これからの大学に求められる学習環境の整備はどうあるべきか
鈴木 克明 A
１．はじめに１．はじめに連合 CLADEA としてゆるくまとまり、「互いの足を筆者は、教育活動の効果・効率・魅力を高めること踏まないように配慮しながら」（関係者からのヒアリンを目指してシステム的に分析･設計・開発・実施・評価

グで得た言葉）互いの得意分野を尊重して連携していのサイクルを回す手法や、学習心理学の成果を生かしる様子がうかがえた７）。我が国においても同じ大学教て学習環境を設計する理論やモデルを扱うインストラ

育の改善を研究領域にしている関連学会同士が、切磋

クショナルデザイン（ID）を専門としている１）２）。学琢磨しながら、それぞれが得意分野を確立して相乗効部時代から一貫してメディアの教育利用に関心を寄せ果を狙えることを期待している。てきたが、1999 年に教職課程の担当を離れてから企業
内教育（とりわけ情報技術者の教育）に対象領域の焦表１ CLADEA 加盟団体と主たる活動点を移し、また、2006 年に現職についてからは、企業ATP: Association for the Tutoring Profession（http://www.myatp.org/）チューター認定制度（個人）CRLA: College Reading & Learning Association（http://www.crla.net）学生チューター研修認定制度（組織）
NADE: National Association for Developmental
Education （http://www.nade.net）学習支援センター認証制度（組織）
NCLCA: National College Learning Center
Association （http://www.nclca.org）学習センターリーダーシップ認定制度（個人）
NCDE: National Center for Developmental
Education （http://www.ncde.appstate.edu）査読付
学会誌の発行と専門家研修
注：CLADEA は Council of Learning Assistance andDevelopmental Education Associations の略

内教育に加えて大学教育（とりわけ教職員の研修）も研究対象としてきた３）４）。かつては軽視されていた大学教育に、貴学会の設立も含めて、多くの関心が寄せられていることを歓迎している者の一人である。
日本教育工学会の会員を中心に取り組んだ科学研究費（基盤 B）「初等・中等・高等教育における教育方法の改善・開発に関する総合的研究」では大学班に所属し、FD に並ぶもう一つの柱として学習センターやラーニングコモンズなどの授業外の学習支援活動に着目した５）。
その一環として 2011 年 9 月に米国を訪問し、NCLCA （ National College Learning CenterAssociation） の年次大会で情報収集をした他、表彰を受けてきた３つの大学を訪問した６）。その折に、貴学会が NCLCA の姉妹団体の一つである NADE の連携団体であることを米国で知った。
本稿では、それらの経験を踏まえて米国の先進事例などを紹介し、貴学会に期待することについての私見を述べてみたい。

３．活動実績から施設設備の拡充へ
図１に、テキサス A&M 大学取材で撮影した２枚の写真を示す５）。左は学生によるチュータリングが行われている場所が玄関ホールであることを示す。一方の右 側 は 、 学 生 チ ュ ー ター が 学 生 学 習 セ ン タ ー

２．学会連合２．学会連合 CLADEA の構成団体と役割分担
表１に、NCLCA が属する学会連合 CLADEA を構成する団体とその主たる活動を示す。それぞれの組織がそれぞれの歴史的経緯を有し、学習支援活動の中の異なる領域に力点を置いて活動してきた。それが学会-----------------------------------------------A: 熊本大学大学院教授システム学専攻

図1 学生によるチュータリング（テキサスA＆M大学）

（Student Learning Center）の頭文字を大きく描いたすことが重要なんです。
」NCLCA 全国大会のプレワＴシャツを着てその仕事にあたっている様子を示す。

ークショップで聞いた NADE 担当者のこのメッセー

どちらも、学生によるチュータリング活動が行われてジが想起される。目標を定めてデータに基づく改善サいることを周知・広報するための工夫であるが、ホーイクルを自分たちで回していくというシステム的アプ

ルでの開催は、施設が充実しなくても始められることローチの意義が重要視されている。我が国の大学におを、またＴシャツはチューター自身に誇りと責任感をいても、授業改善を目指す FD との両輪として、単な持たせるための工夫でもあることが重要である。

る箱モノの整備を超えた授業以外の学習支援環境の構訪問した３大学は、それぞれが大学の事情やこれまでの経緯によって学生支援活動の様態は異なっていた。

築において専門性を確立する意義は大きい。貴学会での積極的な取り組みに大きな期待を寄せている。

しかし、共通点としては、まず支援活動の実績を積み、徐々にそれが認められて施設を拡充してきた（箱モノ引用・参考文献が先ではない）ことがある。もう一つの共通点は、学

1)鈴木克明；インストラクショナル・デザイン入門（上）（下）（連載特集：インストラクショナル・デザイン 学
士課程教育構築の方法論になるか２・３）, 教育学術新聞（教育学術オンライン）第 2344-2345 号 (2008)
http://www.shidaikyo.or.jp/newspaper/online/2344/9_
3.html、/2345/3_2.html
2)鈴木克明：海外の動向とこれから―ネット世代とオンライン教育（連載特集：インストラクショナルデザイ
ン―学士課程教育構築の方法論になるか 最終回）
, 教
育学術新聞（教育学術オンライン）第 2357 号 (2008)
http://www.shidaikyo.or.jp/newspaper/online/2357/3_3.html
3)鈴木克明：［新春企画］インストラクショナルデザイ
ン：ＦＤ担当者のＩＤ的基礎とは何か, 教育学術新聞（教育学術オンライン）第 2426 号（2011 年 1 月 1 日）
http://www.shidaikyo.or.jp/newspaper/online/2426/5_1.html
4)鈴木 克明・根本 淳子：米国の大学で用いている学習スキルの教科書に見られる工夫 多様性と個性伸長に関する章を中心に，日本教育工学会第 27 回全国大会（首都大学東京）発表論文集，2011，p.849-850
http://www2.gsis.kumamoto-u.ac.jp/~idportal/wp-content/uploads/suzukip3a-105-07.pdf
5)鈴木克明（編著）：大学における教育方法の改善・開発（第 5 章）, 吉崎静夫（代表）初等・中等・高等教育における教育方法の改善・開発に関する総合的研究, 平成 21～23 年度科学研究費補助金（基盤研究 B：21300314 ） 研 究 成 果 報 告 書 , 2003, p.228-273
http://www2.gsis.kumamoto-u.ac.jp/~idportal/wp-co
ntent/uploads/b203suzuki_yoshizaki_share.pdf
6)鈴木克明：［寄稿］学びやすい環境を大学につくる： ラーニングコモンズとチューター承認制度＜上＞＜下＞,
教育学術新聞（教育学術オンライン）第 2428-2429 号（(2011 年 1 月 19･26 日）http://www.shidaikyo.
or.jp/newspaper/online/2428/5_1.html,2429/4_1.html
7)鈴木克明・美馬のゆり・山内祐平：大学授業の質改善
以外の学習支援にどう取り組むか：学習センター関連資格制度についての米国調査報告, 日本教育工学会研究論文集 11-1, 2011, p.181-186 http://www2.gsis.
kumamoto-u.ac.jp/~idportal/wp-content/uploads/mimab103jset3.pdf

生支援活動を担う教職員が、授業を担当する教員と伍して自らの専門性を訪問者である我々に語ったことである。それが充実した支援活動を支え、また活動の一端を担う学生の姿勢に良い影響を与えていることが感じられた。緒に就いたばかりの我が国の学生支援活動が充実するかどうかは、どんな活動をやるためにどんなことができる人を育成するのか、という点に依存しているのではないか。
４．専門職の互助制度としての認定制度
４．専門職の互助制度としての認定制度
学生支援活動の歴史が長い米国にあっても、順風満帆であったわけではないらしい。この領域の専門家としての活動を互いに助け合い、学内における位置づけを確保するためのアピールの意味も込めて、様々な認定制度が確立してきたようである。
たとえば、NADE の学習支援センター認定制度では、①ミッションとゴール、②アセスメントと評価、③プログラム設計と活動、④プログラムの管理運営、⑤人的資源、⑥価値システムの各側面の複数項目を五段階で自己評価し、なぜその段階と評価するかのエビデンスを集めることが要求されている。さらに、不十分な項目について、どう改善するかのアクションプランを作り、その効果をベースラインデータと活動後のデータを比較して示さなければならない７）。
「評価主体としてデータに基づく決定ができる機関になり当局の信頼を勝ち得ることが大事です。そのためには、自組織の評価を他者にやらせて放置しないことです。評価活動で関係者を巻き込んで、自組織の活動を広報し、意見を聞き、味方を増やすことです。何を評価指標にすべきかを確認して、改善サイクルを回