（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和6年7月31日 ※1（前回公表年月日：令和5年7月31日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

専門学校
水戸ビューティカレッジ

平成15年3月25日

八文字 典昭設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人八文字学園
分野

昭和57年4月1日

所在地
310-0812〒（住所） 茨城県水戸市浜田2丁目16番12号（電話） 029-221-8800

八文字 和宏

認定課程名

衛生310-0812〒（住所） 茨城県水戸市浜田2丁目14番14号（電話） 029-228-2188

衛生専門課程

認定学科名

専門士

高度専門士

美容学科

平成17年文部科学省
認定

―

学科の目的

トータルビューティを基本理念として、美容師のサロンワークに必要な知識、技術又エステ、ネイル、メイク等も総合的に学習し、即戦力の人材育成を目指す。

認定年月日

平成26年3月31日

修業年限

昼夜

2

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数講義

演習

実習

実験

実技

2040

840

―

1200

―

―

昼間

年時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

228人

144人

0人

14人

学期制度

長期休み

学修支援等

■１学期： 4月1日～9月30日■２学期：10月1日～3月31日

成績評価■学年始：4月1日～4月7日■夏 季：7月22日～8月28日■冬 季：12月22日～1月8日■学年末：3月5日～3月31日

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
欠席者の保護者へ連絡。
学生との個別面談。
保護者、学生との三者面談。
■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）
美容室・美容業界

兼任教員数

総教員数

8人

22人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
A.B.C.Dの評価をもって表し、A.B.Cを評価の基準：合格とし、Dは不合格とする
学期末試験による点数評価及び課題
評価の方法：
提出物の評価
卒業要件：
所定の授業科目及び授業時間数を履修していること。
卒業時 2040時間
進級要件：所定の授業科目及び授業時間数を履修していること。
進級時 970時間■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動

水戸OPA ハロウィンボディペイント
無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和5年度卒業者に関する令和6年5月1日時点の情報）

資格・検定名美容師国家試験
メイク検定
ネイル検定
アイブロウ検定■就職指導内容
１年次の10月から3月にかけて、校内ガイダンス開催。就職活動の為の資料公開。（求人票、昨年の求人データ等）

就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合：■その他・進学者数：

79
79
78
98.7人
人
人％

98.7％

種別
②③③
③

受験者数
78人
34人
6人
54人

※３

※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）

0人（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等
5 年度卒業者に関する令和6年5月1日時点の情報）■中途退学者

■中退率

16 名

11 ％

令和5年4月1日時点において、在学者145名（令和5年4月1日入学者を含む）
令和6年3月31日時点において、在学者129名（令和6年3月31日卒業者を含む）

中途退学の現状■中途退学の主な理由
経済的理由、学習意欲の低下、企業への就職■中退防止・中退者支援のための取組
学生へのカウンセリング
保護者を交えての三者面談■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援制度

特待生制度、ファミリーサポート特典 による減免■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：第三者による学校評価

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

受審年月：60人
32人
6人
38人

主な学修成果
（資格・検定等）■自由記述欄（令和

合格者数

評価結果を掲載したホームページＵＲＬ

当該学科のホームページ https://www.mito.ac.jp/beauty/
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
美容業界から、必要とされる実践的な知識及び技術の修得が求められるため、各企業、業界団体と連携し授業に対し、組織的な教育を行うことにより、実務に即した知識や技術の修得が可能となり、即戦力の人材育成となる専修学校専門課程における職業教育の向上につながる。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は、職業教育水準の維持向上を目的として、業界団体等と連携し、業界における人材の専門性に関する動向・国又は地域の産業振興（の方向性）・新成長分野の知識・技術等を反映して、教育課程の編成や授業方法の改善・見直しのための提言等を行うものとする。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年3月31日現在

名 前
赤上 喜久子
堤 圭司
秋本 裕次
松井 忠重
大友 光男
八文字 典昭横須賀 京子
内田 さゆり所
属
茨城県美容業生活衛生同業組合 監事

任期

令和2年7月１日～令和7年3月31日
令和2年7月１日～令和7年3月
堤美容商事株式会社 代表取締役
31日
令和3年9月7日～令和7年3月
タカラベルモント株式会社 北関東理美容営業所 所長 31日
令和2年7月１日～令和7年3月（株）ティーエム・プロジェクト 代表取締役
31日
令和4年2月21日～令和7年3
大友工芸 代表月31日
令和2年7月１日～令和7年3月
水戸ビューティカレッジ 学校長
31日
令和2年7月１日～令和7年3月
水戸ビューティカレッジ 美容学科長
31日
令和2年7月１日～令和7年3月
水戸ビューティカレッジ 総合ビューティ学科長 31日

種別
①
③
③
③
③－－－

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （8月、3月）（開催日時（実績））
第1回 令和5年8月25日 14：00～15：00
第2回 令和6年3月14日 14：00～15：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

編成委員会からの提言等に関して、授業及び学生に対する指導力及び就業先に必要とされる実践的な知識や技術の修得に直結するものは、授業科目に反映させ産学連携としての効果を上げる。各委員から美容の実務に関して、現場に沿った技術や接客マナーなどを授業に取り入れ美容の仕事を理解して欲しいとの提案から、美容総合技術の中で現役美容師のスタッフと在校生でグループを組み、１日の流れを模擬営業という形式でロールプレイングを実施。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業と連携した授業を通して、就業先に必要とされる知識及び技術の向上や適切な判断力、コミュニケーション力を養成し、専門課程における職業教育の向上につなげる。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

企業と連携した授業を通し、知識及び技術向上の習熟度の成果として、校内コンテスト、美容大会への参加を行い、その結果を委員会等で報告する。理論授業の全体評価の中にロールプレイングも評価の対象として組み入れる。評価はA.B.Cの三段階評価とする。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
美容師の業を通して、公衆衛生の維持と増進への責務を（有）フクダペットクリニック
衛生管理Ⅰ
重要性を理解させる。
衛生管理Ⅱ

美容師の業を通して、公衆衛生の維持と増進への責務を（有）五藤薬局重要性を理解させる。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

学校法人八文字学園水戸ビューティカレッジ教職員研修規定に基づき、職務の遂行に必要な知識・技能等を修得するために、本校又は研修の実施に当たる機関が定める規律にしたがって計画的に研修を受講している。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

まつ毛エクステンション指導者養成研修会

連携企業等： 日本理美容教育センター

期間：

令和5年11月13日(月)～11月17日（金）内容

美容師養成施設においてまつ毛エクステンションを担当するに足る知識及び技術の習得

研修名：

まつ毛エクステンション指導者養成研修会

期間：

令和5年11月27日(月)～12月1日（金）内容

美容師養成施設においてまつ毛エクステンションを担当するに足る知識及び技術の習得

対象： 美容実習指導員 １名
連携企業等： 日本理美容教育センター
対象： 美容実習指導員 １名
連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

アリミノ ゼロテクアンバサダー認定研修期間：

令和6年1月12日(金)内容

技術・知識と試験研修

研修名：
期間：

連携企業等： 株式会社アリミノ
対象： 教職員 ２名
連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

教員資格認定研修（運営管理）

連携企業等： 日本理美容教育センター

期間：令和6年9月2日(月))～令和6年9月13日（金）内容

美容師養成施設において運営管理科目を担当するに足る知識及び技術の習得

対象： 教職員 １名
連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容

連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

まつ毛エクステンションフォローアップ研修会

期間：

令和6年9月25日(水)～9月27日（金）内容

美容師養成施設においてまつ毛エクステンションを担当するに足る知識及び技術の習得

研修名：
期間：

連携企業等： 日本理美容教育センター
対象： 美容実習指導員 １名
連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本校の学校評価は、本校が自らの教育活動、その他の学校運営について、組織的、継続的な改善を図り、その説明責任を果たすこと、及びそれによって、企業当からの理解と参画を得て、その連携協力による教育を推進することにより、職業教育の水準の維持向上が図れることを期して行うものである。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
教育効果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の募集と受け入れ（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
卒業生や各業界団体者の豊富な実務経験を通して、就業先となる美容業界から、美容の仕事をする上で必要な知識、技術等を授業に反映させ、専修学校専門課程における職業教育の向上につなげる。各委員から、現場の仕事の流れ、接客方法等実務に沿った内容を授業の中に組み入れ、美容師が現場でどのようなことをしているのかを学生に理解して就職して欲しいとの要望があり、模擬営業を通して美容師の仕事を体験させる。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和6年3月31日現在

名 前

所

属

任期

種別

海老澤 孝宏株式会社AVANZARE（アクセスムーン）講師

令和2年7月１日～令和7年3月
卒業生
31日

高野 勇人

美容室pua*nanala オーナー

令和2年7月１日～令和7年3月
卒業生
31日

赤上 喜久子茨城県美容業生活衛生同業組合監事

令和2年7月１日～令和7年3月
団体役員
31日

秋本 裕次

タカラベルモント株式会社 北関東理美容営業所 所長 31日

堤 圭司

堤美容商事株式会社 代表取締役

令和2年7月１日～令和7年3月
企業等委員
31日

松井 忠重

（株）ティーエム・プロジェクト 代表取締役

令和2年7月１日～令和7年3月
企業等委員
31日

大友 光男

大友工芸 代表

令和4年2月21日～令和7年3月31日

大部 昇

サンライト旅行合同会社 取締役相談役

令和2年7月１日～令和7年3月
地域住民
31日

田村 浩寿

茨城県美容業衛生同業組合 常務理事

令和2年7月１日～令和7年3月PTA
31日

令和3年9月7日～令和7年3月※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（URL：https://www.mito.ac.jp/disclosure/
公表時期：令和6年7月31日））

企業等委員

企業等委員

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
当該専修学校に関する保護者及び地域住民その他の関係者の理解を深めるとともに、これらの者との連携及び協力の推進に資するため、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を積極的に提供するため、ホームページにて公開。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要（２）各学科等の教育各教科の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育（５）様々な教育活動・教育環境
その他の教育活動（６）学生の生活支援
学生支援（７）学生納付金・修学支援
学費（８）学校の財務
財務状況（９）学校評価
自己点検評価（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（URL：
https://www.mito.ac.jp/disclosure/
公表時期：令和6年7月31日））

授業科目等の概要（衛生専門課程美容学科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

美容師になるために必要な法規として、関係法規・制度 法制度の概要、衛生行政の概要、美容師法、その他の関連法規について学習する。

1 ○

2 ○

衛生管理

3 ○

美容保健

4 ○

香粧品化学

5 ○

6 ○

7 ○

8 ○

美容の業を通して、公衆衛生の維持と増進への責務の重要性を学習する。
サロンで行われている衛生措置を把握させ、公衆衛生の重要性を学習する。
人体の構造及び機能を学び、理解させる。又業務上、刃物や薬品を使用するため、皮膚や毛髪に関する知識、皮膚やその付属器官に関する知識を学習する。
物理の分野では、熱、光、電気等で美容師が使用する器具や用具に関連する知識、化学の分野では香粧品を中心に学習する。

日本や海外の美容ファッションの変遷、流行について学び、また、服飾の歴史、衣美容文化論服の種類なども学び美容業との関連性を学習する。
美容用具の適切な管理や使用方法、美容技術については技術を理論的に説明できる美容技術理論ように学ぶ。また、施術前のカウンセリングなども学習する。
美容師として必要な接客の役割や心構え、マーケティングや経営者として必要な美容運営管理経営管理、労務管理、健康管理を学習する。
ワインディング、オールウェーブ、カットの基本技術から、サロンワークに必要な美容実習
シャンプー、カラー、ブローなどの技術を修得する。
ワープロソフトを使用して、ビジネス文
コンピュータ実習Ⅰ 書の作成から簡単なポスター作成までを学習する。

配当年
次・
学期

授業方法
実
単験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数
実
技授

1・
2 30・
通
1・
2 90・
通
1・
2 90・
通
1・
2 60・
通
1・
2 60・
通
1・
2 150
・
通
1・
2 30・
通
1・
2 900・
通

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

1 ○

○

3 ○

○

3 ○

○

○

2 ○

○

○

2 ○

○

5 ○

○

○

1 ○

○

○

○

○ ○

○

30

○

○

○

1・
通

30 2○

○

○

○

○

○

○

○

9○

10○

コンピュータ実習Ⅱ

表計算ソフトを使用して、四則演算、関数を用いての演算、グラフの作成などを学習する。

2・通

30 1

11○

まつ毛エクステンション

基本のまつ毛エクステンション基礎知
識・技術・施術をする上での注意点等を修得する。

1・通

30 1 ○

12○

社会福祉

2・通

30 1 ○

13

○

日本文化

社会福祉、社会保障制度、社会福祉と事業の仕組み、社会福祉専門事業者等について学習する。
日本髪の種類、特徴を理解させ、その歴史やファッション史についても学習する。
また、和服についても着付けを通して、美しさを引き立てるための技術を学習する。

2・通

30 1 ○

△○

○○

○

14

○

企業から求められる人物像、社会人としビジネス実務 て身に付けるマナー、知識を中心に、職業観、勤労観を学習する。

15○

トータルビューティ

メイク・アップ、ネイル・ケア、エステティックの基礎を学び、実践できるようにする。

16○

スキルアップ実習

1人1人の興味のある分野に合わせ選択的にスキルを高める。

17

○

18

○

雑誌、写真集などを参考にして、トレー
ヘアデザイン シングペーパーに書写し、デッサンンについて、学習する。
サロンでの接客や接遇マナーを学習する。また、シャンプーのロールプレイング
美容総合技術などを通して、必要な技術、知識を修得する。

1・2 60・
通
1・
2 60・
通
1・
2 120・
通
2・
通

2 ○○

○

2 ○○

○

○

○

○

○

○

○

△

○

○

4 △

60 2

1・
2 180・
通

6 ○

1920
合計

18 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 定められた履修時間をすべて履修しD（不合格）がないこと
履修方法： 試験、課題提出、授業態度等による総合評価でA.B.Cの評価を得る

2040 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
20 週