Ⅲ．研究論文

イベント来場者の「流れ」を変えるしくみ ～ビッグデータを活用した混雑予測と混雑回避のためのリアルタイムな情報提供の実証～

How to Optimize Spectators’Travel Behavior? - Investigation of Measures of Real-time TrafficCongestion Forecasting and Guiding to Avoid Congestion Using Big Data萩原

剛 1 和泉範之 2矢部

努 3 毛利雄一 4

By Go HAGIHARA, Noriyuki IZUMI, Tsutomu YABE and Yuichi MOHRI

1
●

はじめに

2020 年に東京で開催される「2020 年東京オリン

2●

戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）とはピック・パラリンピック競技大会（オリパラ）」や 2025

戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）は、内年に大阪で開催される「2025 年日本国際博覧会（大閣総理大臣、科学技術政策担当大臣のリーダーシップ阪・関西万博）」をはじめ、「イベント」は今日我が国ののもと設置されている総合科学技術・イノベーション会

至る所で、大小様々なものが企画され、開催されてい議が自らの司令塔機能を発揮して、府省の枠や旧来のる。

分野の枠を超えたマネジメントに主導的な役割を果た

例えばオリンピックであれば「スポーツを通した人すことを通じて、科学技術イノベーションを実現する

間育成と世界平和」1）のように、それぞれのイベントにために新たに創設するプログラムと位置づけられていは一般的に「開催目的」が存在し、その目的の達成を通る。

して社会に様々な影響を及ぼしている。一般的にイベ

平成 26 年度より平成 30 年度までの 5 ヶ年で実施さントは、この開催目的そのものの達成と共に、集客にれた「SIP 第 1 期」では、「自動走行システム」をはじめよる地域活性化や経済波及効果等、様々なメリットをとする 11 の課題が設定され、課題毎に任命される PD及ぼす一方で、いくつかのデメリットをもたらすとい（プログラムディレクター）のもと、研究開発が推進さう形で社会に影響を及ぼすことがある。イベント時のれた。課題「自動走行システム」では、高度な自動走行

集客に伴う「交通混雑」の問題は、イベントに伴うデメシステムの実現に向け、産学官共同で取り組むべき技リットの大きな一要素であり、オリパラや万博のよう術課題（協調領域）について研究開発を推進しており、な大規模イベントにおいては、日常的な都市活動に伴本稿に示す研究成果はこの枠組みのもと、自動走行シ

う交通需要と膨大な観客・イベント関係者の交通需要とステム実現に向けた取り組みを通じ、事故・渋滞の低減の両立をどう図るかが、イベント運営者が直面する重や公共交通を中心とした都市交通の利便性向上を目指要な課題となっている 2）。

した取組の一環として実施されたものである。

本稿では、後述する戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）の枠組み 3）のもと、東京オリンピック・パラリンピック時の混雑予測データ取得・解析に関する関係組織との連携体制構築を見据えて当研究所が検討した混雑予測及び混雑回避誘導のための手法について

3●

大規模イベントにおける「流れを変えるしくみ」の考え方（1）大規模イベントにおける交通の主体示す。具体的には、混雑予測及び混雑回避誘導に関すオリパラのような広域的に影響が及ぶ大規模なイベる過去事例をもとに、大規模イベント時における交通ントにおける混雑予測と情報提供を検討するために状況をシミュレーションすると共に、情報提供によるは、関係する多様な移動の「主体」と「目的」に着眼す混雑回避誘導手法の効果を把握するための大規模実証る必要がある。

実験を行った結果を示す。

オリパラを例にすると、移動の主体には大きく「東京で生活する人」と「域外からの来訪者」が存在する。このうち、「東京で生活する人」の中には、東京の「居住1 交通・社会経済部門
3 交通・社会経済部門

研究員 博士（工学） 2 交通・社会経済部門 研究員担当部門長兼グループマネジャー 博士（工学） 4 業務執行理事、研究本部長兼企画室長 博士（工学）IBS Annual Report 研究活動報告 20197



Ⅲ．研究論文表－ 1

オリパラにおける多様な移動の主体と目的の整理を行ったものを表－ 1 に示す。また、表－ 1 に示したそれぞれの移動者の交通特性、ならびに混雑予測と情報提供を行う際に考慮すべき事項を表－ 2 に示す。
表－ 2 に示すように、それぞれの移動者は異なる交通特性を有している。例えば、定常的な交通である「①通勤」交通は朝夕に集中しており、東京の場合主な交通手段は鉄道である。一方、イベント開催期間中のみの突発的な需要である「⑥イベント」交通は、移動者の表－ 2

多様な移動主体・目的に応じた交通特性と考慮事項

多様な特性に応じた情報提供のあり方を検討する必要がある。例えば、海外からの訪日客に対しては、移動手段やルート、滞在時間や言語等の制約を考慮した情報提供を行う必要がある。また、東京以外からの来訪者に対しては、東京圏のみを対象とした情報提供に接触できないことを考慮した情報の提供が必要となる。
東京圏からの来訪者は、日常的な東京圏の交通事情を知っていることが想定されるが、イベントという非日常的な交通状況を十分に把握しているとは限らないことから、日常的な通常の交通状況を想像してイベント時の交通行動に関する意思決定を行う可能性がある。
東京圏からの来訪者に対しては、この可能性を考慮した情報提供を行う必要がある。
（2）大規模イベントにおける交通マネジメントの
考え方
大規模イベントを対象とした混雑予測およびその緩和に向けた検討においては、先に述べた人々の多様な移動主体や移動目的を考慮して、日常的な交通需要を含めた統合的な交通需要予測とそのための情報提供の枠組みが必要である。
オリパラにおいては、図－ 1 に示すように、1）東京者」や東京へ通勤する「従業者」のほか、東京都内で事で生活する日常の交通需要、東京への来訪者の交通需業を営む「事業者」も含まれる。また、移動について検要（オリパラ交通需要を含む）の 2 つの交通需要に対応討する際には、東京で生活する人の中における高齢者した様々な交通主体・交通目的を想定し対策を検討するや障害者等の「移動制約者」の存在も考慮する必要があこと、2）これらの交通主体に対応した 2 つの交通需要る。

を時間帯別に予測し、3）交通容量に対応した適切な交一方、「域外からの来訪者」には、イベント（オリパ通サービスを供給できるような政策（例えば、TDM、ラ）に来訪する人の他、ビジネスやイベント以外の場交通規制、公共交通の運行サービスの向上等）を実施し所への観光等、「イベント外の来訪」も考えられる。まていくことが必要である。

た、イベントには前述した「東京で生活する人」も来場することが想定される。
以上を踏まえ、移動の主体と目的に着目した移動者

8

IBS Annual Report 研究活動報告 2019

Ⅲ．研究論文図－ 1

実現のための情報提供等の全体スキーム

一方で、オリパラのような大規模かつ国際的なイベ

表－３

ロンドンオリンピック・パラリンピックにおける
情報提供の取組

ントに際しては、国籍、障害、年齢等の異なる多様な来場者に、非常時や緊急時にも対応した交通サービスと情報提供を行うことが重要である。
そのため、情報提供等の全体スキーム構築においては、オリパラ組織委員会、交通行政を担う国・地方自治体、警察、交通事業者、他の関係機関の連携を図ることが最重要課題である。この連携に基づき、多様な交通主体（市民、企業、関係機関）への行動変容を促す情報内容（目的の共有、行動の選択肢）、提供方法、タイミング、実行可能性とその影響について検討することその上で、様々な交通の主体や目的に応じて、表－3 に示すような様々な情報提供の方法を用いて、オリが必要である。

パラ開催の数ヶ月以上前から情報提供の取組を行って（3）大規模イベントにおける交通マネジメントの例いる。例えば、ロンドン交通局（TfL）が中心となっ2012 年に開催されたロンドンオリンピック・パラリて、ロンドン市民や来訪者に、市内の交通渋滞や影響

ンピックでは、招致決定直後より交通に関する検討をがあると予想されるイギリスの道路や鉄道網の情報を行っている。交通需要予測に関しては、例えば「チケッ提供するため、Get Ahead of the Games（GAOTG）

ト抽選結果から交通需要を予測」「長距離移動者・宿泊と呼ばれるキャンペーンが実施されている。GAOTG

者をプロファイリング」「競技会場や観光等の需要を加は 高 い PR 性 と 双 方 向 コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン を 特 徴 と味した交通量配分の実施」「障害者の需要予測を実施」

し、街頭広告、ラジオ、オンライン、ソーシャルメ等、様々な作業を行い、緻密な予測を行っている。まディアを通じて実施された。また、物流交通に関係すた、これらの結果を踏まえ、市民をはじめとする様々る事業者を対象とした「Road Freight Managementな主体への情報提供施策を実施している。ロンドンでProgramme」では、ワークショップや説明会、戸別訪は、以下に示す「4 つの R」という考え方で人々の交通問やウェブサイト等様々な方法を用いた情報提供を行行動を変えるよう促している。

い、オリンピック期間中における効果的な業務の継続・Reduce（不要な移動は行わない）を促した。これらの取組の結果、ロンドンの居住者・通・Re-route（目的地まで別の経路で移動する）勤者等のうち 77 ％が、2 週間のオリンピック期間中に・Re-time（時間帯を変えて移動する）何らかの「4 つの R」を実践していたことが報告されて・Re-mode（違うモードを使う）

いる 4）。

IBS Annual Report 研究活動報告 20199

Ⅲ．研究論文４●

ビッグデータを活用した「流れを変えるしくみ」の構築（花火大会における実証実験）

回避行動結果を把握、検証する。
2） 提供する情報は、過去のイベント時の鉄道駅毎の乗降客数等のデータをベースに、経路検索サイトの検索履歴情報等（過去＆リアルタイム）から得ら

ここでは、先に述べた多様な交通主体・目的のうち、れる情報を加味した混雑予測を行い、経路検索サ

特に「イベント来訪者」に着目し、イベント来場者がイトおよびアプリの提供事業者の協力のもと、情情報提供を受けることによって自発的に混雑回避する報提供（プッシュ通知等）を行う。

方向に交通行動を変えるための手法について示す。特3） 交通事業者から提供を受ける駅別乗降客数等のに、本稿では混雑予測情報を生成するための情報源とデータをもとにマクロ的な効果検証を想定するとして、近年活用が進んでいる「ビッグデータ」に着眼

ともに、アプリ等利用者へのアンケートを実施すし、ビッグデータを活用した混雑予測と情報提供の手ることで、情報に触れた人の意識や行動変容をミ法を構築した上で、2018 年に東京都内で開催された 2

クロに把握する。

つの花火大会において実証を行った。以下に、検討の経緯ならびに実証実験の実施概要とその結果を示す。

上記の方針のもと、具体的に下記の通り情報提供の実証実験を行った。

（1）対象としたイベント

ａ．提供する情報の作成

先に述べたように、本検討はオリパラで活用される経路検索サイト・アプリを提供する情報提供事業者ことを見据えて検討が進められていたことから、実証

2 社（株式会社ナビタイムジャパン（以下、ナビタイ

実験の対象とすべきイベントはオリパラとできる限りム）、ヤフー株式会社（以下、ヤフー））の協力のもと、類似した特性を持つイベントが望ましいと考えられ両社の経路検索サイトにおける検索履歴データをもとる。この方針のもと、「単発・1 会場でのイベント（花に、イベント当日の時間帯別・駅別の混雑状況を予測火、大規模コンサート等）」は、「Retime は前倒しのみし、提供を行うこととした。

可能」「会場の配置が面的でない」「規模が大きい」等、両社はビッグデータである検索履歴データをもとオリパラと共通点を有する特性が多く見られたこと等に、「異常混雑予報」5）やイベントによる突発的な移動を踏まえ、「隅田川花火大会」と「神宮外苑花火大会」を需要の検出 6）を行っており、この情報を花火大会の観対象に実証実験を行うこととした。

客に提供することとした。
ｂ．情報の提供表－４

対象としたイベント

本稿における取組では、ａ . で作成した情報を「花火大会の観客」と想定される人に確実に提供することをめざした。そこで、事前に「花火大会当日にイベント開催地周辺を起終点とする経路検索を行ったユーザ」を把握し、このユーザにプッシュ配信等の形式で特設ウェブサイトへの誘導を行い、特設サイトで予想される混雑状況や混雑回避策等に関する情報提供を行うこととした。

（2）実証実験概要の検討
先に述べた背景を踏まえ、本稿で採り上げる取組で提供した情報の効果を検証するため、実証実験終了

は、「実証実験」として下記の方針の下で情報提供を行

後にアンケート調査を実施し、情報に接したユーザがうこととした。

どのように行動を変えたか把握することとした。

1） 大規模イベント（花火大会）時に、主にイベント参加者（一部地域居住者等を含む）を対象に混雑回避のための情報提供を行い、情報に触れた人の混雑

10ｃ．効果検証（アンケートの実施）

IBS Annual Report 研究活動報告 2019

以上に示した情報提供実証実験の概要を図－ 2 に示す。

Ⅲ．研究論文

・混雑予測情報
・混雑が予想されるというメッセージとリアルタイム性を有する混雑度情報（時間別混雑状況等）

・混雑回避おすすめルート「来場時間を早める」「鉄道下車駅を会場最寄から変・え、少し歩く」「最短ルートより空いている遠回りの鉄道ルートを選ぶ」等の混雑回避方法を検索画面とともに提供
また、神宮外苑花火大会においても、ヤフーが提供
図－ 2

する「Yahoo! 路線情報」の利用者に対し、同様のウェ実証実験の概要ブサイト（ブログ記事）を案内する通知を行い、閲覧を呼びかけた。いずれの花火大会においても、1 万ページビュー以上の規模で情報が提供された。実際の提供情報を図－ 3 に示す。
（４）実施結果
情報提供を受けたユーザを対象に実施したアンケー
トの集計結果では、提供された情報を閲覧した人のう
ち約 9 割が「情報が役に立った」、このうち約 2 割が「もともと考えていたルートから別のルートに変えた」と回答していた。また、他の約 4 割は「もともと行き方を決めていなかったので記事を読んで決めた」と回答していた。どのように行動を変えたか尋ねたところ、「早めに到着するようにした」「降りる駅を変えた」「路線を変えた」等の回答が見られた。これらの結果は、今回の実証実験で提供した情報の有用性を示唆する結果と言える。

図－３

実証実験に用いた情報提供ウェブサイト

（上：ヤフー、下：ナビタイムジャパン）【サンプル】（3）提供した情報
隅田川花火大会では、ナビタイム、ヤフー両社の経路検索情報提供サービスの利用者に対し、以下の内容を伝えるウェブサイトを案内するプッシュ通知等を配信し、閲覧を呼びかけた。

隅 田 川 花 火 大 会 後 に Yahoo! 乗 換 案 内 ア プ リ ト ッ プ ペ ー ジ からリンクを張り、調査回答した人（N= 9 , 998）のうち、お知ら せ ペ ー ジ（ ブ ロ グ 記 事 ）を 見 た 人（N= 577（ 花 火 に 行 か なかった人を含む））、花火に行き、かつお知らせページを見た人（N= 344）を対象に集計

図－４

アンケート集計結果

IBS Annual Report 研究活動報告 201911

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Ⅲ．研究論文

●アプリを提供いただいたヤフー株式会社、株式会社ナ

５ おわりにビタイムジャパンに謝意を表する。

本稿では、オリパラをはじめとする大規模イベントにおけるイベント来場者の「流れ」を変えるしくみとして、ビッグデータである経路検索サイトの経路検索履

参考文献

歴情報をもとに混雑予測を行い、混雑回避誘導を意図

１）東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委した情報提供を行った。その結果、提供した情報の有員会：オリンピックとは，用性を示唆する結果が得られた。

https://tokyo 2020 .org/jp/games/about/

実証実験で得られた知見を含め、大規模イベント時における混雑予測と混雑回避のためのリアルタイム情

olympic/
２）東京都オリンピック・パラリンピック準備局：輸送報提供のために必要なしくみ（シミュレーションモデ

計画の状況，ル）と必要なデータを図－ 5 に示す。このようなモデル

https://www. 2020 games.metro.tokyo.jp/

を実際の交通状況下で運用していくためには、データ

taikaijyunbi/torikumi/yusou/index.html

を保有する主体や交通行政を担う国・地方自治体、警３ ）内 閣 府：戦 略 的 イ ノ ベ ー シ ョ ン 創 造 プ ロ グ ラ ム

察、交通事業者等、様々な関係機関の連携を図ること（SIP：エスアイピー），が重要であると考えられる。

https://www 8 .cao.go.jp/cstp/gaiyo/sip/index.html

謝辞：本稿は、「戦略的イノベーション創造プログラ

４）Transport for London（TfL）: Olympic Legacy

ム（SIP）・自動走行システム」の一環として国立研究開

Monitoring: Personal Travel Behaviour

発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）

during the Games, Travel in London

から委託を受けた“「戦略的イノベーション創造プログ

Supplementary Report

ラム（SIP）自動走行システム／大規模実証実験」のう５）Yahoo! 路線情報：異常混雑予報，

ち「次世代都市交通／ a. ART 運行関連情報のデータ集

https://blog-transit.yahoo.co.jp/congestion/

約・蓄積と ART 利用者等への情報提供の仕組み構築」”

６）ナビタイムジャパン：交通コンサルティング｜分析における研究開発成果をもとに執筆したものである。

事例，共同受託者である株式会社日立製作所、ならびに実証

http://consulting.navitime.biz/example/

実験における情報提供の取組において経路検索サイト・

図－５

12

混雑予測と混雑回避のためのリアルタイム情報提供のために必要な「しくみ」とデータ

IBS Annual Report 研究活動報告 2019