R6-06
生物多様性の保全に配慮した砂防・治山施設の植生回復事例
日本植生株式会社
1○大貫真樹子、星澤 保弘、髙橋 法子、日當 正樹

はじめに貴重な自然環境を有する自然公園等の法面・斜面保護工事には、防災対策とともに、生物多様性の保全への配慮が求められるようになっている 1)-3)。このため、できるだけ地域の自然生態系を乱さない緑化工事が必要であり 1)、対応工種として、現在、主に表土利用工、自然侵入促進工が実施されている 3)。これらは実施が多くなってから 10 年程度の新しい緑化工種であり 4),5)など、施工経過の報告は少ない 6)など。
砂防・治山事業の実施される地域は豊かな自然環境である場合が多く、事業地の侵食防止と自然生態系への配慮が同時に求められる場面は、今後増えると思われる。そこで、これらを考慮した緑化事例の報告は重要と考え、砂防・治山施設で実施された表土利用工と自然侵入促進工の 2 例の施工経過を紹介する。
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生物多様性の保全に配慮した法面緑化工法

2.1 生物多様性保全の考え方
近年の環境施策により、自然公園等の特に保全すべき重要な自然環境を有する地域の法面・斜面の緑化工事については、侵食防止、法面の安定・強化の機能とともに、生態系、種、遺伝子の 3 つのレベルで生物多様性の保全に配慮し、周辺の環境と調和した自然回復ができることが求められている 1)。これに対応できる緑化工種として、施工地の表土を採取し表土中の埋土種子により植生回復を図る「表土利用工」、施工法面周辺からの植物の自然侵入により植生回復を図る「自然侵入促進工」、他があげられている 1)。これらの工種は、施工法面の土質、勾配や、表土や飛来種子の確保ができるか、周辺環境との適合その他の諸条件によって、適用、施工されている 2),3)。
また、これらは、自然の植生遷移とともに次第に植物群落を回復・発達する緑化の考え方であり、これまで一般の緑化用植物による急速全面緑化よりも、法面の植物被覆に時間がかかる 1)-3)。従って、高い侵食防止効果の発揮のために、法面条件と工種がよく適合していることが重要である。
2.2 表土利用工の概要
表土利用工は、施工法面付近の植生地の表土を採取し、緑化材料に利用する工種である 2),3)。表土には埋土種子や植物根茎が含まれ、その発芽、生育によって、地域の植物による緑化を図る。
写真-1
表土利用工には、表土の導入方法や用いる緑化材料によって複表土採取数の工法があり、ここに紹介する事例は、植生基材吹付工を利用
表-1 生育基盤材の配合（1m3 当り）する工法である。当工法は、施工現地で採取した森林表土を、容名 称数 量
備 考
積比 10%で専用の生育基盤材に配合し、吹付機械で法面に施工す
表土
施工法面に近隣の森林200 ℓ(表層深さ10cm程度まで採取)から採取る緑化工法 4)で、表土は、施工地の森林において表層の深さ 10cm
マザーソイル
専用生育基盤材
700 ℓ
日本植生(株) 製造程度までを採取し、大きな根茎や枝葉を除いて使用した。施工面
バーク堆肥・ピートモス
1,100 ℓには基礎工のネットを全面に敷設し、表土と専用の生育基盤材を計2,000 ℓ混合して、吹付機械によって法面に吹き付けた(写真-1、表-1)。
2.3 自然侵入促進工の概要
自然侵入促進工は、施工法面周辺の自然植生からの植物の侵入により、地域の種苗による緑化を図る工種である 2),3)。当工種は、
写真-2
緑化のための種子を導入せず、周辺から飛来する種子の発芽、生自然侵入促進工(植生マット工)
育によって緑化をおこなうことが特徴であり、種子なしの植生基材吹付工や植生マット工等による工法がある。
表-2 植生マット数量（100m2 当り）
本文に紹介する事例は植生マット工で、飛来種子を捕獲しやす
名 称数 量備 考
い立体構造の二重織ネットを基礎工とする生分解素材の植生マッ
飛来ステーション
自然侵入促進植生マット
110 m
日本植生(株) 製造
トを、施工法面の全面に敷設した 5)(写真-2、表-2)。
止め釘(有機ワッシャー付)
461 本
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砂防・治山事業における施工事例

3.1 施工後の追跡
施工後の植生回復の様子を把握するための植生追跡調査をまとめ、事例とあわせて示す。調査は、植被率、群落高さ、出現種数について実施し、経時変化をまとめた。(図-1～3)
3.2 表土利用工（岩手県滝沢市 小堀沢）
表土利用工の事例を示す。施工地は、十和田八幡平国立公園・八幡平地域の特別地域内の治山ダムである。

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域内の植物による植生回復を目的として、現地の表土を採取し、ダム堰堤の土砂切土の法面に、2003 年に表土利用工を施工した。現在は施工 13 年が経過し、高さ約 10m のケヤマハンノキ林となっている(図-2、写真-3)。
経過に従い、植被率、群落高さは増加し(図-1、2)、生育する植物は現地にみられる種で構成され、タニウツギ等の低木種からタラノキ、ケヤマハンノキ等の高木種へ推移した。出現種数は施工 8 年で最大の 56 種となり、以降も高い種数が確認された(図-3)。
法面は、施工当初より植生基材吹付工によって造成された生育基盤材で保護され、侵食防止が図られた。
3.3 自然侵入促進工（青森県十和田市 蔦川）
自然侵入促進工の事例を示す。施工地は、十和田八幡平国立公園・十和田地域の特別地域内の河川護岸工盛土法面である。周囲は豊かな森林植生で、法面との距離も近く現地種子の供給が期待され、2009 年に自然侵入促進工を施工した。
現在、施工 7 年を経過し (写真-4)、上記の小堀沢同様に、施工後の経過に伴い植被率、群落高さが増加し(図-1、2)、施工 3 年から現地に生育するケヤマハンノキが優占して、施工 7 年でその一斉林となった。出現種数は施工 7年で 45 種がみられた(図-3)。
法面は、施工 2 年で出水により一部損傷したが、以降は問題なく、侵食防止が図られた。

図-14

植被率の変化

図-2

群落高さの変化図-3

写真-3 小堀沢(表土利用工)
施工 11 年(2014 年撮影)写真-4 蔦川(自然侵入促進工)
上：施工 3 ヶ月(2009 年撮影)
下：施工 7 年(2016 年年撮影)

出現種数の変化

事例の考察

生物多様性の保全に配慮した法面緑化工種の両事例は、ともに約 3 年で植被率が 100%に達し、施工から経時的に植被率や群落高さ、出現種数が増加して(図-1～3)、法面植生が充実する様子が確認された。また、両者とも、現在、ケヤマハンノキ林になっており、当種が、水分条件の比較的よい崩壊地にも分布し、砂防・治山事業による開放地に先駆的に侵入して旺盛な生長を示す性質 7)が現れたものと思われる。
工種の適正については、両工種は法面への施工後の植被率の基準があり、表土利用工は施工後 3 ヶ月で植被率 10%以上、施工後 3 年で被覆率 50%以上、自然侵入促進工は施工後 5 年で 50%以上 2)で、本文で示した 2
つの事例は、それぞれこの基準を超え(図-1)、両工種の目標とする状態を達成した。
今後、各工種の有効性を明確にするため、同様の条件の対照区を設置して経過比較ができるとよい。
追補 本文の事例は、林野庁盛岡森林管理署および、青森県上北地域県民局河川砂防施設課(以上、掲載順)によりおこなわれた事業です。両機関に感謝申し上げます。
参考文献
1）環境省自然環境局：「自然公園における法面緑化指針」の策定について(お知らせ),http://www.env.go.jp/press/101554.html,参照
2017-03-31,2015
2）社団法人日本道路協会：道路土工－切土工・斜面安定工指針(平成 21 年度版),2009
3）国土交通省国土技術政策総合研究所：国土技術政策総合研究所資料 No.722 地域生態系の保全に配慮した法面緑化工の手引き,2013
4）マザーソイル協会：マザーソイル工 設計・施工の手引き(案),2016
5）日本植生株式会社：飛来ステーション,http://www.nihon-shokusei.co.jp/business/kakyouryokuka/ryokka/kankyou/01hirai/,
参照 2017-03-31
6）中村 剛ほか：本州・四国・九州における表土利用工と自然侵入促進工の植生回復に関する研究,日本緑化工学会誌,Vol.42,No.1,p914,20167）佐藤 創：北海道南部のサワグルミ林の成立維持機構に関する研究,北海道林業試験場研究報告,No.32,p55-96,1995- 335 -