2015 年 3 月 30 日

輝き翔ばたくために
渡辺

１．

眞人

はじめに「教育の世界ではこれから何が起きるのか」と問われた時、ふと周りを見渡せば少子高齢化と低成長を続けている日本では「グローバル教育」の路線をまっしぐらに突き進んでいると答えざるを得ない。しかし、昨年の『研究報告』に記したように、世界経済は「デフレ縮小化」の方向に向かっており、学校の使命は何かという課題について考える時期が到来している。
そこでまず必要なものは、ICT といった狭い定義ではない「情報リテラシー」である。
将来を見通した行動計画を立てる際に必要な情報収集、分析、行動のために不可欠な能力である。また、日本はモノづくりの国であるが、日本の製品は個別のスペックにおいては優れているが、今あるモノをただコピーしているだけに過ぎないとの指摘も多くある。今後世界の中で生き残るために必要なものは、真の技術や製品であるが、イノベーションに裏打ちされた付加価値を創出できるのは「ヒト」であり「人材」である。そうした価値を生み出す力はいったい何であるかを一言でいうと、コンセプトを創り出す能力、すなわち「コンセプチュアル・スキル（conceptual skills）」ということになる。それには論理的思考やシステム的思考が重要であるが、日本では抽象化の概念を教育していないため、それを解決する教育内容が必要になる。
しかし、2020 年の大学入試に対応する施策も迫られており、まず必要なことは、さらに英語の 4 技能に取り組むこと、CEFR（Common European Framework of Reference forLanguages）の B2～C1 レベルを目指すことである。次にアクティブラーニング（PIL・PBL）、ICT 教育、海外大学への進路指導となるので、「情報リテラシー」と「コンセプチュアル・スキル」については稿を改めてのこととし、ここでは公益社団法人私学経営研究会発行の『私学経営』に掲載予定のものを再編集し直し、本校の立ち位置、必要なことや実施できている点の確認をしておきたい。
２．女子教育とキャリア教育のパイオニア
近代日本の教育は明治 5 年の「学制」により、その歩みを始めた。しかし、その実現にはかなりの困難が伴い、実際には西南戦争が終わった明治 12 年の「教育令」、明治 13 年並びに 18 年の「改正教育令」、明治 19 年の「学校令」が公布されることによって始まったといえる。
しかし、当時の小学校学齢児童の就学率はかなり低く、特に女子の教育は極めて不振であり 32％前後であった。共立女子職業学校は女子教育の黎明期であり、小学校卒業後に進学する学校がない時期、129 年前の明治 19 年に実学の尊重や女性の自立を目指して創設された。共立女子職業学校の設立は、その前年に明治政府の行政機構が太政官制から内閣制度に変わり、文部行政の大転換が行われた事と関係がある。当時の森有礼文部大臣は国家1

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建設を推進するために、最も重要なことと考えたのは小学校教員の養成であった。その中心的な役割を果たす各地の府県立師範学校の授業を担当する人材登用のため、管理と経済の側面から教育制度を変更した。具体的には共立女子職業学校は、東京女子師範学校と東京師範学校とが合併されたことにより、女子教育を継続しなければならないという東京女子師範学校の関係者を中心とした 34 名の先覚者により設立された。
共立という校名もそこに由来している。
設立趣意書の「共立女子職業学校の趣旨」には、女子の独立のために技術を身につけることの必要性と、実業は決して賎しいものではなく女子の本分であることが説かれており、設立の目的が簡潔に述べられている。
当時の教育内容は、職業で身を立てる訓練に加えて、常識や徳性も併せて授けるものであったため、発足して間もないのにも関わらず世間から非常な評判を得た。当時の新聞は、入学希望者が殺到しても校舎が手狭なため収容しきれないことを報じており、このことから当時この種の学校がいかに嘱望されていたかがわかる。
戦後の学制改革により昭和 22 年に中学校、翌 23 年に高等学校が設立されたが、建学の精神は「女性の自立」と「社会に有為な女性の育成」であり、この精神は 129 年前から不変となっている。女性が女性としての特性を発揮しながら、様々な舞台で活躍し、社会の発展と人々の幸福に貢献するという姿は、創立当時からの建学の精神によって裏づけられてもおり、これは時の移ろいにも社会の変化にも流されることなく続けられてきた。
３．育てたい生徒像
平成 18 年度から高校入試を停止し完全中高一貫の新体制に伴い、それに対応したスクールアイデンティティが必要になってきた。
建学の精神と校訓はあるが、「男女共同参画社会」のよき担い手として、また一人ひとりが社会人として豊かな人生を歩むために、本校における中高 6 年間の教育を通じて、もう少し具体的な「育てたい生徒像」は何かということを 3 年かけて議論を進め、構築作業を行い完成させた。これが「『誠実・勤勉・友愛』の校訓のもと、時代を超えて“輝き、翔ばたく女性”」を育てたい生徒像とするスクールアイデンティティである。
生徒一人ひとりが 6 年間で「誠実・勤勉・友愛」の徳性を身につけ、時代を超えてとは「将来どのような場所・場面」においても、輝きとは「周囲と協調しながら個性を発揮」しつつ、翔ばたくとは「自立を志向し、社会に貢献」できる女性を育てること、それこそが本校の伝統に沿った教育の使命である。そのためには「４つの力」が必要だが、それは「関わる力（人間関係力）」、「動く力（計画行動力）」、「考える力（情報活用力）」、「解く力（問題解決力）」である。
「４つの力」は相互に影響を与えて鍛えられ磨かれていき、行事や勉強の様々な場面で、教員も生徒も、今は何に重点をおいて行動するかを吟味する指針として活用している。
これらの「４つの力」は、一人ひとりの中に必ずしも等しく備わっているわけではなく、だからこそ一人ひとりに個性が生まれるのであるが、「４つの力」がバランスよく備わっている人間は、ひときわ「輝き」を増し、大きく「翔ばたく」ことができる。これは大学合格がゴールでなく、社会に出てどこへ行っても、何をしていても、生き生きと能力を発揮
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2015 年 3 月 30 日してくれる女性を育てたいということである。
４．人としてあるべき姿を模索する６年間
本校はこれまでの教育が成し得なかった能力の伸長と人格形成の両立という、高い能力と豊かな人格を兼ね備えた人物輩出を目指してきた。応用力を育成するため、基礎力養成を行い、本質を見つめた深みのある授業をバランス良く配置して、将来像を描き出すための多様な啓発を実現させている。精神的に大きく成長する 6 年間に、日本の伝統ある美しい仕草、言葉、礼の形を学ぶことによって、穏やかで豊かな心も育成している。
しかし、「解なき社会」と言われ 21 世紀を迎えた日本は様々な面で行き詰まりが表出してきた。政治・経済・社会のシステムから、最も基本的な社会集団の単位である家族のあり方にいたるまで、大きな変動の中で揺らぎをみせ、実際のところ、学力の向上だけでは問題解決に必要な解答が見出せなくなってきている。本校では、社会に出て直面する正解の見えない課題に対して、独自に判断する力を育成していくことを目指しており、人はどうあるべきか、いかに生きるべきかと、人としてのあるべき姿を模索する 6 年間でもある。
カリキュラム編成は「４＋２システム」として、中高の 6 年を 4 年、2 年に分け、最初の 4 年間では、自分のやりたいことを見つけるために広い土台を作ろうと、将来を見据える機会を用意している。生徒は自分のライフスタイルを確立することを目指し、授業では法則をただ教えるのではなく、プロセスを考えさせることで、感性を磨き、創造力を育成しており、学びの面白さ、深さを伝えることに努めている。高 2・高 3 は、自らの進路を見極め、それを実現していくための 2 年間であるが、高 1 までの 4 年間で培った土台の上に、それぞれの進路に合わせて必要とする合格力を築いていくことになる。
５． リベラルアーツ
最近は日本の社会にも女性が能力を発揮しやすい環境が整いつつあり、改善されるべき課題は残されているが、以前とは比較にならないほど仕事への理解が進んできたことは事実である。本校は常にその教育の視点を、社会での活躍に置いてきた。すなわち、女性が女性としての特性を発揮しながら、社会の様々な舞台で活躍し、社会の発展と人々の幸福に貢献していくことを最大の主眼として、品格と能力の育成に努めてきた。
数年前のデューク大学のキャシー・デビットソン氏の研究によると、その年の小学校入学生が就職するときにはその 65％は、今の時点では存在しない職業に就くだろうという予測が発表された。また、マカレスター・カレッジのブライアン・ローゼンバーグ学長は「大学卒業後に任意のジョブを処理できるように、必要なスキルを教える必要がある」と述べてる。さらにハーバード大学のようなリベラルアーツベースの大学卒業時の社会人と、ＩＴ関連のエンジニア大学の卒業時の社会人の給料を比較すると、圧倒的にエンジニア系の実用的な技術を獲得した人材の給料が高いが、40 代前後からはリベラルアーツベースの大学を卒業した人材の方が給料が高くなり追い抜いてしまうと聞いている。目先のスキルより普遍的教養のある人材の必要性は、特に今後女性が社会に進出するとき技術力より大切なものは何かという大局的な判断を示している。
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今後はジョブからキャリアへと、時代が求める職業感が変化する状況に対応し、21 世紀型スキルとして、将来どんな職業に就いても転移可能な高度な能力を養成する必要がある。
すぐに陳腐化する知識注入型の教育から、課題について考えることが、自分のどういう能力を伸ばすことになるのか、才能に気づくことになるのか、生徒一人ひとりの才能を引き出す教育への転換が必要であり、そこにリベラルアーツの重要性がある。21 世紀は知識基盤社会を迎え、知識注入型の教育から生徒一人ひとりの才能を引き出す人間教育への転換が必要となってきた。今、世界ではリベラルアーツを核とした教育が世界標準として実践されている。
本校では、主要教科以外の教科も充実しているが、ステレオタイプの知識の組合せだけでは個性は表現できない。
表現を大切にすることは、モノの見方を身につけることであり、精神的に大きく成長する 6 年間に、様々な場面に対しての適応力を育成するため、基礎力養成を行いながら、本質を見つめた深みのある授業が展開されてきた。受験指導に偏ることなく、主要教科以外の教科にも時間を配分しバランス良く配置して、多様な啓発を実現させている。
具体的にはホームページのインタビューで、卒業生の芥川賞作家である鹿島田真希さんが述べているが、そこでは「受験に関係ない教科で、ものすごくレベルの高い授業が実施されていて、共立の底力を感じる」とあるように、本校の考える学力とは、知識の習得やそれらを線としてつなげるだけの学力ではなく、激動する社会や世界の中、解なき社会で、課題を自ら解決する発想と、その自分で見つけた解を実現していける論理的思考力を養うところにある。そして、6 年間の教育の中で骨太の学力を形成するが、読書に、アートに、フィールドワークに、実験に、共立祭に、なんでも仲間と共に取り組み、そのコミュニケーション能力にこそ、学力伸張の秘密がある。完全中高一貫教育は受験指導でなく、リベラルアーツである。
６．21 世紀型教育とＰＩＬ・ＰＢＬ
20 世紀型教育というものは、知識や技能などのコンテンツを基本とした教育であった。
なぜならば、仕事や社会の課題には、ある程度決まった正解があり、課題に対してどのように処理したらよいかを、学校の段階から身に着けさせることも教育目標の一つにあった。
20 世紀の半ばくらいから社会構造が変化し、今までの処理方法だけでは立ち行かなくなり、解決できない問題が急増し始めた。グローバル、人口、エネルギー、食糧、環境、教育、年金、医療、格差、途上国などの 21 世紀の諸問題は、知識や技能だけでは解決できなくなってきた。
そのため、ある程度決まった正解で処理するのではなく、これまでのコンテンツを組み合わせたり、組み合わせることによって新たな知識を創造したり、文脈や背景の異なる人たちと協働する必要が生じてきた。コンピテンシーは資質や能力という概念だが、単なる知識や技能だけではなく、様々な文脈の中で複雑な課題に対応することができる力を意味し、今後は課題に対して定型処理をするのではなく、その状況や変化への適切な対応が必要になってきている。21 世紀型スキルとしては、いつの時代にもどんな場面にも通用する高度な能力を養成する必要があり、一つの正解がない問題に対して、様々な解法を考え、42015 年 3 月 30 日

その段階での解を導き出すことが求められるが、それには知識注入型の教育から、課題について考え、生徒一人ひとりの才能を引き出す教育への転換が要請されてくる。
そ の 転 換 の た め に は 今 ま で と は 違 っ た 教 育 法 が 必 要 と な る 。 そ れ が PIL （ PeerInstruction Lecture）型講義であり、PBL（Project Based Learning）型学習である。PILは 1990 年代から、ハーバード大学で物理学を教えているエリック・マズール教授が始めたものだが、双方向型・対話型の授業である。PBL は課題解決型の学習で、現在では日本でも全国の大学に取り入れられ、実施されている。本校では、両方とも 20 年以上前から行われている授業形態だが、その内容は知識や技能だけでは対応できない、啓発に富んだ深い授業となり、リベラルアーツに裏打ちされた力が養成されていく。
PIL や PBL は単一の教科で実施されているだけではない。本校では、教科の枠を超えた有志の教員による「特別教養講座・校外学習編」が、平成 19 年度から参加希望の生徒に対して実施されてきた。毎年 3 月に発行される『研究報告』にその記録が残っている。
「明暦の大火」「高尾山」「隅田川」「江戸の食文化」「海からの生命」「とうふのヒミツ」などが掲載されているが、「オレンジ電車覚えてる？」では絵本の作成をし、それを出版し市販することもできた。
今年度は夏に「長瀞」をフィールドとして実施された。事前学習では自然についての学習だけでなく、長瀞に関する様々な作家の俳句も勉強し、実際に現地で作った。冬に実施した高エネルギー加速器研究機構の多田将先生による「ドラえもんの道具は再現できる？」
では、生徒の疑問について科学的に解明をするというテーマで学習活動を行った。本校のリベラルアーツのすべての源泉は、中学時代の読書と作文の学びにあるが、フィールドワークという体験もリベラルアーツには欠かせないものになっており、教科横断的な特別教養講座こそリベラルアーツをアクティブラーニングに転換する活動と言える。
７．おわりに大学入学テストについては、中央教育審議会の答申では学力試験よりも総合的な能力や意欲などを面接などの方法を通じてテストすることが求められている。汎用的な思考力や意欲などを含めた能力についての具体像は明確にはなっていないが、単なる学力測定ではなく生徒が高校卒業期までに獲得すべき学力についての到達目標をテストするということになっている。
そして、スーパーグローバル大学は海外大学との連携などを通じて、国際化を進め世界レベルの教育研究を行うために 2014 年に文部科学省が創設した事業の支援対象となる大学である。日本の大学の国際競争力の向上を進め、グローバルな舞台で活躍できる人材養成を目的にしているが、難関国立大学、難関私立大学の早慶などは、大学入試の英語も 4技能が課せられる方向で進んでいる。4 技能のスピーキングでは単なる会話ではなく、明確に論理的に表現する力が求められており、すなわち CEFR の B2～C1 レベルの英語ということになるが、どのような取り組みをするか周到な準備が必要となってくる。
また、これらの大学入学テストに対しては、学校現場では科目別に行われる授業の中でいかに科目の枠を超えた知識や思考力を教えることができるかが課題となる。生徒の学習も教えることと学ぶことが同時展開され、生徒自らが技術獲得する方法が必要となる。今52015 年 3 月 30 日

日の教育制度は、生徒が生き、働き、成果を上げていくことになる将来の世界への準備を何もしていないという厳しい批判もあるが、こうしたことに対応する意味でも、現在実施している PIL と PBL、そして教科横断的に実施している特別教養講座は有効だと思われる。
今後は、評価基準の明確化、シラバスでの明示などさらに取り組んでいく必要がある。
ICT 教育は、インフラを含めた環境整備に着手しているので、今後、新年度からさらに推し進めていく方向で進んでいる。また、校務分掌としてグローバル教育検討会を立ち上げ、様々な側面からの企画と立案を準備中であるので、海外大学への進路指導などの問題にも取り組むことになるだろう。
しかし、私立学校としては世間で言う「グローバル教育」の方向性だけに流されず、建学の精神を具現化する形で、学校が個として確立する必要がますます生じてきている。明おおよそ

治 19 年 4 月に出された「共立女子職業学校設立の趣意」の一節には「 凡 事業を始むるはなおたやすき事にあらざれども、始めたる後に永く之を維持せんことは猶難き業なり、故に吾ほぼらは深思熟議して、第一着に維持の方法を立て、準備を畧整ひたり」との記述がある。教育界の状況が複雑化してきている現状において、独自性がどんどんと摩耗し失われている。
であるから、本校としては学校を画一化へと押しやることの無いように、常に原点に立ち戻り確認する作業が必要になってくる。過去にとらわれず、将来を憂えず、当面の変化には的確に対応し、とどまることなく速やかに次に備え、各々が基本をおろそかにせず、どのような状況にも対応し続けることが大切である。その力を養っていけば、輝き翔ばたき続けるために、道は必ず開けてくるはずである。

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