『Asahi 中東マガジン』所収論考

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シリア紛争から 3 年
アサド政権と反体制勢力の暴力の応酬をめぐる「善」と「悪」青山弘之『Asahi 中東マガジン』2014 年 3 月 18 日掲載「シリア革命」と呼ばれた反体制運動が高揚し、シリアが未曾有の混乱に苛まれてから3 月 15 日で 3 年が経った。「今世紀最悪の紛争」と評されるこの武力紛争は、「政権崩壊は時間の問題」といった主張が欧米諸国や日本のメディアから姿を消して以降、大きく取り上げられることはなくなった。2013 年 8 月のダマスカス郊外県グータ地方での化学兵器使用を受けて、シリア情勢への関心はにわかに高まりを見せたが、そこで注目されたのは、シリアそのものというよりは、むしろバッシャール・アサド政権に「懲罰的」な攻撃を行おうとした米英仏のヒステリーだった。
シリアの紛争への関心が薄れるなか、「自由を求める無垢な市民に対する独裁政権の一方的弾圧」というイメージだけが記憶にとどまり、多くの人がそれを現実だと錯覚している。だが、今日のシリアはこうしたイメージでは到底理解し得ない結末へと向かっており、実態に即した理解と対応が求められている。

＊＊「アラブの春」が波及するかたちで発生したシリアの紛争は、既存の政権（独裁政権）を「悪」、抗議行動を行う民衆を「善」と位置づけ、「悪」は滅び、その後に「善」なる「民主制」が実現する（実現せねばならない）という予定調和に沿って捉えられることが多い。しかし、拙稿（『混迷するシリア：歴史と政治構造から読み解く』岩波書店、2012年）で詳述した通り、この紛争は、争点や当事者を異にするさまざまな局面が折り重なるかたちで展開しており、重層性を無視した過度の単純化は、実態の把握を困難なものとした。
予定との調和を見せずに混迷を続けたシリア情勢は、中東政治を説明する際にしばしば引き合いに出される「宗派対立」という視点から説明されることもあった。アラウィー派政権とスンナ派からなる国民・反体制勢力の闘争、といった図式がそれである。しかし、宗派対立は、アサド政権を非難する欧米諸国と、シリアでのテロを自己正当化するアル=カーイダ系組織の言説が作り出す仮想現実だった。宗派への帰属やその教義は、政治的目的を実現するうえで取捨選択可能な副次的なツールに過ぎず、それを引き合いに出したとこ1

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ろで、何かが解明されるわけではなく、中東において宗教は重要な意味を持つという一般論のもとで、説明された「フリ」がなされていただけだった。
アサド政権の崩壊というクライマックスが一向に訪れないなか、シリアでの暴力の応酬は次第にニュース性に失い、主要な関心事は、体制転換から避難民問題などの紛争被害に移った。むろん、900 万人強とされる国内外の避難民の惨状を訴え、現地で支援活動を続ける人々には敬意が表されねばならない。しかし、彼らの真摯な活動を取り上げる側のメ
ディアや研究者は、シリア社会が安定を取り戻すにはどうすべきかという根本的な問いかけを回避するようになった。現実を踏まえてこの問いに答えれば、自らが「悪」と断じてきたものを是認せざるを得ないからである。

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アサド政権は 2011 年 3 月から一貫して、紛争が「テロリスト」とそれを支援する（外国）勢力との「真の戦争」を本質としていると主張してきた。この主張は、3 年前であればプロパガンダの域を脱しないと一蹴できただろう。だが、軍・治安部隊が各地で行っている活動が「テロとの戦い」であることは、今や否定し得ない事実である。
これに関して、一部の反体制活動家は、軍が「樽爆弾」による無差別空爆や包囲作戦を続け、無垢の民間人を虐殺しているとの批判を繰り返す。しかし、筆者が「シリア・アラブの春顛末記」を通じて公開している反体制勢力の発表や報道は、軍の作戦の多くが、イラク・シャーム・イスラーム国（ダーイシュ）、シャームの民のヌスラ戦線、イスラーム戦線といったサラフィー・ジハード主義武装集団を標的としていることを示している。
ダーイシュとヌスラ戦線はいずれもアル=カーイダの系譜を汲む組織である。このうち、ダーイシュは外国人（イラク人、サウジアラビア人）、ヌスラ戦線はシリア人を主要メンバーとしていると言われるが、離合集散を繰り返す構成メンバーの帰属・所属は流動的で、こうした区別はほとんど意味がない。また非アル=カーイダ系のシリア人サラフィー・ジハード主義武装集団の連合体であるイスラーム戦線も、アイマン・ザワーヒリー氏の「盟友」のアブー・ハーリド・スーリー氏（2014 年 2 月に殺害、シャーム自由人イスラーム戦線幹部、シリア人）らが主導的役割を果たし、多くの外国人戦闘員と共闘している点を踏まえると、ダーイシュやヌスラ戦線と性格を異にしていない。
紛争発生当初「フリーダム・ファイター」と目されてきた「自由シリア軍」を名乗る組
織・活動家は、サラフィー・ジハード主義武装集団が暗躍するなかで、実態の無さを露呈し、周辺へと追いやれてしまった。「解放区」の自治を担うとされる地元活動家は、軍とサラフィー・ジハード主義武装集団の双方の暴力に怯えながらも、両者の戦闘の間隙を縫うかたちで活動の場を得ているに過ぎない。彼らは、「自由」をめざす崇高な意志とは裏腹に、街区や村を単位とした小規模な慈善活動を行っているだけで、シリアという国家を2

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担うだけの規模、能力、そしてヴィジョンも備えていない。

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1 月 22 日から 2 月 15 日にかけてスイスで開かれた和平会議「ジュネーブ 2 会議」において、シリア政府は、アル=カーイダによってハイジャックされた反体制運動の弱点を突くかたちで「テロとの戦い」を最優先課題に掲げ、混乱に乗じて存在を誇示しようとするシリア国民連合や、彼らを後押しする欧米諸国の「テロ支援」を追及した。こうした姿勢に対して、欧米諸国や日本では、アサド政権が問題を「テロとの戦い」にすり替えることで、対話を拒もうとしていると批判したり、サラフィー・ジハード主義武装集団が政権と結託しているといった暴論を陰に陽に指摘する専門家も散見された（例えば「シリア問題を「対テロ戦争」にすり替えようと試みるアサド政権」『フォーサイト』2014 年 1 月 23 日）。
また、当事者間の信頼醸成が必要との観点から、アサド政権が反体制勢力を「テロリスト」と呼ぶことと、反体制勢力が政権退陣を前提条件とすることを改めるすべきだとの論調も見られた（例えば「シリア内戦と和平会議（視点・論点）」2014 年 2 月 4 日）。
しかし、アサド政権が言うところの「テロリスト」とは、反体制勢力の総称ではなく、国内の暴力の主因であるアル=カーイダ系の組織であり、これらの組織を「テロリスト」に指定したのは、他ならぬ欧米諸国やサウジアラビアの国内法や国連決議である。つまり、アサド政権は、これらの国々がアフガニスタンやイラクへの軍事介入を正当化するために依拠した判断基準のもとで「縮刷版テロとの戦い」を行っているのであって、これに対して、論理のすり替えだとの非難や、「テロリスト」と呼ぶべきではないとの主張を一方的に行うことは、二重基準以外の何ものでもない。

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紛争発生当初のアサド政権による抗議行動弾圧を非難する根拠となっていた人道主義は、双方向的な暴力の応酬のなかで、政権と同様（ないしはそれ以上）の殺戮に及んでいるサ
ラフィー・ジハード主義武装集団に同調するはずもなく、暴力を極小化するため、複数の消極的選択肢のなかからもっとも害悪の少ないものを選んで然るべきであろう。2013 年 8
月のグータ地方での化学兵器使用問題に際して、ヒューマン・ライツ・ウォッチのケネス・ロス代表は声明（“Statement on Possible Intervention in Syria,” 2013 年 8 月 28 日）で「（軍事攻撃に）支持・反対いずれの立場も取らない。しかし、いかなる軍事介入も、シリアの全ての民間人をさらなる残虐行為からどの程度守ることができるのか、という観点から判断されるべきであると考える」と述べ、米英仏の行動を黙認するとの立場を示した。
反体制組織のシリア人権監視団によると、2011 年 3 月以降の紛争による犠牲総数 14 万3

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人（2014 年 2 月半ば現在）のうち、軍や親政権民兵の将兵は約 54,000 人に達する。むろん、同監視団によると、民間人（武装した市民を含む）の犠牲者も 5 万人弱に達しているというが、その数は過去 2 ヶ月でなぜか 2 万人も「減少」し、代わってサラフィー・ジハード主義武装集団戦闘員の死者が 3 万人強に急増している。
「公表できない諜報」や状況証拠に基づいて敢行されようとしていた米英仏の軍事攻撃を支持・黙認し得ることが「アラブの春」波及以降のシリアにおける「善」だとするなら、この「善」は今やアサド政権のもとでの秩序回復を是としなければならないのである。

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