公益財団法人日本学生航空連盟のご紹介（Japan Students Aviation League : JSAL）

https://www.jsal.or.jp

事業概況 （2023 年 7 月末現在）
1.

名称

公益財団法人 日本学生航空連盟

2.

資 本 金

基本財産基金 13,858 千円、 総資産 220,165 千円

3.

事業内容

① 学生、生徒に対する航空操縦技術の研修② 自家用操縦士技能証明取得に係る国土交通省認可「指定航空従事者養成施設」運営③ 全日本学生グライダー競技大会等の競技会開催および国際航空競技会への参加④ 航空に関する研究会、講習会および展覧会などの開催⑤ 加盟大学の学生、生徒、および賛助会員の滑空スポーツ実践、研究に関する援助⑥ 機関紙の刊行などによる滑空スポーツの啓蒙普及

4.

役

員

評議員（敬称略）
鈴木 与平

鈴与株式会社取締役会長

前地 昌道

朝日新聞社航空部長

下山 琢夫

税理士法人アドヴァンス会計髙階 雅芳

渥美坂井法律事務所・外国法共同事業弁護士

足立 修一

慶應義塾大学名誉教授

蛸島

愛知学院大学教授

直那須 正夫

大阪大学名誉教授 大阪大谷大学特別教授、学長特別補佐

土屋 宣幸（公財）日本学生航空連盟 関東 OB・OG 会 会長

宇佐川 毅

熊本大学教授

吉田 正克(公社)日本滑空協会監事

江澤 雄三

元富士ゼロックス北陸(株)代表取締役社長

小川 武史

青山学院大学名誉教授

理事(敬称略)担当職務

利根川 豊会 長

東海大学名誉教授

谷川 史郎

専務理事

NTT アーバンソリューションズ社外取締

御法川 学

関東地区担当法政大学教授髙橋 周平

東海地区担当岐阜大学教授福本 信次

関西地区担当大阪大学教授

東野伸一郎

西部地区担当九州大学教授深田

業務・コンプライアンス担当

連盟事務局長

鈴木 道弘

競技会担当

ENEOS（株）

太田 洋一

教育訓練・安全担当

太田プレス（株））取締役社長

栗山

妻沼訓練所・広報・渉外担当 妻沼訓練所長

浩

修

長嶺 英生

普及啓蒙担当現職/出身（株）新星コーポレーション代表取締役

監事(敬称略）
米山 知治

税理士 (株)オフィスケーワイケー

井上 善雄(公社)日本滑空協会監事

グライダースポーツ
訓練を始めた学生は技量が上達すると、自然の力である上昇気流をつかんで高く上がり、「滑翔」や「クロスカントリー飛行」の魅力をおぼえます。また気象、法規、整備などの知識を合わせて国家試験を受けて自家用操縦士の資格をとり、国際滑空記章（銀章では滞空 5 時間、獲得高度 1,000 メートル、50 キロ距離飛行）や、全日本学生グライダー競技選手権大会出場と優勝を目指します。
卒業後も、長く続けられる生涯スポーツとして魅力の高いスポーツであり、ゆったりと空を楽しむクロスカントリー飛行、2 年に一度の世界選手権大会をはじめとする多くの国際大会、距離、高度や速度記録の飛行への挑戦、など奥行きの深いものです。
グライダーの滑空比は大体 30 から 60 くらいですが、これは 1000 メートルの高度で巡航している時に 30 キロから 60 キロの地点まで届く性能を持つことで、機体には究極の洗練された技術が応用されています。この性能と自然界の大気の循環エネルギーを上手に使って、高く、早く、遠くまでを競うのがグライダースポーツです。
ちなみに、毎年 3 月に妻沼滑空場で行われる全日本学生グライダー競技大会では、北西約 6km の「高林給水塔」と東約 6km のところにある「千代田」の 24km を周り妻沼に戻る三角コース、当日の上昇風などの気象条件が良いと判断される場合は「高山」「館林」「妻沼」の 46km 三角コースなどを用いて、コース上空を周回するスピードで順位が競われます。

沿革⚫

写真（全国大会、妻沼滑空場）(創立)「日本学生航空連盟」は昭和 5 年（1930 年）4 月に、朝日新聞社が全面的に支援する形で結成されました。創立時の加盟校は法政、早稲田、専修、慶応、慈恵医科、明治、関東学院、横浜高工の 8 校でした。当初は飛行機の訓練のみでしたが昭和 10 年（1935 年）からグライダーが加わりました。

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関東、関西に加えて、東海、東北、九州、北海道に学連の支部が次々とでき、当時の中等野球に匹敵する大学生の全国スポーツ組織として広がりました。最初の競技会は昭和 13 年 8 月霧ケ峰滑空場での第 1 回学生グライダー競技会です。
(中断と復活)⚫

太平洋戦争で活動は中断、敗戦から独立回復後の昭和 27 年（1952 年）の航空再開までに日本は「翼」も奪われていました。昭和 27 年に航空解禁を待ちかねていた全国 20 の大学が集まり、学連を再発足させました。昭和 34 年
（1959 年）学生グライダースポーツ団体として、グライダーの訓練を通して心身の鍛練を図り航空文化の発展をめざすことを目的に、文部科学省所管の財団法人として認可を受け、平成 24 年内閣府所管の公益財団法人へ移行し現在に至っています。
(現在)

⚫

関東、東海、関西、西部の４地区に分け、航空部（グライダー部）を持つ大学のほとんど全国 57 校（専門学校 1、高校 1を含む）が加盟しています。加盟校で滑空機 119 機、ウインチ10 台を保有して、ウインチや飛行機による曳航方式で年間約 30,000 回の飛行実績は国内グライダー飛行回数の約50％以上を占め、我が国最大のグライダースポーツ団体です。

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加盟学生数 2023 年 9 月現在約 856 名、教官と指導員 約 270 名➢

OB 数 約 20,000 名（内、自家用操縦士約 2,000 名、操縦教育証明保有者約 800 名）➢

海外との交流プログラムでオーストラリア学生派遣

平成元年（1989 年）3 月に国土交通大臣から指定された航空従事者国家試験の養成施設に指定されており、国家試験と養成課程にて毎年 40 人から 50 人の自家用操縦士が誕生しています。

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平成 2 年（1990 年）に、本連盟がＦＡＩ（国際航空連盟）から世界で滑空スポーツに貢献した団体の一つとしてディプロマ・オブ・オナーを受賞しました。

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平成 24 年 4 月 1 日に（公財）日本学生航空連盟として内閣府の認定を受け、新たな一歩を踏み出しました。
新定款には、活動目的を① 滑空スポーツの教育訓練② 滑空スポーツ競技会の開催③ 航空スポーツの啓蒙普及、の三点として多くの方々の力を結集して青少年の育成にあたり、効率的な組織と活動を行う組織に生まれ変わりました。

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これまでの歴史を基盤にしてこれからの夢の実現を推し進め、生涯スポーツとして楽しめるグライダーを実現するために、安定的な財政基盤を確立し、スリムで効率的な組織、参加学生の増加、新規協賛企業募集などを行なって参ります。

主な催し
4月

新入部員入部

5月

新入部員講習会（5 月）

6月

グライダー講座（6 月～7 月）

8月

久住山岳滑翔大会、親子グライダー教室

9月

全日本学生グライダー新人競技大会、東京六大学対抗戦

10 月

各地区競技会（10 月～11 月）

11 月

各地区競技会（10 月～11 月）

3月

全日本学生グライダー競技大会

随時

加盟大学対抗戦、指導員講習会、教育証明講習会と学科・実地、指定航空従事者養成施設、無線講
習会、ウインチ曳航者講習会、記録会、地元搭乗会、OB 搭乗会

加盟校・滑空場

関青山学院大学、関東学院大学、学東習院大学、学習院女子大学、慶応地

義塾大学、工学院大学、首都大学

区

東京、信州大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東海大
学、東京海洋大学、東北大学、中央大学、千葉工業大学、日本大学、法政大学、防衛大学校、明星大学、明治大学、立教大学、早稲
田大学、慶応義塾高校 （計 24

妻沼滑空場校）

福井空港

東名古屋大学、名古屋工業大学、南海山大学、名城大学、愛知学院大

木曽川滑空場

地学、岐阜大学、愛知工業大学、三大野グライダー滑空場

区

重大学、中日本航空専門学校（計 9 校）

久住滑空場
白川滑空場

関

同志社大学、関西大学、関西学院

西大学、立命館大学、大阪公立大

地学、大阪大学、大阪工業大学、神区

戸大学、京都女子大学、龍谷大
学、福井大学、大阪産業大学、京西福岡大学、熊本大学、熊本県立大学、九州大学、九州部

工業大学、西南学院大学、北九州市立大学、日本文理地大学、崇城大学、福岡教育大学、第一工科大学 （計 11区校）

2023 実績

学生数

保有グライダー機数

関東

474 名

83 機

東海

87 名

12 機

関西

208 名

23 機

西部

87 名

11 機

合計

856 名

129 機

都大学 （計 13.校）

2023 年実績
滑空場名

訓練生（2023）

ウインチ曳航回数

飛行機曳航回数

総飛行回数

妻沼滑空場

16,816612

17,433

関宿滑空場

168744

912

角田滑空場

1,571

01575

1,114

105

2,082

読売加須滑空場

157

0157

長野滑空場

851

14890

板倉滑空場

030

30

3,597

0

3,597

0

481

481

2805

02805

83

0

837

2,093

0

2,093

30,872

1,984

32,892

宝珠花滑空場474

木曽川滑空場
福井滑空場

295

大野滑空場
久住滑空場
白川滑空場
合計

87
856

主催競技会
（１） 主催大会① 久住山岳滑翔大会（久住滑空場）

8月② 全日本学生グライダー新人競技大会（木曽川滑空場）

9月③ 関東学生グライダー競技会（妻沼滑空場）

10 月④ 東海・関西学生グライダー競技会（大野滑空場）

10 月⑤ 西部学生グライダー競技会（久住滑空場）

11 月⑥ 全日本学生グライダー競技大会（妻沼滑空場）

3月

協賛企業・団体
１．

（地域、社名あいうえお順、敬称略)

日本学生航空連盟の活動を支えていただいている企業・団体（共通）朝日新聞社、エアロビジョン株式会社、株式会社海外物産、海上商事株式会社、川崎重工業株
式会社、株式会社コナカ、株式会社ジャパンビバレッジイースト、鈴与ホールディングス株式会社、株
式会社 SUBARU、全日本空輸株式会社、株式会社タカギ、株式会社竹中工務店、株式会社タンゴエアサポート、東京海上日動火災株式会社、東京ガス株式会社、医療法人社団 翔医会 東京国際空港診療所、株
式会社日刊スポーツ新聞社、日本航空株式会社、有限会社日本フライトアシスタンス、コカ・コーラボ
トラーズジャパン株式会社、三菱重工業株式会社、株式会社宮本商行（関東）石井商店、学連関東 OB・OG 会、熊谷市観光協会、くまがや市商工会、鈴木医院、有限会社関口
ファームテック（東海・関西）あいおいニッセイ同和損保株式会社、朝日新聞総合サービス株式会社、小山株式会社、
清水医院、Zoomer Flying Club、宗教法人飛行神社、福井空港株式会社（西部）有限会社オフィスさんあい、有限会社カーファクトリーアライ、久住観光タクシー有限会社、久住高原ニュー丸福、児玉石油店、有限会社後藤製材所、ショッピングあだち、竹田市観光ツーリズム
協会、有限会社土居燃料、有限会社藤和建設、阪九フェリー株式会社、社会福祉法人豊和会久住荘、医療法人豊和会久住加藤病院、株式会社堀木材、松ちゃんストアー

２．日本学生航空連盟活動を支えていただいている自治体 (敬称略)
熊谷市

妻沼滑空場

羽島市

木曽川滑空場

野田市

関宿滑空場利用加盟校

坂井市

福井空港・福井訓練所

角田市

東北地域加盟校

竹田市

久住滑空場

海津市

木曽川滑空場

熊本市

白川滑空場

愛西市

木曽川滑空場

大野町

大野グライダー滑空場

３．日本学生航空連盟各地区滑空場・訓練所の運営委託をしている団体（敬称略）
一般社団法人東日本学連航空連盟（妻沼滑空場）

一般社団法人東海関西学生航空連盟（木曽川滑空場、福井訓練所）

特定非営利活動法人九州グライダースポーツ連盟（久住滑空場、白川滑空場）（連絡先）
公益財団法人 日本学生航空連盟
事務局長 深田 浩〒105-0004 東京都港区新橋 1 丁目 18-2

電話 03-6206-1235

明宏ビル本館 5 階

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