JCCA

一般社団法⼈2016 年度

懸賞論⽂

建設コンサルタンツ協会

懸賞論⽂「安全・安⼼に暮らせるまちづくりとは？」「愛のある空間づくり」

京都⼤学⼤学院

⼯学研究科

社会基盤⼯学専攻修⼠課程
三輪潤平

1.

はじめに多くの⼟⽊施設が更新時期に来ており，今後の維持管理の⽅法が近年の⼀つの⼤きな課題となっているが，⼀番の問題は資⾦と⼈⼿であろう．私はそれの解決の鍵となるものが⼈々の「愛」であると考える．愛されるものは後世へと引き継がれる．
⼟⽊施設の最も基本的な役割は⽣活を⽀える基盤である．⼈の命を守るために堤防やダムがあり，移動を助けるために道路・橋梁・トンネル・鉄道などがある．それらがあることで現在の社会は維持できている．しかし私は，⼟⽊施設にはもう⼀つ重要な役割があると考える．⼟⽊施設はその規模の⼤きさゆえ，良くも悪くも空間的にも時間的にもその場所に⼤きな影響を与えその場所を特徴づけてしまう．愛される⼟⽊施設は，その周囲に「⼈々の⽇常にプラスの効果を与える空間」を提供するという役割を持っているように思える．まちづくりを考える上でこの視点は⾮常に重要ではないだろうか．
本論では，安全安⼼に暮らせるまちづくりとは愛される空間づくりであるという考えのもと，その実現⼿法とまちづくりにおける⼟⽊の役割についての考察と提案を述べる．

2.

まちと⼟⽊施設の良好な関係とは⼟⽊の役割の変化

災害⼤国の⽇本において⼟⽊は「⼈の命を守る」という役割を⼤きく担ってきた．かつてはその場所で暮らしていくために皆が⼀丸となって⼟⽊事業に真剣に取り組んでおり，皆が「⾃分ごと」として⼟⽊に向き合っていた．そのため⼈々の意識の中で⼟⽊は⽣死と⼤きく結びついていたのではないだろうか．例えば，熊本県の⽩⽷台地では地形が険しくに河川から⽔を引くことが困難であったため，それを解決するために通潤⽤⽔が整備されたが，⽤⽔の建設の技術的検証から⽤⽔の運⽤まで全てを地域が担い，それが現在まで維持されている（図 1）．
しかし，⼟⽊のあり⽅をめぐる社会の意識は時代と共に変化している． 2010 年度には公共事業費が 2 割削減されたが 2)，東北⼤震災や近年の気候変動による豪⾬は，⽇本という国の性質を改めて私たちに突きつけた．また，⼟⽊事業によって遠ざかってしまった⽔辺空間を⾝近な場所へと取り戻すような活動も全国で盛んになってきている 3)．これからのまちでは今まで以上に，⽇常⽣活を豊かにすることに対する⼟⽊の役割が重視されると私は考える． ただし私は，⼟⽊の役割はあくまで基盤づくりであり「地」であると考える．⼈々が⽣きる空間や⼈々そのものを「図」として成り⽴たせるためのふさわしい「地」をつくることが，まちづくりにおける⼟⽊の役割ではないだろうか．

図1

⽩⽷台地 1)

地域の活性化に貢献する⼟⽊

どういった「地」がふさわしいのか．⼟⽊がまちと良好な関係を築いて⽣まれた空間の事例を⼆つ紹介する．
島根県⽴美術館からなだらかな芝⽣により宍道湖へと続く岸公園では，通常⾒られるような堤防による「陸」と「⽔」の断絶がなく，極めて⾼い親⽔性を感じることができ，現在では松江を代表する市⺠の憩いの場所となっているが，再整備がなされる前は決してそうではなかった（図 2）．この空間は堤防の管理者である国，公園の管理者である市，美術館の管理者である県の三者間の協⼒があって成⽴しているのである．

図2

岸公園整備前（左）と整備後（右）4)

図3

⽇吉ダムと複合施設

京都符南丹市にある⽇吉ダムの周囲には芝⽣広場や道の駅（温泉・バーベキュー施設・体育館・レストランなどが⼊る）が整備されており，京都市内からも⾞で⼀時間ほどで⾏けるため「まちに開かれたダム」として多くの⼈に利⽤されている（図 3）．ダムに複合施設があることで，街中ではなかなかできないようなアウトドアの体験を提供すると同時に，複合施設がない場合に⽐べてより多くの⼈が，「ダム」という⼟⽊施設について感じ，経験し，学ぶきっかけとなっている．
上記は⼀例にすぎないが，⼟⽊とまちの良好な関係が成⽴する条件を⾃分なりにまとめると次のようになる．
(1)複数の主体の協働，(2)⼟⽊施設と周辺施設が合わさってできる空間が⼀つのまとまりとしてデザインされている，(3)その空間づくりを可能にする技術と思い，(4)周囲にない経験を提供している，ことである．

3.

愛のある空間を⽣み出すために

前章では，まちと良好な関係を築く⼟⽊のあり⽅についての考察を述べた．本章ではまずまちづくりを担う⼈や社会そのものが抱える課題についての考察を述べ，次にこれからのまちづくりにおいて，現代の精神的課題を解決し⼟⽊がその地域と良好な関係を築くためのいくつかの提案を⾏う．

成熟社会が抱える精神的課題

これからのまちづくりを語る上で，担い⼿である⼈の現況をまずは述べる必要がある．今の成熟社会が抱える精神的課題は⼆つあると私は考える．「効率主義」と「その場しのぎ主義」である．現在の社会は何でも効率良くしすぎていないだろうか．また，⽇本⼈は災害を繰り返し経験する中で⻑期的思考よりもその場その場で考える癖がついているのかもしれない 5)．これらの意識から⽣じていると考えられる「場所に対する近年の問題」を⼆つ紹介する．
東北では現在，巨⼤堤防が建設中である（図 4）．住宅地は⾼台に移転するにも関わらず，「海側」と「陸側」の事業間の連携が取れていない．
京都御苑のすぐ東側に位置する梨⽊神社の境内には，2015 年にマンションが建設され（図 5）（60 年後に敷地返還），世界遺産である下鴨神社の境内にも 2017 年にマンションが建つ（50 年後に敷地返還）予定である．明治 39 年に神社合祀令が出された際に南⽅熊楠が「神社合祀は，第⼀に敬神思想を薄うし，第⼆，⺠の和融を妨げ，第三，地⽅の凋落を来たし，第四，⼈情⾵俗を害し，第五，愛郷⼼と愛国⼼を減じ，第六，治安，⺠利を損じ，第七，史蹟，古伝を亡ぼし，第⼋，学術上基調の天然記念物を滅却す．」と述べた 6)ことを我々は振り返るべきではないだろうか．
これらは効率良く物事を進め，とりあえず今⽬の前にある問題を解決することを意識しすぎた結果のように思える．「景観⼗年，⾵景百年，⾵⼟千年」と⾔うが 7)，堤防やマンションの建設を決めるとき，50 年後のビジョンについてどれだけ緻密に議論されたであろうか．将来のビジョン・戦略の精度をもっと上げて議論しなければ，⽇本の各場所が持つアイデンティティは資本主義によって破壊されるところまで来ており，それは場所への愛が失われているからこそ⽣じる問題なのだと私は考える．

提案 1

各地域の戦略的指針の作成

現在，国⼟計画 8)や各都市のマスタープランはあるものの，それらが計画する範囲は公共事業にとどまっている．⼀⽅で，まちづくりには様々な団体や個⼈が関わって活動しており，上位計画とまちづくりの現場での意思疎通が⼗分でないように思われる．そこで，その地域で⾏うハード・ソフトの各事業間を連携付け，将来へのあらゆるシナリオを想定した戦略的指針を今⼀度描きなおすことを提案する．
例えば，防潮林や⽊野部海岸の置磯⼯（図 6）のような⼈⼯的⾃然による防災効果と，内陸側の低地は商業⽤に⾼地は住宅にというような⼟地利⽤，そしてさらには個々⼈の防災対策による効果（洪⽔対策の為に家を⽯垣の上に建てている地域は⽇本各地で⾒られる）など，それらを全て連携させてシミュレーションを⾏えば，同じ100 年規模の津波から命を守ることを考えても堤防の⾼さを低くすることができると予想される．つまり，単体の事業で問題解決をしようとするのではなく，地域全体で問題に対処するのである．これは⽩⽷台地の例に⾒られるように，技術が⾼度に専⾨化する以前の⽇本にはあった考え⽅であり，それを実践することは各個⼈が「⾃分ごと」としてまちと向き合うことにつながり，その様な活動を経てこそ愛される場所は⽣まれるはずである．
また，神社と境内という空間はその地域にとって⾮常に重要な場所であり，神社も地域の戦略上に位置付けられるべきではないだろうか．私の地元では毎年数回は神社で集会が開かれており，それは私が⼦どもの頃から今でも変わらない．神社は私が⽣まれるよりもっと昔からその地域の核だったはずである．
地域の個性に沿った戦略的指針においては，⼟地利⽤に関しても地域ごとの⾃由度を上げるべきであると私は考える．現在は⼈⼝減少により発⽣した空き家の再活⽤が各地で取り上げられており，こうした動きは今後も増えることが予想されるので，縮⼩社会に対応するための新たな⼟地利⽤⽅針も必要であろう．
上記の様な，事業間の連携を図ると同時に⼟地利⽤の多様性を許容する戦略があると，各関係主体間の連携も取りやすくなるのではないだろうか．⾯倒事が出てこないような効率的な制度ではなく，熱意のある⼈が挫けずに地域に貢献しやすいような制度が望ましいと私は考える．

図4

提案 2

東北の巨⼤堤防

図5

梨⽊神社

図6

⽊野部海岸 9)場所への愛を養う教育

戦略のもとでまちづくりを推進していくためには，やはり担い⼿となる「⼈」がいなければいけない．ここでは三種類の「教育」についての提案を述べる．第⼀に「⼦供の教育」である．⼀橋⼤学の学⻑も務めた増⽥四郎
が「地域の⼒の源泉をなしているのは，⼈それぞれの幼年期から少年時代にかけての家庭⽣活を始め，⾃分が育った村や町，具体的な地域社会での⾻⾝に染み込んだ原体験であるように思われてならない．」と述べているように 10)，幼少期の環境がその⼈間の将来の⽣き⽅に⼤きな影響を与え，それが地域の運命に直結しうる．皆さんも今でも覚えている幼少期の出来事というのがあるのではないだろうか．
場所への愛を育むには⼦どもの頃から地域や⾝の回りの環境に多く触れることが重要である，例えば地域の⽯垣の⽯積み経験をしてみたり，⼯事現場の⾒学をしたり，実際にその場所に関わるということを学校の教育の中に積極的に取り⼊れるのである．パソコン・スマートフォン・タブレットといった電子機器が登場して以降，私自身それらと向き合っている時間は非常に多いし，多くの情報はそれらの画面を通して得ることができる．しかし現実世界の空間は，温度・湿度・風・光・匂い・肌触りなど画面からは伝わらないもので溢れている．自分が子どもの時は今よりもっと体全体で自然を感じ経験していたように思われる．電子機器が発達した今の時代だからこそ，本物の空間と触れ合う時間を大切にしなければいけないと私は考える．
第⼆に「⼤⼈の住⺠の教育」である．⼤⼈にとっても⼦どもと同じように本物の空間と多く触れ合うことは場所への愛を育むために重要であり，⼤⼈は⼦どもよりも社会と関わる機会を得やすいはずである．住⺠がまちづくりに参加する⽅法としてワークショップが開催されること⾃体は，⾃分の地域について考える⾮常に良い機会だと思われる．しかしワークショップは時間がかかりお⾦が稼げないため，⼟⽊コンサルなどの⺠間企業が継続的に⾏うことは難しく，NPO などにより開催されることが多い．またそもそも，ワークショップに参加するよ
うな⼈はまちづくりに多少なりとも関⼼があるはずであるため，参加しない⼈たちに如何に地域に関⼼を持ってもらうかということも考えなければいけない．まちへの関⼼の輪を広げる⽅法としては例えば，まずはその地域の何かしらの組織の「リーダー」に声をかけることである．そしてそのリーダーから部下へと話を広げてもらう．またリーダー同⼠でも話を広げてもらう．それらを⼟⽊コンサルが指揮する．そのようにして指揮者の負担を各パートリーダーに分担することで，より継続的で広域的なまちづくりが可能となるのではないだろうか．
第三に「⼤学での専⾨教育」である．⼤学でも「効率主義」と「その場しのぎ主義」が蔓延している．⼤学⽣の多くが，効率よくとりあえず単位を取ることを考えているのではないだろうか．それでは「考えられる⼈」は育たない．例えば，教科書の内容や先端の研究だけでなく，現実社会で今起きている課題について考える授業が⼟⽊の各分野で，研究室に配属される前の学部⽣に対してもっと多く実施されても良いのではないだろうか．そのような機会が，専⾨家でありながらゼネラリストであるべき⼟⽊技術者の素養を育むと私は考える．

提案 3

⼟⽊事業の進め⽅

⼟⽊コンサルの役割

⼟⽊がまちと良好な関係を築き，愛される空間をつくっていくためには複数の主体の協働が重要であることは2 章で述べた．それを可能にするには，仕組みづくりと⼈の意識を育てる教育が重要であるが，これからの⼟⽊コンサルタントの働き⽅についても考えていきたい．
ニューヨークのハイライン（図 7）を設計するなど，世界で今注⽬を集めている⽶国の設計事務所に勤める別所⼒⽒はランドスケープアーキテクトの仕事について，⼤きなビジョンを⽣む「ハレ」の作業を進めるためのクリエイティブな能⼒と，それを実⾏する「ケ」の作業を進めるための指揮者のような調整⼒と忍耐⼒が必要だ，と述べている 11)．⽇⽶の微妙な職種の違いや⼟⽊の総合⼯学的性格を踏まえると，これこそまさに⼟⽊コンサルタントに必要な能⼒ではないだろうか．複数の主体の協働を可能にするにはそれを調整する指揮者の存在が必要であり，それは，発注者である⾏政とも施⼯者であるゼネコンとも関わる⼟⽊コンサルタントが担うべき役割である．そして，⼟⽊事業が公共空間を扱うものだからこそ多種多様な関係者間の調整が必要になることを考えると，その「調整」という仕事もしっかり評価されるべきである．また最初に述べたように，⼟⽊施設は「⼈々の⽇常にプラスの効果を与える空間」をその周囲に持つことが望ましいため，例えば橋梁の新設もしくは更新の際には，その⾼架下の空間や橋詰なども同時にデザインされるべきである．⼈に使われ愛される空間は概して周囲と溶け込む「境界」のデザインが素晴らしく，それは複数の管理主体が協働し⼀体的にデザインされることによってより達成しやすくなるはずである．ここでも⼟⽊コンサルは指揮者としての調整⼒を発揮すべきである．
それでは⾏政側はどのようにして⼟⽊コンサルを選ぶべきであろうか．⼀つが，コンペ⽅式である．⼟⽊施設のデザイン評価の重要性の認知度は近年上がってきており，2017 年 4 ⽉には⼟⽊学会からデザインコンペの実施ガイドラインが出版される予定である 12)．別の⽅法としては，その地域に⻑く関わってきたコンサルを選ぶという⽅法を私は提案する．例えば，最初は個⼈的な活動としてワークショップを開催し，それが後々仕事につながるとなれば，費⽤対効果も上がるのではないだろうか．そこでは良い意味での連携が⽣まれるべきであるし，最初はワークショップから始まって，ある程度⽅針が決まった後に設計者を選定するためのコンペが開催され，そこで設計者は専⾨家として創造的役割を果たすということも考えられる．
最後に，⼟⽊事業費の問題について提案を述べる．⼟⽊が建築と異なる⼤きな点の⼀つは，事業費が税⾦で賄われることでり，⾏政の予算が単年度制であることが⼟⽊事業を進めにくくしている⼀因となっている．資⾦の調達が難しいことが，⼟⽊のデザインに費⽤をかけにくい⼀因になっているのは事実であろう．⼀⽅でアメリカを⾒てみると，例えばハイラインの再活⽤を⽬指す中では，⾏政ではなく NPO 団体が費⽤捻出のための寄付⾦を集めに奔⾛していた 13)ように，寄付⾦によって賄われている部分も多いにある．⽇本でも寄付に似た制度がある．それは「ふるさと納税」である．現状では対象となっているものは⾷品が多いが，新潟県⼗⽇町市のように芸術祭など町おこしへの「寄付」としてこの制度を利⽤している地域もある 14).私はこの「ふるさと納税」に⼤きな可能性を感じる．表 1 は宮崎県都城市の寄付件数・寄付⾦額を表しているが，2008 年の寄付⾦額が 308 万円であるのに対し 2015 年度の寄付⾦額は 42 億円である．今後は寄付対象に公共事業を観光チケットなどとセットにして取り⼊れることで，⼟⽊施設とまちの双⽅にとって本当に望ましい公共事業を進めやすくすることができるのではないだろうか．

図74.

表1宮崎県都城市 15)

ハイライン

おわりに

本論⽂では，⼟⽊施設の更新や⼤規模災害への対応という課題に取り組むことは，専⾨家の仕事であると同時に地域全体が「⾃分ごと」として⾏うべきことであり，そのためには愛のある空間づくりを⾏わなければいけないことを述べた．その実現⼿法として，地域戦略，教育，⼟⽊事業の進め⽅の観点から提案を⾏った．内容は本論で述べた通りである．
本論⽂を書くにあたり，⼀学⽣の意⾒ではあるけれども，⾃分なりに社会を⾒つめ今後の⾃分の⽣き⽅についても考える機会を得た．この様な機会を与えてくださった建設コンサルタンツ協会の皆様に，ここに感謝の意を表します．ありがとうございました．

参考⽂献・注1)

農林⽔産省ホームページ

http://www.maff.go.jp/j/nousin/sekkei/museum/m_keikan/tuzyun/

2)

⽇経コンストラクション 2010 年 2 ⽉ 12 ⽇号

3)

ミズベリングホームページ

4)

国⼟交通省ホームページ

5)

国土学再考：「公」と新・日本人論，大石久和，毎日新聞社，2009

6)

森の思想，南⽅熊楠，河出⽂庫，1992

7)

景観十年風景百年風土千年—21 世紀に遺す，佐々木綱他，蒼洋社，19978)

国⼟交通省ホームページ

9)

⼟⽊学会デザイン賞 2006 最優秀賞

http://mizbering.jp/
http://www.mlit.go.jp/common/000030140.pdf

http://www.mlit.go.jp/kokudoseisaku/kokudoseisaku_tk3_000043.html
https://www.jsce.or.jp/committee/lsd/prize/2006/works/2006g1.html

10) 地域の力，増田四郎，学陽書房，1985
11) ランドスケープ研究 80 巻 2 号，⽇本造園学会，
12) ⽇刊建設⼯業新聞 2016 年 8 ⽉ 4 ⽇号
13) HIGH LINE アート，市⺠，ボランティアが⽴ち上がるニューヨーク流都市再⽣の物語，ジョシュアデイビ
ット他，アメリカンブック＆シネマ，201314) さとふるホームページ

http://www.satofull.jp/city-tokamachi-niigata/15) ふるさとチョイスホームページより

http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/45202