平成１５年度
８０２０公募研究報告書抄録■ 高齢者における口腔乾燥症と歯の保持の関連に関する研究
安細敏弘、吉田明弘、竹原直道

ペ−ジ

１■ 歯周病と早期出生低体重児出産に関する疫学調査
古市保志、長谷川梢、下津昭洋、中島結実子、上塘正人、波多江正紀、中村雅弘、丸山征郎、
吉永光裕、和泉雄一

２■ 成人期における歯周ポケット形成の経年的発現および口腔保健指導における意義
藤井由希、山川悦子、山崎洋治、渋谷耕司

３■ 義歯装着患者の咀嚼機能回復がＱＯＬに及ぼす影響
細井紀雄、鶴本明久、東條敏明

４■ 歯科保健医療機関における生活習慣改善支援のシステム化に関する基礎調査
稲葉大輔、佐藤 勉、佐藤 保、田沢光正、笹田陽子、米満正美

５■ 予防歯科施設における定期健診の長期間受診者の現在歯数の経年変化
渋谷耕司、西川亮子、白澤幹子、石川正夫、笹井正思

６■ 高齢者の義歯使用と精神・身体機能、栄養状態、生命予後の関係
藤本篤士、井上農夫男

７■ 歯科医師を対象とした歯と全身の健康、栄養との関連に関する研究
若井建志、梅村長生、小島正彰、川村 孝、中垣晴男、横田 誠、内藤 徹

８■ 地域高齢者の主観的幸福感と口腔状況および健康との関連に関する研究
葛谷雅文、岡田希和子、菊谷 武、小澤 晃、山中克己

９■ 摂食・嚥下リハビリテ−ションに関する歯科医教育の検討
才藤栄一、馬場 尊、鈴木美保、藤井 航、小野木啓子、加藤友久

10■ 介護支援用義歯洗浄殺菌装置の開発とその臨床応用
西原達次、福泉隆喜、有田正博

11■ 急性期のステ−ジにある脳卒中患者における咽頭細菌の経時的変化
米山武義、勝山直彦、藤村光俊、伊藤保彦、弘田克彦、三宅洋一郎、小澤義彦、菊谷 武、
荒井千秋

12

■ 世界保健機関(
世界保健機関(ＷＨＯ)
ＷＨＯ)との協力研究‑との協力研究‑21 世紀のグロ−バルオ−ラルヘルスストラトジ−の構築‑
世紀のグロ−バルオ−ラルヘルスストラトジ−の構築‑
小川祐司、Poul Erik Petersen、宮崎秀夫

13■ 歯周病予防事業のための地域診断と健康教育プログラムの実施・評価に関する研究
森下真行、土田和範

14■ 行政歯科専門職を対象としたインタ−ネットによる双方向情報システムの構築が公衆衛生に及ぼす影響
飯嶋 理、石上和男、中村宗達、安藤雄一

15■ 8020 支援情報ネットワ−クシステムの開発に関する研究‑支援情報ネットワ−クシステムの開発に関する研究‑支援ネットワ−クシステムの詳細設計と
事前評価‑
事前評価‑
山本 勝、永井昌寛、横山淳一

16■ 新聞に掲載された口腔関連情報の量的・質的検討：8020
新聞に掲載された口腔関連情報の量的・質的検討：8020 運動におけるメディアの主体的活用を目指して内藤真理子、中山健夫

17平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：高齢者における口腔乾燥症と歯の保持との関連に関する研究
研究者名：安細敏弘、吉田明弘、竹原直道
所

属：九州歯科大学予防歯科学講座【目的】
近年、口が乾く、ネバネバする、といった口腔の不快感を訴える高齢者が増加している。本研究の目
的は、平成１５年度に福岡県で行った８５歳高齢者における調査を基に口腔乾燥症と口腔内状況、とくに歯の保持と口腔粘膜に対する影響について検討することである。
【研究方法】
対象者は、福岡県 9 市町村区（戸畑区、宗像市、行橋市、豊前市、苅田町、築城町、勝山町、豊津町、新吉富村）に在住する 85 歳者 207 名（男性 90 人、女性 117 名）であった。口腔内診査は、十分な照明のもと、現在歯数、歯冠部および歯根部の齲蝕罹患状況、舌粘膜と舌苔について行った。舌粘膜の診査
は、舌の色、赤点の有無、裂紋の有無、舌乳頭の萎縮、舌面乾燥の有無、舌の運動機能評価および歯痕の有無について行った。舌苔の診査は、色、舌苔スコア、舌苔の厚みを評価した。口腔乾燥の自覚症状について調査するために、口腔乾燥に関するアンケート調査を行った。ドライマウス検査として、口腔水分計（商品名：モイスチャーチェッカー、ライフ社）を用いた口腔粘膜上皮内の水分量評価、唾液湿
潤度検査紙（商品名：エルサリボ、ライオン歯科衛生研究所）を用いた口腔粘膜上の湿潤度評価および刺激時唾液流出量検査を行った。唾液は唾液収集用チューブ（商品名：サリベット、アシスト）を用いて採取した。統計解析には、口腔乾燥の有無と各因子との関連について、Mann‑Whitney の U 検定を用いた。統計ソフトは SPSS 11.0J for Window（SPSS 社）を用い、有意水準は 5%とした。
【結果と考察】本研究の対象となった８５歳高齢者のうち、エルサリボ（１０秒法）で口腔乾燥症と診断された者は、５６名（男；１１名、女；４５名）であった。口腔乾燥の自覚症状（口の中がかわく、カラカラすると回答した場合）を有する者は、８６名（男；３３名、女；５３名）であった。口腔乾燥の有無と現在歯数との関連を調べたところ、口腔乾燥を有する者では、現在歯数が有意に少なかった（P<0.018）。また、喪失歯数（M 歯数）との関連では、口腔乾燥を有する者では M 歯数が有意に多かった（P<0.029）。口腔乾燥と舌乳頭の萎縮との関連では、口腔乾燥を有する者では舌乳頭の萎縮が有意に多く認められた（P<0.024）。口腔乾燥と舌背部における口腔水分計の測定値との関連を調べたところ、口腔乾燥があると粘膜上皮内の水分量が有意に低下することがわかった（P<0.000）。これらの結果は、口腔乾燥が歯の保持に影響を及ぼすとともに口腔粘膜の変化を起こしやすいことを示唆している。
【まとめ】
高齢者を対象として口腔乾燥と口腔内状況との関連を調べたところ、口腔乾燥を有すると、喪失歯が多くなり、歯の保持に影響を及ぼすことが明らかとなった。また、口腔乾燥があると、粘膜上皮内の水分量が低下することから、舌乳頭の萎縮などの粘膜の変化を起こしやすいことが示唆された。

－ 1 －平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：歯周病と早期出生低体重児出産に関する疫学調査
研究者名：古市保志 1)、長谷川梢 1)、下津昭洋 1)、中島結実子 1)、上塘正人 2)、波多江正紀 2)、中村雅弘 3)、丸山征郎 4)、吉永光裕 5)、和泉雄一 1)
所

属：鹿児島大学大学院医歯学総合研究科 先進治療科学専攻
1)

顎顔面機能再建学講座歯周病態制御学分野、

4）

循環器・呼吸器病学講座血管代謝病態解析学分野、2)鹿児島市立病院産婦人科、

3)

医療法人愛育会愛育病院、5)鹿児島大学病院周産母子センター【背景】早産(pre‑term birth; PB)は、妊娠 24 週以降、37 週未満での出産をいう。産婦人科的な研究によると、IL‑6、IL‑8 のようなサイトカインの出産前後の上昇が報告され、一方、歯周病患者においても血清中の IL‑1β、TNF‑αが上昇していたとの報告がある。
このような、
血清中のサイトカインの上昇と、出産あるいは歯周病の病態とに相関があるとの報告から、歯周病と早産との関係が注目されている。一方、早産に至る可能性のある状態として、切迫早産 (threatened premature labor (TPL))が挙げられる。
今回我々は、内科的に TPL の原因となる臨床症状は見られない TPL 妊婦、あるいは通常妊娠(non‑TPL)
妊婦において歯科健診、及び血清中のサイトカインレベルの測定を行い、それらの出産時の妊娠週数に対する関連を調べることにより、我が国における歯周病と早産の関連を明らかにし、そのメカニズムを解明することを目的とする研究を行った。
【材料および方法】A 病院 産科婦人科、B 産科病院、C 病院 産科に通院中の妊婦、鹿児島県 D 町で妊婦健診を受診した妊婦、C 病院 産科に TPL のため入院中だが、産科的、内科的に TPL の原因となる臨床症状は見られない妊婦を対象に歯科健診を行った。診査内容は、プラーク指数 (PlI)、歯肉炎指数 (GI)、
プロービング深さ(PPD)、アタッチメントレベル(PAL)、プロ ビング時の出血(BOP)を行った。また、同時に末梢血を採取し、血清中のサイトカインレベル (IL‑8、IL‑1β)を ELISA 法により分析した。出産後、出産時の妊娠週数、新生児の体重、妊娠期間中の全身状態（年齢、妊娠前の身長、体重、出産経験、早期低体重児出産(PLBW)経験、喫煙経験、血圧、抗生剤、あるいは子宮筋収縮抑制剤などの投薬）の調査を行った。結果の比較は、①TPL 妊婦と non‑TPL 妊婦の２群間、および②PB であった妊婦と TB(正期産/term birth;妊娠 37 週以降、42 週未満での出産)であった妊婦の２群間、において ANOVA 及びχ２ 検定
を用いて行った。また、歯周パラメーター、血清サイトカインレベル及び出産時の妊娠週数との相関をピアソンの相関分析を用いて分析した。
【結果】45 名の TPL 妊婦、79 名の non‑TPL 妊婦、合計 124 名の妊婦に対し、歯科健診を行った。そのうち、103 名が正期産(TB)であり、早産(PB)であった 21 名のうち、2 名が non‑TPL 妊婦、19 名が TPL 妊婦であった。
PLBW 経験、抗生剤及び子宮筋収縮抑制剤投与の割合と、PPD≧3mm の％、
BOP、
PlI、
PlI=2 の％,GI、
GI=2 の％、血清中の IL‑8、IL‑1βレベルの平均値は、いずれの比較においても、TPL 妊婦あるいは PB であった妊婦で、そうでなかった妊婦と比較して有意に高い値を示した。相関分析では、PPD≧3mm の％と血清中 IL‑8 レベルとの間、BOP、PlI、GI と血清中 IL‑8、IL‑1βレベルとの間に有意な正の相関が、また、出産時の妊娠週数と PPD≧3mm の％、BOP、PlI、GI と、血清中の IL‑8 レベルとの間に有意な負の相関が認められた。
【結論及び考察】以上の結果から、今回歯科健診を受けたグループにおいて、歯周組織健康状態の悪化と血清中のサイトカインレベルの上昇が、切迫早産、早産と関連することが明らかにされた。歯周組織
健康状態の悪化に伴う血清サイトカインの上昇が妊娠維持期間の短縮に関与し、それが切迫早産および早産発現のメカニズムの１つとして考えられることが示唆された。

－ 2 －平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：成人期における歯周ポケット形成の経年的発現および口腔保健指導における意義
研究者名：藤井由希 山川悦子 山崎洋治 渋谷耕司
所属：（財）ライオン歯科衛生研究所【目的】“8020”というゴールを達成するために、成人期の口腔に対するケアが重要であるということは衆目の一致することである。しかしながら、一般に成人集団における口腔の健康状態に関する意識は高いとは言えず、同時に行政や企業における看護職など成人健康管理の実施側において「歯や口の健康」の優先
順位は通常低いものと言わざるを得ない。そのような状況下、企業における成人歯科健診は、実施している企業は限られているが、成人の歯周病管理や口腔内の機能維持のために貴重な場である。
ところが、歯科健診で歯周ポケットを有すると歯周病として保健指導を行っているが、歯周ポケットの存在は保健指導の立場からの意義付けは明確になっていない。歯周ポケットを保有する人では、他の部位でも歯周ポケット形成のリスクが高いと推察されるが、歯周ポケット形成の経年的な観察の報告は少なく、歯周ポケットが存在することの予防歯科学的な意義は明らかにされていない。そこで今回、産業歯科保健活動で得られたデータを活用して、歯周ポケットの発現実態を経年的に明らかにする。さらに歯周ポケット保有者に新たな歯周ポケット発生のリスクが高いかどうかを統計学的に検討し、予防歯科的に歯周ポケットの意義を明らかにして、成人集団の継続管理に役立てる目的で本研究を実施した。
【対象および方法】
対象は 2 工場で企業内での歯科検診を平成8 年から平成12 年まで 5 年連続して受けた107 名を対象とした。口腔診査は歯周病については CPI を用いて行ない、ｾｸｽﾀﾝﾄｺｰﾄﾞが 3 以上、すなわち 4mm 以上の歯周ポケットを持つ者を歯周ポケット有りとした。初年度には歯垢・歯石の沈着状態（OHI‑S）および歯の磨き方の評価を歯科衛生士が行なった。生活習慣は睡眠・食事の規則性・ストレスの有無・喫煙の有無について受診者に記入式で回答させた。
【結果および考察】
初年度から 5 年度までの間、歯周ポケットは調査集団で増加し、特に 39 歳以下群で顕著な増加傾向が見られた。また発現部位は臼歯部に多く、前歯部に少なかった。性差では男性に多い傾向が認められた。
次に増加傾向を解析したところ、同一個体における歯周ポケット保有の有無が、新たな歯周ポケット形
成に高いオッズ比（18.1）を示し、非常に強い関連性が示された。また、調査したその他の項目についての関連は認められなかった。次に調査期間中の初発ポケットを調査したところ、年齢的には 50 歳以下の年齢層に初発のポケットがあることが多かった。 以上のことから、歯周ポケットを保有することが新たな歯周ポケット形成の有力なリスクプレディクター（予測因子）であることが示唆され、産業歯科
保健活動の対象集団における歯周病の予防管理に有益な知見を得ることができた。これらのことは、歯周ポケットを形成させないこと、および歯周ポケットの存在する人には一層の口腔ケア指導が重要であることを示唆している。
－ 3 －平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：義歯装着患者の咀嚼機能回復が QOL に及ぼす影響
研究者名：細井紀雄 1)，鶴本明久 2)，東條敏明 1)
所属：1)鶴見大学歯学部歯科補綴学第一講座，2)鶴見大学歯学部予防歯科学教室

Ⅰ．目的
部分床義歯装着患者に対して QOL 質問紙を用いてアンケート調査と咬合力測定を行い，義歯装着による咀嚼
機能の回復や残存歯数，残存歯による咬合保持の有無と QOL との関係について検討した．さらに質問紙における尺度構成について統計学的検討を加え，部分床義歯におけるQOL 質問紙の開発とその信頼性の確認を行った．
Ⅱ．研究対象と方法
対象は本学歯学部附属病院に来院した部分床義歯装着患者で，実験の主旨を説明し理解の得られた100 名（男
性 41 名，女性 59 名，平均年齢 63.3 歳）である．質問紙は機能，会話，審美，活動性，心理に関する 5 要因
66 項目で構成した．各質問は５段階評価とし，要因ごとに合計し，各要因間で比較を行った．咬合力の測定はデンタルプレスケールを用いた．質問紙の開発は主因子法による因子分析を行い，さらにバリマックス回転を行って因子の抽出を行った．次に因子の意味づけを行い，尺度構成を行った．さらに内的整合性を検討し，最終的な質問紙の作成を行った．
Ⅲ．結果と考察1. 年齢，残存歯数，咬合力増加率と各要因間の比較
年齢と残存歯数との間には負の相関が認められ，加齢と共に残存歯が少なくなることが示された．年齢と各要因との間には正の相関が認められ，加齢とともに義歯に対する不満の度合いが高くなることが示された．残存歯数と咬合力増加率との間には負の相関が認められ，残存歯数と各要因との間にも負の相関が認められた．
このことから，残存歯数が少なく大きな義歯を装着している患者ほど咀嚼機能は向上する反面，患者の義歯に対する不満の度合いが高くなることが示された．
２．残存歯による咬合保持の有無と各要因間の比較
全ての要因において，残存歯による咬合の保持のない群がある群に比較して得点が有意に高くなった．この結果からすれ違い咬合に代表される残存歯による咬合保持のない義歯装着患者では，義歯に対する不満や困りごとが多くなることが示された．
３．因子分析
因子分析を行った結果，部分床義歯装着患者の義歯に対する不満を構築する要因を機能的因子，会話的因子，
審美的因子，活動・心理的因子の４尺度に分類し，２８項目の最終的質問事項を決定した．内的整合性の検討を行った結果，Cronbach のα信頼係数は 0.8 以上となり，高い内的整合性があると考えられた．

－ 4 －平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：歯科保健医療機関における生活習慣改善支援のシステム化に関する基礎調査
研究者名：稲葉大輔 1)、佐藤 勉 2)、佐藤 保 3)、田沢光正 4)、笹田陽子 5)、米満正美 1)
所属：1)岩手医科大学歯学部予防歯科学講座、2)日本歯科大学衛生学講座、
3)(社)岩手県歯科医師会、4)岩手県環境保健研究センター保健科学部
5)盛岡大学短期大学部食物栄養科

要旨
健康寿命の延伸と QOL の向上が追求されるなか、歯科医療の現場でも、歯の延命のみならず、禁煙サポートに代表されるような生活習慣の改善に直結した支援が求められつつある。それには、保健医療従事者が自ら健康習慣の実践者として，手本を住民に示さなければならない。そこで，本研究では，歯科保健医療従事者の健康習慣に関わる認識・姿勢と実践状況，ならびに住民への生活習慣療改善支援の実態を調査し，歯科保健医療が QOL の向上と健康長寿に貢献できる具体的な方向性について検討を試みた。対象は、岩手県，神奈川県ならびに東京都内の歯科診療所開設者である歯科医師会員、ならびに同所に勤務する歯科衛生士とした。調査は自己記入・無記名の質問票により行った。内容として，基本属性、全身状態、主観的健康感、健康習慣、患者の生活習慣改善支援への考え、などを設定した。回答者は合計 89 名（男性 35 名、女性 54 名）
で、歯科医師が 38 名（平均年齢：44.4±7.1 歳）、歯科衛生士が 51 名（38.9±9.7 歳）であった。身長と体重から算出した BMI が 25 以上の肥満者率は、歯科医師が 28.9%（平均 BMI：24.2±3.3）で歯科衛生士（2.0%、平均
BMI：18.4±6.5）よりも有意に高い値を示した。主観的な健康感については、全体のおよそ９割が「健康」（30%）
または「まあ健康」（６０%）と回答していた。ただし、全体では 64%が健康法や健康習慣がないと回答し、全体の約 60%が年に 1 回以上の健康診断を受けていなかった。また、78%が年に 1 回以上の歯科検診を受けていなかった。軽い運動を日課にしていない者も 76%あり、健康のための呼吸法の実践者もわずか 15%であった。食生活については 72%が加工食品を避け、52%が「腹八分目」を心がけており、75%が魚介類を週 3 回以上食べていた。「ほぼ毎日食べる」とする率は、乳製品では 66%、大豆製品では 64%、果物については 56%であった。生活面では、67%が規則正しい生活をしていると自己申告しているが、45%は睡眠が十分ではないと回答している。
さらに、たばこを毎日吸う歯科医療従事者は 19%であった。職種別では、歯科医師の喫煙率が 34%で、歯科衛生士（8%）や、従来報告されている医師の喫煙率（27.1%）よりも圧倒的に高かった。生活面では、47%が夜中の12 時以降に就寝することが週 3 回以上あると回答し、起床時の疲労感が週 3 回以上あるという者が 54%にのぼった。こころの健康に関連して、全体の 69%が時間に追われてると感じていた。総じて、今回の調査対象では、あくまで平均像としてではあるが、自ら住民に手本を示す立場の歯科医療従事者となるためには、生活習慣を改善する経験を十分に積む余地があると結論された。なお、90%以上は歯科クリニックでも生活習慣改善支援が必要であると考え、また、同じく、歯科医療従事者は健康習慣の実践者であることが望ましいと思っていた。
これらの背景から、歯科医療機関での生活習慣改善支援は、具体的な実現に向けて取り組むべき課題と考え
られた。

－ 5 －

平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

研究課題：予防歯科施設における定期健診の長期間受診者の現在歯数の経年変化研究者名：渋谷耕司 1)、西川亮子 1)、白澤幹子 1)、石川正夫 1)、笹井正思 2)
所 属 ：1)(財)ライオン歯科衛生研究所、2)大阪大学歯学部付属病院歯科放射線科

厚生省は高齢社会への対応の一環として、平成元年に「8020 運動」をスローガンとして提唱した。その後、厚生科学研究報告で、8020 達成者が未達者に比べて全身の健康状態が良好であることから、口腔保健が健康寿命の延伸にその一端を担っていることが明かとなってきている。1971 年、(財) ライオン
歯科衛生研究所は、大阪予防歯科ステーション（大阪市）を開設し、母子および成人を対象に歯と口の健康を主体とした予防歯科活動を行ってきた。そこで、今回、当ステーションにおける定期健診の有効性を検討するための基礎的情報を得る目的で長期間、定期健診を受診している成人の口腔状態を現在歯数を指標として検討した。
調査対象は、初診から定期健診の受診期間が 15 年以上、25 年未満であり、初診年齢が 20 歳以上の受診者 106 名(20 代が 20 名、30 代が 34 名、40 代が 35 名、50 代が 17 名、男性 69 名、女性 37 名)である。
初診時の年齢から 20 代、30 代、40 代、50 代に分け、各年代の平均年齢、平均受診回数／年、平均受診
期間、平均現在歯数を求めた。また、今回の対象者が受診期間中に行なわれた 5 回の厚生省の歯科疾患実態調査報告（1975 年、1981 年、1987 年、1993 年、1999 年）の現在歯数をもとに、各年代の初診時と最終受診時の現在歯数の推移を比較した。さらに、50 代について、上下左右の歯の寿命が 50 年前後の
第 2 小臼歯を選び、健全歯と処置歯に分けた後、歯の寿命（生存時間）を生存分析した。
その結果、
1) 各年代における年間の平均受診回数は 1.4±0.6 回、平均の受診期間は、21.6±1.9 年であった。
2) 各年代の初診時の現在歯数は、20 代が 29.2 本、30 代が 29.2 本、40 代が 28.3 本、50 代が 27.5 本、平均現在歯数は 28.6±2.2 本であった。最終受診時の現在歯数は、初診時の年代で 20 代が 28.1 本、30
代が 27.0 本、40 代が 25.4 本、50 代が 24.4 本、平均現在歯数は 26.2±4.6 本であった。
3) 各年代における初診時と最終受診時の現在歯数の差は、年代が高くなるに従い差が大きくなる傾向が認められた。
4) 各年代の初診時と最終受診時の現在歯数と受診期間中に行なわれた同年代の歯科疾患実態調査の現在歯数と比べた結果、年代が高くなるに従い、差が大きくなる傾向が認められた。
5) 喪失歯数が最も多かった 50 代（初診年代）について、上下左右の歯の寿命が 50 年前後である第 2小臼歯に着目して、健全歯と処置歯に分け、歯の寿命を生存分析した結果、今回の期間においては健全歯に比べ処置歯の生存率が低い傾向が認められたが、統計的に有意な差は認められなかった。
以上の結果から、長期間にわたる定期健診は、歯の寿命の延伸に貢献できる可能性が示唆された。

－ 6 －平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：高齢者の義歯使用と精神・身体機能，栄養状態，生命予後の関係
研究者名：藤本篤士 1)，井上農夫男 2)
所属：1)医療法人渓仁会西円山病院歯科診療部
2)

北海道大学大学院歯学研究科口腔健康科学講座・高齢者口腔健康管理学分野

Ⅰ．目的
高齢者の義歯使用と精神・身体機能，栄養状態，生命予後の関係，さらに生命予後と精神・身体機能，栄養状態などの関係を明らかにする目的で検討を行った．
Ⅱ．方法
2001 年から 2003 年の間に医療法人渓仁会西円山病院に入院中で，65 歳以上の患者 897 名（83.69±
7.76 歳，65〜104 歳）について，義歯使用状況と口腔内所見および精神・身体機能等の評価調査を行い，その後の予後を観察し，それぞれの関係を解析した．
Ⅲ．結果と考察
義歯使用についての解析方法：義歯使用群と不使用群間で各調査項目の統計的有意差の検定した．そして，有意と考えられた要因を従属変数とし，目的変数を義歯使用，不使用としたロジスティック回帰分析を行い，義歯使用に影響を与える要因の検討を行った．
生命予後についての解析方法：各調査項目を指定した群に分類し Kaplan‑Meier 法を用いて，群間での生命予後の統計的有意差を検定した．そして，有意と考えられる要因について COX 比例ハザードモデル
を用いて，生命予後の検討を行った．
これらの解析各々について，65〜74 歳，75〜84 歳，85 歳以上の年齢群別検討も行った．
Ⅳ．結論
1. 高齢者における栄養状態の指標で０ある Alb や BMI は義歯使用状況に影響を及ぼさなかった．
2. 前期高齢者では、義歯使用に影響を与える要因は明らかでなかった。しかし、後期高齢者や超高齢者
では精神・身体機能と生活の自立度が影響を及ぼし、とくに超高齢者においては精神機能すなわち痴
呆の影響が最も強く現れていた。
3. 高齢者における生命予後に最も強い影響を与えている要因は Alb であった．また年齢が進み 85 歳以上の超高齢者になると BMI も要因のひとつとなっていた．
4. 高齢者の生命予後には栄養状態が強く影響していることから、中長期的な視野に立った高齢者の総合
栄養ケア（ Total Nutrition Care ）の重要性が示唆された．その総合栄養ケアの効果を評価する指標として Alb が有用であると考えられた．

－ 7 －平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：歯科医師を対象とした歯と全身の健康、栄養との関連に関する研究
研究者名：若井建志1)、梅村長生2)、小島正彰3)、川村 孝4)、中垣晴男5)、横田 誠6)、
内藤 徹6)
所属：1)愛知県がんセンター研究所疫学・予防部、2)愛知三の丸病院歯科口腔外科、
3)
愛知県歯科医師会調査室、4)京都大学保健管理センター、
5)
愛知学院大学歯学部口腔衛生学、6)九州歯科大学歯学部歯科保存学第二【目的】 歯の健康が全身の健康につながるとする「8020運動」のテーゼを証明するためには、横断研究では不十分であり、口腔状態が良好な者において、実際に死亡率や疾病罹患率が低いかどうかを大規模なコホート研究で検討する必要がある。しかし地域住民の場合、口腔状態のデータ収集には歯科検診が必要で多額の費用を要する。そこで自記式調査票によってもかなり正確な口腔状態の情報が得られる歯科医師を対象とした
コホート研究を計画した。
【方法】 研究対象者は日本歯科医師会の会員である。ベースライン調査は自記式調査票により実施した。収集する基礎情報は、性・年齢、既往歴・家族歴、口腔衛生習慣および口腔状況（喪失歯数、歯周の状態など）、生活習慣（とくに食習慣）、心理要因などである。研究参加者の追跡には、あらかじめ同意を得た上で、各県歯科医師会が共済事業などで把握した疾病罹患・死亡情報（診断書、死亡診断書など）を利用する。最終的にはベースライン時点での口腔状態と、疾患罹患・死亡との関連を、主にコホート研究の解析方法により分析する
予定である。
【結果および考察】 2004年4月1日現在、16府県の県歯科医師会でベースライン調査を実施済または実施中であり、これまでに約9,400名が研究に参加している。また一部の県歯科医師会では、疾病罹患・死亡状況の追跡調査も開始している。今回はデータ入力が終了した、9府県の県歯科医師会におけるベースライン調査結果を示す。ベースライン調査に回答し、同意書を提出した対象者は7,143人で、性・年齢不詳の44人を除く
7,099人（平均年齢±標準偏差 52.0±12.3歳、女性407人）を分析対象者とした（有効回答率47.1%）。
平均喪失歯数は、男性では40−44歳で1.1本、50−54歳で2.2本、60−64歳で3.8本、70−74歳で11.4本、女性
では40−44歳で1.0本、50−54歳で1.8本、60−64歳で5.7本、70−74歳で10.2本であり、一般住民との比較（平成11年歯科疾患実態調査）では、ほぼ全年齢層で歯科医師集団の方が少なかった。歯周病（歯石沈着または4mm以上の歯周ポケット）を持つ者の割合も、男性では40−44歳で29.2%、50−54歳で43.1%、60−64歳で52.3%、
70−74歳で51.1%、女性ではそれぞれ23.6%、36.4%、37.5%、45.5%であり、一般住民より低かった。
歯周病と統計学的に有意に関連、またはその傾向(p<0.10)を示した要因は、喫煙、投薬を伴う糖尿病、低いブラッシング頻度、低い精神的健康度（General Health Questionnaireによる）、激しい運動をしないであり、歯牙喪失（5本以上）と関連する要因は、喫煙、投薬を伴う糖尿病、歯間部清掃用具を使用しない、高い収縮期血圧、低い精神的健康度であった。
【今後の展望】 平成16年度中には、すでに実施済・実施中も含め、37県以上の県歯科医師会でベースライン
調査を終了し、今後5−10年間の追跡調査を実施する予定である。成果は日本の歯科医師発のエビデンスとして国内外へ発信し、８０２０運動の推進に一層寄与したいと考えている。

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報告書名：地域高齢者の主観的幸福感と口腔状況および健康との関連に関する研究
研究者名：葛谷 雅文１）,岡田 希和子 2）,菊谷 武 3）小澤 晃 4）山中 克己 2）
所

属：名古屋大学大学院医学系研究科 老年科学１）
名古屋学芸大学 管理栄養学部 2）
日本歯科大学歯学部附属病院 口腔介護・リハビリテーションセンター3）
愛知県歯科医師会4）【目的】地域の高齢者サークル参加者を対象に、QOL の一指標である主観的幸福感を調査することにより、積極的に社会活動に参加している高齢者の実態を把握するとともに、口腔状況や栄養状態ならびに身体機能が QOL にどのような影響を及ぼしているかを明らかにする。
【対象と方法】対象は、名古屋市Ｓ区の学区の高齢者サークル参加者のうち、本研究調査に書面にて同意を得られた 111 名である（男性 3 名、女性 108 名、平均年齢 65.28±9.4 歳）。主観的幸福感の評価には Philadelphia Geriatric Center Morale Scale (以下、改訂版 PGC モラールスケール) を使用した。本
スケールは、「心理的動揺・安定に関わる因子」、「自分の老化についての態度に関わる因子」、「孤独感、不満感に関わる因子」の 3 つの因子と 17 項目から成るものであり、日本の高齢者においてもその信頼性、妥当性が示され、主観的な QOL の尺度として現在汎用されている。口腔状況の調査は、天然歯数、機能
歯数、咬合支持の状態をアイヒナーの分類に基づき評価した。また、栄養状態評価（身体計測）として、
身長、体重および%体重（JARD2001 による日本の年代別健常人中央値との比較：計測値/中央値×100%）、
Body Mass Index(BMI)、体脂肪率、骨密度、上腕周囲長(AC)および%AC、上腕三頭筋皮下脂肪厚(TSF)および%TSF 上腕筋面積(AMA)および%AMA を計測した。身体機能評価として、握力、歩行テスト（3m 往復歩行速度：秒）を実施した。
【結果および考察】主観的幸福感と口腔状況との関連について、改訂版 PGC モラールスケール得点は、
天然歯数の多い者(P<0.01)、機能歯数の多い者(P<0.05)、アイヒナー指数による咬合部位が確保されて「心理的安いる者(P<0.05)ほど、有意に高い得点を示した。また、スケールの 3 つの主成分については、定」は、天然歯数の多い者(P<0.05)、咬合部位が確保されている者(P<0.05)ほど有意に高い得点を示した。
「老いに対する態度」は、天然歯数の多い者(P<0.05)ほど有意に高い得点を示した。主観的幸福感と栄養状態、身体機能との関連について、PGC モラールスケール得点は、骨密度の高い者(P<0.0001)、年齢「心理的安定」は、骨密度の高い者(P<0.0001)、体重のの低い者(P<0.05)ほど有意に高い得点を示した。
重い者(P<0.05)、体脂肪の高い者(P<0.05)、AC の高値を示した者(P<0.05)ほど有意に高い得点を示した。
「老いに対する態度」は、年齢の低い者(P<0.01)、BMI の低い者(P<0.01)、%AC の低い者(P<0.01) 、身長の高い者(P<0.05)、%体重の低い者(P<0.05)、AC の低い者(P<0.05)、歩行速度の速い者(P<0.05)ほど有意に高い得点を示した。天然歯を失うことは心身の健康の強い喪失感につながると考えられる。幸福な
老いは高齢社会において重要な問題であり、口腔状況をはじめとした今回見出されたような因子が高齢者の主観的幸福感を左右することが示唆された。
－ 9 －平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：摂食・嚥下リハビリテーションに関する歯科医教育の検討
研究者名：才藤栄一 1）、馬場 尊 1）、鈴木美保 1）、藤井 航 1）、小野木啓子 1）、加藤友久 2）
所属：1）藤田保健衛生大学医学部リハビリテーション医学講座
2）

愛知県歯科医師会

目的：平成 13 年度本研究事業において摂食・嚥下障害への対応に関する歯科医師への教育プログラムを作成し実行した．今回の研究では，そのプログラムをさらに精緻化し，摂食・嚥下リハビリテーション
チームのリーダーとしての歯科医師を育てるプログラムを構築することを目的とした．
方法：藤田保健衛生大学医学部リハビリテーション医学講座において，摂食・嚥下リハビリテーション
に関し長期研修を行った歯科医（5 名）対し調査を行う．長期研修で得られた知識・技能の再確認と実際の歯科診療場面での応用範囲を調査，あるいは回答者のこのプログラムに関する意見を収集し，教育・実習項目の重要度順を検討した．また，中部摂食・嚥下リハビリテーションセミナーアドバンストコー
スの実施記録を見直し，上記のアンケートを十分に考慮して，実習・教育プログラムを作成した．
結果と考察：中部摂食・嚥下リハビリテーションセミナーアドバンストコースのアンケート記録は実習そのものの評価は高いが，実際の臨床に応用する場合の不安を表すものであった．これまでの実習指導者の意見を総括すると嚥下造影や，内視鏡は歯科医師には現実的ではなく，その重要性を示す必要はあるが，歯科医師の可能な範囲を明確化しその知識と手技を具体的に示すべきであるであった．
以上より，セミナーの改善項目として；1）参加者の選抜を適正に行う．2）参加者のレベルにあった症例を選択す
る．3）嚥下造影・内視鏡検査は総論的な解説や正常例での試行にとどめ，実際の症例は見学あるいはビデオ供覧とする．4）嚥下造影・内視鏡検査を用いない評価方法とその範囲での訓練方法を話題の中心とする．を挙げ，5 週内に 5 日間のプログラムを作成した．
特徴は，症例選択の方法である．症例は一部参加者が持参する方式を試みる．日常の臨床から経験中の摂食・嚥下障害例を供覧させ，そこに指導者が助言を加えていく方式をとる．もう一つの特徴はグループワーク方式（各症例グループ内で供覧しあい参加者どうしで協議しあう）を試みることである．お互いの症例を解説しあう過程で摂食・嚥下リハビリテーションの理解を深めるねらいである．スケジュールの大枠は以下の通りである．
第 1 日は診察・評価に必要な知識と技能を伝達する．具体的には一般診察方法と嚥下造影・内視鏡検査を用いない評価方法，リスク管理である．第 2 日は指導者側で用意した入院を診察・評価する．これ
らで得たものを各自持ち帰り，各自であらかじめ用意した症例に診断・評価を試み，その結果をまとめ次回に報告する．第 3 日は各自の症例検討と間接訓練計画を行う．間接訓練などの実習も行い，持ち帰って各自の症例に施行する．その結果をまとめ次回に報告する．第 4 日は各自の症例の再検討を行う．
診察，訓練の知識・手技の再確認を行う．最終日各グループに新しい症例を与え，診察・評価・訓練までの一連を実行し，習熟度の確認を行う．以上の流れを軸に，必要な講義を組み込んだ計画である．以上の計画は平成 16 年秋に実施予定である．実施後は参加者の追跡調査を行い，妥当性を再検討したい．

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平成１５年度

8020 公募研究報告書抄録

報告書名：介護支援用義歯洗浄殺菌装置の開発とその臨床応用
研究者名：西原達次１），福泉隆喜１），有田正博２）
所
属：九州歯科大学口腔微生物学講座１），歯科補綴学第１講座２）

一般に，義歯に種々の細菌が付着し，それら菌の共凝集およびグリコカリックスといわれるような多糖類の産生により，バイオフィルムとしてのデンチャープラークが形成される．これ
らのデンチャープラークは義歯表面のぬめりとして観察され，水洗や機械的洗浄では十分に除去はできない．そのような理由から，デンチャープラークを除去するためには，機械的および
化学的洗浄方法の併用が推奨されているが，義歯洗浄剤の連日の使用はコスト的にも問題がある．また，高齢者の要介護施設や老人ホームでは，医療従事者や介護者による義歯洗浄の必要性があり，より簡便で，できるだけ短時間の義歯洗浄方法の開発が期待されている．
一般に，高齢者では，70 歳頃から有意にカンジダ・アルビカンスの検出率が高まるということが報告されている．さらに，高齢の要介護者で義歯を装着している患者で，カンジダ・ア
ルビカンスが粘膜面と義歯床面に付着する傾向が著しい．そのようなことから，臨床的には，義歯床面に強固に付着したカンジダの除去が重要な課題となっている．そこで，今年度は，これまでの基礎研究データを踏まえて，要介護施設で応用可能な機器の試作器作製を試みた．
我々は，これまでの一連の研究で，オゾン水が口腔内の真菌の一種であるカンジダ・アルビ
カンスに対して強い殺菌効果を示すことを報告してきた．それを踏まえて，その後の研究で，オゾン水を試作機で発生させた超音波振動とともに作用させて抗菌活性を調べたところ，両者の併用により相乗効果が起きることが明らかとなった．現在，この試作機を汎用器として，市場に出せるまでに改良を加えているところである．
前述したように，高齢者では，健常者として生活している場合でも，加齢にともないカンジ
ダの検出率が高まる．さらに，口腔内環境が悪化している口腔乾燥症の症例では，粘膜のみならず義歯床面からもカンジダが高頻度に分離される．今回，口腔内に装着する義歯に付着する真菌を除去する方法として，オゾン水と超音波処理の併用が有効であることを立証した．その事実を踏まえて，今後，この介護支援用義歯洗浄殺菌装置に改良を加え，より安価な汎用器を販売する予定である．

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平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：急性期のステージにある脳卒中患者における咽頭細菌の経時的変化
研究者名：米山 武義１）、勝山 直彦２）、藤村 光俊２、７）、伊藤保彦３）、弘田克彦４）、
三宅洋一郎４）、小澤 義彦５）、菊谷 武６）、荒井千秋８）
所

属：米山歯科クリニック１）、富士市立中央病院口腔外科２）、
富士市立中央病院神経内科３）、徳島大学歯学部口腔細菌学教室４）、
日本歯科大学総合診療科５）、日本歯科大学口腔リハビリセンター６）、
日本歯科大学附属病院歯科口腔外科７）、日本歯科大学附属病院中央臨床検査室８）【はじめに】
わが国における脳血管疾患による死亡率は、全疾患中第３位であり、その死亡率は、1960 年代以降、減
少しつづけている。しかし、このことは、脳卒中の減少を意味しているわけではなく、死に至らなくても障害を持って生活している方が急増しているという背景がある。そして、これらの患者は、不顕性誤嚥を引き起こす機会が非常に高く、誤嚥性肺炎による死亡リスクが高いことが報告されている。それゆえ、
誤嚥性肺炎を予防するうえで急性期のできるだけ早期の段階で口腔ケアを行い、口腔内細菌を抑え、種々の残渣および分泌物を取り除くことが、有効と考えられる。
本研究の目的は、急性期の脳卒中患者において、誤嚥性肺炎の原因となる咽頭細菌数また口腔内状況が経時的にどのように変化するかを調べ、適切な専門的歯科口腔ケアを導入するための基礎的資料とすることである。
【対象および方法】
対象は静岡県にある富士市立中央病院神経内科に入院している脳梗塞患者で、被験者あるいは家族には研究の主旨を十分に説明し、同意を得たうえで調査をおこなった。
入院翌日、入院１週間後、入院２週間後、以降１週間ごとに①咽頭細菌採取、②唾液採取、③血液検査を行った。また入院後④口腔内検査を行った。
【結果および考察】
脳梗塞発症により日常生活自立度の低下をみた症例では腸内細菌科の検出を認めた。日常生活自立度が正常であった症例では腸内細菌科の検出はなかった。腸内細菌科を検出した症例でも病週 2 週目以降検出されなくなった。
当院では神経内科入院中の患者に対して、看護師による口腔内ケアが行われている。
口腔内ケアは在院日数２日目から１日３回、毎日行われている。今回の研究からも早期からの口腔ケアにて口腔内の環境の改善を認めた。
口腔内検査にて衛生状態は悪く、脳梗塞と口腔内所見の相関性を他の論文と同様に観察された。
PreAlb や TRF、RbP といった栄養指標を表す指標は、一般的に入院後１週目で下がるが、食事を開始す
ると上昇を示した。禁飲食の症例では最初の段階からこれらの値が低く、徐々に低迷した。炎症指標は全員揃うのが１週目までの入院のため、１週目までの変動に対して統計処理を行った結果、IgG において有意差が認められた。
【まとめ】
口腔環境から見ると脳梗塞に羅患する患者では、一般に比べ劣悪な傾向にあり、全体的には口腔衛生状態も悪かった。急性期の脳梗塞患者は唾液量が極端に低く、口腔乾燥症を呈しており、う蝕および歯周疾患を誘発する口腔環境にあった。今回の研究では日常生活度の低下している症例で腸内細菌科の検出を認めたが早期からの口腔ケアにて改善を認めた。これらのことから、急性期の脳梗塞の入院中には、唾液の増加並びに、口腔衛生状態の改善を図る早期からのプロフェッショナルな口腔内ケアが必要と考えられた。
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平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：世界保健機関（WHO）との協力研究−21 世紀のグローバルオーラルヘルスストラトジーの構築−
研究者名：小川祐司１、Poul Erik Petersen2、宮崎秀夫１
所

目

属：新潟大学歯学部附属病院口腔保健科１、WHO Oral Health Programme2

的：

本研究は WHO Oral Health Programme と協力の下、国や地域の枠を越えてグローバルな視点から歯周疾患罹患ならびに Common Risk Factor である Tobacco 喫煙および Diabetes 罹患ついて比較を行い、21 世紀のグローバルオーラルヘルスストラトジー構築のための指針を得ることを目的とした。
方法：

本研究ではまず PubMed を用いて「Community Periodontal Index (CPI) または Community Periodontal Index
and Treatment Needs (CPITN)」 および「Periodontal disease または Periodontitis」 をキーワードに１９９８年～２
００３年までに発表された８３９研究調査について文献レビューを行い、疫学研究でかつ CPI 表示のあった３３研究結果について、「WHO Global Oral Health Data Bank」に新たに登録した。次いで 35-44 歳、65-74 歳の年齢群を対象として、「WHO Global Oral Health Data Bank」から歯周疾患の罹患について WHO Regions（AFRO、
AMRO、EMRO、EURO、SEARO、WPRO）別に比較を行った。また Common Risk Factor である Tobacco 喫煙
および Diabetes 罹患については、「WHO Non-communicable Disease Info Base」を用いて WHO Regions 別に比較を行った。
結果：

歯の喪失原因となる重度の歯周疾患（CPI 4）罹患率は AFRO、EURO、SEARO、WPRO において 35－44 歳、65-74 歳の両年齢群ともに５％～２０％、EMRO*では３５－４４歳で５％であったのに対し、AMRO では 35－44
歳で２５％、65－74 歳で４５％の罹患率が認められた（EMRO* 65－74 歳の罹患率不明）。 Tobacco 喫煙(Current smoking)率は、35-44 歳では AFRO、EMRO において２０％前後の喫煙率であったのに対し、AMRO、
EURO、SEARO、WPRO では３０％以上の喫煙率であった。また、65-74 歳では SEARO において２５％の喫煙率が認められ、その他の Regions では１０％～２０％の喫煙率であった。Diabetes は、35-44 歳にて EMRO で１７％の罹患率を示し、AFRO、AMRO、EURO、SEARO、WPRO においては各々５％未満の罹患率であった。
一方 65-74 歳では EMRO で３５％の罹患率を示し、AMRO、EURO、WPRO の特に工業先進国において１０％～15％の罹患率が認められた。
結論：

本研究から歯周疾患罹患、Tobacco 喫煙率、Diabetes 罹患はグローバルレベルでかなりの差異があることが明らかになり、グローバルオーラルヘルスストラトジーを構築する上で各々の罹患状況に応じた施策目標の設定が必要であることが示された。

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平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：歯周病予防事業のための地域診断と健康教育プログラムの実施・評価に関する研究
研究者名：森下真行１），土田和範２）
所属：１）広島大学大学院医歯薬学総合研究科（予防歯科）、
２）竹原豊田歯科医師会【 目的 】
広島県豊田郡安芸津町において歯周疾患の有病状況を把握するとともに，MIDORI モデルに基づいて歯科保健事業計画を策定することを目的として研究を行った．
【 対象と方法 】
25 歳から 54 歳までの全女性住民を対象とし質問紙調査を行った．町内歯科医師，在宅歯科衛生士，
住民組織（保健福祉協力員，食生活改善推進員，母子保健推進員，母親クラブ），東広島地域保健所専門員，安芸津町福祉課（保健師，栄養士，係長）で構成されるワーキング・グループを立ち上げ，歯科保健事業計画の策定を行った．健康教育プログラムの策定は，MIDORI モデルの手順に従った．
【結果】
質問紙は 1,982 名分が回収された（回収率 78.2％）．歯周病の自覚症状を持つ人の割合は，年齢と共に高くなっていた．また，定期健診を受診している人では，保健行動が良好で，準備・強化・実現因子を満たしている人の割合も高かった．
定期健診受診率を 18%から 30％にあげること，歯肉出血を 56%から 30%に下げることを目標に定め，既存の事業の見直しと新規事業の立案を行った．その結果，母子歯科保健事業の中に母親向けのプログラ
ムを入れること，マタニティースクールおよび育児相談の中に母親を対象とした歯科保健指導を導入すること，妊婦に対して歯科健診とブラッシング指導を実施することなどの健康教育プログラムが策定された．
【考察】
質問紙調査を年代別に分析した結果，若い世代から歯周病の予防対策が必要であることが明らかとなった．また，定期健診を受けている人とそうでない人の間で，教育組織診断（準備因子，強化因子，実現因子）に違いが認められた．従って，定期健診の受診率を上げるために，これらの３つの因子を考慮して健康教育プログラムを策定することが有効であると考えられた．しかし一方で，定期健診を実施している歯科医院が少なく，受け入れ体制が充分でないことが伺われた．今後は，一般開業医においてリコールによる定期健診を実践できるシステムを開発し，普及させることが必要であると考えられた．
健康教育プログラムの策定にあたっては，安芸津町の住民組織も含むワーキング・グループ会議を立ち上げ，事業を実施する当事者が参画してグループワークを行いながら計画作りを行った．その結果，異なる住民組織や職種の人達が連携して一つの事業に取組むことができた．また，いずれのプログラム
も教育組織診断で検討された準備因子，強化因子および実現因子を考慮して策定された．MIDORI モデル
は成人歯科保健事業の策定，実施および評価を効果的に実施するために有効なモデルであり，さらに多くの地域で活用されることが望まれる．
安芸津町では策定された健康教育プログラムに基づき，現在，事業が展開されている．経過評価，影響評価さらに結果評価を行い，事業全体の評価を行う予定である．
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平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：行政歯科専門職を対象としたインターネットによる双方向情報システムの構築が公衆衛生に及ぼす影響
研究者名：飯嶋理１）、石上和男２）、中村宗達３）、安藤雄一４）
所属：１）静岡県歯科医師会、２）新潟県新発田保健福祉事務所、
３）

静岡県東部健康福祉センター、４）国立保健医療科学院［緒言］わが国におけるフロリデーションや集団で行うフッ化物洗口法等の公衆衛生施策の展開は、甚［緒言］
だ低調な現状にある。この原因のひとつとして、公衆衛生の担い手である行政に問題があると考えられる。日本の歯科分野における公衆衛生を推進するためには、まず行政に勤務する歯科医師、歯科衛生士（以下行政歯科技術職）の仕事の質を向上させ活性化させることが重要な課題である。このとき、今日の情報化社会にあっては、インターネット等の活用は、効率的にこの目的を果たすための有力な手段と言える。以上の考えに基づき、私達は、行政歯科技術職のレベルアップを目的として、インターネット
による双方向の情報提供・交換システムを構築するための全国連絡組織づくりに着手することとした。
［事業・結果］＜経過＞・規約づくり・理事等の選抜依頼・発起人会（9/25：参加者［事業・結果］
8 人）
・事務局打合せ（5/15、9/5、10/16、11/7、11/27）
・役付会（3/16）
・インターネットによる連絡システ
ムの整備＜調査＞・会のあり方に関する調査（H16 年 1 月）64 件、聴き取り等
・行政歯科技術職アンケート調査（H16 年 2 月）自記式アンケート 44 問：職場のインターネット環境、
公衆衛生意識、仕事関係諸事等について質問 方法は都道府県宛に歯科技術職員数（平成 15 年厚生労働省歯科保健課「歯科技術職員名簿」による）のアンケート用紙を送付し、転送を依頼
回答用はがきで返送

回答は専用の回収率 58.7％（520 件/886 件）＜組織の概要＞ 名称 全国行政歯科技術職連絡会（略称：行歯会）

内容 １）インターネット等による情報交換
・公衆衛生情報の提供 ・歯科予算書等の公開 ・会員の交信 ・大学等専門家の助言
２）総会、研修会（日本口腔衛生学会に会わせて開催）

役員 会長(1)：石上和男（新潟県） 副会長(2)：北原稔（神奈川県）、井下英二（滋賀県）
事務担当理事(6)：中村宗達（静岡県）、永瀬吉彦（新潟県）、神光一郎（三重県）、大西宏昭（大阪府）、
山田善裕（江東区）、和田康志（富山県）
ブロック代表理事(10)：［北海道］佐々木健、［東北・甲信越］石上和男、［北関東］鳥山佳則、
［東京］
矢澤正人、
［東京］山田善裕、［南関東］北原稔、［東海］中村宗達、［近畿］井下英二、［中国・四国］梶浦靖二、［九州・沖縄］岩瀬達雄

会費 無料［今後の展望］2
・多くの行政歯科技術職が連絡会を要望し、公衆衛生の知識やノウ［今後の展望］ つの調査結果より、ハウの提供を希望している。
・インターネットによる連絡はほぼ可能な環境になりつつある。等のことを確認し、多くの歯科技術職の参加が期待できるものと判断して組織づくりに取りかかった。本会への賛同者は多く、会の核となる執行部は容易に作り上げる事ができた。今後はいかに多くの会員を集められるかが次の課題である。次年度早々に会のサービス提供体制を整備し、パンフレット等で入会を促し、9月に岩手県で行われる日本口腔衛生学会と同時開催の総会を盛会としたい。さらに、本会の情報提供等活動をわが国公衆衛生施策の積極的展開に結び付けたい。
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平成１５年度 8020 公募研究報告書抄録

報告書名：8020 支援情報ネットワークシステムの開発に関する研究−支援ネットワークシステムの詳細設計と事前評価−
研究者名：山本勝 1），永井昌寛 2），横山淳一 1）
所属：1）名古屋工業大学大学院社会工学専攻，2）愛知県立大学情報科学部「8020 運動」および「健康日本 2１」歯科保健分野を効率的かつ効果的に支援していくためには，IT導入による住民への情報サービスの充実が有効かつ不可欠であると考えられる。そこで，本研究では，「8020 運動」および「健康日本 2１」歯科保健分野を情報面から支援するための 8020 支援情報(ネットワーク)システムの開発とその評価実験を行った。また，これらの結果をもとに開発・運用上の課題・問題点を明確にした。さらに，本システムならびに関連情報に関する意見交換および情報収集を行い，よりよいシステムの開発に向けて改良を継続的に行っている。
8020 支援情報システムの開発
本システムの最終目的を「生涯を通じた住民の歯の健康づくりの支援」として，開発の方針を 1)歯と口に関する情報および歯科診療所の情報の提供，2)8020 達成目標の設定と達成率の表示，3)歯科相談・
アドバイス・歯に関する自己診断，4)住民による歯科診療所の評価，5）コミュニケーション支援，6)
統計情報の取得，7)使いやすいインターフェースとした。本システムは，Web データベースサーバで，歯科医師あるいは住民がインターネットを通じて，様々な情報サービスを利用できる。住民は歯科診療所を訪れることにより，自分の歯の情報が更新され，コンピュータを用いてその情報やさらに様々な歯科情報サービスを閲覧することが可能となる。これにより，達成目標に向けて歯の健康づくりを支援していく。本システムの主な特徴は，1)歯に関する専門的なアドバイスが受けられる，2)健康日本 2１（8020運動）の達成度チェックができる，3)自分の歯の状態チェックがいつでもできる，4)歯科診療所の検索ができる，5)歯科診療所の評価結果が得られる等があげられる。
システムの評価実験
本システムの運用に向けて，システムにおける課題・問題点を明確にし，システム改良を進めるために，２回のシステムの評価実験を行った。評価実験は，１回目はシステム全般にかかわる意見を収集する目的で，２回目はシステムの改良に向けて具体的な問題点を見つけることを目的とした。システムの評価者は主に愛知県歯科医師会の歯科医師で，歯科医師と住民の両方の立場で評価をしてもらった。その結果，各ページの必要性については比較的に高い評価を得た。しかしながら，システムの総合評価においては，良いこととは思っているものの，導入に慎重な歯科医師が多いことがわかった。
システムの運用・開発における課題・問題点
8020･IT 化委員会で議論になった内容，評価実験の結果，歯科医師のヒアリング調査等から，システ
ムの運用・開発上の問題点・課題として，とくに 1)歯科医師負担の問題，2)歯科医師の診療結果の違い，
3)歯科医師の価値観の違い，4)歯科医師のシステムの理解，5)システム開発上の問題の 5 つがあげられる。

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平成１５年度

8020 公募研究報告書抄録

報告書名：新聞に掲載された口腔関連情報の量的・質的検討：8020 運動におけるメデ
ィアの主体的活用を目指して
研究者名：内藤真理子、中山健夫
所

属：京都大学大学院医学研究科社会健康医学専攻系健康情報学分野[ 目的]
目的] 平成 13 年度 8020 推進財団助成研究（主任研究者・内藤真理子）において、近年の口腔関連情報量全般の増加が報告された。そこで、口腔分野の情報提供の現状および特性を明確化することを目的に、口腔分野の中の 1 テーマである「歯周病」に焦点をあて、口腔以外の医療分野の 1 テーマである「糖尿病」を対照として、それぞれの関連情報を量的および質的に比較検討した。
[ 方法]
方法] 一般活字メディア情報のデータベースを使用し、2 種類の体系的な情報検索を実施した。
まず、「歯周病」あるいは「糖尿病」を見出しに含む記事について、対象紙は全国紙および地方紙の 60 紙、検索対象期間は 1988 年から 2002 年として検索を実施し、得られた記事の量的な経年的推移を検証した。
次に、1992 年から 2002 年までに朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、日本経済新聞の 4 紙に掲載された記事を対象として新たに検索をおこない、得られた歯周病関連記事（歯周病記事）101
件、糖尿病関連記事（糖尿病記事）674 件についてはランダムサンプリング等で 173 件に絞り込み、比較検討した。さらに、企業の製品広告を除いた各々の記事 66 件および 168 件について、詳細な内容分析をおこなった。
[ 結果]
結果] 1988 年から 2002 年において、60 紙中「歯周病」あるいは「糖尿病」を見出しに含む
記事割合は、両者とも全般に増加傾向にあった。「歯周病」は 1990 年と 1991 年にとくに割合が増加していた。
「糖尿病」の割合の伸びは大きく、「糖尿病」と「歯周病」の占める割合の差は 1997 年以降拡大する傾向が認められた。
1992 年から 2002 年までに 4 紙に掲載された記事の検索結果から、歯周病記事は 2001 年、1992 年、1993 年に記事数が多く認められた。掲載月は 6 月が最も多く、全体の 17.8％を占めた。文中に「8020」の記載のあった記事の割合は全体の 6.1%であった。2001 年 6 月以降の記
事には「歯槽膿漏」の記載は認められなかった。
両者の記事分類の比較では、歯周病記事において企業の製品広告が 34.7％と糖尿病記事の2.9％と比較して高い割合が示された。
企業の製品広告記事を除いた検討では、糖尿病記事と比較して歯周病記事に疾患の紹介を含
むものがより多く認められた。専門家の談話は歯周病記事の引用情報の情報源としてより多く認められた。記事中の情報の出典・出所については、糖尿病記事では 93.5％が記事中に情報源が明記されており、確認可能であったのにくらべて、歯周病記事では 62.5％とより低い割合であった。
[ 考察]考察] 口腔保健の啓発活動を進める上で、提供情報の質に配慮しながら量的な増加を図っていく必要性が示唆された。糖尿病記事との比較で、歯周病記事では疾患の紹介や解説記事が多い反面、記事内容の多様性にやや乏しい状況がうかがえた。年間を通した様々な形での情報発
信に向けて、メディア側の口腔保健への興味や意識を高めていくための歯科医療者側からの積極的な働きかけも重要と思われた。
次段階として、メディアの種類や関連情報の範囲を広げながら分析を進め、情報の送り手と受け手のありかたと目指すべき方向についても検討を加えていきたい。
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