会が中心となって、調査項目の点検・評価を行い、教授会の審議を経た上で調査を実施する。調査結果は、それぞれの委員会にて確認・点検・分析のうえで、該当部会・分科会及び担当教員へフィードバックされ、結果や分析内容は「FD 報告書」
「活動報告書」としてまとめられ、図書館でも公開されている。また、キャリア支援センターでは
毎年「進路意識調査」を行っている。
「学生による授業評価アンケート」は平成 18(2006)年度より毎年、前期末の 7 月ならびに後期末の 1 月の年 2 回実施している。講義科目、実技科目共に原則 3 人以上の履修者のいる科目を対象に、授業方法、授業運営について 4 段階式の回答欄のほか、自由記
述欄を設けて、学生からの意見が届きやすいように工夫している。すべての科目において、項目ごとに全体の平均値と当該科目の値の比較表、及び学生の自由記述のコメント
が、担当教員に伝えられる。教員ごとのアンケート結果は（自由記述を除く各設問項目の数値）は、教員が執筆した所見等とともに図書館で公開されている。大学院について
は、独自の設問項目を設けて実施している。
「学生満足度調査」は、点検評価小委員会が主体となり、毎年秋に実施している。質問内容は 6 分野 29 項目にわたり、学生生活全般について、学生の意見や要望を聴取している。数値結果及び学生からの意見は、該当コースの部会や担当部署が改善策を作成し、点検評価小委員会がそれを検討したのち、点検・評価委員会に報告している。
「学生満足度調査」の結果は、図書館で公開している。
キャリア支援センターで実施する「進路意識調査」は、毎年 6 月から 7 月にかけて全学的に実施され、学びの状況や進路に対する意識を実技担当の教員やクラス担任が把握し、卒業後の進路について的確なアドバイスを行っている。また、キャリア支援センタ
ーで結果のまとめと分析を行い、学生の進路に対する考え方の全学的な傾向を把握し、教授会で報告している。
＜卒業生・企業へのアンケート＞
キャリア支援センターでは、平成 22(2010)年度に卒業生へのアンケート調査を実施し、個々の卒業生が感じている社会人として必要不可欠な能力や大学での学び等を把握した。
また、平成 23(2011)年 11 月に「社会における音楽大学卒業生のニーズ調査」を、実施した。これは、卒業生が就業している、また就業・就職の可能性のある企業や行政・公益法人等 505 団体を対象にアンケート及びヒアリング調査を行ったものである。この調査の目的は、音楽大学卒業生の社会におけるニーズや各界のニーズ等の把握を行い、音楽大学生に求められている資質・能力の整理と、結果をカリキュラム内容に反映させることであり、平成 24(2012)年 3 月に報告書として取りまとめた。これらの結果は、キャ
リア支援センター委員会や教授会等で情報共有がおこなわれ、カリキュラムや指導法の検討に反映されている。

47

昭和音楽大学
本学は平成 24(2012)年度に文部科学省の「産業界のニーズに対応した教育改善・充実
体制整備事業」に採択され、関東山梨地区の 14 大学と連携した取組を行っている。社
会的・職業的に自立し、産業界のニーズに対応した人材の育成に向けて、連携大学間の教育改善研究会や FD 研修会を通じていただいく意見やアドバイスを、本学の教育活動
や学修指導等の改善に活かす枠組みが出来上がった。
2－6－②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック□点検・評価の結果を教育内容・方法及び学修指導の改善にフィードバックしているか。
発表会等でいただく専門家からのコメントは、学生個々へのアドバイスのみならず、各コースの教育内容や方向性に対する評価や具体的な提案なども多い。このような評価を積極的にそれぞれの部会や分科会の教員間で共有し、以降の教育活動に反映するとともに、シラバス、カリキュラムの改善を図っている。
資格課程の教職課程では首都圏を中心として、可能な限り多くの教育実習校を訪問し、学生へ現地指導を行っている。その際、校長や指導教諭等から実習上の課題について聞き取りを行い、課題を整理検討し、次年度にフィードバックしている。平成 23(2011)
年度には、実習に対する評価の在り方等について課題が示されたことを受け、実習校が記入する「教育実習成績評価表」の評価欄を検討し、評価段階を 3 段階から 4 段階に変更し、実態に即した評価が出来るよう改善をした。
「学生による授業評価アンケート」では、教員はその結果に基づき、評価結果に対する意見や、今後の課題と改善の方策について検討した結果を「所見」として執筆し、FD委員会に提出する。所見の執筆は、アンケート結果を認識し今後の授業に活用することを目的としており、授業改善に役立っている。所見とアンケート結果（学生の自由記述欄は除く）は図書館で、閲覧できる状態で公開されている。平成 24(2012)年度の講義科
目の総合的満足度（「そう思う」、「少し思う」と回答した学生の割合）は、前期科目が83.8%、後期・通年科目が 94.5%、実技科目は 98.0%と高い数値を示している。
本学の FD 研修会は平成 13(2001)年度に全教員が参加する勉強会の形で始まり、平成
14(2002)年度より委員会として発足し現在に至っている。4 月の年度はじめと 9 月に実施する全学的な「FD 全体研修会」（併設する短期大学部と共同で実施）では、時宜を得た「共通テーマ」を設け、専任教員、非常勤教員ともに、教育内容・方法及び学修指導等の改善に向けた話し合いや検討を行っている。平成 24(2012)年度の全学 FD 研修会のテーマは、「カリキュラムの自己点検～三つのポリシーとの整合性を踏まえて～」、平成25(2013)年度は「学習成果を踏まえた成績評価の検討」である。大学院は、平成 23(2011)年度にスタートした新しいカリキュラムが平成 24(2012)年度に完成年度となるため、研究科 FD 研修会において、大学院生も参加のもと、授業評価アンケートの結果も踏まえた検証を行い、現状認識と今後の課題について検討した。
部会・分科会ごとの FD 研修会では、学科やコース単位で、より細部にわたって指導
方法・授業内容や学習成果に関する具体的な事項の検討を行うとともに、教育活動の振り返りを行い、改善策は「FD 研修会報告書」にまとめられている。
「学生満足度調査」の結果は、各コースの部会・分科会にフィードバックされ、検討された改善策が点検評価小委員会で検討される。点検評価小委員会では、調査結果や意48

昭和音楽大学見を分析したうえで考察を執筆し、「活動報告書」にまとめている。学生満足度調査の結果は、年度を経るにつれて、数値が向上している傾向にある。
2-6-①で述べた、「社会における音楽大学卒業生のニーズ調査」（平成 24(2012)年度キャリア支援センターで実施）の結果を基に、カリキュラム（授業内容）に反映させた例
を以下に挙げる。
「社会人として必要な能力」についてたずねた設問の中で、音楽大学卒業生が一般企業等に就業するうえで特に重要な能力として最も多く挙げられたのが「コミュニケーシ
ョン力（76.3％：複数回答可）」であった。このコミュニケーション力は、音楽大学卒業生が有する「優れている能力」としては 9.7％と低く、また「不得意な能力」との回答
で 16.1％と 3 番目に高い結果であった。このことから、一般企業等で必要な能力でありながら、実態として学生はコミュニケーション力の獲得ができていないことが判明した。
この結果を受けて、平成 24(2012)年度から、すべてのコースで 1 年次の必修科目としている「音楽人基礎①」の講義内容にディスカッション・グループワーク、プレゼンテーションを取り入れている。また 2 年次で選択科目として設けている「音楽人基礎②」も同様に、講義内容にコミュニケーション力を養う上記要素を取り入れることとした。
（3）2－6 の改善・向上方策（将来計画）
教育課程の体系を示し、学生がカリキュラムの構成を論理的に眺め、学びの流れを理解できるようにするため、「カリキュラムマップ」の作成を検討する。実技試験について
は、単なる点数だけではなく、教員によるアドバイスやコメントもフィードバックし、学修成果をよりわかりやすく学生たちに提示できるようなしくみを整えていくと同時に、
プレゼンテーション能力の向上を促す方策を検討する。
4 年間の学習成果を検証し、今後の学習指導の改善に役立てるため、卒業年次学生に、「学習成果」に関するアンケート調査を行うと同時に、卒業生が就職している企業に対してアンケートを実施し、本学の教育目的の達成状況や「良い点（強み）」の認識、並びに「改善すべき点（弱み）」を把握し、今後の教育活動に反映させることを検討している。
「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」については、平成 25(2013)年度より大学間相互の授業見学を実施する予定であるため、連携大学の幅広い視野と視点を参考にしながら、引き続き教育内容・方法及び学修指導等の改善を行っていく。
大学院については、新カリキュラムの完成年度を経て、大学院としての特色について意見交換を行い、新しい課程の設置を視野に入れた検討を行う。

2－7

学生サービス≪2－7 の視点≫
2-7-①

学生生活の安定のための支援

2-7-②

学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用（1）2－7 の自己判定

49

昭和音楽大学
基準項目 2－7 を満たしている。
（2）2－7 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-7-①

学生生活の安定のための支援□学生サービス、厚生補導のための組織を設置し、適切に機能させているか。
学生生活の安定のための組織としては、教学組織全体でバックアップする体制を取っているが、なかでも学生生活委員会及び学生課が中心的役割を担っている。学生生
活委員会は教員及び職員で構成され、奨学金、学生会、学生生活全般について対応している。学生生活委員会のもとに「学生相談員」、「学寮アドバイザー」、「留学生アドバイザー」を、また同委員会と連携する組織としてハラスメント対策委員会を設けており、それぞれ独立して活動している。
クラス担任制度は教学上の指導を円滑に行い、学生生活全般の充実を図るための制度である。学業に関する相談や課外活動、学生生活上の問題等についてアドバイスしている。クラス単位での懇親会等に対し、大学はクラス運営費を補助している。
「学生相談員」は専任教員で構成されている他、学生相談室には臨床心理士の有資格者であるカウンセラー3 人がローテーション体制を組み、北校舎、南校舎とも週 5日在室している。
「学寮アドバイザー」は専任教員と学生課職員で構成され、フィオー
リ生田（女子寮）・イルソーレ南生田（男子寮）の寮生活全般の運営及び生活面について、寮生と面談をして指導助言を行っている。それぞれの学生寮には寮監、寮母がおり、学寮アドバイザー及び学生課職員と共に学生生活の安定に努めた運用を行っている。
「留学生アドバイザー」は、学外奨学金の学生生活委員会による選考時に中心となって面談を行っている。
ハラスメント対策委員会は専任教員と学生課職員で構成し、学内における種々のハラスメントの防止に努めている。
□奨学金など学生に対する経済的な支援を適切に行っているか。
大学独自に行う奨学金制度及び学費減免制度の運用面は、東成学園奨学金選考委員
会、給費生選考委員会が担っている。学外団体の奨学金を含めた奨学金全般の手続き等については学生課が担当している。各種奨学金については、掲示ならびにウェブサ
イト、『学生便覧』により周知を図り、説明会を開催、『奨学金ガイドブック』を作成し、配付している。本学独自の経済的支援制度について次に示す。
＜本学独自の経済的支援制度＞① 「昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部給付奨学金制度」（給付）
この奨学金は学費の支弁が困難な者で、学業成績・人物共に優秀で且つ健康な者に対して給付される。対象は、音楽学部生、音楽専攻科生、大学院音楽研究科生、
昭和音楽大学短期大学部生。給付金額は授業料全額、3/4 額、半額、1/4 額であり、授業料に充当する。また、施設費分の付加もある。本人からの申請に基づき、奨学生選考委員会が家計状況に関する資料や学業成績等により書類審査、面接、選考を50

昭和音楽大学

行い、学長が決定し、教授会に報告する。なお、1 年次生については入試時に審査する。平成 25(2013)年度は音楽学部生が 118 人、大学院生が 12 人採用された。
② 「昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部遠隔地出身学生支援奨学金」（給付）
この奨学金は、平成 22(2010)年度から施行された制度である。自宅外通学者（自宅が遠隔地のため）で、就学状況が良好な者で、勉学の意欲を有しながらも、経済的理由により学業の継続が困難を来している者に対し、学生生活の継続の一助とする。この制度における遠隔地とは、本学から自宅までの道のりが概ね 100km を越え、公共交通機関を用いた通学時間が 2 時間以上を有する立地を示す。この制度の対象は、音楽学部生、昭和音楽大学短期大学部生のうち、高い勉学の意欲を有し、就学状況が有効な者とする。給付額は、年額 240,000 円であり、120,000 円ずつ第一期、第二期に分けて給付する。前期中の就学状況により二期分が給付されない場合がある。学生本人の申告に基づき、奨学生選考委員会が書類審査により選考し、決定する。平成 24(2012)年度は学部生 91 人が採用された。
③ 「東成学園奨学金」（貸与）
同窓会組織である「同伶会」の寄付金によって運用が開始された無利子貸与奨学金である。給付奨学金と同様に家計の困窮度を重視するが、成績基準については給付奨学金と比べ緩やかになっている。対象は、音楽学部生 2~4 年生、音楽専攻科
生、大学院音楽研究科生、昭和音楽大学短期大学部 2 年生。貸与額は授業料の 1/4額相当額であり、他の奨学金との併用は妨げない。本人の申請に基づき、奨学生選考委員会が書類審査、面接により選考し、決定する。平成 24(2012)年度は音楽学部生が 14 人、大学院生が 2 人採用された。この奨学金には、卒業時に成績優秀者と認められたものに対して返還を免除する制度がある。
④ 応急奨学金（貸与）
学生が、主たる家計支持者の失職、死亡または災害による家計急変のため学費の支弁等に支障を生じたときに、学費の一部を貸与することにより当該年度の就学を経済的に支援することを目的とした奨学金制度である。貸与額は授業料 1/2 相当額が限度となっている。
⑤ 「昭和音楽大学・昭和音楽大学短期大学部外国人留学生奨学金」（給付）
この制度は、平成 24(2012)年度入学者より適用される制度である。平成 24(2012)年度以前の留学生に対する減免制度は、授業料年額の 30%の減免措置だったことに対し、次のように対応を拡充した。外国人留学生のうち、経済的理由により学資の支弁が困難な者で、学業成績・人物ともに優秀な者に対し、授業料年額の 1/4 相
当額または 1/2 相当額を奨学金として給付する。在学生に対しては、毎年 4 月に選考する。平成 24(2012)年度は大学院生 2 人が採用された。
⑥ 激甚災害に伴う学納金減免等の制度
地震・豪雨洪水等の激甚災害（激甚災害の指定を受けた場合）により、学費負担者が被災した場合に、学費等の減免措置を行う制度である。特に「東日本大震災」
及び「福島第一原子力発電所事故」の罹災者に対して、家計の経済的な状況に応じて、授業料の 1/4、1/2、3/4、全額のいずれかを減免している。平成 25(2013)年度
は音楽学部生が 16 人、大学院生が 1 人採用された。
51

昭和音楽大学⑦ 入学金減免制度
兄弟姉妹、または配偶者が本学に入学した場合、入学金の全額を減免。卒業生の子及び兄弟姉妹、または配偶者が入学した場合は、入学金の半額を減免。在学した者が編入学、転入学または入学した場合、入学金の半額を減免となる。
⑧ 学資提携ローン
就学援助のために、銀行と提携して学資ローン制度を行っている。融資額は 10～500 万円で、前年度税込み年収の 50%以内で、各種金融機関による審査がある。
また、学資提携ローンに対して、在学中に支払われた利子を、大学が補給する「学資提携ローン・利子補給制度」もある。
さらに「給費生制度」を設けて、成績優秀者に対して授業料の減免を行っている。減免額は授業料全額及び施設費が最大で、授業料全額、3/4 額、半額、1/4 額と続く。対象は、音楽学部生、音楽専攻科生、大学院音楽研究科生、昭和音楽大学短期大学部生である。資格期間は 1 ヶ年である。新入生については、入試成績により採用し、2 年生以上については前年度の学内成績により判定を行う。したがって、継続されない場合もある
とともに、新規に給費生となることもある。各コースの部会・分科会から推薦され、給費生選考委員会が選考規定により面接と共に審査専攻し、教授会で決定される。平成24(2012)年度は音楽学部生が 197 人、大学院生 24 人が採用された。
＜学外団体・組織による経済的支援制度＞
日本学生支援機構奨学金、地方自治体奨学金、民間団体の奨学金利用については、学生生活委員会と学生課が連携して、説明会、面接及び選考の実施、返還等の業務を行っている。日本学生支援機構奨学金では、新規募集に対して申し込みをした学生全員に対し、学生生活委員が個別面接を実施し、その結果及び機構の示す基準に基づいて学生生
活委員会で推薦順位を決め、支援機構に推薦する。緊急・応急奨学金には申請ごとに面接・審査し、推薦している。追加募集の際には、新規募集の際の推薦順位に従って推薦している。
外部団体奨学金については、積極的に学生に情報を提供している。いずれも学生生活委員会が面接等を行い推薦している。
□学生の課外活動への支援を適切に行っているか。
＜学生会活動＞
学生の課外活動は学生会を中心に運営されている。学生会は、本学及び併設する短期大学部の全学生によって構成された組織である。学生会は、執行部・昭和音大祭運営委
員会・クラブサークル協議委員会・卒業アルバム作成委員会から組織され運営されている。学生会役員は、学生会規約に従って活動を進め、必要に応じて随時学生生活委員会に報告している。課外活動としてのクラブサークル及び同好会の結成・更新については「団体結成願」に必要事項を記入の上、学生会が取りまとめて大学に提出し、学生生活委員会を経て教授会が承認している。
学生会では、大学公認のサークルに対して、活動助成金を交付している。団体の活動

52

昭和音楽大学

実績や構成人数により、学生会が助成を決定し交付する。助成金の申請は年度ごとに行われる。
学生会及び課外活動を行う学生会登録団体に対しては、学生生活委員会と学生課が連携し、支援をしている。大学は教室、設備、備品等の施設の提供をはじめ、各団体の顧問に専任教員を置き、日頃の活動での指導助言及び合宿等の学外活動には教員を同行させている。平成 24(2012)年度は 8 月から 9 月の期間中に 7 団体が合宿を行い、14 人の教員が引率・同行及び指導助言をした。サークルへの教室の貸出については、学生課が統括し部屋の配分等については学生課と施設設備課が共同して対応している。また、合宿等の学外活動については教員の交通費・宿泊費の補助を行っている。
＜昭和音大祭＞
昭和音大祭は学生で組織される昭和音大祭運営委員会が主催し、毎年秋に行われる本学の学園祭である。サークルやクラス単位での演奏やパフォーマンスをテアトロ・ジー
リオ・ショウワやユリホール、スタジオブリオ等、南校舎全体を使って開催する。公認
サークル以外の任員団体も参加可能で、出演団体の募集は前期中に学生会掲示板で行う。
運営委員会は、テーマや開催コンセプト、企画内容、施設利用等の概要を学生生活委員
会に報告する。学生生活委員会はそれに対し、助言を行い、教授会に報告する。大学は財政的な支援として運営費を助成し、学生課及び学生生活委員会は模擬店の設置や会場の準備、収支決算について指導助言している。また、平成 24(2012)年度には、教職員が学生の安全を見守るのみならず、初めて自らコーヒーショップを出店し、その売り上げは学生会に寄付された。
□学生に対する健康相談、心的支援、生活相談等を適切に行っているか。
＜健康管理に関する支援＞
南校舎と北校舎それぞれに保健室（ベッド数各 2 床）を設置しており、10 時から 16時まで 2 人の看護師が交代で健康相談等に応じている。そして、常駐はしていないが近隣の提携病院（新百合ステーションクリニック）と校医契約を結び、万一の場合に備えている。
また、全学生を対象に年 1 回定期健康診断を実施している。希望者には保健室でアルコール・パッチテストも実施している。
「学生生活」という小冊子にアルコール・パッチ
テストの実施について記載しており、新学期のオリエンテーション期間中に学生に配付している。健康診断の結果は個々に看護師が手渡しで通知し、健康上問題が見られる学
生には個別に指導を行っている、受動喫煙防止と健康増進の観点から大学敷地内を全面禁煙としている。
大麻・覚せい剤等の乱用防止の取組みとして、法的に処罰されるばかりではなく、使用者の身体、人生にも悪影響を及ぼすことを学生便覧や学内掲示に加え、クラス全体会
で学生への周知を図っている。
さらに年 3 回、学生課で出席調査を行い、学生の生活状況を把握している。
＜食育の取組み＞

53

昭和音楽大学

学生食堂では、通常授業日、通常のメニューに加え大学の補助により朝食メニュー（和食セット・洋食セット）を 100 円で提供し、朝食をとる習慣を身につけることを推奨している。平成 24(2012)年度は、1 日約 100 人程度が利用した。また、夜は 7 時まで営業するとともに、ミニ・コンビニを併設し、学生の健康管理に対して食の面から支援している。
＜学生保険等＞「学生教育研究災害損害保険」は、大学が費用を負担し全学生が加入し、正課を受けている間や学校行事に参加している間、大学に届け出た課外活動中、通学中の事故等に対応している。そのほか、「学生教育研究災害損害保険」で対応しきれない事故の補償については、主に入学時に案内している「学生総合保険」への任意ではあるが、加入を奨励している。また、国民年金への加入についての案内も学生便覧で行っている。
また、教職課程、学外実習、インターンシップ等、学外での活動に参加する学生はでは、個別に損害賠償保険に加入している。
＜心的支援＞
教員及び臨床心理士が学生相談を担当している。学生相談については入学時のガイダ
ンスや『学生便覧』、リーフレットで周知している。面談及び FAX、手紙等で相談に応じており、臨床心理士は、予約を受け、「学生相談室」で対応している。このほか、学生課の窓口で予約することにより個別にカウンセリングを実施している。学生相談員は必要に応じて会合をもち、問題を共有している。平成 24(2012)年度の年間の相談件数は、保健室が 113 件、学生相談室が 299 件の利用があった。
＜ハラスメント相談員による支援＞
ハラスメント相談員として教員及び職員が、学生の相談窓口になっている。相談された内容は、相談者のプライバシーを守りながら、ハラスメント対策委員会の規程にしたがって解決へ向けて対応している。ハラスメント対策委員会は、学生生活委員会と連携しながら、学内に起こりうるセクシュアル・ハラスメント、アカデミック・ハラスメン
ト、パワー・ハラスメントの防止について『学生便覧』に記載するとともに、リーフレットを作成し、全学生及び全教職員に配付するなど、良好な環境づくりに努めている。
＜キャッチセールスや各種勧誘に対する注意喚起の取組み＞
キャッチセールスや架空請求の被害、マルチ商法、インターネットオークションの被害など、手口の具体例を学生便覧に掲載し、学生への注意喚起を図っている。被害にあった場合には、学生課やクラス担任、学生相談室や川崎市消費者行政センターに相談することを促している。
＜SNS・インターネットでの注意事項＞
SNS・インターネット等の様々なコミュニケーションツール、情報収集ツールの発展に伴い、個人情報の流出に関する注意喚起等を『学生便覧』等で行っている。

54

昭和音楽大学

2－7－②

学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用□学生サービスに対する学生の意見等をくみ上げる仕組みを適切に整備し、学生サービスの改善に反映しているか。
学生の意見等をくみ上げる仕組みとして、平成 19(2007)年度より点検・評価委員会が主体となり年 1 回実施する「学生満足度調査」がある。この調査は、学習支援、進路支
援、学生生活、図書館、教職員の対応、施設・設備に関する項目を設け、日常生活における学生の意見を直接収集するものである。結果については点検・評価委員会が総合所
見をまとめ、図書館で公開している。また課題を全教職員で共有し、該当する各組織が課題への対応策を検討した上で、点検・評価委員会を経て決定、計画的に改善を行っている。
＜学寮アドバイザーによる支援＞
新入生に対しては、入学直後に学寮ガイダンスを行うほか、前期中に学寮アドバイザ
ーが個別面談をしている。生活の現状や要望を聞き取り、必要な助言をする。この面談
での情報を集約し、後期初めに寮生全員を対象とした寮会を大学内で開いて、寮則の再確認や、基本的な生活習慣の指導を行っている。
＜留学生アドバイザーによる支援＞
留学生に対しては、留学経験を持つ教員による留学生アドバイザーが、前期中に留学生の個別面談を実施し、日本における生活全般の指導を行っているほか、入出国手続き支援や、学外の外国人留学生奨学金への支援を行っている。また、希望者にはキャリア支援センターとの連携により就職のための個別相談も行っている。
大学院音楽研究科では、新カリキュラムの施行に合わせて、FD 研修会に大学院生を参加させ、自らの学びについて話す機会を設けた。これに先んじて、大学院生の意見をくみ上げるためのアンケート調査を実施し、より多くの学生の声を受け入れられるようにした。これらのアンケートの他にも学生の意見をくみ上げやすくするために、大学院生のメーリングリストを活用し、情報共有の円滑化を図った。
（3）2－7 の改善・向上方策（将来計画）
学生を取りまく環境は、経済的のみならず社会的にも多様化している。これらの状況にきめ細やかに対応すべく、奨学金制度やクラス担任、学生課職員、看護師、学生相談員、その他各種アドバイザー等、学生が気軽に相談できる体制を充実させてゆく。
また、今後も引き続き「学生満足度調査」を実施し、学生の意見・要望の把握・分析・改善を行うことにより、効果的な対応を迅速に進める。例えば、クラブサークルにおける事故を未然に防ぐための顧問教員のガイドラインの制定などを積極的に行う。

55

昭和音楽大学

2－8

教員の配置・職能開発等≪2－8 の視点≫
2-8-①

教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置

2-8-②

教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD(Faculty Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み

2-8-③

教養教育実施のための体制の整備（1）2－8 の自己判定基準項目 2－8 を満たしている。
（2）2－8 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-8-①教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置□学位の種類及び分野に応じて、必要な各学科の専任職員を確保し、適切に配置しているか。
本学の音楽学部は 4 学科であり、学位の種類及び分野に応じて、その教育課程を適切に運営するために必要な教員組織を専任教員、非常勤教員等により編成し、整備している。
作曲学科、器楽学科、声楽学科、音楽芸術運営学科それぞれの専任教員数は下表で示すとおり、すべての学科が大学設置基準の定める専任教員数及び教授数を充足している。
また音楽学部の専任教員 1 人あたりの学生数は 21.7 人である。各学科の教育課程や定員に応じて、各々の専門分野に応じた能力を有する教員を適切に配置している。
【2-8-1：音楽学部専任教員数（平成 25(2013)年 5 月 1 日現在）】
専任教員数
学部・学科等

教授

准教授

講師

助教

計

設置基準
上必要専
任教員数

3

2

0

0

5

5

3

15

8

作曲学科

16
5
7

7
5
7

1
1
3

0
0
3

24
11
20

設置基準
上必要教
授数

8
6
8

4
3
4

器楽学科
音楽
声楽学科
学部
音楽芸術運営学科
大学全体の収容定員に応じて定める専任教員数
合計

31

21

5

3

60

42

22

その他※

3

1

0

0

4

－

－

※その他は、教職、学芸員、司書の各課程の専任教員を含む。

□専任教員の年齢のバランスがとれているか。
年齢の構成は、下記のとおりである。
【2-8-2：音楽学部の年齢（平成 25(2013)年 5 月 1 日現在）】
66 歳～
70 歳

61 歳～
65 歳

56 歳～
60 歳

51 歳～
55 歳

46 歳～
50 歳

41 歳～
45 歳

36 歳～
40 歳

31 歳～
35 歳

26 歳～
30 歳

12

15

10

9

6

3

5

3

1

56

昭和音楽大学
学校法人東成学園における定年規程は、教授 67 歳、准教授 62 歳、講師 60 歳であるが、規程により定年の延長が認められ、また再雇用することができる。
個々の専任教員の学位等は、職位に応じて、教育実績、研究業績、演奏会等、大学設置基準の規定を充足しており、大学の専任教員として教育を行うにふさわしい教育上の能力を有していると認められる。また専任教員に加えて、436 人の非常勤教員（昭和音楽大学
短期大学部の専任教員の兼任による者を含む）を配置し、各学科の教育の充実を図っている。非常勤教員には、専門の実技レッスンの担当教員のほか、一部の個人レッスンや実技試験時に伴奏を担当する教員がおり、学生は主科となる教員からの指導だけではなく、伴奏を担当する教員からの指導も受けることができ、本学の特色となっている。
大学院音楽研究科では、教授 32 人、准教授 18 人、専任講師 1 人の兼担教員を配置している。音楽学部同様、修士課程が設置する 2 つの専攻に関して、各々の専門分野に応じた能力を有する教員を適切に配置している。
2-8-②教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み□教員の採用・昇任の方針に基づく規定を定めて、かつ適切に運用しているか。
音楽学部の専任教員の採用は、「昭和音楽大学専任教員選考規程」にしたがい、個々の経験・学位・教育研究の業績などを考慮の上、採否及び職位を決定している。また、専任教員の昇任も、前述の規程にしたがい選考している。なお、この規程に定める各職位の選考基準は、大学設置基準に準拠しているため、本学の職位は、同基準の規定を充足したものとなっている。
採用・昇任に際しては、運営委員会、教員人事委員会及び教授会の議を経て、理事長が発令している。
本学で採用となった専任教員に対しての研修として、専任教員及び非常勤教員などすべての教員を対象とした FD 全体研修会を年に 2 回開催しているほか、部会・分科会による FD 研修会を行っている。部会・分科会による FD 研修会は、海外からの招聘教授等による研修会、公開レッスン形式の研修会など活発に行われている。また FD 全体研
修会では、参加教員全員から「参加報告書」の提出を義務付けており、その内容は FD委員会で確認し、次の FD 研修会に反映させるよう、PDCA サイクルを確立している。
このほか、教員の資質・能力向上への取り組みとして、「学生による授業評価アンケー
ト」を全学的に行っている。
大学院音楽研究科の教員の採用や昇任等は、学部と同様「昭和音楽大学専任教員選考規程」により、適切に行っている。また、学部とは別に FD 全体研修会を年に 2 回開催
し、「学生による授業評価アンケート」も独自に行っている。
【2-8-3：平成 24(2012)年度に実施した研修会、授業評価アンケート等 FD 活動実績】
項目
FD 全体研修会（学部）

日時
平成 24 年 4 月 7 日(土)13：00～16：15

内容
第１回学部・短大 FD 合同研修会＜全体会＞13：00～15：00
下八川共祐理事長講話、二見修次学長講話、57

昭和音楽大学「教育の質向上に向けた今後の在り方について」、「学生相談室の利用状況及び相談内容について」他＜分科会＞15：15～16：15
各部会・分科会 FD 研修会（新任教員研修会含む）
第 2 回学部・短大 FD 合同研修会＜全体会＞10：00～12：15
二見修次学長講話、「産業界のニーズに対応した教育改善・実施体制整備事業について」、「2013 年度新体制音楽教養コース（短期大学部）について」、「保育士資格試験支援講座について」、「2012 年新設司書課程について」他＜分科会＞13：10～16：00(1 回目 13：10～14：30、2 回目 14：40～16：00)
参加者は下記から 2 つのテーマを選択して研修を受ける
A グループ（1 回目）「海外（アメリカ）におけるキャリア教育について」「海外（ヨーロッパ）におけるキャリア教育」「キャリア支援センターについて」「学生相談室の利用状況及び学生生活について」「著作権ビジネスの現状について」「（株)プレルーディオについて」
B グループ(2 回目)「アートマネジメント研究所について」「音楽療法研究所について」「演奏センター（旧生涯学習センター）について」「附属音楽・バレエ教室について」「附属ピアノアートアカデミーについて」「同伶会について」
第 1 回大学院音楽研究科 FD 全体研修会
二見修次学長講話、下八川共祐理事長講話、「大学院の現状」、「大学院の今後の展望」、「大学院入試・入試広報について」
第 2 回大学院音楽研究科 FD 全体研修会＜第 1 部＞
二見修次学長講話「大学院に求める教育」、
根木昭音楽研究科長講演「大学院の仕組み～修士課程・博士
課程～」、「大学院の現在」＜第 2 部＞「授業評価アンケート結果について」、「第 1 部での内容を踏まえた意見交換」、「大学院入試・留学生入試説明について」

FD 全体研修会（学部）

平成 24 年 9 月 6 日（木）10：00～16：00

FD 全体研修会（大学院）

平成 24 年 4 月 4 日(水)16：50～18：30

FD 全体研修会（大学院）

平成 24 年 9 月 5 日（水）10：00～13：00

部会・分科会による FD 研修会

部会名：年間開催回数
作曲部会：2 回、ピアノ部会：3 回、電子オルガン分科会：2 回、弦管打楽器部会：3 回、声楽部会：3 回、オペラ・合唱分科会：3 回、ジャズ・ポピュラー音楽部会：2 回、アートマネ
ジメント分科会：3 回、舞台スタッフ分科会：3 回、音楽療法分科会：3 回、ミュージカル分
科会：3 回、バレエ分科会：3 回、音楽学分科会：2 回、ソルフェージュ分科会：1 回、芸術
特別研究分科会：1 回、音楽活動研究分科会：1 回、一般教育分科会：2 回、資格課程分科会：
2 回、外国語分科会：1 回
平成 24 年 7 月 12 日（木） 前期開講科目のみの講義科目を対象として実施
科目数：118 科目（短大と合同で実施）～7 月 18 日（水）回答率：76.13％
平成 25 年 1 月 7 日（月） 後期開講科目及び通年科目の講義科目を対象として実施
科目数：766 科目（短大と合同で実施）～1 月 11 日（金）
回答率：75.43％
平成 24 年 12 月 4 日（火） クラス全体会で実技科目のみを実施
科目数：237 科目（短大と合同で実施）
回答率：70.25％
平成 24 年 6 月 26 日（火） 前期開講科目のみの講義科目を対象として実施
履修者数：188 人（延べ）学生による授業
評価アンケート（学部・前期）
学生による授業
評価アンケート（学部・後期）
学生による授業
評価アンケート（学部・実技）学生による授業
評価アンケート58昭和音楽大学（大学院・前期）学生による授業
評価アンケート（大学院・後期）学生による授業
評価アンケート（大学院・実技）
FD 委員会（学部）

FD 委員会（大学院）

回答者数：117 人
平成 24 年 12 月 4 日（火） 後期開講科目及び通年科目の講義科目を対象として実施
履修者数：328 人（延べ）
回答者数：144 人
平成 24 年 12 月 4 日（火） クラス全体会で個人レッスンのみを実施
履修者数：59 人
回答者数：55 人
平成 24 年 6 月 12 日（火） 第 1 回学部・短大 FD 委員会
平成 24 年 7 月 12 日（木） 第 2 回学部・短大 FD 委員会
平成 24 年 9 月 5 日（水） 第 3 回学部・短大 FD 委員会
平成 25 年 2 月 4 日（月） 第 4 回学部・短大 FD 委員会
平成 24 年 5 月 10 日（木） 第 1 回大学院音楽研究科 FD 委員会
平成 24 年 6 月 7 日（木） 第 2 回大学院音楽研究科 FD 委員会
平成 24 年 7 月 5 日（木） 第 3 回大学院音楽研究科 FD 委員会
平成 24 年 10 月 11 日（木） 第 4 回大学院音楽研究科 FD 委員会
平成 25 年 1 月 24 日（木） 第 5 回大学院音楽研究科 FD 委員会
平成 25 年 2 月 28 日（木） 第 6 回大学院音楽研究科 FD 委員会

専任教員の業績を評価する制度は、点検評価小委員会の下に教員業績評価の実施を検討するワーキンググループを作り、教員個々の活動業績を組織的に評価する仕組みの検討を進め、平成 24(2012)年度から「教員業績評価制度」として実施している。専任教員の当該期間における実績を 5 つの領域（「教育領域」「研究領域」「学内運営領域」「社会貢献領域」「目標設定・自己評価」）ごとに教員自身が「自己点検・評価シート」に記載
し、ポイント制による評価をしている。平成 24(2012)年度はすべての専任教員を対象に実施し、部会主任・分科会主査による一次評価、教員業績評価委員会による二次評価を経て、その内容を運営委員会に報告し、学長が最終結果を教員に報告した。
このほか、教員の資質・能力向上に関して、本学が取り組んでいる内容を以下に記す。
＜専任教員の研究を促進する取り組み＞
専任教員が非常勤教員や併設する短期大学部の教員と共同で研究するための制度で、「共同研究費規程」により適切に運用している。採否は運営委員会で審議したうえで、学長が決定しており、平成 24(2012)年度は「歌唱指導法の基礎研究

指導技術の改善を目指して」を、平成 25(2013)年度は「電子媒体を利用した総合ソルフェージュ教科書の開発」を採択した。また研究成果を発表するため、「研究紀要内規」、「教育職員研究発表
規程」、「研究員研究発表規程」を整備している。
『研究紀要』の発行は、寄稿論文の査読及び掲載の可否を含め、図書委員会が担当しており、成果物として CD-R を教員に配付している。
「教育職員研究発表」は一定期間を定めて発表者を募集し、一般公開形式で開催している。発表者の選考や運営は演奏委員会が担当し、その内容は当該年度の『研究紀要』に記載している。この研究発表は専任教員だけではなく、非常勤教員も参加することができる。
＜専任教員の科学研究費助成事業に関する規程等＞
科学研究費助成事業については、「科学研究費補助金事務取扱規程」と「公的研究費取扱規程」を定めている。この規程にしたがい、申請から交付手続き、出納保管、間接経

59

昭和音楽大学費の取扱い、実施報告を行っているほか、不正使用の防止として、「公的研究費不正防止計画」も作成し、適正な管理に努めている。
＜専任教員の研究を助成するための規程等＞「個人研究費規程」、「研究論文刊行促進費規程」などにより経費を助成しているほか、専任教員が長期及び短期に海外留学等を希望する場合の取扱として、「専任教員在外研修取扱規程」を定めている。また音楽及び教育に関連する研究または調査のため、専任教員を海外に派遣する際は、「専任教員海外研修派遣規程」に基づき運用している。なお、「個人研究費規程」に定めるとおり、個人研究費は海外渡航に関しても使用することができる。
＜附属研究機関による研究促進の取り組み＞
附属研究機関の「アートマネジメント研究所」及び「音楽療法研究所」では、独自の研究紀要を毎年度発行し、研究成果を発表する機会を設け、研究促進に取り組んでいる。
「ピリオド音楽研究所」や「歌曲研究所」は毎年度公開講座を開催している。
「音楽教育研究所」では、音楽教育に関する研究所会議の開催や、附属の音楽教室の生徒を対象とした音楽オーディションを開催し、平成 24(2012)年度の研究所会議では、シニア世代を対象とした音楽教育について議論し、その内容は平成 25(2013)年 4 月の「音楽と社会コース」（併設する短期大学部）の開設につながった。
2-8-③

教養教育実施のための体制の整備□教養教育を行うための組織上の措置及び運営上の責任体制が確立しているか。
本学では、教養教育を実践的専門教育とともに人材育成の根幹と位置づけており、履修要綱にその重要性を明確に示している。教養教育の審議及び検討等は「教務委員会」
が行い、「教務委員会規程」において明文化している。
教養教育には、一般教育分科会や芸術特別研究分科会、外国語分科会、キャリア支援センター等が関わっており、総合的な教養教育の実施体制を確立している。
（3）2－8 の改善・向上方策（将来計画）
自己判定の理由でも記したとおり、FD 全体研修会では、出席された教員全員に「参加報告書」の提出を義務付けており、その内容を FD 委員会で確認し、次の FD 研修会に反映させる PDCA サイクルが確立されているが、FD 全体研修会だけではなく、部会・分科会 FD 研修会でも参加報告書の導入を検討していく。

2－9

教育環境の整備≪2－9 の視点≫
2-9-①

校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理

2-9-②

授業を行う学生数の適切な管理

60

昭和音楽大学（1）2－9 の自己判定基準項目 2－9 を満たしている。
（2）2－9 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-9-①

校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理□教育目的のため、校地、運動場、校舎、図書館、体育施設、情報サービス施設、付属施設等の施設設備を適切に整備し、かつ有効に活用しているか。
本学は、川崎市麻生区に南校舎を建設し、平成 19(2007)年 4 月よりこの南校舎及び同区の北校舎で教育研究活動を行っている。
南校舎及び北校舎は、いずれも小田急小田原線新百合ヶ丘駅から徒歩 5 分以内の距離にあり、学生・教職員の教育研究活動にとって利便性に富んだ環境にある。最寄り駅である新百合ヶ丘駅は、新宿駅から快速急行の電車で約 20 分の距離にあり、都心の芸術文化施設へのアクセスも容易で、芸術文化を学ぶ学生にとって理想的な環境である。
南校舎と北校舎を併せた校地面積は、併設する短期大学部を含めて 22,085.1 ㎡である。
他に多摩区に男子学生寮と女子学生寮があり、大学設置基準及び短大設置基準が求める校地面積（11,800 ㎡）を上回っている。
体育施設に関しては、カリキュラム内の教育課程に「体育実技」「リトミック」等の授業があるが、いずれも屋内での実施を前提としたものである。専用の体育施設は持たないものの体育館にかわる施設として、汎用スタジオを利用することで、教育活動上の目的を達している。
また、本学の大きな特徴となっている施設に「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」と「ユリホール」がある。
「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」は、1,367 席を持つ日本でも有数の本格的なオペ
ラ等の舞台芸術の上演が可能な設備を有する劇場である。「ユリホール」は 359 席の室
内楽を中心としたコンサートホールであり、両施設とも通常の授業や、教育成果の発表の場として利用されていると同時に、社会貢献の考えから、学生・学事最優先の中で空いた日に限り一般に貸し出している。どちらも専門的な技術を必要とする施設であり、「劇場運営室」が一括管理を行っている。
学内の施設設備については、総務部が一括管理しているが、音響・照明等の特殊設備を多く有することから、それらの維持・管理については専門業者に委託して万全の態勢をとっている。
教室及びレッスン室は、ピアノや AV 機器等が常備されているため、授業終了後に警備員が施錠している。練習室については、利用時間の充実を図り、使用可能時間帯には貸出室に管理担当者が常駐している。
また「楽器室」を設け、ピアノの調律や楽器のメンテナンスの技術を持った職員を配することで、教室、レッスン室、練習室等の楽器を、常に学ぶのに最適な状態に保つとともに、故障等の突発的な状況にも速やかに対応するとともに、特殊楽器を収集し、常に利用できる体制を整えている。
情報機器ならびに学内 LAN の維持・運営については、情報システム担当職員が管理
61

昭和音楽大学

し、トラブルには速やかに対応している。
□教育目的の達成のために快適な教育研究環境を整備し、有効に活用しているか。
南校舎は、各階を「教室ゾーン」「練習室ゾーン」等、静けさが必要な部分と、音が出る部分にゾーン化したことで、教育研究のための適切な環境が整い、効率的に有効活用されている。レッスン室は、防音や残響時間を細かく配慮して設計されており、快適なレッスン環境が整っている。
階段教室（227 席）、及び大教室（各 132 人収容の 2 室）には、マルチメディア装置（マイク、書画カメラ、VTR、CD、LD、DVD、ビデオ・プロジェクター等）を常設し、常に多様な講義が実施できる環境を整えて活用している。
音楽大学という特質上、すべての教室には、グランドピアノと AV 機器が配置され、常に活きた環境を整えて活用している。教室は、授業に使用する他、授業に支障がない限り届け出により、サークル活動等学生の課外活動や練習にも利用できる。音楽療法コースのためには観察室を併設したセッションルームが 3 室あり、DVD 等の機材を設置、授業内容を記録し、学生の授業の振り返り、学習成果の確認に利用されている。
学生の自習場所としては、図書館内の各スペースのほか、実技の自習室にあたる練習室が南・北校舎それぞれに設置されている。南校舎の一般教室やレッスン室も、授業等に支障のない範囲で、練習に使用できる。
その他、カフェテリア、売店、書籍や楽譜・音楽関係の物品を扱う購買店が完備されている。学生の休憩場所としては、南校舎周囲に数箇所ある学外のベンチや、南校舎内
1 階の学生ラウンジ、各フロアにあるフリースペース、北校舎 3 階のロビー等がある。
同時に、グリーンの配置による校内の緑化、植栽の整備、教室及び共用スペースの清掃の徹底、キャンパス内の全面禁煙等により、快適な環境を保っている。また、南校舎
は敷地が公共公園と一体化されて計画されており、街区の中で理想的な学習環境を形成している。
また、イタリアに研修所を保有し、学生の「海外研修」の拠点として活用している。
同研修所では、現地講師によるレッスンや、ヨーロッパ文化理解のための研修が行われている。
□適切な規模の図書館を有しており、かつ、十分な学術情報資料を確保しているか。開館時間を含め図書館を十分に利用できる環境を整備しているか。
図書館は、南校舎地階に位置し、併設するの短期大学部と共用している。延べ床面積
は、約 1,597 ㎡で、蔵書 110,725 冊、視聴覚資料 40,225 点を所蔵している。館内のレイアウトは利用者の便を優先し、開架図書資料棚・閲覧席・視聴覚ブース、及び資料等の閲覧に複数で利用できるグループ閲覧エリアのスペースに分かれて配置されている。
また、空間は半地下であることを利用して、中庭を囲む平面形状からの自然採光を可能としており、静謐で快適な教育研究環境を確保している。
閲覧席数は 250 席であり、収容定員に対する座席数の割合は 21.2％である。
平成 24(2012)年度の図書館開館日数は、年間 253 日（夏期休暇期間にも約 2 週間を開館）、年間利用者数は述べ 34,547 人になる。午前 8 時 30 分から午後 7 時（授業のない
62

昭和音楽大学
土曜日は午前 10 時から午後 4 時）まで開館、在校生のみならず卒業生にも開放している。
蔵書に関しては、創立以来、音楽の専門書や実用楽譜を中心に資料収集を行ってきたが、近年は、ジャンル別に分類したうえで、ポピュラー系コースの設置に伴い不足資料の収集に力を入れるなど、所蔵資料全体のバランスを取り収集を行っている。新規図書の購入については、図書委員が学生の意見を反映し選書を行っている。また、貴重な音楽写真を収集した日本有数の資料コレクションである「小原コレクション」及び「堀田コレクション」を有し、学内外の利用に供している。
現在、所蔵資料の書誌情報はデータ化されており、館内に検索用端末 9 台、貸出用情報端末 10 台を常備して所蔵情報を提供している。そのほか、専門的なデータベースとも多く契約、各種データベース、オンライン版音楽事典等の利用も提供している。その一部は学外からのアクセスも可能である。平成 20(2008)年 5 月からは、OPAC（蔵書検索システム）を公開したことにより、学内はもちろん外部からも所蔵資料の検索が可能であり、近年、オンラインデータベースの一部も学外からの利用が可能となっている。
平成 23(2011)年度には管理システムの充実により、より正確で使いやすいものとなった。
そして、学生、教員に対して図書館ガイダンスを実施している。
□教育目的の達成のため、コンピュータ等の IT 施設を適切に整備しているか。
情報機器に関しては、学生の自習のためにパソコンを B012（メディアルーム 1）に設置しているほか、「情報機器演習」の授業と図書館が主催する情報リテラシー教育との併用を目的としたパソコン実習室 B013（メディアルーム 2）、キャリア情報の提供とキ
ャリア教育のために設置されたキャリア支援センターにも設置し、学生の利用に供している。各教室、ゼミ室には LAN が敷設されている。また、近年、音楽の分野にも電子音楽やオーディオ編集、あるいは舞台芸術における舞台美術や照明、音響分野など、コンピュータが必要不可欠となっており、サウンド編集室、サウンド演習室等に多数のコンピュータが導入され授業に利用されており、授業以外の時間は、学生の自習に開放されている。
□施設・設備の安全性（耐震等）を確保しているか。
北校舎は平成元(1989)年、南校舎は平成 18(2006)年の竣工であり、いずれも新耐震基
準（昭和 56(1981)年 6 月建築基準法施行令改正）を満たしている。平成 23(2011)年の
東日本大震災に於いても、構造、設備とも特に大きな損傷は見られなかった。
スタジオ施設に関しても、椅子や照明器具等の備品のメンテナンスを行い、安全性の確保に努めている。特に「テアトロ・ジーリオ・ショウワ」には本格的な舞台装置が設置されているので、専門技術者を配置し常に安全確保につとめている。
施設設備については、法定点検を適切に実施し、その結果を監督官庁に報告している。
防火に関しても同様に法定点検を実施し、定期的に消防訓練、学生に対する避難訓練を実施、管轄消防署に結果報告を行い、万全の体制を維持している。
□施設・設備の利便性（バリアフリー等）に配慮しているか。

63昭和音楽大学

南校舎内は、EV の設置、段差をつけない建築計画、多目的トイレの設置など、校舎
全体にバリアフリーに配慮している。北校舎については、エレベーター、多目的トイレ、スロープを設置し利便性の向上に努めている。
□施設・設備に対する学生の意見等をくみ上げる仕組みを適切に整備し、施設・設備の改善に反映しているか。
毎年度行われる「学生満足度調査」において、施設・設備に関する項目を設け、学生の声を収集し、回答を行うと同時に、できる限り将来的な改善計画に反映するように努力している。
2-9-②

授業を行う学生数の適切な管理□授業を行う学生数（クラスサイズ等）は教育効果を十分上げられるような人数となっているか。
本学はその性格上、授業のクラスサイズも 1 人のレッスンから数人のアンサンブル、また、オーケストラやオペラの 100 人を超える授業まで多岐にわたり、特殊な用途を含
め大小多様な教室を設置している。南校舎と北校舎では、講堂（1 室）、教室（34 室）、ゼミ室（10 室）、レッスン室（93 室）、練習室（112 室）を中心に、アンサンブル・レッスン室（11 室）、各種スタジオ（17 室）等で構成されている。本学の教育では実技を重視しているため、レッスン室、練習室を多く準備している。また、多様なコースに対応するため、汎用スタジオのほかオーケストラ・スタジオ、バレエ・スタジオ、ミュー
ジカル用スタジオ、録音スタジオ、ML(Music Labo)等を整備している。
クラスサイズについては、主科実技は個人、副科実技は個人及びグループレッスンで行われる。語学、和声学、ソルフェージュ等については能力別クラス編成、少人数クラスを導入し、履修者が多いクラスについてはクラス分けを行い対応している。
【2-9-1：平成 24(2012)年度の履修者数別授業科目数一覧表】
履修者数

演習

講義

実技・実習

その他

1～25 人506 科目

194 科目

66 科目

8 科目

26～50 人

49 科目

70 科目

0 科目

3 科目

51～75 人

6 科目

31 科目

0 科目

0 科目

76～~100 人

1 科目

2 科目

0 科目

1 科目

101～125 人

0 科目

4 科目

1 科目

0 科目

126～150 人

0 科目

1 科目

1 科目

0 科目

151 人以上

0 科目

2 科目

1 科目

2 科目

合計

562 科目

304 科目

69 科目

14 科目

（3）2－9 の改善・向上方策（将来計画）
本校の性格上、すでに各教室には音響設備は整備されているが、プロジェクターやス
ク リー ン など PC を 用 いた 機 器 が常 設 さ れ て いる 教 室 が不 足 し て い るた め 、 平成
25(2013)年度内に設置を進める。

64

昭和音楽大学［基準 2 の自己評価］
音楽学部、音楽専攻科、大学院音楽研究科では、アドミッションポリシーを明確に定め明示している。またアドミッションポリシーに基づいた入学試験要項を作成し、適切に学生受け入れを行っている。
カリキュラムポリシーは、カリキュラムポリシーはウェブサイト、『履修要綱』、『教員便覧』に明示し、「共通科目」、「外国語科目」、「専門科目」の 3 つの領域により体系的に区分し、編成している。授業内容・方法等については、「音楽人基礎①・②」、「芸術特別研究①・②」、ソルフェージュ授業のクラス分け、少人数のクラス編成などの対応を行っている。
学修支援及び授業支援については、委員会組織の専任教員と事務職員協働体制で運営されているほか、部会・分科会組織、FD 活動等積極的に行っている。また教員の教育活動を支援するために、TA や補助教員を適切に活用している。
単位認定、進級及び卒業・修了要件を適切に定め、音楽学部、音楽専攻科、大学院音楽研究科ごとにディプロマポリシーを定めている。
社会的・職業的自立に関する指導のための体制として、キャリア教育のための支援体
制、就職・進学に対する相談・助言体制が適切に整備されている。
教育目的の達成状況の点検・評価方法については、「学習成果」を「汎用的能力」（学部共通）、及び「専門的能力」（表現分野、運営分野の 2 分野）として明確に定めている。
また一般的に公開されている実践的な発表の場を活用して、専門家の方々を招聘して評価やアドバイスを得る機会を設けている。
学生サービス、厚生補導については、組織を設置し、適切に機能させている。また奨学金など学生に対する経済的な支援を適切に行っている。さらに、学生の課外活動の支援、健康相談、心的支援、生活相談等を適切に行うとともに、意見等をくみ上げる仕組
みを適切に整備し、学生生活の安定を図っている。
各学科に必要な専任職員を確保し、適切に配置している。また教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD をはじめとする教員の資質・能力向上への取組みも適切である。教養教育を行うための組織上の体制は整備されている。
校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境は適切に整備され、管理・運営は適切である。またクラスサイズも少人数クラス編成に努めている。

65

昭和音楽大学基準 3．経営・管理と財務
3－1

経営の規律と誠実性≪3－1 の視点≫
3-1-①

経営の規律と誠実性の維持の表明

3-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

3-1-③

学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守

3-1-④

環境保全、人権、安全への配慮

3-1-⑤

教育情報・財務情報の公表（1）3－1 の自己判定基準項目 3－1 を満たしている。
（2）3－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-1-①経営の規律と誠実性の維持の表明□組織倫理に関する規定に基づき、適切な運営を行っているか。
昭和音楽大学（以下「本学」という。）の設置者である学校法人東成学園（以下「本学園」という。）は、理事会を最高意思決定機関として、評議員会を理事会の諮問機関として設置し、適切に運営している。理事会は、学校法人の業務を決し、理事の職務執行を監督することを寄附行為第16条に定めている。また本学の発展のために学内外の必要な情報を収集し、寄附行為に定める決議諮問事項について審議し、本学の運営に関する法的な責任があることを認識し、議決を行っている。評議員会の決議諮問事項は寄附行為第22条に定め、この事項は私立学校法第42条の評議員会の職務と権限に基づいている。
教学に関しては、重要事項を審議するため「教授会」及び「研究科委員会」を置き、大学では教授会規程を、大学院では研究科委員会規程を定め、原則として月1回開催している。
経営の規律と誠実性を維持するため、「寄附行為」、「理事会業務委任規程」、「運営委員会規程」、「常務理事規程」、「事務組織・業務分掌規程」、「稟議規程」、「文書取扱規程」、「文書保存規程」、「公印規程」、経理諸規程等、組織倫理に関する規程に基づき、適切に運用している。
3-1-②使命・目的の実現への継続的努力□使命・目的を実現するために継続的な努力をしているか。
学則に定める使命・目的を実現するため、理事会で教育、研究、社会貢献に関する事
業計画を策定し、実施している。さらに教授会、教学組織、教学運営組織は事務組織と連携して業務運営を行い、使命・目的を具現化している。毎年、秋季に次年度の事業に関する計画を立てる際に、教学組織と事務組織が業務の見直しや検証を行っている。
3-1-③学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守66

昭和音楽大学□質の保障を担保するための関連法令等を遵守しているか。
本学の寄附行為及び諸規程は、学校教育法、私立学校法、大学設置基準、学校法人会
計基準等の法令に則り整備され、適切に運営されている。また文部科学省等への届出書類等も滞りなく提出している。
理事長をはじめ、すべての教職員は「就業規則」にしたがって業務を遂行し、就業規則第3条に、規則及び諸規程を遵守することを明記している。また高等教育機関としての公的な観点から、ハラスメントや個人情報の保護、研究倫理に関する諸規程等も定め、適切に運用している。
さらに、理事長や学長の意思決定やリーダーシップが行えるガバナンス機能として監事及び評議員会を置き、寄附行為にその役割を明示している。
3-1-④環境保全、人権、安全への配慮□学内外に対する危機管理の体制を整備し、かつ適切に機能しているか。
環境保全の取り組みとして、雨水を再利用できる設備を有しており、トイレ流水用、
屋外散水用、防火用水等に再利用している。本学周辺は「川崎市緑の基本計画」の緑化推進重点地区（新百合ヶ丘地区）に指定されており、本学では校地の緑化に努めるとともに、麻生区が実施している「エコのまち麻生推進」の一環として「緑のカーテン」に協力し、校舎建物の一部の外壁をグリーンカーテンにしている。省エネルギーへの対策としては、東日本大震災以降、政府からの電力制限の要請を受け、各教室・レッスン室の空調設定温度の集中管理（温度固定設定、切り忘れ対応、手元変更の禁止等）を年間通じて実施している。さらに照明の間引き、日中の消灯、エレベーターの稼働を時期により制限する等の取り組みを行っている。教職員はクールビズやウォームビズにより、さらに省エネルギーに貢献している。省資源対策を推進するため、学内には分別ごみ箱を設置しており、回収後さらに清掃業者が分別することにより資源のリサイクルに努めている。
人権への配慮として、上述したとおり、ハラスメントに関しては、「ハラスメント防止等に関する指針」を定め、学内に対策委員会を設置している。防止を意識するためのリーフレットも作成し、FD研修会、オリエンテーション等で配布を行っている。個人情報の保護に関しては、委員会規程を整備し、ウェブサイト上で個人情報保護方針を掲載し、周知に努めている。研究倫理については、「研究倫理規範」を定め、規範に基づき、研究倫理規程、研究倫理委員会規程を定め、適切に対応している。
安全性を確保するため、火災・地震対策、防犯対策に関する規程を整備し、火災等の災害対策として自家発電装置を設置し、非常用の保安電力を確保している。また自動火災報知設備の受信機を備えている。南校舎では 24 時間 365 日、北校舎では夜間を除く
毎日警備員が常駐している。さらに夜間は機械警備を実施しており、緊急時は警備会社のセンターに通報される。防犯対策として、学生が校内を利用できる時間帯は、警備員が立哨して対応しているほか、防犯カメラによって常時監視している。教室及びレッス
ン室は、授業終了後に警備員が巡回して施錠し管理している。
消防設備の点検は年 2 回適切に行っており、そのほか毎年 1 回の「防火対象物管理点検」と「防災管理点検」を実施し消防署へ報告している。
「防災訓練」は学事日程に組み67

昭和音楽大学
入れており、学生・教職員を対象に全学的な取り組みとして、年 2 回実施している。
南校舎に関しては、平成 21(2009)年 6 月 1 日消防法の改正に伴い、防災管理者の選任、防災管理に係る消防計画の作成届出、自衛消防組織の設置届出、防災管理点検報告が義務付けられたが、それらの選任や点検報告等も適切に消防署へ届け出ている。このほか、事務職員が毎年 1～2 人自衛消防業務講習に参加し、防火及び防災に対する意識の向上をはかっている。また学内には防火器具として、消火器、消火栓、煙感知器、消火水槽、非常時避難口誘導灯、非常放送設備を設置している。AED（自動体外式除細動器）も南校舎に 3 台、北校舎に 1 台それぞれ設置し、川崎市消防局のウェブサイトに設置場所として登録されている。
学内のコンピュータシステムのセキュリティ対策は、ファイアーウォール及びユーザー権限を設定することにより、不正アクセスやサーバへのアクセスを制限しているほか、
PC 全台にウィルス対策ソフトを導入している。コンピュータのサーバ室は常時施錠され、入室をシステム管理者のみに制限している。
3-1-⑤教育情報・財務情報の公表□教育情報及び財務等の経営情報を公表しているか。
教育情報については、平成 22(2010)年 6 月 16 日に文部科学省令第 15 号として「学校教育法施行規則等の一部を改正する省令」が公布され、社会に対する説明責任を果た
し、教育の質を向上させる観点から、公表項目が明確化された。その項目に基づいて、
平成 22(2010)年 12 月に本学ウェブサイトで教育情報の公表を行った。教育情報は学校教育法施行規則に基づき、毎年度、公表項目をウェブサイトに公表している。
財務情報は、ウェブサイトで計算書類（資金収支計算書、消費収支計算書、貸借対照表、財産目録）、事業報告書、監査報告書を公開している。また、図表を使用し、わかりやすい表現で説明文を付している。開示希望者には事務室で閲覧出来るようにしている。
（3）3－1 の改善・向上方策（将来計画）
財務情報の公表に関しては、平成25(2013)年4月22日に公布された文部科学省令第15号「学校法人会計基準の一部を改正する省令」に伴う計算書類の変更への対応をスムー
ズに行い、同時に説明文等を更にわかりやすくするための改善が必要である。
人権の配慮として、個人情報の保護に関する規程は整備されているが、公益通報に関する事項と、情報セキュリティに関して規定がされていないため、規程の整備を行う。

3－2

理事会の機能≪3－2 の視点≫
3-2-①

使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能性（1）3－2 の自己判定

68昭和音楽大学
基準項目 3－2 を満たしている。
（2）3－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-2-①使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能性□使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制を整備し、適切に機能しているか。
戦略的な意思決定を組織的に実現するためには、その決定が滞ることなく、即時性を持った体制を整備しているかが重要となる。3-1で示したとおり、本学では法人の業務に関する重要事項以外の業務決定の権限を持つ「運営委員会」が機能し、年間42回（平成24(2012)年度実績）の会議を通して、本学園全体の業務を把握し、意思決定ができる体制を整備している。運営委員会は理事長、学長、大学院研究科長、音楽学部長、図書館長、常務理事、事務局長で構成されている。
□理事会を寄附行為に基づいて適切に運営しているか。
理事会は寄附行為に定めるとおり、法人の最高議決機関として法人の業務を決し、理事の職務執行を監督している。理事会は理事長が招集し、理事長はその議長を務めている。理事は建学の精神を深く理解する有識者、学識経験者であり、法人の健全な経営について見識を持ち、理事の構成は私立学校法第 38 条（役員の選任）に定める要件を満たしている。
□理事の選考に関する規定を整備し、適切に選考しているか。
理事の選任は、「寄附行為」第 6 条により、①昭和音楽大学学長、②評議員のうちから評議員会において選任した者（5 人）、③学識経験者のうち理事会において選任した者（3 人）としており、①及び②の理事は、学長又は評議員の職を退いたときは、理事の職を失うものと定めている。また学校教育法第 9 条に抵触する場合に解任及び退任することも「寄附行為」第 10 条に定めている。
□理事の出席状況は適切か。
理事会の招集にあたっては、「寄附行為」第16条によって定められており、その中の第10項においては、「理事会に付議される事項につき書面をもって、あらかじめ意思を表示した者は、出席者とみなす。」と記されており、委任状による出席を認めている。
（3）3－2 の改善・向上方策（将来計画）
私立大学をとりまく環境は今後厳しくなることが予想されるため、理事長のリーダー
シップのもと適切な理事会運営を継続していく。

3－3

大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ

69昭和音楽大学≪3－3 の視点≫
3-3-①

大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性

3-3-②

大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮（1）3－3 の自己判定基準項目 3－3 を満たしている。
（2）3－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-3-①大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性□教育に関わる学内意思決定機関の組織を適切に整備し、適切に機能しているか。
□教学に関する重要な意思決定機関または審議機関の組織上の位置づけが明確になっているか。
□教育に関わる学内意思決定機関の組織が大学の使命・目的及び学修者の要求に対応できるよう適切に機能しているか。
本学は学則第 1 条に定める目的を実現するために、教学に関わる意思決定機関として、教授会、大学院研究科委員会、学長諮問委員会、部会・分科会、委員会を設けている。
教授会は、学長、学部長、教授、准教授及び専任講師で組織し、①教育課程及び授業、②学則及び教学に関する諸規程の制定、改廃、③学生の入学、退学、転学、転科、休学、復学、除籍、卒業、④学生の厚生補導、⑤学生の賞罰、⑥教授、准教授、講師、助教及び助手等の選考、任免、昇格等、⑦教員の研究等について審議している。また学則により、重要な事項を審議するための機関として位置づけ、具体的な審議事項も学則に明示されている。
大学院研究科委員会は、大学院音楽研究科の教授及び准教授をもって組織し、①大学院規則及び教学に関する諸規程の制定、改廃、②研究指導教員又は授業科目担当教員の選考、③教育課程の編成、④研究指導の方法、⑤授業科目の試験及び成績評価、⑥学位
論文等の審査及び試験、⑦学生の入学、退学、転学、休学、復学、除籍、修了等について審議している。
学長諮問委員会は、学長、副学長、音楽学部長、大学院音楽研究科長、事務局長、学務部長、学務部次長、企画・IR 室室長、その他学長が必要と認める者で組織し、①教育
目的、人材養成目的、②アドミッションポリシー・カリキュラムポリシー・ディプロマ
ポリシー、③教育課程、④教育研究組織、⑤学習成果、⑥FD 等について協議・検討している。学長諮問委員会は、学長諮問委員会規程により学長のもとに置くことが規定されている。
部会・分科会は、専門分野ごとの教育研究に関する事項を審議・協議・運営するため、併設する短期大学部と協同の教学組織として設け、大学と短期大学部の専任教員（以下専任教員という）によって構成されている。部会・分科会は、「昭和音楽大学・昭和音楽
大学短期大学部部会規程」により専門分野ごとに設けることとされている。
委員会は、学内の教学運営組織として、併設する短期大学部と協同して審議・検討・実施することが効果的であるとの観点から、大学と短期大学部の教授会のもとに協同の委員会組織を置き、各委員会規程を定め、適切に運営している。なお、教務委員会につ70

昭和音楽大学

いては、学部・短大教務委員会と研究科教務委員会は別に組織している。また、教学と法人の円滑な運営のために設けている「運営委員会」の協議・決定事項は、①理事会の決定に基づく業務の実施方法の検討及びその遂行、②教学事項に関する協議、③その他
学園の日常業務に関する協議及び決定並びにその遂行協議調整であり、設置校及び各部
門間の連携を促進している。
上記のとおり、意思決定の組織体制は整備され、権限と責任は規程により明確化されている。また教授会、研究科委員会、すべての委員会における事務を事務職員が担当することで、教職協働体制を組織として実現し、教学組織と事務組織との連携促進に貢献している。
一例として、全学的に実施している「学生満足度調査」は、点検評価小委員会が企画し、点検・評価委員会で審議のうえ、教授会の議を経て実施を決定するとともに、運営委員会に報告されている。実施後、調査結果は点検評価小委員会で分析の後、点検・評価委員会に報告し、学生の自由記述は、内容に応じて関連する部会・分科会、委員会、事務局関連部署に回答を求めている。その回答内容は点検評価小委員会で検証し、点検・評価委員会で審議した後、運営委員会に報告している。さらにこの結果と記述への回答を基に、点検評価小委員会の委員から考察の執筆担当を選出し、さらなる検証を行っている。最終的に考察と調査結果、記述への回答は図書館で公開している。このように学生の要求に対応できるよう適切に機能している。
3-3-②大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮□大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップが発揮できる体制を整備しているか。
学長は、教授会において議長として中心的役割を果たし、学内の意見調整を図りながら、教学の責任者としての責務を十分に果たし、また適切なリーダーシップを発揮している。
また、運営委員会に学長（理事）の立場で出席し、教学と経営の調整を図っている。
学長を補佐する体制としては、学長諮問委員会を設置し、学長の他、副学長、音楽学部長、大学院音楽研究科長、事務局長、学務部長、学務部次長、企画・IR 室室長等で構成し、教学に関する事項を協議し、学長を補佐している。
（3）3－3 の改善・向上方策（将来計画）
教務委員会について、学部・短大合同の組織となっていることから、教育課程にかかわる組織であることに鑑み、これを学部と短大の委員会に組織を分離する。

3－4

コミュニケーションとガバナンス≪3－4 の視点≫
3-4-①

法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化

71

昭和音楽大学

3-4-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性

3-4-③

リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営（1）3－4 の自己判定基準項目 3－4 を満たしている。
（2）3－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-4-①

法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化□意思決定において、管理部門（理事会など）と教学部門（教授会など）をはじめ、各管理運営機関並びに各部門間の連携を適切に行っているか。
本学園における最高意思決定機関である理事会には、教学部門のトップである学長、音楽学部長、音楽研究科長がそれぞれ理事として出席し、学則の改正や教員人事等、大学や大学院に関する重要な審議を行う際に、その代表者が理事会で意見を述べる、または大学（教授会）の活動状況を理事会に報告することができる体制を整えている。事務部門のトップである事務局長も理事として理事会に出席している。
先述したとおり、理事会は「寄附行為」第17条、「理事会業務委任規程」、「運営委員会規程」により業務決定の権限の一部を「運営委員会」に委任している。この運営委
員会には、理事長、学長、音楽学部長、音楽研究科長、事務局長が出席しており、大学全体の活動を把握し、日常業務の円滑な運営が図られている。さらに原則毎週開催されている事務会議には理事長、事務局長、各部署の課長以上が出席し、部門間の連携が図られている。
上記の組織体制は、意思決定の円滑化に役立っている。
3-4-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性□監事の選考に関する規定を整備し、適切に選考しているか。
ガバナンス機能の役割を担い責任を果たす立場にある監事に関する事項は「寄附行為」
第5条に監事の人数、第7条に監事の選任、第15条に監事の職務を定めている。
□法人と大学の各管理運営機関が相互チェックする体制を整備し、適切に機能しているか。
□監事は、理事会へ出席し、学校法人の業務又は財産の状況について意見を述べているか。出席状況は適切か。
本学園には2人の監事がおり、学校法人の業務及び財産の状況について適宜監査を行い、理事会、評議員会に出席している。また監事は年2回（11月、5月）の監査法人による監査に立ち会い、意見交換等を行っている。
監事は決算原案ができ上がった時点で、決算の資金収支、消費収支、資産負債の状況
ならびに計算書類の準拠性、現在高確認、保全状況などの調査を行っている。また諸会議の議事録などの調査を行い、業務執行状況や財産の状況について監査している。この
監査内容を基に監査報告書を作成し、当該会計年度終了後2ヶ月以内に理事会及び評議72

昭和音楽大学員会に提出している。
監事は、経理業務責任者に対して決算概要の聴取や質疑を行うことで、理事の業務執行状況を確認しており、監事としての役割を十分に果たしている。
さらに経営責任者、経理業務責任者、監査法人、監事による連絡会議を開催し、監査機能の充実に努めている。
□評議員の選考に関する規定を整備し、適切に選考しているか。
評議員は、寄附行為第24条で定めるとおり、(1)この法人の職員で理事会において推せんされた者のうちから、評議員会において選任した者8人、(2)この法人の設置する学校を卒業した者で年令25年以上の者のうちから、理事会において選任した者6人、(3)学識経験者のうちから、理事会において選任した者5人からなる。
□評議員会を寄附行為に基づいて適切に運営しているか。
□評議員の評議員会への出席状況は適切か。
評議員会決議諮問事項は、以下の項目のとおりであるが、(1)から(4)に掲げる事項については、理事長において評議員会の決議を求め、(5)から(8)の事項については、あらかじめ評議員会の意見を聞かなければならない。
（1）予算、借入金（当該会計年度内の収入をもって償還する一時の借入金を除く。）及び基本財産の処分並びに運用財産中の不動産及び積立金の処分（2）事業計画（3）予算外の重要なる義務の負担又は権利の放棄（4）寄附行為の変更（5）合併（6）目的たる事業の成功の不能による解散（7）寄附金品の募集に関する事項（8）その他この法人の業務に関する重要事項で、理事会において必要と認めるもの
上記の決議諮問事項は、私立学校法第 42 条の評議員会の職務と権限に基づいて定め
ている。
3-4-③

リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営□トップのリーダーシップを発揮できる体制が整備されているか。
理事長は、建学の精神及び教育目的等を理解し、昭和音楽大学の開学、昭和音楽大学
大学院の開設、川崎市麻生区へのキャンパスの全面移転等、強いリーダーシップを発揮してきた。また学園の代表として、理事会、評議員会、運営委員会等でもリーダーシッ
プを発揮し、また教授会や委員会にも出席するなど、学校運営の活動を把握している。
さらに、全教員を対象とした「学部・短大FD合同研修会」や全事務職員を対象とした「SD研修会」において、経営及び管理状況、運営方針、学園の歴史や音楽大学の将来像など、その時々の重要な事項を取り上げた講話を積極的に行っている。
学長は教学運営全般にリーダーシップを発揮できるよう、教授会の下に教学組織となる部会・分科と、教学運営組織としての委員会を設置し、適切に運営している。また学73昭和音楽大学長諮問委員会を設けることにより、さらにリーダーシップが発揮できる体制を整えた。
□教職員の提案などをくみ上げる仕組みを整備し、運営の改善に反映しているか。
専任教員の提案や意見、要望等は、所属する部会・分科会での会議をとおして、事務職員については、原則毎週開催している事務会議をとおして、ボトムアップとして意見をくみ上げる仕組みが構築されている。

（3）3－4 の改善・向上方策（将来計画）
理事長、学長のリーダーシップのもと教学運営を含めた、中長期計画に基づいた毎年度の事業計画策定と予算編成、予算の執行、資産及び資金管理等について、今後もガバ
ナンス体制を適切に機能させていく。

3-5

業務執行体制の機能性《3-5 の視点》
3-5-①

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織体制及び職員の配置による業務の効果的な執行体制の確保

3-5-②

業務執行の管理体制の構築とその機能性

3-5-③

職員の資質・能力向上の機会の用意（1）3-5 の自己判定基準項目 3－5 を満たしている。
（2）3-5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-5-①

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織体制及び職員の配置による業務の効果的な執行体制の確保□使命・目的の達成のため事務体制を構築し、適切に機能しているか。
□事務の遂行に必要な職員を確保し、適切に配置しているか。
本学は、厚木から法人本部のあった新百合ヶ丘に大学・短大のキャンパスを移転した
平成 19(2007)年度に法人本部事務局を廃したことにより、現在の業務執行体制は、1 事務局に事務機能を集約した機能的なものとなっている。同一キャンパスに併設する短期大学部とともに合同の事務局を運用している。
事務局は、事務組織及び職務分掌範囲について定めた「東成学園事務組織及び業務分掌規程」に基づき、理事長室、企画広報部、学務部、総務部、経理部、演奏センター、事業運営部、研究施設により組織されている。事務局長が事務局を統括し、事務局長の下、部長、課長という指揮命令系統を原則とし、必要に応じて、部には部次長、課には課長代理、係長、主任を置き、加えて、今年度は事務局長を補佐・代行する事務局次長
職を置いている。

74

昭和音楽大学

法人業務は理事長室、総務部、経理部等の部署が業務ごとに適切に分掌しているほか、
企画広報部、学務部、総務部、経理部、演奏センターには短大所属の職員も配置され、大学職員と相互に協働して事務を行っている。
各部署の人員配置の見直しはもとより、事務組織、業務分掌の見直しも都度行っている。直近では、平成 25(2013)年 4 月に、総務部の下に企画・IR 推進室を新設するなどの事務組織改編を行った。
また、事務組織と教学組織の連携する体制が整備されており、教学運営組織である各種の委員会には、事務局の職員が委員として加わり、委員会の職務を教員と協働している。
以上から、権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織体制及び職員の配置による業務の効果的な執行体制の確保できていると判断する。
3-5-②

業務執行の管理体制の構築とその機能性□業務執行の管理体制を構築し、適切に機能しているか。
先述したとおり、事務局では、原則毎週 1 回、事務会議を開催している。事務会議は事務局の課・室の所属長以上の職員が出席し、業務執行の進捗報告のほか、各部署が運営委員会に諮る議案についての事前協議や、教学組織や教学運営組織の審議・報告事項のほか、事務局内で共有すべき情報の伝達がされる。
「事務会議」の議事内容については、所属長を通じて各部署の職員に周知され、会議資料は回覧される。
また、事務職員のうち、部次長以上及び一部の課長が教授会に陪席することで、情報の共有を図っている。
以上から、業務執行の管理体制の構築とその機能的運営が確保できていると判断する。
3-5-③

職員の資質・能力向上の機会の用意□職員の資質・能力向上のための研修(SD 等)などの組織的な取組みを実施しているか。
事務職員の資質・能力向上の機会として、すべての専任事務職員を対象とする SD 研
修会を毎年実施している。平成 24(2012)年度は「学びと人間‐大学教育をめぐる課題を中心に考える」と題した講演を学長が、「学園の歴史とともに振り返る音楽制作」を理事長が講演し、大学教育の在り方の一例を提示した。また「平成 24(2012)年度産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業について」をキャリア支援センター長が報告し、大学としての新たな連携事業について共有化をはかった。また事務職員が分かれて実施する分科会では、キャリア支援センターやアートセンター、学生相談室等の業務
内容について共通認識を図った。自身の部署の業務だけではなく、他部署の内容を知ることで、組織としての連携を促している。
また日本私立大学協会、私学経営研究会など、学外の研修・セミナーに職員を積極的に参加させている。これに加えて平成 24(2012)年度から日本能率協会主催の「JMA 大
学 SD フォーラム」に参加し、計画的に職員を派遣し、職員の更なる資質・能力向上に努めている。派遣にあたっては、資質・能力向上における機会均等の観点から、事前に職員各自や管理職の派遣希望を聴取し、それを基に派遣職員の人選を行っている。加えて、平成 24(2012)年度は、先述の学内における SD 研修において、派遣職員の報告会を75

昭和音楽大学

実施し、習得したマネジメントの手法等を事務局内で情報共有できるようにしている。
新任の職員に関しては、就業時に本学職員としての基礎的情報や部署毎のレクチャーを実施、加えて職務経験等に応じて前述の「JMA 大学 SD フォーラム」の「ビジネスマ
ナー入門セミナー」などに派遣させ、職員としての基礎力向上に努めている。
また本学は、職員の能力開発の推進を目的の一つとして、職能資格制度を採用しており、各職員の職務遂行能力を格付けている。職務遂行能力は、職員の業績や勤務態度を踏まえて、その到達度を評価し、年 1 回の昇給・昇格考課に反映させている。職員各自には昇給・昇格考課の前に「自己申告書」を提出させ、自身の資格取得や研修・セミナーへの参加、1 年前に設定した業務目標の自己評価等を記載させて、自身の 1 年間の研鑽に対する振り返りをさせると共に、異動希望や担当替えの聴取も行っている。事務職
員は上記昇給・昇格考課の他、上期賞与、下期賞与の人事考課を実施、これら合計年 3回の人事考課が職員のモラールアップに寄与している。
以上から、職員の資質・能力向上の機会が用意されていると判断する。
（3）3-5 の改善・向上方策（将来計画）
職員の配置については、学納金収入の減少が見込まれる中で、人件費の削減にも努めていかなければならない。定年退職後再雇用した職員の退職が続く中で、専任職員（正職員）の補充ありきではなく、業務の定型・非定型、繁閑などに応じてより効率的な人員配備を進めていく必要がある。同時に、現有の職員それぞれは、SD 研修会、職能資
格制度、人事考課制度、学内外の研修派遣などを継続することにより、職員個々のレベルを向上させ、低コストで高機能な職場づくりを目指す。
SD 研修会は適切に実施しているが、SD 研修会に関する規程を整備する必要がある。

3－6

財務基盤と収支≪3－6 の視点≫
3-6-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

3-6-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保（1）3－6 の自己判定基準項目 3－6 を満たしている。
（2）3－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-6-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立□財政の中長期的計画に基づく財務運営を行っているか。
中長期計画に基づいた毎年度の事業計画策定と予算編成に関しては、翌年度予算編成
基本方針を運営委員会が決定した後、各部会・分科会、研究所等から提出された事業計
画書を基に、運営委員会と部会等とで調整している。ヒアリングは、理事長、事務局長、経理業務責任者及び事務局各部署の所属長との間で2回実施し、運営委員会において、76

昭和音楽大学

部会等の代表者からヒアリングを行い、それらを集約して原案を作成している。その後、運営委員会の審議、評議員会の決議を経て、理事会が決定している。
【3-6-1：予算編成のスケジュール】＜9月＞

予算編成基本方針の策定↓＜9月＞

予 算 作 成 依 頼↓＜11～12月＞1 次 ヒ ア リ ン グ↓＜1～2月＞

2次 ヒ ア リ ン グ↓＜3月＞

学 内 最 終 原 案
↓

＜3月＞

運

営

委

員

会

↓
＜3月＞

評

議

員

会

↓
＜3 月＞

理

事

会

予算成立後は、経理部より各部署の所属長あてに予算決定書（予算申請書に決定額を記載）により、速やかに通知し、周知を図っている。
予算執行は経理システムで管理されている。本学園が採用している経理システムは、
業務目的別予算で執行入力して管理し、学校法人会計基準で求められている形態分類で決算処理していくものである。各部署が主体的に執行・管理・分析・評価することが可能な体制になっている。
また各部署での執行を適正に行うため、「稟議規程」により、50万円以上の支払を伴う契約・購入の際は、稟議書に起案事項を記載し、関連部署の審議を経て、決裁者に承認を申請することと規定している。決裁者も稟議事項によって明確に定め、50万円以上100万円未満は総務部長、100万円以上500万円未満は事務局長、500万円以上は理事長としている。50万円未満の執行に関しては所属長が決裁者となる。このことで予算が適正に執行できる体制を整えている。
さらに9月末日での中間決算の状況を参考に補正予算の必要性を検討し、補正予算が必要な場合は運営委員会の審議、評議員会の決議を経て、理事会で決定している。
【3-6-2：予算執行に関するスケジュール】
＜都度＞

行

…

各部署で執行。経理システムで管理

予算執行状況報告

…

月次決算をもって理事長に報告…

9月末日の中間決算の状況を参考に検討

予

算

執

↓
＜月次＞

↓
＜11月＞

補正予算の必要性検討↓

77

昭和音楽大学

必要な場合は補正予算案を作成＜12月＞

学 内 最 終 原 案
↓

＜12月＞

運

営

委

員

会

↓
＜12月＞

評

議

員

会

↓
＜12 月＞

3-6-②

理

事

会

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保□安定した財務基盤を確立しているか。
□使命・目的及び教育目的の達成のため、収入と支出のバランスが保たれているか。
平成22(2010)年度から平成24(2012)年度までの過去3年間における本学の資金収支は、入学者数が減少傾向にあるものの、支出を学生数に見合った水準に抑制することにより均衡している。法人全体でもほぼ均衡している。
法人全体の次年度繰越支払資金は、平成18(2006)年度末に校地・校舎を移転した際、多額の自己資金を使用したため、30億円にまで減ったが、24(2012)年度末時点で42億円まで積み増すことができている。また、校地・校舎移転に伴う校地取得費用、女子学生寮建設資金の借入金の返済に関しても、借入時に中長期を考えて期間・金額を組み合わせて返済計画を立て、平成17(2005)年度から平成24(2012)年度までの8年間、計画どおりに返済している。今後も計画どおり返済を進めることにより、安定した財務状況になるとの見通しを持っている。
消費収支については支出超過となっているが、その理由は校地・校舎移転に伴う借入金返済分の基本金組入れ負担が続くためである。
貸借対照表の資産の部合計は、平成24(2012)年度に旧厚木校地・校舎の一部を売却したことにより200億円と減少したが、累積額である繰越消費収支差額が大幅に改善し、従来よりも財務基盤を強化することができている。
自己資金構成比率、総負債比率等の貸借対照表に係る各種財務比率は、過去 3 年間、好転しながら、健全に推移している。
本学の資産は、併設する短期大学部と共用で使用しているため、大学単独での経費計上に比べて計上額が少なくなっている。本学だけの収支は、現時点では法人全体の財政・経営にプラスに寄与している。
既に述べたとおり平成24(2012)年度末の法人全体の次年度繰越支払資金は42億円であり、資産総額は200億円を確保できており、本学の存続を可能とする財政は維持されている。
退職給与引当金は、期末要支給額を基にして、私立大学退職金財団に対する掛金の累積額と交付金の累積額との繰入れ調整額を加減した金額の100%を計上していることにより目的どおりに引き当てられている。
本学園の資産は、「基本財産」及び「運用財産」に分けて管理運用を行っている。

78

昭和音楽大学

基本財産である施設の有効利用として、地域貢献の一環で一般向けに廉価で貸し出しており、安定的な収入源となっている。学生の利用を最優先する中で地域からの要望にも最大限考慮して活用している。
もう一つの運用財産の主たるもの、特に金融資産の運用のため、平成18(2006)年4月に資金運用規程を定め、施行している。資金を分散して投資することによりリスクを抑え、効率よい運用を目指しているが、現在の低金利状態の中で思うような運用実績が得られていない状況が続いている。資金運用の状況はすべて経理システムで記録及び管理されている。
□使命・目的及び教育目的の達成のため、外部資金の導入の努力を行っているか。
外部資金獲得等の計画のうち、補助金収入については、特に私立大学等経常費補助金における特別補助の積極的な獲得を目指している。
寄付金収入に関しては、平成24(2012)年度より、特定公益増進法人としての寄附金募集をスタートさせ、ある程度の実績を上げている。
事業収入については、本学園の特長を生かした補助活動事業として、附属音楽・バレエ教室を運営し、収入の安定化につなげている。
本学の教育研究経費は帰属収入の 25%を大幅に上回っており、過去 3 年間の平均は28.7%となっている。法人全体では 28.3%となり、目標としている 25%を超えている。
教育研究用機器備品などの施設設備は校舎新築に際し充実させたが、その後も学習資
源（楽器、図書など）については計画的に購入している。
（3）3－6 の改善・向上方策（将来計画）
入学者数が減少傾向にある中で、永続的に教育研究活動を行っていくための財務基盤を確保するため、人件費を含めた支出を学生数に見合った水準に維持することが必要で
ある。

3－7

会計

≪3－7 の視点≫
3-7-①

会計処理の適正な実施

3-7-②

会計監査の体制整備と厳正な実施（1）3－7 の自己判定基準項目 3－7 を満たしている。
（2）3－7 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-7-①

会計処理の適正な実施□学校法人会計基準や経理規程等に基づく会計処理を適正に実施しているか。
□予算と著しくかい離がある決算額の科目について、補正予算を編成しているか。

79昭和音楽大学

日常的な会計処理は、「学校法人会計基準」、「経理規程」及び「経理規程細則」に基づいて円滑に実施され、予算の執行状況等の理事長への報告は、経理業務責任者である経理部長より月次決算をもって行われている。
本学園では経理システムにより予算執行と振替伝票（決算処理）を連結することで適切な会計処理を担保している。
資産及び資金の管理と運用は、経理システム、資産管理システムによりなされている。
また「資金運用規程」、「経理規程固定資産細則」等の規程を定めている。資産等の管理台帳、資金出納簿等に適切な会計処理に基づいて記録し、安全かつ適正に管理している。
試算表や補助簿など財務関連書類を毎月適時に作成し、経理部長を経て理事長に報告している。
「学校法人会計基準」に基づく財務諸表の作成は、資金収支計算書をはじめ上記経理システムを通して作成され、最終確認者としての経理部が一括して処理する体制は、会計処理の適切性を担保し、監査法人（公認会計士）との連携により正確な決算を実現し
ている。
3-7-②

会計監査の体制整備と厳正な実施□会計監査等を行う体制を整備し、厳正に実施しているか。
監査法人の監査は、年間を通し監査契約を結び、私立学校振興助成法第14条第3項の規定に基づく計算書類の監査をしている。平成24(2012)年度は延べ18日のスケジュールで行われた。
監査事項として、計算書類、すなわち、資金収支計算書（人件費支出内訳表を含む）、
消費収支計算書及び貸借対照表（固定資産明細表、借入金明細表及び基本金明細表を含む）他の会計帳簿書類の確認のほか、理事会・運営委員会他の議事録を基に取引内容と会計処理について監査している。
監査の結果は、監査意見を含めて監査報告書で通知されている。なお監査時に気づいた点等は、別途覚書により示され、その内容については、直ちに改善策を当該部署が検討・実施するなど業務改善につなげている。
一方、監事は2人の非常勤監事がおり、学校運営の経験者であり、年間4回開催される理事会・評議員会に出席している。決算原案が出来上がった時点で会計帳簿書類（資金収支計算書他）の閲覧で決算の資金収支、消費収支、資産負債の状況ならびに計算書類の準拠性、現在高確認、保全状況等の調査を行い、また諸会議の議事録等の調査を行い業務執行状況や財産の状況を監査している。この結果については、理事会及び評議員会
で監査報告書により報告されている。
また、会計監査及び業務監査が終了した後、経営責任者、経理責任者、監事、監査法
人（公認会計士）による監査連絡会議を開催して相互に意見交換を実施している。
（3）3－7 の改善・向上方策（将来計画）
平成25(2013)年4月22日に公布された文部科学省令第15号「学校法人会計基準の一部を改正する省令」に伴う経理システムの変更等の対応が必要である。

80

昭和音楽大学［基準 3 の自己評価］
本学では、最高意思決定機関である理事会と理事会の諮問機関である評議員、さらに理事会から委任を受けた運営委員会など組織体制が十分に機能し、経営の規律と誠実性が維持されている。業務運営に関しては、理事会で策定された事業計画に基づき、教学組織と事務組織が連携し、有効に機能している。
事務職員の資質・能力向上の機会として、すべての専任事務職員を対象とする SD 研
修会を毎年実施しているほか、学外の研修・セミナーに計画的に職員を派遣し、職員の更なる資質・能力向上に努めている。さらに職員の能力開発の推進を目的として、職能資格制度を採用しており、各職員の職務遂行能力を格付けている。
予算のスケジュールは補正予算を踏まえ適切に設定してあり、予算の執行は経理シス
テムを導入し管理できている。また執行を適正に行うための「稟議規程」も整備されている。校地・校舎移転に伴う借入金は、計画どおりに返済している。
寄付金収入、補助金収入、事業収入に関しては、ある程度の実績を上げており、教育
研究経費は帰属収入の25%を上回っている。監査法人の監査と監事の監査も適切に運用されている。

81

昭和音楽大学基準 4．自己点検・評価
4－1

自己点検・評価の適切性≪4－1 の視点≫
4-1-①

大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価

4-1-②

自己点検・評価体制の適切性

4-1-③

自己点検・評価の周期等の適切性（1）4－1 の自己判定基準項目 4－1 を満たしている。
（2）4－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-1-①大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価□大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価をどのように行っているか。
昭和音楽大学（以下「本学」という。）の使命・目的は、学則第 1 条及び大学院規則第 2条において明示し、これらを受けて、学則第 2 条第 1 項は、「本学は、教育研究水準の向上を図り、前条の目的を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表する」と規定している。この規定に基づき、本学では、使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価を行っている。
自己点検・評価の実施主体は、4-1-②で述べるように、本学と併設する短期大学部合同の「点検・評価委員会」であるが、FD 委員会及びキャリア支援センターも、調査ないしデータの収集と分析を通じ、点検・評価の一翼を担っている。
点検・評価委員会（その下に設置された「点検評価小委員会」及び後述する「ワーキン
ググループ」を含む）は、①教学組織（部会・分科会）及び教学運営組織（委員会）の活動を毎年度『活動報告書』として作成し、②当面の課題に対応して方策を具体化し、③調査ないしデータの収集と分析を行い、④これらを総括して『点検・評価報告書』を毎年度取りまとめ、摘出された課題を次年度に改善することに努めている。
上記①に関しては、当該年度の活動内容を、自己評価、改善・向上方策、特記事項の 3
つの項目に即し、教学組織である部会・分科会に所属する教員、教学運営組織である委員会に所属する教職員が自己点検・評価しつつ自己の担当部分を作成し、点検・評価委員会
でこれを『活動報告書』として集成・確定の上、教授会、理事会への報告を経て、教学組
織、教学運営組織、事務局の各部署に配付し、すべての教職員がその内容を共有し、その後の教育研究と業務の改善に活用している。
上記②に関し、平成 24(2012)年度から平成 25(2013)年度当初にかけての課題は、次のとおりであった。一つは、ディプロマポリシー、カリキュラムポリシー、アドミッションポ
リシーの 3 つのポリシーを点検して改訂するとともに、併せて「学習成果」を明確に定め、平成 25(2013)年度から実施に移したことである（主として点検評価小委員会が対応）。二つは、実技試験における評価法としての「所見フィードバックシート」及び「プレゼンテーション」の実施に係る検討を行い、年度末には「評価方法等検討作業部会」を設置して82

昭和音楽大学

本格的な検討の体制を整えたことである（主としてワーキンググループ「評価方法等検討作業部会」が対応）。三つは、専任教員を対象に「教員業績評価制度」を具体化するため、教員が記入する「自己点検・評価シート」を作成・確定し、平成 24(2012)年度から実施に移したことである。「自己点検・評価シート」の内容及び評価の方法は、さらに洗練させ、次年度以降における本格的な導入を期している（主として「教員の業績評価に係るワーキ
ンググループ」が対応）。
上記③に関しては、毎年、すべての学生を対象に「学生満足度調査」を実施し、その結果を検証して、以後の学習環境等の改善に活用するとともに、調査結果及び改善策については、学生及び教職員が図書館で閲覧できるようにしている（主として点検評価小委員会
が対応）。
上記④に関しては、『自己点検・評価報告書』として取りまとめてきたが、平成 25(2013)年度からは、日本高等教育評価機構が定める新基準に基づき、『大学自己点検評価書』として作成することとした。点検評価小委員会の下に「大学自己点検・評価ワーキンググルー
プ」を設置し、関連する教学組織（部会・分科会）、教学運営組織（委員会）、事務局の関連部署にヒアリングや執筆依頼を行うなど、取りまとめには多くの教職員が関わっている。
以上のほか、FD 委員会及びキャリアセンターが、次のような調査ないしデータの収集と分析を行い、これらを通じて自己点検・評価を部分的に補完している。
FD 委員会は、毎年度、「学生による授業評価アンケート」を行っている。各設問項目の数値結果と学生の自由記述が、全実施科目の平均値とともに各教員へ伝えられ、各教員は、各担当科目の充実と改善を図るとともに、アンケート結果に対し「所見」と「今後の課題と改善策」を執筆し、図書館で公開している。
キャリア支援センターは、毎年、「進路意識調査」、「進路決定状況調査」として、進路の分類を就職、進学等 33 項目にわたって細分化して調査し、次年度以降のキャリア支援に活用している。前者は、毎年 6 月から 7 月にかけて全学的に実施し、学生の進路希望を把握している。また、後者は、卒業年次の 12 月から 3 月にかけて行っており、「進路決定率」という考えを中心に据えている。
また、同センターは、平成 23(2011)年 11 月には、
「社会における音楽大学卒業生のニーズ調査」を企業や行政・公益法人等 505 団体を対象に実施し、平成 24(2012)年 3 月に報告書として取りまとめた。これにより、音楽大学卒業生に対する各界のニーズや音楽大学生に求められている資質・能力の整理を行い、教授会等で情報共有が図られるとともに、平成 24(2012)年度のキャリア科目へ反映させた。
4-1-②自己点検・評価体制の適切性□教育活動の改善向上を図るために、自己点検・評価の恒常的な実施体制を整え、適切に実施しているか。
自己点検・評価活動は、平成 5(1993)年に「自己点検・評価委員会規程（当時）」を定め、「自己点検・自己評価委員会（当時）」を設置したことに始まる。
現在では、学則第 2 条第 3 項（
「点検及び評価に関し必要な事項は、別に定める」）に基83

昭和音楽大学

づいて「自己点検・評価委員会規程」を定め、同規程に基づき、併設する短期大学部と合同の「点検・評価委員会」を組織している。
本委員会は、教育水準の向上を図り、教育目的及び社会的使命を達成するため、教育研
究活動の状況を適切に点検し評価を行うことを目的とし、学長、大学院研究科長、音楽学部長、短大音楽科長、図書館長、理事長、常務理事、事務局長、事務局の部長以上で構成
され、全学的な点検評価活動ができる体制としている。
本委員会で点検・評価する項目は、次のとおりである（規程第 2 条）。
（1）大学・短大の教育理念、目的及び基本構想に関する事項（2）教育研究組織及び管理運営に関する事項（3）学部・学科・研究科・専攻等の教育目標及び教育課程に関する事項（4）教員の教育活動及び研究活動に関する事項（5）学生の受け入れ（入学者選抜）及び卒業者の進路に関する事項（6）学生の学修研究活動、課外活動、学生生活に関する事項（7）地域社会との交流及び国際交流に関する事項（8）事務組織に関する事項（SD を含む）
（9）教育研究計画と予算及びその執行に関する事項（10）施設・設備に関する事項（11）その他委員会が必要と認める事項
また、点検・評価委員会における課題や、より具体的な当面の課題を詳細に検討するため「点検評価小委員会」を置いている。点検評価小委員会の委員は、教員が中心となっており、部会・分科会からそれぞれ選出されるよう委員構成に配慮している。
さらに、点検評価小委員会の下に、「自己点検・評価ワーキンググループ」、「評価方法等
検討作業部会」、「外国語評価等検討作業部会」、「教員業績評価に係るワーキンググループ」
等を設置し、特定の課題について点検評価活動を行う体制としている。
点検・評価委員会（点検評価小委員会、各ワーキンググループを含む）での審議ないし決定事項、点検・評価委員会が実施する調査等は、教授会に報告されて全教員が共有し、また、毎年度の『活動報告書』の作成には、教学組織（部会・分科会）に所属する専任教員及び教学運営組織（委員会）に所属する教職員が関わり、さらに、「大学自己点検・評価
ワーキンググループ」が中心となって作成する『自己点検・評価報告書』の作成に当たっても、関連する教学組織、教学運営組織、事務局へのヒアリングや執筆依頼を通じて教職員が関わるなど、全教職員が点検・評価に関わる体制となっている。
以上のとおり、組織体制、運用実態の両面から、自己点検・評価体制は適切であると考える。
4-1-③自己点検・評価の周期等の適切性□自己点検・評価を定期的に実施しているか。
昭和音楽大学学則第 2 条第 2 項は、「前項の点検及び評価の結果について、政令で定める期間毎に文部科学大臣の認証を受けた者による評価を受けるものとする」と規定し、毎年84昭和音楽大学の自己点検・評価の蓄積の上に、学校教育法に定められた大学機関別認証評価を定期的に受けることとしている。
平成 21(2009)年度に日本高等教育評価機構による認証評価を受け、適格と判定されており、次回は平成 27(2015)年度に受審することを予定している。
毎年の自己点検・評価は、点検・評価委員会を定期的かつ随時に開催して実施している。
4-1-①で述べた事項のうち、①、③及び④は平年度化しているものであるが、①（教学及び教学運営組織の活動）及び④（自己点検・評価）については、点検評価小委員会等により『活動報告書』及び『自己点検・評価報告書』の案が取りまとめられた段階で、点検・評価委員会が最終的に審議・決定している。③（学生満足度調査、授業評価アンケート）
については、実施前及び取りまとめられた段階で、点検・評価委員会が審議・確定するとともに、課題の指摘と改善の指示も行っている。
また、②の中の「3 つのポリシーと学習成果」については、平成 24(2012)年度に見直しを行い平成 25(2013)年度から実施に移したものであり、「実技試験における評価法」については、平成 24(2012)年度に検討を行い、平成 25(2013)年度からの本格的な検討の体制を整えものであり、「教員業績評価制度」については、平成 24(2012)年度から実施に移し、さらに洗練させた上で平成 25(2013)年度以降に本格的な導入を期している。これらは、実施の見直しと改善の必要性が見込まれるものであり、平成 24(2012)年度は、下部機構である点検評価小委員会（及びワーキンググループ、なお、検討の過程では部会・分科会での検討も踏まえている）で結論の得られた都度、点検・評価委員会を開催して審議・決定したが、平成 25(2013)年度以降も同様な点検・評価を継続する。
平成 24(2012)年度には、以上に基づき、点検・評価委員会は 8 回、点検評価小委員会は11 回、定期及び随時の会議を開催している。また、これらの下部機構である「自己点検・評価ワーキンググループ」、「評価方法等作業部会」、「外国語評価等検討作業部会」、「教員業績評価に係るワーキンググループ」もそれぞれ複数回開催した。
以上のとおり、大学機関別認証評価については、平成 21(2009)年度から 6 年目の平成
27(2015)年度に受審する予定で、その周期は適切であると判断される。また、毎年の自己点検・評価についても、定期的な課題への対応はもとより、随時の課題への適宜な対応を含め、その周期は適切であると考える。
（3）4－1 の改善・向上方策（将来計画）
本学の自己点検・評価活動は、その根拠を学則（大学院規則を含む）に定めて実施しており、また自主的な活動のための体制も整備し、かつその周期等も適切であり、今後とも着実に実施していく。
一方、①3 つのポリシー、学習成果に関連して、各授業科目がどのような学習成果につながるかを示すカリキュラムマップの作成を検討し、実施する。②また、その成果を測定するため、卒業予定の学生に対して調査を実施する。③実技試験における評価法としての「所見フィードバックシート」及び「プレゼンテーション」の実施に向けて、具体的な実施案を構築する。④教員業績評価について、平成 24(2012)年度の実施の結果をもとに「自己点検・評価シート」及び評価法の改善を図っていく。

85

昭和音楽大学

4－2

自己点検・評価の誠実性《4－2 の視点》
4-2-①

エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価

4-2-②

現状把握のための十分な調査・データの収集と分析

4-2-③

自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表（1）4－2 の自己判定基準項目 4－2 を満たしている。
（2）4－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-2-①エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価□エビデンスに基づく、客観的な自己点検・評価を行っているか。
『自己点検・評価報告書』の作成には、関連する教学組織（部会・分科会）、教学運営組織（委員会）、事務局へのヒアリングや執筆依頼を通じて教職員が関わり、『活動報告書』の作成にも、教学組織に所属する専任教員及び教学運営祖組織に所属する教職員が関わるなど、その作成過程において、全教職員が点検・評価に関わる体制となっている。
これらの報告書の作成過程では、多くの教職員により相互に検証がなされるとともに、
点検評価小委員会、点検・評価委員会でのチェック、教授会、理事会・評議員会への報告に際しての十全な説明など、作成、チェック、報告の過程そのものに高い透明性を確保している。
また、『自己点検・評価報告書』は、『活動報告書』を基礎とし、かつ各種の調査ないしデータの収集と検証の結果も総合して作成している。
『活動報告書』は、教学組織及び教学
運営組織が、日常の活動の中で集積した客観的なデータに基づいて作成し、各種調査ないし収集したデータも、十分な検討、整理、分析を経た上で取りまとめている。
したがって、これらを基礎として実施している自己点検・評価、及びその集大成である『自己点検・評価報告書』は、客観的なエビデンスに基づいた透明性の高いものになっていると考える。
なお、4-2-②で述べるように、自己点検・評価の基礎となる現状把握のため、各種の調査ないしデータの収集と分析を行っている。これらは、客観性、透明性の高いデータとなっている。
4-2-②現状把握のための十分な調査・データの収集と分析□現状把握のための十分な調査・データの収集と分析を行える体制を整備しているか。
自己点検・評価の基礎となる現状把握のための調査ないしデータの収集と分析は、点検・評価委員会（点検評価小委員会、各ワーキンググループを含む）のほか、FD 委員会が教学

86

昭和音楽大学の観点から、キャリア支援センターがキャリア形成と進路支援の観点から、それぞれ実施している。
点検・評価委員会が実施している「学生満足度調査」は、学習支援、進路支援、学生生
活、図書館、教職員の対応、施設・設備に関する項目の設問に加え、自由記述欄を設けており、結果を検証して、その後の学習環境等の改善に活用するとともに、調査結果及び改善策は、学生及び教職員が図書館で閲覧できるようにしている。
FD 委員会が実施している「学生による授業評価アンケート」は、各設問項目の数値結果と学生の自由記述が、全実施科目の平均値とともに各教員へ伝えられ、各教員は、アンケート結果に対し、「所見」と「今後の課題と改善策」を執筆し、図書館で公開している。
キャリア支援センターが実施している「進路意識調査」と「進路決定状況調査」は、進路の分類を、就職、進学等 33 項目にわたって細分化して調査分析し、次年度以降のキャリ
ア支援に活用している。前者は、毎年 6 月から 7 月にかけて全学的に実施し、学生の進路
希望を把握している。また、後者は、卒業年次の 12 月から 3 月にかけて行っており、「進路決定率」という考えを中心に据えている。音楽大学では、卒業後すぐに教員や音楽教室の講師になる者のほか、正規の職に就かずに研鑽を重ねる者、フリーで活躍する演奏家などがおり、これらは就職率には反映されないためである。
点検・評価委員会が、平成 24(2012)年度から実施している「教員業績評価」は、「自己点検・評価シート」の 5 つの領域（教育領域、研究領域、学内運営領域、社会貢献領域、
目標設定・自己評価）について、教員が自己点検・評価して提出し、部会・分科会の主任又は主査による一次評価、点検・評価委員会による二次評価、教員自身の当該年度の振り返りと次年度に向けた取り組みに活用されている。次年度以降には、「自己点検」容及び評価の方法をさらに洗練させ、本格的な導入を期している。
以上は、毎年、それぞれの課題に即した調査として実施し、データの集積と分析を行っているものである。
一方、毎年、教学組織に属するすべての部会・分科会、教学運営組織に属するすべての委員会の『活動報告書』の担当部分に関しては、各教学組織、各教学運営組織が、日常の活動の中で蓄積したデータをもとに作成している。
『自己点検・評価報告書』の担当部分に関しても、上記の諸調査の結果及び『活動報告書』を踏まえ、これらにより得られたデータをもとに作成していることはいうまでもない。
なお、キャリア支援センターは、平成 23(2011)年 11 月に、併設する短期大学部と合同
で、「社会における音楽大学卒業生のニーズ調査」を実施し、平成 24(2012)年 3 月に報告書として取りまとめた。これにより、音楽大学及び音大卒業生に対する一般社会の認識、音大卒業生に求められている資質・能力の整理を行い、平成 24(2012)年度のキャリア科目
である「音楽人基礎①②」に反映させている。
以上のとおり、本学では、点検・評価委員会を中心に、FD 委員会、キャリア支援センタ
ーが、それぞれの立場から、必要な調査ないしデータの収集と分析を行って現状把握に努めるとともに、これを自己点検・評価等に活用している。
さらに平成 25(2013)年度から、総務部に企画・IR 推進室を置き、学内外の情報を一元的

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昭和音楽大学に集約し、その情報を活用して、学習環境の改善や経営改善を行うための組織体制を整えた。今後、企画・IR 推進室は、点検・評価委員会、FD 委員会、キャリア支援センターによる調査活動の結果も含め、同室が諸調査ないしデータの収集と分析を総合化する機能を発揮していくことになる。
4-2-③自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表
毎年、自己点検・評価の結果として取りまとめた『自己点検・評価報告書』、及び、その基礎をなす、教学組織（部会・分科会）、教学運営組織（委員会）の活動を取りまとめた『活動報告書』は、点検・評価委員会（点検評価小委員会、各ワーキンググループを含む）による集成・審議・決定を経て、教授会へ報告するとともに、学校法人理事会・評議員会へ報告している。
新しい基準の変更に伴い、『自己点検・評価報告書』については平成 23(2011)年度及び平成 24(2012)年度分の作成はしていないが、本『自己点検評価書』には、関連する部会・分科会、委員会、事務局へのヒアリングや執筆依頼を通じて教職員が関わり、『活動報告書』の作成にも、教学組織（部会・分科会）に所属する専任教員及び教学運営組織（委員会）に所属する教職員が関わるなど、その作成過程において、全教職員が点検・評価に関わる体制となっている。
したがって、自己点検・評価の結果は、学内で十分な共有が図られている。
また、『自己点検・評価報告書』については、ウェブサイト上で公開している。
以上のことから、自己点検・評価の結果は、学内で共有するとともに、広く社会に公表しているものと考える。
（3）4－2 の改善・向上方策（将来計画）
エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価を行うには、調査ないしデータの収集・分析の結果を一元化し、恒常的に蓄積していく必要がある。現在は、点検・評価委員
会（点検評価小委員会、各ワーキンググループを含む）を中心に、FD 委員会、キャリアセンターが、それぞれの立場から調査ないしデータの収集・分析に努めているが、今後は、
平成 25(2013)年度に設置した企画・IR 推進室で、これらを集約するとともに、学生の確保、学生の入学から卒業までのデータの収集と分析等も推進していく。

4-3

自己点検・評価の有効性《4－3 の視点》
4-3-①

自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性（1）4－3 の自己判定基準項目 4－3 を満たしている。

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昭和音楽大学（2）4－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-3-①自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性□自己点検・評価及び認証評価の結果を、教育研究をはじめ大学運営の改善・向上につなげる仕組みを構築し、かつ適切に機能しているか。
前述したように、本学の自己点検・評価は、併設する短期大学部と合同で組織する「点検・評価委員会」が行っている。同委員会の下には、より具体的な検討を行うための「点検評価小委員会」を設け、さらに個別の課題に関しては、「大学自己点検・評価ワーキンググループ」、「評価方法等検討作業部会」、「外国語評価等検討作業部会」、「教員業績評価に係るワーキンググループ」を設けている。
点検・評価委員会（点検評価小委員会、各ワーキンググループを含む）を中心とする、
自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルは、次のとおりである。
点検・評価委員会は、建学の精神、教育目的・人材養成目的を踏まえ、毎年度、『自己点
検・評価報告書』（平成 25(2013)年度からは、（公財）日本高等教育評価機構のマニュアルに基づき『大学自己点検評価書』として作成）及び『活動報告書』を作成するため、様式を示して、教学組織である部会・分科会、教学運営組織である委員会、事務局に原案の作成を依頼する(Plan)。
これをもとに、各教学組織・教学運営組織、事務局は、『自己点検・評価報告書』及び『活動報告書』の担当部分の原案を、それぞれが蓄積したデータをもとに作成する(Do)。
各教学組織・教学運営組織、事務局は、『自己点検・評価報告書』及び『活動報告書』の担当部分の原案を作成する過程で、当該年度の活動内容の自己点検も行う(Check)。
点検・評価委員会による『自己点検・評価報告書』及び『活動報告書』の取りまとめに当たっては、改善・向上方策により今後の方向性を示す(Act)。
以上のほか、前述したとおり、個別の課題に関しては、点検・評価委員会のほか、FD 委員会、キャリア支援センターが関わっているが、それぞれの PDCA サイクルは、次のとおりである。
点検・評価委員会が実施する「学生満足度調査」、「学習に関する実態調査」（今後導入）、「教員業績評価」、FD 委員会が実施する「授業評価アンケート」、「新入生アンケート」（今
後導入を検討）、キャリア支援センターが行う「進路意識調査」、「進路決定状況調査」は、それぞれの実施主体が企画し(Plan)、実施する(Do)。
「学生満足度調査」の結果については、点検・評価委員会及び関係の教学組織・教学運
営組織、事務局が検討・分析を行う。「教員業績評価」ついては、教員の自己点検・評価、部会・分科会の主任又は主査による一次評価、点検・評価委員会による二次評価が行われる。「授業評価アンケート」の結果については、FD 委員会が検討・分析し、教員は自己点検を行う。
「進路意識調査」、「進路決定状況調査」については、キャリア支援センターがその動向を分析する（以上は Check）。
そして、いずれも、今後の改善・充実の方向性を検討し、示唆する(Act)。
以上のとおり、自己点検・評価に関する PDCA サイクルの仕組みは確立されており、そ89昭和音楽大学の機能性は高いものとなっている。
なお、本学では、教育の向上・充実という大きな観点から、図に示すような PDCA サイ
クルを組織として実現しており、自己点検・評価に係る事項も、この全体の仕組みの中に包括されて機能している。
【4-3-1：自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクル】

PDCAサイクル
Ｐｌａｎ（計画）・ 「自己点検評価書」の作成依頼

・「活動報告書」の作成依頼
・「学生満足度調査」の企画
・「教員業績評価」の企画
・「授業評価アンケート」の企画
・「進路意識調査」の企画
・「進路決定状況調査」の企画 等Ａｃｔ（改善）建学の精神
ＰＤＣＡサイクルによって学習成果が向上する・「自己点検評価書」の改善・向上方
策の実施
・「活動報告書」の改善・向上報告の実施
・「学生満足度調査」の分析結果の活用
・「教員業績評価」の結果の活用
・「授業評価アンケート」結果に対する所見・改善方策の提出
・「進路意識調査」の改善・充実の検討
・「進路決定状況調査」の改善・充実の検討 等

Ｄｏ（実行）

教育目的・人材育成目的

AP

CP

DP

・「自己点検評価書」の原案作成
・「活動報告書」の原案作成
・「学生満足度調査」の実施
・「教員業績評価」の実施
・「授業評価アンケート」の実施
・「進路意識調査」の実施
・「進路決定状況調査」の実施 等

学習成果の向上Ｃｈｅｃｋ（点検・評価）
・「自己点検評価書」の作成過程での活動内容の自己点検
・「活動報告書」の作成過程での活動内容の自己点検
・「学生満足度調査」の結果の分析
・「教員業績評価」の主任・主査評価、教員業
績評価委員会による評価等
・教員による「授業評価アンケート」結果の自己点検
・「進路意識調査」の結果の分析
・「進路決定状況調査」の結果の分析 等

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AP…アドミッション・ポリシー
CP…カリキュラム・ポリシー
DP…ディプロマ・ポリシー

昭和音楽大学（3）4－3 の改善・向上方策（将来計画）
自己点検・評価に関する PDCA サイクルは、教育の向上・充実の観点に基づく全体のPDCA サイクルの仕組みの中に組み込まれ、適切なものと考える。
一方、平成 25(2013)年度に設置された企画・IR 室の活動についても、今後この仕組みの中に包括し、全体として体系化していくこと検討する。

［基準 4 の自己評価］「自己点検・評価の適切性」に関しては、大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価を行っており、評価体制、自己点検・評価の周期等に関しても適切なものと考える。
「自己点検・評価の誠実性」に関しては、客観性、透明性の高いエビデンスに基づいて点検・評価を行っており、また、現状把握のための十分な調査ないしデータの収集と都分析を行い、かつ、点検・評価の結果の学内での共有と社会へ公表も適切と考える。
「自己点検・評価の有効性」に関しては、自己点検・評価の結果を活用するための PDCA
サイクルの仕組みを確立しており、かつ、それが機能的に運用されていると考える。

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