全商簿記実務検定１級（原価計算）
出題パターン別
仕訳対策問題集

年

組

番

氏名

【材料】
〈消費〉
①月末に素材の実際消費高を計上した。ただし、実際消費数量は 2,500 個であり、消費単価の計算は移動平均法による。なお、素材の消費高は予定価格法により、消費材料勘定を設けて処理している。
８月 １日 素材の前月繰越高 1,000 個 ＠￥652￥ 652,000

1,800 個 ＠￥680￥1,224,000

１８日 素材の仕入高
借方

貸1,675,000

消費材料

方1,675,000

素材②個別原価計算を採用している総社南工業株式会社は、素材 300 個を消費した。このうち、180 個は製造指図書＃
２のために消費し、残り 120 個については出庫伝票に製造指図書番号の記載がなかった。なお、＠￥4,200 の予
定価格により、消費材料勘定を設けている。
借

方

貸

製造

756,000

製造間接費

504,000方

1,260,000

消費材料

〈差異〉
①高梁城南工業株式会社の素材に関する資料は次のとおりであった。よって予定価格による消費高と実際価格による消費高との差額を消費材料勘定から材料消費価格差異勘定に振り替えた。ただし、素材の予定価格は＠￥470
であり、実際消費単価の計算は総平均法によっている。
前月繰越高1,500 個＠￥500

￥ 750,000

当月仕入高4,500 個＠￥480

￥2,160,000

当月消費数量 5,000 個
借方

貸75,000

材料消費価格差異方75,000

消費材料②新見製作所は、月末に素材の予定価格による消費高￥674,000 と実際価格による消費高￥643,000 との差額を材料
消費価格差異勘定に振り替えたとき、誤って、次のように処理していたのでこれを訂正した。ただし、消費材料勘定を設けている。
（借）材料消費価格差異
借31,000（貸）素材

31,000方

貸素材

31,000

消費材料

31,000方

62,000

材料消費価格差異③会計期末に、材料消費価格差異勘定の残高を売上原価勘定に振り替えた。ただし、当会計期間における材料の予
定消費高の合計額は￥1,400,000 であり、実際消費高の合計額は￥1,363,000 であった。
借

材料消費価格差異方

貸37,000

売上原価

方37,000

〈棚卸減耗費〉①月末における素材 A の帳簿棚卸高は 500 個＠￥2,500 実地棚卸高は 490 個＠￥2,500 であった。よって、素材勘定を修正した。
借方

貸25,000

棚卸減耗費

方25,000素材②月末における買入部品の実地棚卸数量は 340 個であった。よって、次の買入部品に関する当月の資料にもとづいて買入部品勘定の残高を修正した。ただし、消費単価の計算は総平均法によっている。
前月繰越高1,000 個＠￥400

￥ 400,000

当月仕入高

3,000 個＠￥440

￥1,320,000

借当月実際消費数量 3,600 個

方貸25,800

棚卸減耗費

方25,800

買入部品③月末における買入部品の実地棚卸数量は 480 個であった。よって、次の買入部品に関する当月の資料にもとづいて、買入部品勘定の残高を修正した。ただし、消費単価の計算は先入先出法によっている。
700 個＠￥1,560￥1,092,000

当月仕入高 2,800 個

＠￥1,600￥4,480,000

前月繰越高

当月消費数量 3,000 個
借方

貸32,000

棚卸減耗費

方32,000

買入部品

【労務費】
〈計上〉
①備前緑陽製作所は６月分の従業員の賃金を小切手を振り出して支払った。ただし、諸手当は賃金勘定に含めないで処理している。
総支払額 （基本賃金 ￥326,000
控除額

割増賃金

￥ 33,000（所得税
借￥41,000

諸手当￥47,000）

健康保険料 ￥16,700）
方

貸

方

賃金

367,000

所得税預かり金

33,800

従業員賞与手当47,000

健康保険料預り金

16,700

当座預金

364,300②賃金から控除して従業員から預かっていた健康保険料￥143,000 と、事業主が負担する健康保険料￥143,000 をともに健康保険組合へ現金で支払った。
借方

貸

健康保険料預り金

143,000

健康保険料

143,000

現金

方

286,000

〈賃率差異〉①当月の賃金の消費高について、次の資料を得たので、予定消費高と実際消費高との差額を賃率差異勘定に振り替えた。ただし、消費賃金勘定を設けている。
予定消費高 ￥1,275,000借

実際消費高 ￥1,260,000
方

貸15,000

消費賃金

方15,000

賃率差異②会計期末に、賃率差異勘定の残高を売上原価勘定に振り替えた。なお、賃率差異勘定の前月繰越高は￥76,000（貸方）であり、当月の賃金の実際消費高は予定消費高より￥22,000 多かった。
借方

貸54,000賃率差異

方54,000

売上原価③会計期末にあたり、賃率差異勘定の残高を売上原価勘定に振り替えた。なお、賃率差異勘定の前月繰越高は￥5,000（貸方）であり、当月の賃金の実際消費高は予定消費高より多く、この差額の￥9,000 は賃率差異勘定に振り替えられている。
借

方

貸

4,000

売上原価

方

4,000

賃率差異

【経費】
〈消費（計上）〉①個別原価計算を採用している邑久製作所は、当月分の水道料の消費高を工場８ 販売部２の割合で配分した。ただし、当月の支払高は￥650,000 で当月の測定高は￥610,000 である。なお、販売部の消費高は販売費および一般
管理費勘定で処理している。
借

方

貸

製造間接費

488,000

販売費及び一般管理費

122,000

方

610,000

水道料【単純総合原価計算】①単純総合原価計算を採用している勝山製作所は、月末に従業員に対する賞与の月割額を計上した。ただし、半年分の賞与の支払予定額は￥960,000 である。
借方

貸160,000

製造

方

160,000

従業員賞与手当②単純総合原価計算を採用している蒜山製作所は、当月分の外注加工賃の消費高を計上した。ただし、当月支払高は￥380,000 であり、前月前払高￥40,000 当月前払高￥60,000 がある。
借

製造

方

貸

360,000

外注加工賃

方360,000

③単純総合原価計算を採用している真庭製作所で、製品の完成とともに副産物が発生した。ただし、総合原価は￥760,000 であり、そのうち副産物の評価額は￥90,000 であった。
借

方

貸

製品

670,000

副産物

90,000方

760,000製造【等級別総合原価計算】①等級別総合原価計算を採用している株式会社落合製作所は、かねて１級製品 500 個を＠￥3,000 で掛け売りしていたが、本日、そのうち 20 個が品違いのため返品されたので、売上高および売上原価の修正をおこなった。なお、この１級製品の製造原価は＠￥2,400 である。
借

方

貸

方

売上

60,000

売掛金

60,000

１級製品

48,000

売上原価

48,000②等級別総合原価計算を採用している久世製作所において１級製品 8,000 個と２級製品 6,000 個が完成するとともに副産物が発生した。ただし、この完成品の総合原価は￥2,285,000 であり、そのうち副産物の評価額は￥45,000であった。なお、等価係数には次の各製品１個あたりの重量を用いている。
１級製品

250ｇ
借

２級製品

200ｇ

方

貸

１級製品

1,400,000

２級製品

840,000

副産物

45,000方

2,285,000

製造③等級別総合原価計算を採用している林野製作所は、当月分の修繕料の消費高を計上した。ただし、当月支払高は￥210,000 であり、前月未払高￥70,000 当月未払高￥90,000 がある。
借方

貸230,000

製造

方

230,000

修繕料④等級別総合原価計算を採用している鴨方製作所の１月分の製品の販売に関する資料は、次のとおりであった。よって、売上高および売上原価を計上した。
売上高（掛け）

１級製品 ￥980,000

２級製品 ￥1,250,000

売上製品原価１級製品 ￥750,000

２級製品 ￥ 930,000

借

方

貸

方

売掛金

2,230,000

売上

2,230,000

売上原価

1,680,000

１級製品

750,000

２級製品

930,000

【組別総合原価計算】①組別総合原価計算を採用している和気閑谷製作所の６月分製品の販売に関する資料は、次のとおりであった。よって売上高および売上原価を計上した。
A 組製品

売上高（掛け） ￥4,300,000

売上原価 ￥3,400,000

B 組製品

売上高（掛け） ￥6,400,000

売上原価 ￥5,100,000

借

方

貸

方

売掛金

10,700,000

売上

10,700,000

売上原価

8,500,000

Ａ組製品

3,400,000

Ｂ組製品

5,100,000②組別総合原価計算を採用している矢掛産業株式会社は、当月分の経費消費高を計上した。
A 組 ￥183,000

組直接費

外注加工賃

組間接費

電力料 ￥64,000
借保険料

B 組 ￥106,000￥32,000

方

貸

方

Ａ組製造

183,000

外注加工賃

289,000

Ｂ組製造

106,000

電力料

64,000

組間接費

96,000

保険料

32,000③組別総合原価計算を採用している勝間田製菓株式会社は、素材および工場消耗品の消費高を計上した。ただし、A組の素材は＠￥2,200 B 組の素材は＠￥3,100 の予定価格を用い、消費材料勘定を設けている。また、工場消耗品の実際消費高は￥650,000 であり、A 組と B 組に共通に消費した。
素材消費数量 A 組 680 個
借

B組

460 個

方

貸

Ａ組製造

1,496,000

Ｂ組製造

1,426,000

組間接費

650,000

方

消費材料

2,922,000

工場消耗品

650,000④組別総合原価計算を採用している烏城製作所は、組間接費￥780,000 を機械運転時間を基準にしてＡ組とＢ組に配賦した。
機械運転時間 Ａ組 1,600 時間
借Ｂ組

800 時間方

貸

Ａ組製造

520,000

Ｂ組製造

260,000

方

780,000

組間接費⑤組別総合原価計算を採用している朝日製作所は、月末に機械装置の減価償却費の月割額を計上した。ただし、１年分の減価償却費は￥2,340,000 である。
借

組間接費

方

貸

195,000

減価償却費

方

195,000

【工程別総合原価計算】①工程別総合原価計算を採用している操山製作所において、第３工程（最終工程）で製品 350 個＠￥6,000 が完成
し、倉庫に入庫した。
借方

貸2,100,000

製品

方2,100,000

第３工程製造②工程別原価計算を採用している大安寺製作所は、月末に工程別総合原価計算表を作成し、各工程の完成品原価を次のとおり計上した。なお、各工程の完成品はすべていったん倉庫に保管しており、第１工程完成品 1,200 個のうち 1,000 個を最終工程である第２工程に引き渡した。ただし、月初に第１工程完成品の在庫はなかった。
第１工程 ￥4,800,000借第２工程 ￥5,000,000方

貸方

第１工程半製品

4,800,000

第１工程製造4,800,000

第２工程製造4,000,000

第１工程半製品

4,000,000

製品

5,000,000

第２工程製造5,000,000③工程別総合原価計算を採用している芳泉工業株式会社は、第１工程完成品をすべて第２工程（最終工程）に投入
し、第２工程において製品の完成とともに副産物が発生した。ただし、第１工程の完成品は￥1,980,000 第２工
程の総合原価は￥5,000,000 であり、そのうち副産物の評価額は￥440,000 であった。
借

方

貸

方

第２工程製造1,980,000

第１工程製造1,980,000

製品

4,560,000

第２工程製造5,000,000

副産物

440,000④工程別総合原価計算を採用している一宮工業株式会社は、当月に販売された製品 300 個について、売上原価を計上した。ただし、当月中に完成した製品 500 個の完成品原価は￥1,500,000 であり、月初に製品の在庫はなく、完成品原価と売上高の計上は済んでいる。
借方

貸900,000

売上原価

方900,000

製品⑤工程別総合原価計算を採用している城東工業株式会社では、第２工程（最終工程）において当月中に完成した製品 600 個の単価が￥900 であることが判明したので、完成品原価を製品勘定に振り替えた。また、この製品はいったん倉庫に保管していたが、うち 400 個はすでに販売されているので、売上原価の計上もおこなった。ただし、月初に製品の在庫はなく、売上高の計上は済んでいる。
借

方

貸

方

製品

540,000

第２工程製造540,000

売上原価

360,000

製品

360,000

【製造間接費】①月末に、製造間接費の予定配賦額と実際配賦額との差額を製造間接費配賦差異勘定に振り替えた。なお、当月の製造間接費勘定の記入は次のとおりである。
製造間接費
素材

90,000賃金

215,000

諸口

465,000

750,000

製造

借

方

貸

20,000

製造間接費配賦差異

方20,000

製造間接費②会計期末にあたり、製造間接費配賦差異勘定の残高を売上原価勘定に振り替えた。なお、製造間接費配賦差異勘定の前月繰越高は￥56,000（借方）であり、当月の製造間接費の予定配賦額は￥1,400,000 実際発生額は￥1,378,000 であった。
借方

貸34,000

売上原価

方34,000

製造間接費配賦差異③個別原価計算を採用している西大寺製作所は、月末に、工場の従業員に対する退職給付引当金繰入額の月割額を計上した。ただし、退職給付引当金繰入額（年額）は￥7,440,000 である。
借方

貸620,000

製造間接費

方620,000

退職給付費用【仕損じ】①製造指図書＃４の製品全部が仕損じとなり、新たに製造指図書を発行して、代品を製造することにした。ただし、製造指図書＃４に集計された製造原価は￥470,000 であり、仕損品の評価額は￥65,000 である。
借

方

貸

仕損品

65,000

仕損費

405,000

方

470,000

製造②個別原価計算を採用している高松農業製作所では、製造指図書＃３の製品の一部が仕損じとなったので、補修指図書＃３－１を発行して補修した。この補修指図書に集計された原価は、素材￥81,000 外注加工賃￥50,000 で
ある。
借

仕損費

方

貸

131,000

方

素材

81,000

外注加工賃

50,000③補修指図書＃１２５－３に集計された製造原価￥410,000 を仕損費勘定に計上していたが、本日、補修が完了したので製造指図書＃１２５に賦課した
借方

貸410,000

製造

方

410,000

仕損費【作業くず】①個別原価計算を採用している興陽製作所では、A 製品（製造指図書＃１）と B 製品（製造指図書＃２）を製造している過程で作業くずが発生し、これを￥42,000 と評価した。なお、この作業くずは製造指図書別に発生額を区別することができない。
借方

貸42,000

作業くず

方

42,000

製造間接費②個別原価計算を採用している瀬戸南製作所は、作業くずを￥70,000 で売却し、代金は月末に受け取ることにした。
ただし、この作業くずは発生時に￥70,000 と評価し、製造原価から差し引いていた。
借方

貸70,000

未収金

方70,000

作業くず③個別原価計算を採用している岡山工業製作所では、製造指図書＃５の製造中に作業くずが発生した。よって、これを￥25,000 と評価し、製造指図書＃５の製造原価から差し引いた。
借方

貸25,000

作業くず

方

25,000製造【工場会計】①工場会計が独立している東岡山工業株式会社の本社は、健康保険料￥540,000（うち半額は事業主負担分）を小切
手を振り出して支払った。ただし、事業主負担分のうち￥180,000 は工場の従業員に対するものである。また、健康保険料預り金勘定は本社にだけ設けてある。
（本社の仕訳）
借

方

貸

健康保険料

90,000工場

180,000

健康保険料預り金

270,000

方

540,000

当座預金②決算にさいし、本社は建物の減価償却額￥390,000（うち、工場分￥140,000）を計上した。ただし、間接法により記帳し、建物減価償却累計額勘定は本社にだけ設けている。なお、工場会計は本社会計から独立している。
（本
社の仕訳）
借

方

貸

工場

140,000

減価償却費

250,000

建物減価償却累計額

方390,000

③工場会計が独立している岡山東製作所の工場は、かねて、本社が得意先岡山南商店に掛け売りしていた製品￥3,800,000（製造原価￥2,900,000）のうち、￥700,000（製造原価￥650,000）が品違いであったので、本日、返品された。ただし、製品勘定は工場にだけ設けてある。（工場の仕訳）
借方

貸650,000

製品

方

650,000

本社④組別総合原価計算を採用している岡山御津製作所の工場は、本社の指示により製造原価￥250,000 の A 組製品と製造原価￥120,000 の B 組製品を得意先青陵株式会社に発送した。ただし、工場会計は本社会計から独立しており、売上勘定と売上原価勘定は本社に、製品に関する勘定は工場に設けてある。
（工場の仕訳）
借方

貸370,000

本社

方

Ａ組製品

250,000

Ｂ組製品

120,000⑤工場会計が独立している天城製作所の本社は、かねて、工場に製品￥2,570,000（製造原価）を得意先倉敷南商店に発送するよう指示していたが、本日、発送済みの通知を受けたので、売上高（掛け）￥3,360,000 および売上原価を計上した。ただし、本社には製品勘定は設けていない。
（本社の仕訳）
借

方

貸

方

売掛金

3,360,000

売上

3,360,000

売上原価

2,570,000

工場

2,570,000⑥工場会計が本社会計から独立している古城池産業株式会社の浜中工場は、本社が掛けで購入し、送付を受けていた燃料￥80,000 を本社の仕入先に直接返品し、このむね本社に通知した。
（工場の仕訳）
借方

貸80,000本社

方

80,000

燃料⑦かねて、工場は本社から工場消耗品の送付を受けていたが、そのなかに不良品 400 個 ＠￥300 があったので仕入先に直接返品し、このむね本社に連絡した。ただし、工場会計は、本社会計から独立している。
（工場の仕訳）借方

貸120,000

本社

方

120,000

工場消耗品⑧工場会計が独立している倉敷中央工業株式会社の本社は、本社従業員の給料￥2,100,000 および工場従業員の賃金￥2,700,000 と給料￥500,000 について、所得税額￥260,000 健康保険料￥95,000 を控除した正味支払額を現金で支払った。ただし、所得税預り金勘定および健康保険料預り金勘定は本社にだけ設けている。（本社の仕訳）
借

方

貸

方

給料

2,100,000

所得税預り金260,000

工場

3,200,000

健康保険料預り金

95,000現金

4,945,000

全商簿記実務検定１級（原価計算）
出題パターン別
仕訳対策問題集解答

年

組

番

氏名

【材料】
〈消費〉
①月末に素材の実際消費高を計上した。ただし、実際消費数量は 2,500 個であり、消費単価の計算は移動平均法による。なお、素材の消費高は予定価格法により、消費材料勘定を設けて処理している。
８月 １日 素材の前月繰越高 1,000 個 ＠￥652￥ 652,000

1,800 個 ＠￥680￥1,224,000

１８日 素材の仕入高
借方

貸1,675,000

消費材料

方1,675,000

素材②個別原価計算を採用している総社南工業株式会社は、素材 300 個を消費した。このうち、180 個は製造指図書＃
２のために消費し、残り 120 個については出庫伝票に製造指図書番号の記載がなかった。なお、＠￥4,200 の予
定価格により、消費材料勘定を設けている。
借

方

貸

製造

756,000

製造間接費

504,000方

1,260,000

消費材料

〈差異〉
①高梁城南工業株式会社の素材に関する資料は次のとおりであった。よって予定価格による消費高と実際価格による消費高との差額を消費材料勘定から材料消費価格差異勘定に振り替えた。ただし、素材の予定価格は＠￥470
であり、実際消費単価の計算は総平均法によっている。
前月繰越高1,500 個＠￥500

￥ 750,000

当月仕入高4,500 個＠￥480

￥2,160,000

当月消費数量 5,000 個
借方

貸75,000

材料消費価格差異方75,000

消費材料②新見製作所は、月末に素材の予定価格による消費高￥674,000 と実際価格による消費高￥643,000 との差額を材料
消費価格差異勘定に振り替えたとき、誤って、次のように処理していたのでこれを訂正した。ただし、消費材料勘定を設けている。
（借）材料消費価格差異
借31,000（貸）素材

31,000方

貸素材

31,000

消費材料

31,000方

62,000

材料消費価格差異③会計期末に、材料消費価格差異勘定の残高を売上原価勘定に振り替えた。ただし、当会計期間における材料の予
定消費高の合計額は￥1,400,000 であり、実際消費高の合計額は￥1,363,000 であった。
借

材料消費価格差異方

貸37,000

売上原価

方37,000

〈棚卸減耗費〉①月末における素材 A の帳簿棚卸高は 500 個＠￥2,500 実地棚卸高は 490 個＠￥2,500 であった。よって、素材勘定を修正した。
借方

貸25,000

棚卸減耗費

方25,000素材②月末における買入部品の実地棚卸数量は 340 個であった。よって、次の買入部品に関する当月の資料にもとづいて買入部品勘定の残高を修正した。ただし、消費単価の計算は総平均法によっている。
前月繰越高1,000 個＠￥400

￥ 400,000

当月仕入高

3,000 個＠￥440

￥1,320,000

借当月実際消費数量 3,600 個

方貸25,800

棚卸減耗費

方25,800

買入部品③月末における買入部品の実地棚卸数量は 480 個であった。よって、次の買入部品に関する当月の資料にもとづいて、買入部品勘定の残高を修正した。ただし、消費単価の計算は先入先出法によっている。
700 個＠￥1,560￥1,092,000

当月仕入高 2,800 個

＠￥1,600￥4,480,000

前月繰越高

当月消費数量 3,000 個
借方

貸32,000

棚卸減耗費

方32,000

買入部品

【労務費】
〈計上〉
①備前緑陽製作所は６月分の従業員の賃金を小切手を振り出して支払った。ただし、諸手当は賃金勘定に含めないで処理している。
総支払額 （基本賃金 ￥326,000
控除額

割増賃金

￥ 33,000（所得税
借￥41,000

諸手当￥47,000）

健康保険料 ￥16,700）
方

貸

方

賃金

367,000

所得税預かり金

33,800

従業員賞与手当47,000

健康保険料預り金

16,700

当座預金

364,300②賃金から控除して従業員から預かっていた健康保険料￥143,000 と、事業主が負担する健康保険料￥143,000 をともに健康保険組合へ現金で支払った。
借方

貸

健康保険料預り金

143,000

健康保険料

143,000

現金

方

286,000

〈賃率差異〉①当月の賃金の消費高について、次の資料を得たので、予定消費高と実際消費高との差額を賃率差異勘定に振り替えた。ただし、消費賃金勘定を設けている。
予定消費高 ￥1,275,000借

実際消費高 ￥1,260,000
方

貸15,000

消費賃金

方15,000

賃率差異②会計期末に、賃率差異勘定の残高を売上原価勘定に振り替えた。なお、賃率差異勘定の前月繰越高は￥76,000（貸方）であり、当月の賃金の実際消費高は予定消費高より￥22,000 多かった。
借方

貸54,000賃率差異

方54,000

売上原価③会計期末にあたり、賃率差異勘定の残高を売上原価勘定に振り替えた。なお、賃率差異勘定の前月繰越高は￥5,000（貸方）であり、当月の賃金の実際消費高は予定消費高より多く、この差額の￥9,000 は賃率差異勘定に振り替えられている。
借

方

貸

4,000

売上原価

方

4,000

賃率差異

【経費】
〈消費（計上）〉①個別原価計算を採用している邑久製作所は、当月分の水道料の消費高を工場８ 販売部２の割合で配分した。ただし、当月の支払高は￥650,000 で当月の測定高は￥610,000 である。なお、販売部の消費高は販売費および一般
管理費勘定で処理している。
借

方

貸

製造間接費

488,000

販売費及び一般管理費

122,000

方

610,000

水道料【単純総合原価計算】①単純総合原価計算を採用している勝山製作所は、月末に従業員に対する賞与の月割額を計上した。ただし、半年分の賞与の支払予定額は￥960,000 である。
借方

貸160,000

製造

方

160,000

従業員賞与手当②単純総合原価計算を採用している蒜山製作所は、当月分の外注加工賃の消費高を計上した。ただし、当月支払高は￥380,000 であり、前月前払高￥40,000 当月前払高￥60,000 がある。
借

製造

方

貸

360,000

外注加工賃

方360,000

③単純総合原価計算を採用している真庭製作所で、製品の完成とともに副産物が発生した。ただし、総合原価は￥760,000 であり、そのうち副産物の評価額は￥90,000 であった。
借

方

貸

製品

670,000

副産物

90,000方

760,000製造【等級別総合原価計算】①等級別総合原価計算を採用している株式会社落合製作所は、かねて１級製品 500 個を＠￥3,000 で掛け売りしていたが、本日、そのうち 20 個が品違いのため返品されたので、売上高および売上原価の修正をおこなった。なお、この１級製品の製造原価は＠￥2,400 である。
借

方

貸

方

売上

60,000

売掛金

60,000

１級製品

48,000

売上原価

48,000②等級別総合原価計算を採用している久世製作所において１級製品 8,000 個と２級製品 6,000 個が完成するとともに副産物が発生した。ただし、この完成品の総合原価は￥2,285,000 であり、そのうち副産物の評価額は￥45,000であった。なお、等価係数には次の各製品１個あたりの重量を用いている。
１級製品

250ｇ
借

２級製品

200ｇ

方

貸

１級製品

1,400,000

２級製品

840,000

副産物

45,000方

2,285,000

製造③等級別総合原価計算を採用している林野製作所は、当月分の修繕料の消費高を計上した。ただし、当月支払高は￥210,000 であり、前月未払高￥70,000 当月未払高￥90,000 がある。
借方

貸230,000

製造

方

230,000

修繕料④等級別総合原価計算を採用している鴨方製作所の１月分の製品の販売に関する資料は、次のとおりであった。よって、売上高および売上原価を計上した。
売上高（掛け）

１級製品 ￥980,000

２級製品 ￥1,250,000

売上製品原価１級製品 ￥750,000

２級製品 ￥ 930,000

借

方

貸

方

売掛金

2,230,000

売上

2,230,000

売上原価

1,680,000

１級製品

750,000

２級製品

930,000

【組別総合原価計算】①組別総合原価計算を採用している和気閑谷製作所の６月分製品の販売に関する資料は、次のとおりであった。よって売上高および売上原価を計上した。
A 組製品

売上高（掛け） ￥4,300,000

売上原価 ￥3,400,000

B 組製品

売上高（掛け） ￥6,400,000

売上原価 ￥5,100,000

借

方

貸

方

売掛金

10,700,000

売上

10,700,000

売上原価

8,500,000

Ａ組製品

3,400,000

Ｂ組製品

5,100,000②組別総合原価計算を採用している矢掛産業株式会社は、当月分の経費消費高を計上した。
A 組 ￥183,000

組直接費

外注加工賃

組間接費

電力料 ￥64,000
借保険料

B 組 ￥106,000￥32,000

方

貸

方

Ａ組製造

183,000

外注加工賃

289,000

Ｂ組製造

106,000

電力料

64,000

組間接費

96,000

保険料

32,000③組別総合原価計算を採用している勝間田製菓株式会社は、素材および工場消耗品の消費高を計上した。ただし、A組の素材は＠￥2,200 B 組の素材は＠￥3,100 の予定価格を用い、消費材料勘定を設けている。また、工場消耗品の実際消費高は￥650,000 であり、A 組と B 組に共通に消費した。
素材消費数量 A 組 680 個
借

B組

460 個

方

貸

Ａ組製造

1,496,000

Ｂ組製造

1,426,000

組間接費

650,000

方

消費材料

2,922,000

工場消耗品

650,000④組別総合原価計算を採用している烏城製作所は、組間接費￥780,000 を機械運転時間を基準にしてＡ組とＢ組に配賦した。
機械運転時間 Ａ組 1,600 時間
借Ｂ組

800 時間方

貸

Ａ組製造

520,000

Ｂ組製造

260,000

方

780,000

組間接費⑤組別総合原価計算を採用している朝日製作所は、月末に機械装置の減価償却費の月割額を計上した。ただし、１年分の減価償却費は￥2,340,000 である。
借

組間接費

方

貸

195,000

減価償却費

方

195,000

【工程別総合原価計算】①工程別総合原価計算を採用している操山製作所において、第３工程（最終工程）で製品 350 個＠￥6,000 が完成
し、倉庫に入庫した。
借方

貸2,100,000

製品

方2,100,000

第３工程製造②工程別原価計算を採用している大安寺製作所は、月末に工程別総合原価計算表を作成し、各工程の完成品原価を次のとおり計上した。なお、各工程の完成品はすべていったん倉庫に保管しており、第１工程完成品 1,200 個のうち 1,000 個を最終工程である第２工程に引き渡した。ただし、月初に第１工程完成品の在庫はなかった。
第１工程 ￥4,800,000借第２工程 ￥5,000,000方

貸方

第１工程半製品

4,800,000

第１工程製造4,800,000

第２工程製造4,000,000

第１工程半製品

4,000,000

製品

5,000,000

第２工程製造5,000,000③工程別総合原価計算を採用している芳泉工業株式会社は、第１工程完成品をすべて第２工程（最終工程）に投入
し、第２工程において製品の完成とともに副産物が発生した。ただし、第１工程の完成品は￥1,980,000 第２工
程の総合原価は￥5,000,000 であり、そのうち副産物の評価額は￥440,000 であった。
借

方

貸

方

第２工程製造1,980,000

第１工程製造1,980,000

製品

4,560,000

第２工程製造5,000,000

副産物

440,000④工程別総合原価計算を採用している一宮工業株式会社は、当月に販売された製品 300 個について、売上原価を計上した。ただし、当月中に完成した製品 500 個の完成品原価は￥1,500,000 であり、月初に製品の在庫はなく、完成品原価と売上高の計上は済んでいる。
借方

貸900,000

売上原価

方900,000

製品⑤工程別総合原価計算を採用している城東工業株式会社では、第２工程（最終工程）において当月中に完成した製品 600 個の単価が￥900 であることが判明したので、完成品原価を製品勘定に振り替えた。また、この製品はいったん倉庫に保管していたが、うち 400 個はすでに販売されているので、売上原価の計上もおこなった。ただし、月初に製品の在庫はなく、売上高の計上は済んでいる。
借

方

貸

方

製品

540,000

第２工程製造540,000

売上原価

360,000

製品

360,000

【製造間接費】①月末に、製造間接費の予定配賦額と実際配賦額との差額を製造間接費配賦差異勘定に振り替えた。なお、当月の製造間接費勘定の記入は次のとおりである。
製造間接費
素材

90,000賃金

215,000

諸口

465,000

750,000

製造

借

方

貸

20,000

製造間接費配賦差異

方20,000

製造間接費②会計期末にあたり、製造間接費配賦差異勘定の残高を売上原価勘定に振り替えた。なお、製造間接費配賦差異勘定の前月繰越高は￥56,000（借方）であり、当月の製造間接費の予定配賦額は￥1,400,000 実際発生額は￥1,378,000 であった。
借方

貸34,000

売上原価

方34,000

製造間接費配賦差異③個別原価計算を採用している西大寺製作所は、月末に、工場の従業員に対する退職給付引当金繰入額の月割額を計上した。ただし、退職給付引当金繰入額（年額）は￥7,440,000 である。
借方

貸620,000

製造間接費

方620,000

退職給付費用【仕損じ】①製造指図書＃４の製品全部が仕損じとなり、新たに製造指図書を発行して、代品を製造することにした。ただし、製造指図書＃４に集計された製造原価は￥470,000 であり、仕損品の評価額は￥65,000 である。
借

方

貸

仕損品

65,000

仕損費

405,000

方

470,000

製造②個別原価計算を採用している高松農業製作所では、製造指図書＃３の製品の一部が仕損じとなったので、補修指図書＃３－１を発行して補修した。この補修指図書に集計された原価は、素材￥81,000 外注加工賃￥50,000 で
ある。
借

仕損費

方

貸

131,000

方

素材

81,000

外注加工賃

50,000③補修指図書＃１２５－３に集計された製造原価￥410,000 を仕損費勘定に計上していたが、本日、補修が完了したので製造指図書＃１２５に賦課した
借方

貸410,000

製造

方

410,000

仕損費【作業くず】①個別原価計算を採用している興陽製作所では、A 製品（製造指図書＃１）と B 製品（製造指図書＃２）を製造している過程で作業くずが発生し、これを￥42,000 と評価した。なお、この作業くずは製造指図書別に発生額を区別することができない。
借方

貸42,000

作業くず

方

42,000

製造間接費②個別原価計算を採用している瀬戸南製作所は、作業くずを￥70,000 で売却し、代金は月末に受け取ることにした。
ただし、この作業くずは発生時に￥70,000 と評価し、製造原価から差し引いていた。
借方

貸70,000

未収金

方70,000

作業くず③個別原価計算を採用している岡山工業製作所では、製造指図書＃５の製造中に作業くずが発生した。よって、これを￥25,000 と評価し、製造指図書＃５の製造原価から差し引いた。
借方

貸25,000

作業くず

方

25,000製造【工場会計】①工場会計が独立している東岡山工業株式会社の本社は、健康保険料￥540,000（うち半額は事業主負担分）を小切
手を振り出して支払った。ただし、事業主負担分のうち￥180,000 は工場の従業員に対するものである。また、健康保険料預り金勘定は本社にだけ設けてある。
（本社の仕訳）
借

方

貸

健康保険料

90,000工場

180,000

健康保険料預り金

270,000

方

540,000

当座預金②決算にさいし、本社は建物の減価償却額￥390,000（うち、工場分￥140,000）を計上した。ただし、間接法により記帳し、建物減価償却累計額勘定は本社にだけ設けている。なお、工場会計は本社会計から独立している。
（本
社の仕訳）
借

方

貸

工場

140,000

減価償却費

250,000

建物減価償却累計額

方390,000

③工場会計が独立している岡山東製作所の工場は、かねて、本社が得意先岡山南商店に掛け売りしていた製品￥3,800,000（製造原価￥2,900,000）のうち、￥700,000（製造原価￥650,000）が品違いであったので、本日、返品された。ただし、製品勘定は工場にだけ設けてある。（工場の仕訳）
借方

貸650,000

製品

方

650,000

本社④組別総合原価計算を採用している岡山御津製作所の工場は、本社の指示により製造原価￥250,000 の A 組製品と製造原価￥120,000 の B 組製品を得意先青陵株式会社に発送した。ただし、工場会計は本社会計から独立しており、売上勘定と売上原価勘定は本社に、製品に関する勘定は工場に設けてある。
（工場の仕訳）
借方

貸370,000

本社

方

Ａ組製品

250,000

Ｂ組製品

120,000⑤工場会計が独立している天城製作所の本社は、かねて、工場に製品￥2,570,000（製造原価）を得意先倉敷南商店に発送するよう指示していたが、本日、発送済みの通知を受けたので、売上高（掛け）￥3,360,000 および売上原価を計上した。ただし、本社には製品勘定は設けていない。
（本社の仕訳）
借

方

貸

方

売掛金

3,360,000

売上

3,360,000

売上原価

2,570,000

工場

2,570,000⑥工場会計が本社会計から独立している古城池産業株式会社の浜中工場は、本社が掛けで購入し、送付を受けていた燃料￥80,000 を本社の仕入先に直接返品し、このむね本社に通知した。
（工場の仕訳）
借方

貸80,000本社

方

80,000

燃料⑦かねて、工場は本社から工場消耗品の送付を受けていたが、そのなかに不良品 400 個 ＠￥300 があったので仕入先に直接返品し、このむね本社に連絡した。ただし、工場会計は、本社会計から独立している。
（工場の仕訳）借方

貸120,000

本社

方

120,000

工場消耗品⑧工場会計が独立している倉敷中央工業株式会社の本社は、本社従業員の給料￥2,100,000 および工場従業員の賃金￥2,700,000 と給料￥500,000 について、所得税額￥260,000 健康保険料￥95,000 を控除した正味支払額を現金で支払った。ただし、所得税預り金勘定および健康保険料預り金勘定は本社にだけ設けている。（本社の仕訳）
借

方

貸

方

給料

2,100,000

所得税預り金260,000

工場

3,200,000

健康保険料預り金

95,000現金

4,945,000