2022年度入学者用

履修の手引
心理学部

医療創生大学の教育理念・目的
サ

イ

エ

ン

ス

アート

ハート

科学的根拠に基づいた術を備えた慈愛のある医療人の創生

医療創生大学の教育方針
サ

イ

エ

ン

ス

アート

ハート

医療創生大学は、「科 学的根拠に基づいた術 を備えた慈 愛のある医療人の創生」という教育理念（目標）に基づいて教育研究活動を行い、社会に有為な保健医療人材の養成を目指しています。
教育理念（目標）の実現に向けて、本学で何をどのように学び、卒業時・修了時に、何を身につけたか、何ができるようになったかという観点から、本学の特色を踏まえたディプロマポリシー（学位授与の方針）、
カリキュラムポリシー（教育課程編成・実施の方針）、アドミッションポリシー（入学者受け入れの方針）を策定しています。

ディプロマポリシー（学位授与の方針）
医療創生大学（以下本学）は、教育理念に基づいて、以下のような能力を身につけ、かつ所
定の単位を修得した学生に卒業を認定し、学位を授与します。
１．幅広い教養と専門分野についての十分な知識を身につけ、それらを活用して保健医療人としての基本的な問題を解決することができる。
２．多様な考えやニーズを理解し、他者と円滑なコミュニケーションをとることができる。
３．広い視野と判断力を身につけ、困難な課題や予測不能な事態にも適切に対処することができる。
４．社会に貢献できる保健医療人としてふさわしい関心・意欲・態度を示すことができる。

カリキュラムポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学では、教育理念を達成するために、以下のような方針に基づいて教育課程を編成・実施
します。
１．大学での学修の意義を理解し、大学生としての学修に必要な基礎的能力や生活習慣を身につけることができるよう、初年次教育科目を配置します。
２．幅広く多様な基礎的知識と基本的な学修能力を獲得するための全学共通カリキュラムとして、基礎科目、教養科目、健康・スポーツ科目の３つの科目群を設置します。
３．各学部学科に専門教育科目を設置し、専門的な知識・技術や方法論を段階的・体系的に教授します。
４．社会との連携のもと、課題解決型の授業を展開して、知識・技術の活用能力、コミュニケー
ション能力、課題探求力、判断力など、社会生活で必須となる能力を総合的に養います。
５．キャリア教育を行い、社会人としてのキャリアを積むために必要な知識と考え方を身につけるとともに、働くことを通して社会に貢献する意欲を育みます。
６．身につけた知識や技術を統合し集大成するために、発展的学修科目として卒業研究等の科目を配置し、丁寧な個別指導を行います。

アドミッションポリシー（入学者受け入れの方針）
本学は、教育理念を理解するとともに、学ぶ意欲に溢れ、大学での専門教育を受けるうえでの基礎的な能力を身につけている人の入学を希望します。

－1－

目

次

大学での学修のスタート

19

進級と卒業

１．履修の手引３

２．ガイダンス

３

３．大学からの連絡方法

３

１．特別履修・聴講

19

４．質問・相談３

２．休学者が復学した場合の履修

19

大学の授業

履修に関する各種制度と諸注意

心理学部のカリキュラム

１．授業の期間（学年・学期）

４

１．心理学部の人材の養成に関する目的及び教育研究上の目的

20

２．授業科目の履修

４

２．心理学部の学位

20

３．授業時間４

３．心理学部の３つのポリシー

20

４．出席

４

４．全学共通教育科目

21

５．欠席

６

５．卒業要件と授業科目

22

６．学校保健安全法施行規則第18条に定める感染症の分類

７６．進級判定23

７．休講・補講、教室変更

８

７．卒業判定23

８．公共交通機関が運休した場合の授業の取扱い

８８．取得可能な資格

24

９．４年次開講科目「心理実習」

26

10．心理学部臨床心理学科の科目一覧

28

授業科目の構成
１．授業科目の区分

９11．心理学部臨床心理学科の履修モデル

30

２．授業科目の分類

９12．心理学部臨床心理学科のカリキュラムツリー

33

３．授業科目の配当学年

９

４．授業科目のナンバリング

10

単学則等諸規則

位

１．学則

35

２．学位規程

40

１．単位数

13

３．学生規程41

２．単位の認定13

４．研究生規程42

５．研究生申込手続要領

42

６．科目等履修生申込手続要領

43

履修計画・登録
１．年間履修登録単位数の上限

14

７．聴講生申込手続要領

43

２．履修登録の決まりごと

14

８．転部・転科に関する細則

44

３．再履修

14

９．再入学に係わる内規

44

４．再履修に対する受講免除

14
学校法人医療創生大学

試

験

１．定期試験

15

２．追試験

16

３．再試験

16

４．レポート16

成キャンパス案内図

績

１．成績評価17

２．GPA制度17

３．成績表・卒業合否通知

18－2－

個人情報保護への取組み

大学での学修のスタートて、余裕のある計画を立てることから始まります。
計画を立てた上で、自分で受講する授業科目を考え、決定し、受講することになります。このことを「履修」といいます。

１．履修の手引について
本書「履修の手引」は、履修方法、進級時や卒業時に必要な単位数・科目について解説しています。必ず、熟読し、自分で履修の計画を立て、進級や卒業の決まりについてよく理解しておいて下さい。

２．ガイダンスについて
大学では、前期及び後期のはじめに「ガイダンス」を行い、科目の履修方法・登録方法・変更点などを説明します。
学生にとって、ガイダンスは必要な情報を得ることのできる重要な機会ですので、必ず出席して下さい。
また、年次に応じた詳しい説明などのお知らせがありますので、毎年、出席して下さい。
ガイダンスを欠席して必要な情報が得られないと、結果的に自分が不利益を被ることになりますので、注意して下さい。

３．大学からの連絡方法について
大学では連絡事項など必要な情報は、原則として『C-Learningの学生掲示板』によって行います。少なくとも１日１回は必ず確認する習慣をつけて下さい。
また、休講・補講・試験や教室変更などの連絡事項については、科目担当教員より連絡します。
掲示した内容はすべて学生に伝達されたものとして取り扱います。掲示を見落としたことにより不利益を被っても、学生各自の責任となりますので十分に注意して下さい。

４．質問・相談について（1）履修関係◦履修に関する質問・相談は本館１階事務局で受け付けます。
平日９：00 ～ 17：00

土曜日

９：00 ～ 15：00◦進級や卒業要件等に関する質問・相談は本手引と成績通知書を持参した上で学科主任やチューター、
本館１階事務局で応じます。

（2）教員に質問・相談をしたい場合

前もって、教員の出講日、オフィスアワーを確認し直接研究室を訪ねて下さい。
非常勤講師の場合は本館１階事務局へ申し出て下さい。

－3－

共通事項

大学での学修は、一人ひとりがそれぞれの勉学の目標を定め、入学時から卒業までの長い期間にわたっ大学の授業
共通事項

１．授業の期間（学年・学期）について
本学の「学年」は４月１日から翌年３月31日までの間とし、１年間の学修期間を２つの学期に区分しています。
前期

４月１日から９月21日まで

後期

９月22日から翌年３月31日まで※後期授業の開始は年度により変更する場合がありますので、年度ごとに配布されるスクールカレンダーを確認して下さい。
※薬学部４～６年生は９月１日から後期授業を開始します。

２．授業科目の履修について
授業科目の履修方法は、すべて学則に定められています。学生のみなさんは学則に基づいて履修計画を立て、卒業に必要な単位を修得しなければなりません。
本書「履修の手引」は、学則を基に授業科目の履修方法を解説したものですので、熟読し、計画的に履修して下さい。
大学では毎年、決められた期間に「履修登録」をしなければなりません。履修登録とは、学則によって定められたカリキュラムに基づき、自分で履修すべき授業科目を選択し、登録・申請することです。卒業のための要件は厳格に定められていますので、１年生から計画的に履修する必要があります。
履修登録の方法については、本手引P.14「履修計画・登録」を参照して下さい。

３．授業時間について
授業時間は原則として下表のとおりです。
本学における１回の授業時間は90分を基準としています。ただし、期末試験等は時限・時間が異なることがありますので、十分に注意して下さい。
時

限

授

業

時

間

1

9：00 ～ 10：30

2

10：40 ～ 12：10

3

13：20 ～ 14：50

4

15：00 ～ 16：30

5

16：40 ～ 18：10

6

18：20 ～ 19：50

４．出席について（1）出席の重要性

授業はすべて出席することが前提であり、何回まで休めるというものではありません。したがって、各科目で設定されている成績評価方法および基準によっては、毎回出席しなければ早い段階で単位の修得が不可
能になり、試験を受けることができなくなる場合があります（課題提出や小テストなどが実施されるため欠席が多いと授業についていけなくなります）。

－4－

（2）出席方法

出席は、以下の２種類の方法からC-Learningを利用して行います。

共通事項

◯ブラウザ
https://isu-u.c-learning.jp/s/※ユーザー ID、パスワードを入力しログインする。
◯スマートフォンアプリ
C-Learning［forStudent］※ア プリストアで「Ｃラーニング」で検索し、C-Learning for Student（学生用青色）をインストールして下さい。
※ロ グイン画面上の『団体契約の方へ』を選択し、団体ドメイン名『isu-u』を入力、ログイン画面が表示されるので、ユーザー ID、パスワードを入力しログインする。
 講義一覧から授業科目を選択すると、出席受付中の画面に切り替わりますので、科目担当教員から伝えられた「確認キー」を入力し『出席する』ボタンを選びます。出席状況が表示されますので、必ず出席が受け付けられたことを確認して下さい。

（3）出席の受付時間帯による出欠の扱い
出席の受付時間帯

出欠状況

C-Learning上の表記

授業開始10分前から開始まで

出席

出席

授業開始時から開始後30分まで

遅刻（出席扱い）

遅刻（出）

授業開始後30分以降

遅刻（欠席扱い）

遅刻（欠）

欠席

欠席

入力が無い場合－5－５．欠席について本学においては公欠というものは存在せず、原則いかなる欠席も通常の欠席として取り扱います。しかし共通事項

ながら、忌引のほかいわゆる “学校感染症” に感染し学校保健安全法に基づき出席停止等の下表１～５に記載されるようなやむを得ない事情の場合、C-Learning上の表記を以下の通りとします。
以下の理由で授業を欠席する場合は、C-Learningから欠席届※を提出して下さい。届出時には、医師の診断書の写し等の添付が必要となります。下表を確認の上、手続きを行うようにして下さい。
◦下表１～４……事後（治癒後登校時等）１週間以内◦下表５～８……事前１週間前まで
なお、この欠席届はあくまで欠席報告を届け出るものであり、成績評価にあたっての配慮を行うかどうかについては、各科目担当教員の判断に委ねられています。この欠席届の提出により、科目担当教員による成績評価における配慮を確約するものではありません。また、欠席した授業については、科目担当教員に当日行われた全ての授業内容を各自で確認して下さい。
添付書類等

C-Learning上の表記

１．本人の病気・怪我

医師の診断書の写し、または医療機関による検査結果が記載された文書

病欠

２．学校保健安全法で定められた感染症（P.７参照）

医師の診断書の写し、または治癒証
明書の写し
ただし、第二種の感染症のうち、インフルエンザについては、疾患を特定できる薬剤情報、検査結果を提出することにより、診断書等の提出を省略することができます。

出停

３．忌引（３親等まで）
１親等：父母、配偶者、子 ７日間
２親等：祖父母、兄弟姉妹 ５日間
３親等：おじ、おば、甥、姪、曾祖父母 ３日間死亡に関する書類（死亡診断書の写し、会葬礼状等）

忌引

４．公共交通機関の遅延

遅延証明書

遅延

５．就職活動の面接、試験

就職試験案内等の写し（日時・場所等の記載されたもの）

就活

６．実習等（単位認定を伴うもの）

実習等を証明できる書類の写し

実習

７．課外活動大会等への出場を証明する書類の写し理

８．その他の活動

由

その他の活動を証明する書類等※欠席届の様式について
C-Learning → 学生掲示板 → 教材倉庫 → 各種届出 → 欠席届－6－他

６．学校保健安全法施行規則第18条に定める感染症の分類について

学生が下表の感染症に罹患した場合は、医師の診断に基づき、出席停止とする。

て下さい。
なお、出席停止となった期間の授業・定期試験については、不利益とならないよう、所定の手続きにより配慮します。
感染症名

対象疾病

第一種

エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、
南米出血熱、マールブルグ病、ペスト、ラッサ熱、
急性灰白髄炎、ジフテリア
重症急性呼吸器症候群（病原体がSARSコロナウイルスであるものに限る）
中東呼吸器症候群（病原体がMERSコロナウイルスであるものに限る）
特定鳥インフルエンザ（感染症法に規定する）
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）※上 記の他、新型インフルエンザ等感染症、指定感染症及び新感染症

治癒するまでインフルエンザ（特定鳥インフルエンザを除く）

発症した後５日を経過し、かつ、解熱した
後２日を経過するまで百日咳

特有の咳が消える、又は５日間の抗菌性物
質製剤による治療終了まで

麻疹（はしか）

解熱した後３日を経過するまで

流行性耳下腺炎

耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹が始まった後５日を経過し、かつ、全身状態が良好
となるまで

風疹

発疹が消失するまで

水痘

すべての発疹が痂皮化するまで

咽頭結膜熱（プール熱）

主要症状が消退した後２日を経過するまで

結核

主治医において感染のおそれがないと認め
るまで

第二種

出席停止期間髄膜炎菌性髄膜炎
細菌性赤痢、コレラ
腸管出血性大腸菌感染症（O157 など)
第三種

感染のおそれがないと認めるまで

腸チフス、パラチフス
流行性角結膜炎
急性出血性結膜炎

条件によっては出席停止の措置が必要と考えられる感染症

その他の伝染病〈出席停止の日数の数え方〉

日数の数え方は、その現象が見られた日は算定せず、その翌日を１日目とします。

（例）「解熱した後３日を経過するまで」の考え方
日曜日

月曜日

火曜日

水曜日

木曜日

金曜日

解熱

１日目

２日目

３日目

出席可能

土曜日

（例）
「インフルエンザで発症した後５日を経過し、かつ、解熱した後２日を経過するまで」の考え方
日曜日

月曜日

火曜日

水曜日

木曜日

金曜日

発症（発熱）

１日目

２日目

３日目

４日目

５日目

解熱

１日目

２日目

－7－

土曜日
出席可能

共通事項

ただし、出席停止期間の基準は下記のとおりですが、症状により個人差がありますので、医師の指示に従っ７．休講・補講、教室変更について（1）科目担当教員よりC-Learningで連絡します。

共通事項（2）授業開始時刻後であれば、職員が直接教室へ行き、口頭で連絡します。教室の黒板を使っての休講連絡は行いません。
（3）授業開始時刻を30分経過しても休講等の連絡がない場合は、受講している学生の代表者（誰でも構いません）が本館１階事務局へ行って指示を受け、その指示を受講者全員に確実に伝えて下さい。
（4）休講となった授業は、補講期間または教員の指定する期日に補講を行います。
（5）学生からの休講・補講、教室変更に関する電話、電子メールなどでの問い合わせには一切応じません。
※当日の連絡になる場合もありますので、各自で確認して下さい。

８．公共交通機関が運休した場合の授業の取扱いについて
公共交通機関⃝電車：東日本旅客鉄道⃝バス：新常磐交通

基準時刻

運休による授業の取扱い

午前７時現在（ＮＨＫニュース）

大学ホームページ及び C-Learning にて、休講情報などの確認をして下さい。

※電話もしくは電子メールなどでの問い合わせには一切応じられません。

－8－

授業科目の構成
授業科目は、その内容により、以下のように区分されています。
◦全学共通教育科目（外国語教育科目、初年次教育科目、リテラシー教育科目、健康・スポーツ教育科目、一般教養科目）◦専門教育科目
また、学修期間により、以下のように区分されています。
◦通年科目：１年間（30週）にわたって履修する科目◦前期科目：前期（15週）にわたって履修する科目◦後期科目：後期（15週）にわたって履修する科目※なお、夏期休業中などの期間に集中して授業を行う場合があります（＝集中講義）。

２．授業科目の分類について
必

修

科

目

卒業資格を得るためには必ず修得しなければならない科目

選択必修科目

卒業に必要な所定の単位数を満たす上で、指定された範囲から選択し、一定の単位数以上、必ず修得しなければならない科目

選

択

科

目

卒業に必要な所定の単位数を満たす上で選択できる科目

自

由

科

目

卒業に必要な単位の中に含まれない科目

３．授業科目の配当学年について
授業科目は、その開講される学年（配当学年）が定められ、順序づけられています。したがって、自分の学年に配当された授業科目および自分の学年より下の学年に配当された授業科目を履修しなければなりません（再履修を含む）。
なお、自分の学年より下の学年に配当された科目の履修については、自分の学年の必修科目と時間割上重複する場合があります。当該年度の履修科目は必ず単位修得するよう心がけましょう。

－9－

共通事項

１．授業科目の区分について

４．授業科目のナンバリングについて
ナンバリングとは、授業科目に番号を付して分類することで、学修の段階や順序等を表し、教育課程の体

共通事項

系性を明示する仕組みのことです。本学では、６桁の記号を用いています。
薬学部
１．最初の３桁の記号（アルファベット）は領域（系）を表します（下表参照）。
２．４桁目の記号（数字）は各授業科目の分野を表します。
３．５桁目の記号（数字）は学年・学期を表します（例：１年前期は１、１年後期は２）。
注１）５年と６年は、学期を区別せず、５年は９、６年は０としています。
注２）通年科目は、前期の番号と同じにしています。
４．最後の記号（数字）は各分野・学期ごとの通し番号です。
（例）薬の基源
ＣＨＥ

４

１

２

↓

↓

↓

↓

領域（系）

分野

学年・学期

通し番号

○領域（系）記号
ＦＬＰ

全学共通教育科目（外国語）

ＭＥＤ

薬剤系

ＧＥＮ

全学共通教育科目（外国語を除く）

ＣＬＩ

臨床系

ＩＧＮ

イグナイト教育

ＲＥＧ

法規・制度・倫理系

ＰＨＹ

物理系

ＰＲＡ

実務実習

ＣＨＥ

化学系

ＰＤＲ

ファーマドリル

ＢＩＯ

生物系

ＢＡＳ

数学・英語・実習入門

ＰＨＡ

薬理・病態・薬物治療系

ＧＲＡ

卒業研究

ＨＹＧ

衛生系

看護学部
１．最初の３桁の記号（アルファベット）は領域（系）を表します（下表参照）。
２．４桁目の記号（数字）は各授業科目の分野を表します。
３．５桁目の記号（数字）は学年・学期を表します（例：１年前期は１、１年後期は２）。
注）通年科目は、前期の番号と同じにしています。
４．最後の記号（数字）は各分野・学期ごとの通し番号です。
（例）看護倫理
ＩＮE

２

５

１

↓

↓

↓

↓

領域（系）

分野

学年・学期

通し番号

○領域（系）記号
ＦＬＰ

全学共通教育科目（外国語）

ＰＥＧ

専門分野（生涯発達看護学）

ＧＥＮ

全学共通教育科目（外国語を除く）

ＰＥＮ

専門分野（健康生活看護学）

ＦＹＥ

フレッシャーズセミナー

ＩＮＥ

統合分野

ＢＳＳ

専門基礎分野

ＣＨＮ

保健師養成課程科目

ＰＥＢ

専門分野（看護実践基盤学）－ 10 －

健康医療科学部
２．４桁目の記号（数字）は学年・学期を表します。（例：１年前期は１、１年後期は２）。
注）通年科目は、前期の番号と同じにしています。
３．最後の２桁の記号（数字）は各分野・学期ごとの通し番号です。
（例）運動学
ＡＢＡ
ＺＢＡ

２

１８

↓

↓

↓

分野・領域

学年・学期

通し番号

○分野・領域記号【作業療法学科】
ＦＬＰ

全学共通教育科目（外国語）

ＧＥＮ

全学共通教育科目（外国語を除く）

ＡＣＦ

フレッシャーズセミナー

ＡＢＡ

専門基礎分野（人体の構造と機能）

ＡＢＤ

専門基礎分野（疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進）

ＡＢＨ

専門基礎分野（保健医療福祉とリハビリテーションの理念）

ＡＳＦ

専門分野（基礎作業療法学）

ＡＳＥ

専門分野（作業療法評価学）

ＡＳＴ

専門分野（作業療法治療学）

ＡＳＣ

専門分野（地域作業療法学）

ＡＳＯ

専門分野（臨床実習）【理学療法学科】
ＦＬＰ

全学共通教育科目（外国語）

ＧＥＮ

全学共通教育科目（外国語を除く）

ＺＣＦ

フレッシャーズセミナー

ＺＢＡ

専門基礎分野（人体の構造と機能）

ＺＢＤ

専門基礎分野（疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進）

ＺＢＨ

専門基礎分野（保健医療福祉とリハビリテーションの理念）

ＺＳＦ

専門分野（基礎理学療法学）

ＺＳＥ

専門分野（理学療法評価学）

ＺＳＴ

専門分野（理学療法治療学）

ＺＳＣ

専門分野（地域理学療法学）

ＺＳＰ

専門分野（臨床実習）－ 11 －

共通事項

１．最初の３桁の記号（アルファベット）は分野・領域を表します（下表参照）。

心理学部

共通事項

１．最初の３桁の記号（アルファベット）は領域（系）を表します（下表参照）。
２．４桁目の記号（数字）は各授業科目の分野を表します。
３．５桁目の記号（数字）は学年・学期を表します（例：１年前期は１、１年後期は２）。
注）通年科目は、前期の番号と同じにしています。
４．最後の記号（数字）は各分野・学期ごとの通し番号です。
（例）心理学調査概論
ＰＲＭ

３

５

１

↓

↓

↓

↓

領域（系）

分野

学年・学期

通し番号

○領域（系）記号
ＦＬＰ

全学共通教育科目（外国語）

ＧＥＮ

全学共通教育科目（外国語を除く）

ＰＲＭ

研究法分野

ＢＡＰ

基礎心理学分野

ＥＤＰ

教育・発達心理学分野

ＣＬＰ

臨床心理学分野

ＳＩＰ

社会・産業心理学分野

ＨＭＦ

健康・医療分野

ＲＥＬ

関連分野

ＣＲＥ

キャリア教育分野

ＳＥＭ

ゼミ・卒業研究分野－ 12 －

単位目を履修して試験に合格すれば単位が与えられる制度をいいます。
薬学部では６年以上12年以内、看護学部・健康医療科学部・心理学部では４年以上８年以内で本学に在学して、所定の単位を修得すれば卒業と認定し、学士の学位が授与されます。ただし、休学期間は在学年数に算入しません。

１．単位数について
授業科目の単位数は、すべて学則で定められています。単位数とは、授業科目の学修に必要な時間量のことで、履修した授業科目の学力が一定レベルに達したときに与えられるものです。
各授業科目の単位数は、45時間の学修を必要とする構成内容をもって１単位とすることを標準とします。
ただし、単位数の算出方法は授業の種類や形態によって異なり、授業の方法に応じた教育効果や授業時間外に必要な学修等を考慮して決められます。授業の他に、予習・復習といった教室外での学修時間も含めて成り立っています。
本学の場合、原則として次の基準により単位数を計算しています。なお、本学では１時限の授業を２時間とみなしています。
講

義

・

演

習

15時間から30時間までの範囲で大学が定める時間の授業をもって１単位とする。

実 験 ・ 実 習 ・ 実 技 30時間から45時間までの範囲で大学が定める時間の授業をもって１単位とする。

２．単位の認定について
授業科目を履修し、下記の条件を満たせば、所定の単位が認定されます。
◦履修登録が確実に行われていること。
◦当該科目の授業に３分の２を超えて出席していること。
◦当該科目の評価が合格点（P.17参照）に達していること。

－ 13 －

共通事項

本学では単位制を採用しています。単位制とは、授業科目にそれぞれ定められた単位があり、その授業科

履修計画・登録
共通事項

それぞれの年度でどのような授業科目を履修するかという計画を「履修計画」といいます。
また、年度の初めごとに、履修の手引、シラバス、時間割表に従って、その学年に履修する科目を選択し、決められた期間に「履修登録」をしなければなりません。

１．年間履修登録単位数の上限について
授業科目の履修にあたっては、系統的かつ総合的な学修を考慮し、予習・復習時間を十分に確保し、計画的な履修が行えるように当該年度に登録できる単位数の上限を設けています。

年間履修登録単位数の上限：45単位
２．履修登録の決まりごとについて◦履修登録は「前期のみ開講」、「後期のみ開講」、「集中講義による開講」などに係らず、年間すべての科目を履修登録しなければなりません。登録漏れのないようにして下さい。
◦履修登録をしていない科目は、受講して試験を受けても単位が認められません。
◦時間割表の２ヶ所以上で開講されている科目については、どこか１ヶ所で履修して下さい。
◦一度単位を修得した科目を再度履修することはできません。
◦同一時限に２科目以上を履修登録することはできません。
◦授業開始後の所定の期間内に限り、登録内容の変更（科目の追加・変更）を認めます。
◦前期に修得できなかった科目も年間履修登録単位数の上限（45単位）に含まれます。前期に修得できなかった科目を取り消すことはできません。
◦一度修得した単位および成績は取り消すことができませんので、慎重に計画を立てて下さい。
◦履修登録の有効期限は当該年度限りであり、履修登録は毎年度行わなければなりません。

３．再履修について
再履修とは、前年度またはそれ以前に履修登録をして単位を修得できなかった科目を、翌年度以降に改めて履修することです。
再履修に際して注意する事項は、次のとおりです。
◦必修科目の単位を修得できなかった場合は、必ず再履修して修得する必要があります。
◦その他の科目について、再履修するかどうかは、各自の意思に任せられています。
◦再履修科目の履修登録・試験などは、新規に履修する科目の場合と同様です。

４．再履修に対する受講免除について

該当学部：薬学部・看護学部

当該学年の必修科目と下位学年の不合格必修科目が時間割で重複した場合、下位学年の不合格必修科目の受講を免除する制度です。ただし、下位学年の不合格選択科目及び不合格選択必修科目は対象外です。
履修登録期間に、所定の用紙により担当教員の指示する学習計画（補講、自学自習等）に基づき試験等により評価しますので、必ず担当教員に学習計画を確認し、指示に従って下さい。

－ 14 －

試

験

１．定期試験について定期試験とは、「前期末、学年末に定期的に行う試験」をいいます。原則として、講義終了後に実施します。
定期試験の実施時間は下表のとおりです。なお、試験時間を間違えた場合は、追試験を受けることができませんので、注意して下さい。
試験時限60分の場合90分の場合１

９：００～１０：００

９：００～１０：３０

２

１０：４０～１１：４０

１０：４０～１２：１０

３

１３：２０～１４：２０

１３：２０～１４：５０

４

１５：００～１６：００

１５：００～１６：３０

５

１６：４０～１７：４０

１６：４０～１８：１０

６

１８：２０～１９：２０

１８：２０～１９：５０※チャイムは通常授業通りです。

〈試験時の注意事項〉
試験の際には、以下に示す事項を厳守して下さい。
①

受験できる科目は、年度初めに「履修登録」をし、許可を受けたものに限られる。

②

授業の３分の１以上欠席した者は、その授業科目の受験資格を失う。

③

授業料等未納者は、全ての科目の受験資格を失う。

④

受験に際しては、次のことに留意すること。
◦試験場は授業が行われる講義室とは異なる場合があるので注意すること。
◦受験の際は、学生証を提示すること。学生証の提示場所は、座席の通路側の机上とする。
定
 期試験当日に学生証を忘れた者は、本館１階事務局で仮学生証（有料、当日限り有効）を発行してもらうこと。
◦答案には、学部、学科、学籍番号、氏名を明瞭に記入すること。
記入していない答案は無効となる。
◦特に許された参考資料等の他は、試験場に持ち込むことができない。
◦不正行為をした者には、次の処分が行われる。
ⅰ．その時点で受験を停止する。
ⅱ．それ以降の期間内の受験はできない。
ⅲ．不正行為科目および受験できない科目の成績はつけられない。
ⅳ．その氏名を学内に掲示する。
◦その他、試験場ではすべて試験監督者の指示に従うこと。

－ 15 －

共通事項

本学では定期試験及び臨時試験（追試験、再試験）を次のように分類します。

２．追試験について共通事項

追試験とは、「病気その他やむを得ない事情により、定期試験を受けられなかった学生を対象に行う試験」
をいいます。但し、追試験の評価は下表のとおりです。

（1）追試験の手続き

 追試験を願い出る学生は、指定された期間内に追試験申請書及び必要書類を本館１階事務局へ提出して下さい。審査の上、後日、許可証を発行します。
なお、追試験申請書は C-Learning → 学生掲示板 → 各種届出 からダウンロードして下さい。

（2）認められる事由、必要書類、評価基準
事

由

１．感染症

※

２．実習等（教育実習、介護体験、福祉実習、
インターンシップ等）
３．就職試験

４．忌引（第一親等～第三親等）
５．交通機関の遅延
６．交通事故７．裁判員裁判

８．その他の公的な事由
９．その他の私的な事由

必 要 書 類

追試験料

評価基準

なし

100点満点

1,000円

90点満点

医師の診断書担当部署の発行する書類
就職試験案内等（受験票）
死亡診断書の写等
遅延証明書
事故証明書
公的証明書
公的証明書

学生の所属する学部の学部長押印のある理由書※感染症は学校保健安全法施行規則第18条に定められた感染症とする。（P.７を参照して下さい）（3）追試験料

前掲出表の「９．その他の私的な事由」のみ追試験料を徴収します。
追試験料は１科目につき1,000円で、証紙により納めて下さい。

３．再試験について

再試験とは、「定期試験等を受験し、必修科目が不合格となっている科目について、定期試験終了後に行う試験」をいいます。但し、再試験の評価は60点満点です。
なお、前期の再試験は前期開講科目を、後期の再試験は後期開講科目を対象とします。
１．大学が定める期限までに必要な学費を全額納入している。
２．定期試験等を受験し、必修科目が不合格となっている。（科目数の制限なし）
３．当該科目の授業の出席が３分の２を超えている。
なお、次の者は対象外になります。
原則として健康・スポーツ教育科目、実験・実習科目、ゼミナールおよび学科の指定した科目の不合格者。

（1）再試験の手続き

 定期試験終了後、科目担当教員より再試験の該当者を掲示します。再試験の該当者は再試験の前日までに
本館１階事務局で再試験受験票の用紙を受けとり、必要事項を記入の上、証紙貼付したものを再試験当日に必ず持参して下さい。科目担当教員が回収します。
なお、再試験受験票は C-Learning → 学生掲示板 → 各種届出 からダウンロードして下さい。

（2）再試験料

再試験料は１科目につき1,000円で、証紙により納めて下さい。

４．レポートについて

授業科目の性質上、担当教員が試験よりも学修効果があると判断した場合、試験に代えてレポートを課します。
－ 16 －

成績
成績は、Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｆの評価で表し、Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃを合格、Ｆを不合格とします。合格判定科目については、ＰまたはＨで表し、Ｐを合格、Ｈを不合格とします。他大学等において修得した単位を認定する場合は、Ｔで表します。なお、不合格の科目は成績証明書には記載されません。
点数

評

９０～１００

Ｓ

８０～８９

Ａ

７０～７９

Ｂ

６０～６９

Ｃ

０～５９

Ｆ

価

合

否

合

格

不合格

２．GPA制度について（1）GPAとは

 Grade Point Averageの略で、履修科目の成績の平均を数値で表わしたものです。この数字を見ることで、自分の成績をより客観的に把握することができます。

（2）GPAの計算方法

 成績評価のＳ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｆにそれぞれ４、３、２、１、０の数値（GP）を与えます。次にそれぞれのGPに科目の単位数を乗じ、その合計を履修科目の総単位数で除して算出します。GPAは小数点第２位を四捨五入し、小数点第１位までの数値とします。
つまり、講義の単位数によって、GPAの計算に対する重みが違ってきます。
点

数

評

価

GP（評点）

９０～１００

Ｓ

４

８０～８９

Ａ

３

７０～７９

Ｂ

２

６０～６９

Ｃ

１

０～５９

Ｆ

０

GPA＝

【履修科目の単位数×GP】の合計
履修した講義の総単位数－ 17 －

共通事項

１．成績評価について

○計算例

共通事項

講
英

義

学生Ｚの成績

学生Ｙの成績

語

２単位

Ｂ（GP：２）

Ａ（GP：３）

一般教養

２単位

Ａ（GP：３）

Ｓ（GP：４）

実

８単位

Ｓ（GP：４）

Ｂ（GP：２）

習

どちらも成績のＳ、Ａ、Ｂの数は同じであるため、どちらも同じ成績に見えます。
GPAで計算をしてみると、以下のようになります。

学生ＺのGPA＝

学生ＹのGPA＝２単位×２＋２単位×３＋８単位×４
２＋２＋８
２単位×３＋２単位×４＋８単位×２
２＋２＋８

＝3.5

＝2.5

同じ講義を受けていて、取得単位数が同じで、一見同じ成績に見えても、評価も数値化すると、GPAの差は1.0となり、違いが出ます。
GPAはさまざまな判断材料として利用されます。なお、本学においては「（4）GPAの利用」を確認して下さい。

（3）本学におけるGPAのルール

本学では、次のようなルールでGPAを計算します。
◦卒業に関わるすべての履修科目（全学共通教育科目と専門教育科目）を対象とする。
◦合格判定科目（Ｐ，Ｈ）及び認定科目（単位互換による他大学の単位等）は含めない。
◦不合格科目も計算の対象とする。
（履修登録済で受講しなかった科目 “放棄科目” があると、GPAは下がります。
）（4）GPAの利用◦奨学金等採用判定基準◦修学支援及び履修指導◦

該当学部：薬 学 部

成績優秀者表彰基準◦

該当学部：看護学部

保健師養成課程履修者の選抜◦

該当学部：心理学部

４年次科目「心理実習」の履修要件

GPAの詳細については、本館１階事務局に問合せ下さい。

３．成績表・卒業合否通知について◦成績表は、次学期始めのガイダンスにて学生本人に配付し、学期末に保証人宛に通知します。
◦卒業合格通知は、学生本人には２月下旬に本館１階エントランス内に掲示でお知らせします。また、３月
上旬頃に保証人宛に郵送します。

－ 18 －

進級と卒業数を満たしていない場合または進級判定、卒業判定で不合格となった場合は留年となります。
なお、留年となった場合でも、その後の進級や卒業の判定基準および卒業に必要な要件は、入学年度の「履修の手引」のとおりですので注意して下さい。

履修に関する各種制度と諸注意
１．特別履修・聴講
他学部、他学科の専門教育科目を学びたい場合は、「特別履修」および「聴講」という制度があります。

（1）特別履修について

特別履修では、受講した科目について単位を修得することができます。

〔認可基準〕
特別履修を許可するのは、下の①～⑤を満たし、かつ学長が許可した場合とします。
①

自分の学年または自分より下の学年に配当された科目であること。

②

教育設備に余裕があること。

③

受講する能力があると認められること。

④

当該科目担当教員が履修を認めていること。

⑤

将来その科目を修得する必要があると認められること。

〔受講手続〕
 特別履修を希望する学生は、履修登録・確認期間中に本館１階事務局にある指定用紙に記入の上、申込みを行い、許可された者は履修登録を行います。

（2）聴講について

聴講は単位の修得を目的とせず、講義を聴講することをいいます。したがって、履修登録は不要で、試験もありません。
聴講を希望する学生は、履修登録・確認期間中に本館１階事務局にある指定用紙に記入し、科目担当教員の許可印をもらった上で、申込みを行います。

２．休学者が復学した場合の履修卒業に必要な要件は、入学した年度の「履修の手引」によります。
なお、復学する学年は、本館１階事務局にて問い合わせて下さい。

－ 19 －

共通事項

本学部には、すべての学年への進級および卒業の合否を判定する制度があります。休学等によって在学年

心理学部のカリキュラム
１．心理学部の人材の養成に関する目的及び教育研究上の目的
心理学部は、本学の教育理念・目的を踏まえて、いわき市をはじめとした地域のメンタルヘルスの維持増進のために役立つ人材を養成し、地域社会や職場、家庭におけるさまざまな問題に心理学の観点からアプロー
チする生活者としての「心の専門家」を養成する。また、心理の支援に関する基礎的知識や技能、態度を身につけた人材を育成することを教育研究上の目的とします。

２．心理学部の学位
心理学部では、４年以上在学し、必要な単位数を修得した者に学士の学位を授与します。
ただし、通算在学年数（休学期間は算入しない）は８年を超過できません。

心理学部

心理学部の卒業生に与えられる学士の学位は、下表のとおりです。
学

科

名

臨床心理学科

学士の学位
学士（心理学）

３．心理学部の３つのポリシー
ディプロマポリシー（学位授与の方針）

心理学部臨床心理学科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような能力を身につけ、かつ所定の単位を修得した学生に卒業を認定し、学位を授与します。
１．変化する社会に対応し、周囲の人たちと協働しながら、生涯にわたり主体的に学び続ける意欲・態度を修得している。
２．社会人として、自分や周囲の人たちの心の健康に関する心理学の基礎的な知識・技能を修得している。
３．社会人として、多様な人間関係を理解し、対応するための心理学の基礎的な知識・技能を修得している。
４．実証科学としての心理学の観点に立ち、適切に情報を処理し、現代社会の諸問題を解決するための基礎的な思考力・判断力・表現力を修得している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

心理学部臨床心理学科では、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような教育課程を編成・実施します。
１．１年次には、「大学での学び」への導入教育を行うとともに、日本語・英語・情報リテラシーの基本能
力と基礎的教養の修得、ならびに健康に関する基礎的な知識を身につけるための教育を行う。
そのため、全学共通教育科目のなかに、初年次教育科目、リテラシー教育科目、外国語教育科目、健康・
スポーツ教育科目、ならびに一般教養科目を配置する（ディプロマポリシー１に対応）。
２．社会人として必要な知識や技能を修得するとともに、働くことを通して社会に貢献する態度や意欲を醸成する教育を行うため、専門教育科目のなかに、キャリア教育分野を配置する（ディプロマポリシー１に対応）。
３．基礎的なアカデミックスキル、ならびに専門性の高い心理学の知識・技能を修得するため、専門教育科
目のなかに、ゼミ・卒業研究分野を配置する（ディプロマポリシー１、２、３、４に対応）。
４．心理学の研究法や科学的な見方・思考法といった技能の修得をするための教育を行う。そのため、専門教育科目のなかに、研究法分野を配置する（ディプロマポリシー４に対応）。
５．基礎から応用にいたるまで幅広い心理学の知識の修得をするための教育を行う。そのため、専門教育科
目のなかに、基礎心理学分野、教育・発達心理学分野、臨床心理学分野、社会・産業心理学分野、健康・医療分野、ならびに関連分野を配置する（ディプロマポリシー２、３に対応）。
６．専門教育科目では、心理学を体系的に学修するため、１、２年次には心理学の基礎的な知識・研究法を－ 20 －

修得するための教育を行い、３年次からはより専門性の高い心理学の知識・研究法を修得するための教育を行い、４年次配当科目の「卒業研究」で４年間の学修の総括を行う（ディプロマポリシー１、２、３、４に対応）。
７．卒業後、公認心理師を目指す学生には、公認心理師受験資格が取得できるよう、全学共通教育科目と専門教育科目のなかに、公認心理師法が定める「公認心理師になるために必要な科目」を配置する（ディプロマポリシー１、２、３、４に対応）。

アドミッション・ポリシー（入学者受け入れの方針）

心理学部臨床心理学科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような人の入学を希望します。
１．人の心や行動について学んだことを活かして社会で活躍し、社会の発展に貢献したい人
３．基本的なコミュニケーション力を身につけている人
４．人間や社会に対する強い関心を持っている人
５．思考・意欲の両面で積極的な人

４．全学共通教育科目について
全学共通教育科目は、学部学科の別によらず、大学生にふさわしい基礎力、教養、技能を幅広く身につけることを目的とする科目です。
全学共通教育科目は、その内容により、必修科目の外国語教育科目、初年次教育科目、リテラシー教育科
目、健康・スポーツ教育科目および選択科目の五つに分かれています。
心理学部では、18単位が必修、10単位が選択科目で合計28単位以上を履修します。
【全学共通教育科目の種類】
外国語教育科目
心理学部では、１年生で英語４単位、２年生で英語２単位が必修科目となっています。さらに、外国語を履修したい学生のために、選択外国語教育科目として、韓国語が開設されています。初修の外国語は１、２の順に履修して下さい。
 外国人留学生は、必修英語に替えて、単位数分の日本語を修得して下さい。その際、必修英語は選択科目となります。
初年次教育科目
１年生で「フレッシャーズセミナー１，２（各２単位）」が必修科目となっています。
リテラシー教育科目１年生で「コンピュータリテラシー（１単位）」、「日本語リテラシー（１単位）」が必修科目となっています。
健康・スポーツ教育科目
１年生で「健康の科学（２単位）」と「健康・スポーツ１，２（各１単位）」が必修科目となっています。
一般教養科目
一般教養科目として、人文科学分野、社会科学分野、自然科学分野の科目が開設されています。
１年生で人文科学分野から「心理学概論（２単位）」が必修科目であり、その他の選択科目から１科目２
単位が選択必修となっています。また、社会科学分野、自然科学分野からそれぞれ２科目４単位が選択必修となっています。
－ 21 －

心理学部

２．心理学を学ぶ上で必要とされる基礎学力（国語・英語）を身につけている人

５．卒業要件と授業科目
P.28 ～ P.29およびP.33に、専門教育科目および全学共通教育科目の一覧、カリキュラムツリー（科目一覧の科目を分野ごとに分けて示し、カリキュラムにおける科目の位置や相互関係が一目瞭然となるようにした体系図）を掲載しています。以下の注意事項をよく読んで、自分がどの科目を履修するのか計画を立て、より幅広い知識を身につけて下さい。
注意事項
１．各科目は、学年順に履修して下さい。自分の学年より上位に割り当てられている科目は履修できません。
２．必修科目の単位は、必ず修得する必要があります。
３．卒業に必要な専門教育科目および全学共通教育科目の単位を満たすために、選択科目の単位を修得

心理学部

する必要があります。
【卒業に必要な単位】
卒業要件は124単位で、全学共通教育科目が28単位、専門教育科目が96単位です。
必

修

選

択

一般教養科目2

外国語教育科目

6

全学共通教育科目 初年次教育科目

4―

リテラシー教育科目2―

健康・スポーツ教育科目

4

―

50

46

68

56

専門教育科目合計

卒業要件単位数10124－ 22 －

６．進級判定について
２年生から３年生、３年生から４年生への進級判定は、次の基準によります。

（1）２年生から３年生への進級判定
１．２年以上在学していること。（ただし、休学期間は在学年数に算入しません。）
２．全学共通教育科目、専門教育科目あわせて50単位以上の単位数を修得していること。
３．
「心理学基礎演習１」及び「心理学基礎演習２」の単位を修得していること。
４．２年生の終了までに、必要な学費を全額納入していること。
※ ３年生への進級判定不合格者は留年となり、３年生以上に配当された科目の履修はできません。

１．３年以上在学していること。（ただし、休学期間は在学年数に算入しません）
２．全学共通教育科目、専門教育科目あわせて90単位以上の単位数を修得していること。
３．
「心理学特殊演習１」及び「心理学特殊演習２」の単位を修得していること。
４．３年生の終了までに、必要な学費を全額納入していること。
※１ ４年生への進級判定不合格者は留年となり、４年生に配当された科目の履修はできません。
※２ ４年生に進級合格した者は、就職活動等で必要な卒業見込証明書の交付が受けられます。

７．卒業判定について卒業の判定基準は、次のとおりです。
１．４年以上８年以内在学していること。（ただし、休学期間は在学年数に算入しません。）
２．卒業に必要な科目をすべて修得していること。
３．卒業に必要な単位数以上を修得していること。（単位数の内訳は、｢P．22 卒業要件と授業科目｣を参照して下さい。）
４．卒業までに必要な学費を全額納入していること。
※１

卒業判定基準を満たした者は卒業と認定され、学士の学位が授与されます。

－ 23 －

心理学部（２）３年生から４年生への進級判定

８．取得可能な資格について
心理学部臨床心理学科で取得できる資格・受験資格は以下の通りです。
資格名

資格区分

取得内容

科

目

履

修

認定心理士

民間資格

資格取得可能

卒業要件単位に含まれる科目の履修のみで取得可能

認定心理士（心理調査）

民間資格資格取得可能

卒業要件単位に含まれる科目の履修のみで取得可能

公認心理師

国家資格

受験資格取得可能（指 卒業要件単位に含まれる科目を履修のうえ、指定施定施設での実務経験あ 設での一定期間の実務経験あるいは大学院においてるいは大学院修了後） 省令で定める科目の履修が必要

臨床心理士

民間資格

受験資格取得可能（大 学士課程修了後、養成大学院において必要な科目の学院修了後）
履修が必要

心理学部

心理学部臨床心理学科では、卒業要件単位に含まれる科目を履修することで、民間資格の「認定心理士」
ならびに「認定心理士（心理調査）」を取得することができます。
■認定心理士関連科目及び単位数
規
ａ領域
基礎科目

ｂ領域

定

科

目

資格取得に
必要な単位数

心理学概論

心理学研究法

授業科目名
心理学概論

１

心理学統計法１

１

心理学への招待
12単位以上修得

心理学研究法心理学統計法２

心理学コンピュータ演習
ｃ領域
ｄ領域

知覚心理学・学習心理学

ｅ領域

生理心理学・比較心理学

選ｆ領域

心理学実験１

心理学実験実習

心理学実験２

知覚・認知心理学
学習・言語心理学
視覚心理学

神経・生理心理学
発達心理学１
発達心理学２

教育心理学・発達心理学

教育・学校心理学１択

16単位以上修得（５領域のうち３領域以上で各４単位以上）

科
目ｇ領域

教育・学校心理学２
臨床心理学概論
臨床心理学特講

感情・人格心理学
福祉心理学

司法・犯罪心理学

心理的アセスメント１

臨床心理学・人格心理学

心理学的支援法１

心理的アセスメント２
心理学的支援法２
健康・医療心理学

精神疾患とその治療

障害者・障害児心理学－ 24 －

履修
学年
１
１
２
３
２
２
１
２
２
３
１
２
２
３
１
２
２
２
２
３
３
３
３
２
３
３

選択科目

ｈ領域

ｉ領域

16単位
以上修得（５
社会心理学・産業心理学 領域のうち３領域以上で各４単位以上）

そのほか

社会・集団・家族心理学１

１

社会・集団・家族心理学２

２

産業・組織心理学

３

人間関係論

３

卒業研究

４

※

この資格を取得する場合は、合計36単位以上の単位修得が必要。
※卒業の単位としては８単位ですが、認定心理士の資格申請としては４単位までしか認められません。

■認定心理士（心理調査）関連科目及び単位数
定

科

目

授業科目名

履修
学年

１．概論領域
心理調査概論・心理調査法

心理学研究法1

心理学調査概論

3

２．統計領域
心理学統計

心理学統計法１

1

心理学統計法２2

３．発展領域
発展／展開研究（実習）

心理学発展研究演習

3

卒業研究

4

※

この資格を取得する場合は、認定心理士関連科目に加えて、上記の科目すべての単位修得が必要。
※卒業の単位としては８単位ですが、認定心理士の資格申請としては４単位までしか認められません。

また、公認心理師国家試験受験資格を得るためには、公認心理師法施行規則に定める必要な科目の単位を修得し、学部を卒業した上で、（1）大学院において省令で定める科目の単位を修得し、大学院を修了、あるいは（2）指定施設での一定期間の実務経験が必要となります。
■公認心理師関連科目
規

定

科

目

授業科目名

履修
学年

１

公認心理師の職責

公認心理師の職責

２

２

心理学概論

心理学概論

１

３

臨床心理学概論

臨床心理学概論

１

４

心理学研究法心理学研究法１

５

心理学統計法心理学統計法１

１

心理学統計法２

２

６

心理学実験

心理学実験１

２

心理学実験２２７知覚・認知心理学

知覚・認知心理学

１

８

学習・言語心理学

学習・言語心理学

２

９

感情・人格心理学

感情・人格心理学

２

10

神経・生理心理学

神経・生理心理学

３

11

社会・集団・家族心理学

社会・集団・家族心理学１

１

社会・集団・家族心理学２

２

12

発達心理学

発達心理学１

１

発達心理学２

２－ 25 －

心理学部

規

13

障害者・障害児心理学

心理学部

障害者・障害児心理学

３

14

心理的アセスメント

心理的アセスメント１

３

心理的アセスメント２

３

15

心理学的支援法

心理学的支援法１

３

心理学的支援法２

３

16

健康・医療心理学

健康・医療心理学

２

17

福祉心理学

福祉心理学

２

18

教育・学校心理学

教育・学校心理学１

２

教育・学校心理学２

３

19

司法・犯罪心理学

司法・犯罪心理学

２20

産業・組織心理学

産業・組織心理学

３

21

人体の構造と機能及び疾病

人体の構造と機能及び疾病２

22

精神疾患とその治療

精神疾患とその治療

３

23

関係行政論

関係行政論

２

24

心理演習

心理演習

３

25

心理実習（80時間以上）

心理実習

４

この受験資格を取得する場合は、上記の科目すべての単位修得が必要。

９．４年次開講科目「心理実習」について
公認心理師国家試験受験資格取得のための学修は、公認心理師法施行規則により「心理実習」の科目で、80時間以上の見学実習が必要とされます。
心理学部の「心理実習」においては、事前・事中・事後の指導で44時間、現場における実習で84時間、授業外に行う学修52時間、計180時間により４単位とし、実践的な技能が身につくよう計画しています。
なお、４年次開講科目「心理実習」の履修については、以下の履修要件が設けられています。
１．３年次修了時点でGPAが3.0以上であること。
２．３年次開講「心理演習」を履修し、成績がＡ以上であること。
３．３年次までに開講されている公認心理師科目の単位をすべて修得済みであること。
４．実習費30,000円を４年次前期授業料納入期限までに納入していること。なお、一度納入された実習費は、理由によらず返還されません。
また、「心理実習」を履修する学生は、自己負担にて下記の保険に加入していただきます。
・学生教育研究災害傷害保険特約（接触感染予防保険金支払特約）
・学生教育研究災害傷害保険付帯賠償責任保険（Ｃコース：医療関連学部実習に対応）
詳細につきましては、学部ガイダンス等にて説明されますので、必ず参加してください。

－ 26 －

10．心理学部臨床心理学科の科目一覧
部門

専

門
必

必要
単位
学年

心理学部

1

2

要

教

育

必 修 科 目
必要単位：50 単位
科

目

名

科

目

単 位（96 単位）
選 択 科 目
必要単位：46 単位以上

単位数［前期］科 目 名

単位数

［後期］科

外国語教育科目
必要単位：６単位
目 名

単位数

科

目

名

単位数

心理学への招待

2

英語Ａ１

1

心理学統計法１

2

英語Ａ２

1

心理学研究法2

英語Ｂ１

1

知覚・認知心理学

2

英語Ｂ２

1

発達心理学１

2

臨床心理学概論

2※外国人留学生

社会・集団・家族心理学１

2

日本語Ａ１

1

日本語Ａ２

1

日本語Ｂ１

1

日本語Ｂ２

1

心理学基礎演習１

2

臨床心理学特講

2

視覚心理学

2

英語Ｃ１

1

心理学基礎演習２2

健康・医療心理学

2

社会福祉学１

2

英語Ｃ２

1

心理学実験１

2

教育・学校心理学１

2

心理学実験２

2

福祉心理学

2

※外国人留学生

心理学統計法２2

司法・犯罪心理学

2

日本語Ｃ１

1

学習・言語心理学

2

公認心理師の職責

1

日本語Ｃ２

1

発達心理学２2

人体の構造と機能及び疾病

2

感情・人格心理学

2

関係行政論

2

社会・集団・家族心理学２2

キャリアデザイン１

2

心理学調査概論

2

キャリアデザイン総合演習１

2

キャリアデザイン２

2

社会福祉学２

2

心理学発展研究演習

2

心理学特殊演習１

2

神経・生理心理学

2

人間関係論

2

心理学特殊演習２

2

教育・学校心理学２

2

社会福祉学特講

2

心理学コンピュータ演習

2

3

卒業研究

8

心理的アセスメント１

2

心理的アセスメント２

2

心理学的支援法１

2

心理学的支援法２

2

産業・組織心理学

2

心理演習

2

精神疾患とその治療

2

障害者・障害児心理学

2

キャリアデザイン総合演習２

2

心理実習

4

4

開 設
単位数

50

26

31

6

：専門教育科目の必修科目：全学共通教育科目の必修科目：選択科目：専門教育科目の選択科目のうち、公認心理師法が定める必要な科目：全学共通教育科目の選択必修科目であり、人文科学分野から２単位、社会科学分野から４単位、自然科学分野から４単位、計 10 単位以上を修得すること－ 28 －

臨床心理学科
全学
必必初年次教育科目
必要単位：４単位
科

目

名

修

共
要

通

教

科

目

科 目（18 単位）

選択科目（10 単位以上）

リテラシー教育科目
必要単位：２単位
単位数

育科 目（28 単位以上）

科

目

名

健康・スポーツ教育科目
必要単位：４単位
科

単位数

目

名

一般教養科目（人文科学分野：2 単位）
科

単位数

目

名

単位数

フレッシャーズセミナー１

2

日本語リテラシー

1

健康の科学

2

哲学の世界

2

フレッシャーズセミナー２

2

コンピュータリテラシー

1

健康・スポーツ１

1

ことばの科学2

健康・スポーツ２

1

心理学概論

2

倫理学の世界

2

文学の世界

2

科

目

名

単位数

法学入門

2

社会学入門

2

災害からの復興2

暮らしのなかの憲法

2

政治学入門

2

一般教養科目（自然科学分野：4 単位）
科

目

名

単位数

自然科学のあゆみ

2

健康と薬

2

統計のしくみ

2

生命の科学

2

食品の科学

2

外国語教育科目科4

2－ 29 －

4

目

名

単位数

韓国語１（２年次）

1

韓国語２（２年次）

1

32

心理学部

一般教養科目（社会科学分野：4 単位）

11．心理学部臨床心理学科の履修モデル（1）一般心理モデル
1年次
前期

２年次
後期

３年次

全学共通教育科目

前期

後期

1 英語Ｃ２

前期

４年次
後期

前期

卒業
要件

後期

初 年 次 フレッシャーズ
フレッシャーズ
2
2
セミナー２
教 育 科 目 セミナー１
日本語リテ
1
リテラシー ラシー
教 育 科 目 コンピュータ
1
リテラシー
外 国 語
教育科目

英語Ａ１

1 英語Ａ２

1 英語Ｃ１英語Ｂ１

1 英語Ｂ２

1

1

心理学部

健 康 ・ 健康の科学 2
スポーツ
教 育 科 目 健康・スポ 1 健康・スポ 1
ーツ２
ーツ１

28

28単位
以上

28

28単位
以上

96

96単位
以上

心理学概論 2 文学の世界 2
一般教養
社会学入門 2 政治学入門 2
科
目
健康と薬

小

計

2 食品の科学 2
15

11

1

1

0

0

0

キャリアデ
キャリアデ
2
2
ザイン２
ザイン１
キャリアデザイ
キャリアデザイ
2
2
ン総合演習２ン総合演習１
心理学基礎
心理学基礎
心理学特殊
心理学特殊
2
2
2
2 卒業研究（通） 卒業研究（通） 8
演習１
演習２
演習１
演習２

キャリア
教育分野
ゼミ・卒業
研究分野

心理学統計
心理学統計
2
2
法１
法２

心理学コンピ2
ュータ演習

心理学研究法 2 心理学実験１ 2 心理学実験２ 2

研究法分野

専門教育科目

基礎心理学
分
野

0

心理学への
2
招待

心理学調査
心理学発展
2
2
概論
研究演習
知覚・認知
2
心理学

視覚心理学 2
学習・言語
2
心理学

神経・生理
2
心理学

発達心理学１ 2 発達心理学２ 2

教育・発達
心理学分野

教育・学校
教育・学校
2
2
心理学１
心理学２
心理的アセ
心理的アセ
臨床心理学
福祉心理学 2
2
2
2
スメント１
スメント２
概論
感情・人格
司法・犯罪
心理学的支
2
2
2
心理学
心理学
援法１

臨床心理学
分
野

社会・集団・
社会・集団・
2
2
家族心理学１
家族心理学２

社会・産業
心理学分野

産業・組織
2 人間関係論 2
心理学
健康・医療
人体の構造と
精神疾患と
障害者・障
2
2
2
2
心理学
機能及び疾病
その治療
害児心理学

健康・医療
分
野

関係行政論 2

関連分野

社会福祉学１ 2 社会福祉学２ 2

社会福祉学
2
特講

小

計

2

12

16

18

20

18

2

8

96

96単位
以上

合

計

17

23

17

19

20

18

2

8 124

124単位
以上

：必修科目
：全学共通教育科目の必修科目：全学共通教育科目の選択必修科目であり、人文科学分野から２単位、社会科学分野から４単位、自然科学分野から４単位、計 10 単位以上を修得すること：選択した選択科目－ 30 －

（2）臨床心理モデル
1 年次
前期

２年次
後期

３年次

全学共通教育科目

前期

後期

1 英語Ｃ２

前期

４年次
後期

前期

卒業
要件

後期

初 年 次 フレッシャーズ
フレッシャーズ
2
2
セミナー２
教 育 科 目 セミナー１
日本語リテ
1
リテラシー ラシー
教 育 科 目 コンピュータ
1
リテラシー
外 国 語
教育科目

英語A１

1 英語A２

1 英語Ｃ１英語B１

1 英語B２

1

1
28

28単位
以上

28

28単位
以上

97

96単位
以上

心理学部

健 康 ・ 健康の科学 2
スポーツ
教 育 科 目 健康・スポ 1 健康・スポ 1
ーツ２
ーツ１
心理学概論 2 倫理学の世界 2
一 般 教 養 災害からの
暮らしのな
2
2
かの憲法
科
目 復興
統計のしくみ 2 生命の科学 2

小

計

15

11

1

1

0

0

0

キャリアデ
キャリアデ
2
2
ザイン２
ザイン１
キャリアデザイ
キャリアデザイ
2
2
ン総合演習２ン総合演習１
心理学基礎
心理学基礎
心理学特殊
心理学特殊
2
2
2
2 卒業研究（通） 卒業研究（通） 8
演習1
演習２
演習１
演習２

キャリア
教育分野
ゼミ・卒業
研究分野

心理学統計
心理学統計
2
2
法１
法２

心理学コンピ2
ュータ演習

心理学研究法 2 心理学実験１ 2 心理学実験２ 2

研究法分野

専門教育科目

基礎心理学
分
野

0

心理学への
2
招待

知覚・認知
2
心理学

学習・言語
2
心理学

神経・生理
2
心理学

発達心理学１ 2 発達心理学２ 2

教育・発達
心理学分野

教育・学校
教育・学校
2
2
心理学１
心理学２
臨床心理学
心理的アセ
心理的アセ
臨床心理学
2 福祉心理学 2
2
2
2
特講
スメント１
スメント２
概論
感情・人格
司法・犯罪
心理学的支
心理学的支
2
2
2
2
心理学
心理学
援法２
援法１
公認心理師
1
心理演習
2 心理実習の職責
社会・集団・
社会・集団・
2
2
家族心理学１
家族心理学２
産業・組織
2
心理学

臨床心理学
分
野

社会・産業
心理学分野

4

健康・医療
人体の構造と
精神疾患と
障害者・障
2
2
2
2
心理学
機能及び疾病
その治療
害児心理学

健康・医療
分
野

関係行政論 2

関連分野

社会福祉学１ 2 社会福祉学２ 2

小

計

2

12

18

17

18

16

6

8

97

96単位
以上

合

計

17

23

19

18

18

16

6

8 125

124単位
以上

－ 31 －

11．医療創生大学 心理学部 臨床心理学科 カリキュラム

12．心理学部臨床心理学科のカリキュラムツリー

心理学の専門性を備えて社会の中で自らの心の健康のみならず、対人関係の調整やストレスへの対処などに関する専門的な知識を持ち、人間関係の調整に役立つ
スキルを備えた社会人を育成する。臨床心理学科では、基礎心理学と臨床心理学をバランスよく学び、現代社会における多様なニーズに応え、地域社会や職場、家庭におけるさまざまな問題に心理学の観点からアプローチする人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー
DP1： 変化する社会に対応し、周囲の人たちと協働しながら、生涯にわたり主体的に学び続ける意欲・態度を修得している。
DP2： 社会人として、自分や周囲の人たちの心の健康に関する心理学の基礎的な知識・技能を修得している。
DP3： 社会人として、多様な人間関係を理解し、対応するための心理学の基礎的な知識・技能を修得している。
DP4： 実証科学としての心理学の観点に立ち、適切に情報を処理し、現代社会の諸問題を解決するための基礎的な思考力・判断力・表現力を修得している。

後
４

期
前

年

卒業研究

期

キャリア
デザイン
総合演習2

後
３

期

キャリア
デザイン2

キャリア
デザイン
総合演習1

心理実習

心理学
特殊演習2

心理学
コンピュータ
演習

心理学
発展研究
演習

心理学的
支援法2

教育・学校
心理学2

心理的
アセスメント
1

心理学的
支援法1

教育・学校
心理学1

福祉心理学

司法・犯罪
心理学

発達心理学
2

臨床心理学
特講

感情・人格
心理学

発達心理学
1

臨床心理学
概論

前

年

心理的
アセスメント
2

期

キャリア
デザイン1

心理学
特殊演習1

神経・生理
心理学

心理学
調査概論

心理演習

人間関係論

障害者・障害児
心理学

社会福祉学
特講

産業・組織
心理学

精神疾患と
その治療

社会福祉学
2

後
２

期

韓国語2

心理学
基礎演習2

英語C1

韓国語1

心理学
基礎演習1

心理学
実験2

視覚心理学

公認心理師
の職責

人体の構造と機能及び疾病

関係行政論

社会福祉学
1

前

年

英語C2

期

社会科学分野自然科学分野倫理学の世界
文学の世界

暮らしのなかの憲法
政治学入門

生命の科学
食品の科学

健康・
スポーツ1

哲学の世界
ことばの科学
心理学概論

法学入門
社会学入門
災害からの復興

自然科学のあゆみ
健康と薬
統計のしくみ

心理学
実験1

心理学
統計法1

心理学
研究法

学習・言語
心理学

社会・集団・家族
心理学2

健康・医療
心理学

後

人文科学分野
健康・
スポーツ2

心理学
統計法2

１

期

フレッシャーズ
セミナー2

英語B2

英語A1

英語B1

前

年

英語A2

期

フレッシャーズ
セミナー1

日本語
リテラシー

コンピュータ
リテラシー

初年次教科科目

リテラシー教育科目

外国語教育科目

健康の科学

健康・スポーツ教育科目

一般教養科目知覚・認知
心理学

社会・集団・家族
心理学1

心理学への
招待

キャリア教育分野

ゼミ・卒業研究分野

研究法分野

基礎心理学分野

全学共通教育科目

教育・発達心理学分野

臨床心理学分野

社会・産業心理学分野

健康・医療分野

関連分野

専門教育科目

カリキュラム・ポリシー「大学での学び」への導入教育を行うとともに、日本語・英語・情報リテラシーの基本能力と基礎的教養の修得、ならびに健康に関する基礎的な知識を身につけるための教育を行う。そのため、全学共通教育科目のなかに、初年次教育科目、
CP1： 1年次には、リテラシー教育科目、外国語教育科目、健康・スポーツ教育科目、ならびに一般教養科目を配置する（DP1と対応）。
CP2： 社会人として必要な知識や技能を修得するとともに、働くことを通して社会に貢献する態度や意欲を醸成する教育を行うため、専門教育科目のなかに、キャリア教育分野を配置する（DP1と対応）。
CP3： 基礎的なアカデミックスキル、ならびに専門性の高い心理学の知識・技能を修得するため、専門教育科目のなかに、ゼミ・卒業研究分野を配置する（DP1、2、3、4と対応）。
CP4： 心理学の研究法や科学的な見方・思考法といった技能の修得をするための教育を行う。そのため、専門教育科目のなかに、研究法分野を配置する（DP4と対応）。
CP5： 基礎から応用にいたるまで幅広い心理学の知識の修得をするための教育を行う。そのため、専門教育科目のなかに、基礎心理学分野、教育・発達心理学分野、臨床心理学分野、社会・産業心理学分野、健康・医療分野、ならびに関連分野を配置する（DP2、3と対応）。
CP6： 専門教育科目では、心理学を体系的に学修するため、1、2年次には心理学の基礎的な知識・研究法を修得するための教育を行い、3年次からはより専門性の高い心理学の知識・研究法を修得するための教育を行い、4年次配当科目の「卒業研究」で4年間の学修の総括を行う（DP1、2、3、4と対応）。
CP7： 卒業後、公認心理師を目指す学生には、公認心理師受験資格が取得できるよう、全学共通教育科目と専門教育科目のなかに、公認心理師法が定める「公認心理師になるために必要な科目」を配置する（DP1、2、3、4と対応）。

アドミッション・ポリシー
AP1： 人の心や行動について学んだことを活かして社会で活躍し、社会の発展に貢献したい人
AP2： 心理学を学ぶ上で必要とされる基礎学力（国語・英語）を身につけている人
AP3： 基本的なコミュニケーション力を身につけている人
AP4： 人間や社会に対する強い関心を持っている人
AP5： 思考・意欲の両面で積極的な人－ 33 －

医療創生大学学則
目
第１章
第２章
第３章
第４章
第５章
第６章
第７章
第８章
第９章
第10章
第11章
第12章
第13章
第14章
第15章
第16章
第17章
附 則

昭和62年４月１日
制
定

次目的（第１条）学部、学科及び附属教育研究機関（第２条―第４条）
修業年限及び収容定員（第５条・第６条）
教職員組織（第７条）
大学評議会（第８条・第９条）
教授会等（第10条―第13条の２）
学年、学期及び休業日（第14条―第16条）
授業科目、単位及び単位の授与（第17条―第29条）
履修方法（第30条―第32条）
卒業の要件及び学位の授与（第33条）
入学、編入学、転部、休学、退学及び除籍（第34条―第49条）
学費（第50条―第52条）
賞罰（第53条―第55条）
委託生、科目等履修生、外国人学生及び留学生（第56条―第58条）
研究生及び聴講生（第59条―第61条）
公開講座（第62条・第63条）
自己点検・評価等（第64条―第66条）

第１章

目

学部、学科及び附属教育研究機関

第２条

第５条

学

修業年限及び収容定員

薬学部の修業年限は６年とする。ただし、在学年数は12年を超えることができない。
２ 看護学部の修業年限は４年とする。ただし、在学年数は８年を超えることができない。
３ 健康医療科学部の修業年限は４年とする。ただし、在学年数は８年を超えることができない。
４ 心理学部の修業年限は４年とする。ただし、在学年数は８年を超え

学

部

第４章

入学定員
60人
80人
40人
60人
60人
80人
380人

収容定員
360人
320人
160人
240人
240人
320人
1,640人教職員組織第７条

本学に、学長、教授、准教授、講師、助教、助手及び事務職員を置く。ただし、
教育研究上の組織編制として適切と認められる場合には、准教授、講師、助教又は助手を置かないことができる。
２ 前項のほか、副学長、学部長、技術職員、及び客員教員、その他必要な教職員を置くことができる。
３ 前第１項、第２項のほか、本学に学長補佐、学科主任、図書館長、附属教育研究機関長、学生部長及び事務局長を置くことができる。
４ 前項のほか、学部長補佐、副附属教育研究機関長等を置くことがで
きる。
第５章

大学評議会

第８条
２
３

本学に大学評議会を置く。
大学評議会は学長の諮問に応じて、第９条に掲げる事項を審議する。
大学評議会は次の各号に掲げる大学評議員をもって組織する。
⑴ 学長
⑵ 副学長
⑶ 学部長
⑷ 大学院研究科長⑸ 図書館長⑹ 心理相談センター長⑺ 健康科学リサーチセンター長⑻ 看護キャリア教育研究センター長⑼ 学部所属教授各２名
４ 学長は、大学評議会を招集し、その議長となる。
５ 大学評議会の運営については別に定める。
第９条 大学評議会は、次の各号に掲げる事項を審議する。
⑴ 教育、研究に関する全学的重要事項⑵ 学則その他重要な規則に関する全学的共通事項⑶ 学生の厚生補導及びその身分の基準に関する事項⑷ 全学共通教育科目及び全学的な資格科目に関する事項⑸ その他必要と認められる事項
第６章

教授会等

第10条
２

本学各学部に教授会を置く。
教授会は、当該学部に所属する専任の教授、准教授、講師、助教をもって組織する。
３ 学部長は、教授会を招集し、その議長となる。
４ 教授会は、必要があると認めたとき各種の委員会を置くことができる。
５ 教授会の運営について必要な事項は、別に定める。
第11条 教授会は、当該学部に関わる次の各号に掲げる事項について審議し、学長が決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
⑴ 学生の入学及び卒業に関する事項⑵ 学位の授与に関する事項⑶ 前２号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、学長が定める事項
２ 教授会は、前項に定めるもののほか、当該学部の教育研究に関する事項について審議し、学長に報告するものとする。
３ 第１項第３号及び前項に定める事項については、教授会運営細則に定める。
第12条 教授会が必要と認めたとき、教授会構成員の一部をもって組織する代表委員会を置くことができる。
２ 前項の場合、代表委員会の議決をもって、教授会の議決とすることができる。
３ 代表委員会の審議事項は、教授会が定める。
４ 代表委員会の組織、運営については別に定める。
第13条 本学に、大学全体の運営に関する事項を連絡調整するため学部長会を置く。
２ 学部長会は、学長、副学長、学部長、大学院研究科長及び事務局長
をもって組織する。

－ 35 －－1－

学則等諸規則本学に次の学部を置く。
薬学部
看護学部
健康医療科学部
心理学部
国際看護学部
２ 本学に大学院を置く。
⑴ 大学院の学則は別に定める。
第３条 本学の学部学科は次のとおりとする。
⑴ 薬学部
薬学科
⑵ 看護学部
看護学科⑶ 健康医療科学部
作業療法学科
理学療法学科⑷ 心理学部
臨床心理学科⑸ 国際看護学部
看護学科
第３条の２ 学部学科ごとの人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は別表第１に定める。
第４条 本学に図書館を置く。
２ 前項のほか、本学に次の各号の附属教育研究機関を置く。
⑴ 心理相談センター⑵ 健康科学リサーチセンター⑶ 看護キャリア教育研究センター
３ 図書館等附属教育研究機関の管理、運営その他必要な事項は別に定
める。
⑴
⑵
⑶
⑷
⑸

第３章

学
科
部 薬
学
科
護 学 部 看 護 学 科
作 業 療 法 学 科
健康医療科学部
理 学 療 法 学 科
心 理 学 部 臨 床 心 理 学 科
国 際 看 護 学 部 看 護 学 科
計
薬
看

的

第１条 医療創生大学（以下「本学」という。
）は、教育基本法並びに学校教育法の定めるところに従い、学術を中心として、広く知識を授けるとともに深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力の展開により人間形成に努め、国家、社会に貢献し得る有能な人材を育成すると共に人類の発展に寄与すること及び科学的根拠に基づいた術を備えた慈愛のある医療人の創生を教育の理念・目的とする。
２ 本学は、前項に掲げる目的を実現するための教育研究の成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与するものとする。
第２章

ることができない。
国際看護学部の修業年限は４年とする。ただし、在学年数は８年を超えることができない。
第６条 収容定員は次のとおりとする。
５

３

前項のほか、学長が必要と認めたとき、他の教職員を加えることができる。
４ 学部長会の運営について必要な事項は別に定める。
第13条の２ 学長が必要と認めたとき、諮問委員会を置くことができる。諮問委員会の組織、運営等について必要な事項は、別に定める。
第７章

学年、学期及び休業日

第14条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月31日に終る。
第15条 学年を分けて次の二学期とする。
前学期
４月１日から
９月21日まで
後学期
９月22日から 翌年３月31日まで
２ 学長は必要により、学期の開始及び終了について、変更することができる。
第16条 休業日は次の各号のとおりとする。
⑴ 日曜日⑵ 国民の祝日に関する法律に規定する休日⑶ 春期休業日 ３月23日から３月31日まで⑷ 夏期休業日 ８月１日から９月21日まで⑸ 冬期休業日 12月24日から翌年１月７日まで
２ 学長は必要により休業日を変更し、もしくは臨時に休業し、又は休
業日に授業をさせることができる。
第８章

第９章
第30条

授業科目、単位及び単位の授与

第17条

学則等諸規則授業科目は全学共通教育科目（初年次教育科目、リテラシー教育科
目、外国語教育科目、一般教養科目、健康・スポーツ教育科目）、専
門教育科目に区分される。
２ 前項の授業科目及び単位数は別表第２、第３、第４、第５、第６及び第７のとおりとする。
第18条 前条の授業科目の履修形態は必修科目、選択科目、自由選択科目及び自由科目とする。
第19条 授業科目の単位数を定めるにあたっては、１単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数を計算するものとする。
⑴ 講義及び演習については、15時間から30時間までの範囲の授業をもって１単位とする。
⑵ 実験、実習及び実技については、30時間から45時間までの範囲の授業をもって１単位とする。
２ 卒業研究の単位は、薬学部は10単位、看護学部は２単位、健康医療科学部は４単位、心理学部は８単位とする。
第20条 卒業研究については、あらかじめ指導教員の指導により題目を決定し、最終学年次の学科指定日までに提出しなければならない。
第21条 履修しようとする授業科目は毎学年次のはじめに届出しなければならない。ただし、自由科目、他学部専門教育科目の履修については届出に際し、許可を得なければならない。
第21条の２ メディアを利用して行う授業は、あらかじめ指定した日時にパソコンその他双方向の通信手段によって行う。
２ 前項の授業を実施する授業科目については、別に定める。
第22条 単位の認定は、試験によってこれを行う。ただし、授業科目の種類
によっては、他の方法によることができる。
第23条 試験は定期試験及び臨時試験とし、定期試験は学年末又は学期末に行う。
２ 試験について必要な事項は別に定める。
第24条 いずれの授業科目でも授業時数の３分の１以上欠席した者は、その授業科目の受験資格を失う。ただし、病気又は正当の理由による長期欠席の場合は考慮されることがある。
第25条 病気その他やむを得ない事情で試験を受けることができなかった者
は、追試験を受けることができる。
２ 前項により追試験を願い出る学生は、指定された期間内に追試験申請書及び必要書類を提出し、許可を得なければならない。
３ 追試験として認められる事由、必要書類、追試験料及び評価基準は別表第10に定めるとおりとする。
第25条の２ 教育上、特に必要と認めた場合には、再試験を受けることができる。
２ 再試験について、必要な事項は別表第11に定める。
第26条 授業科目の成績は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｆの評価で表わし、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃを合格とし、Ｆを不合格とする。
２ 合格判定科目については、Ｐ又はＨで表し、Ｐを合格、Ｈを不合格とする。
３ 第１項の成績の評価基準は、Ｓは100点から90点、Ａは89点から80
点、Ｂは79点から70点、Ｃは69点から60点とし、Ｆは次の各号のいずれかに該当するものとする。
⑴ 59点以下の場合⑵ 第24条に定める授業時数の３分の１以上欠席した者
４ 第２項に定める成績の評価は、学習態度、学習意欲及び提出課題の報告書の提出等の成績を総合的に判断して行う。
５ 前各号の規定にかかわらず、他大学等において修得した単位を認定する場合は、Ｔで表す。

－2－

６ 成績の評価について必要な事項は、別に定める。
第26条の２ 本学は、学生に対して、授業の方法及び内容並びに一年間の授業の計画をあらかじめ明示するものとする。
２ 本学は、学修の成果に係る評価及び卒業の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準にしたがって適切に行うものとする。
３ 前項で定める基準については、別に公表する。
第27条 進級するためには、別表第９に定める進級基準を満たさなければならない。
第28条 学長が教育上有益と認めたときは、他の学部が開設する授業科目を履修することができる。
２ 前項により修得した単位は、教授会の定めにより、当該単位を卒業に必要な単位として認めることができる。
第29条 学長が教育上有益と認めたときは、国内及び諸外国の他大学等の授業科目を履修させることができる。
２ 前項により学修した授業科目について修得した単位は、教授会の議を経て認定することができる。ただし、60単位を超えて認定することはできない。
３ 国内及び諸外国の他大学等における授業科目の履修について必要な事項は別に定める。

－ 36 －

履修方法

全学共通教育科目（初年次教育科目、リテラシー教育科目、外国語
教育科目、一般教養科目、健康・スポーツ教育科目）のうち必修科目
は指定年次に、選択科目は、第５条に定める在学年数内で履修する。
２ 初年次教育科目については、
別表第２⑴に開設する授業科目のうち、学部ごとに定められた科目を修得しなければならない。
⑴ 薬学部にあっては４単位⑵ 看護学部にあっては２単位⑶ 健康医療科学部にあっては２単位⑷ 心理学部にあっては４単位⑸ 国際看護学部にあっては２単位
３ リテラシー教育科目については、別表第２⑵に開設する科目２単位を修得しなければならない。
４ 外国語教育科目については別表第２⑶に開設する科目のうち、次に示す単位数を修得しなければならない。
⑴ 薬学部、心理学部にあっては６単位⑵ 看護学部にあっては４単位⑶ 健康医療科学部にあっては２単位⑷ 国際看護学部にあっては６単位及び中国語、韓国語のいずれかの言語科目から２単位
５ 一般教養科目については、別表第２⑷に開設する授業科目のうち、次に示す単位数を修得しなければならない。
⑴ 薬学部にあっては、人文科学・社会科学・自然科学、外国語教育
科目の選択科目から８単位以上⑵ 看護学部にあっては、人文科学・社会科学・自然科学の選択科目
からそれぞれ２単位以上計６単位以上⑶ 健康医療科学部にあっては、人文科学の必修科目から２単位、自然科学の必修科目から２単位、社会科学の選択科目から２単位以上
計６単位以上⑷ 心理学部にあっては、人文科学から必修科目２単位、選択科目２
単位以上計４単位以上、社会科学・自然科学の選択科目からそれぞれ４単位以上計12単位以上⑸ 国際看護学部にあっては、人文科学・社会科学の選択科目からそれぞれ２単位以上、自然科学の必修科目から１単位、選択科目から２単位以上計７単位以上
６ 健康・スポーツ教育科目については、別表第２⑸に開設する授業科
目のうち、次に示す単位数を修得しなければならない。
⑴ 薬学部、看護学部、心理学部、国際看護学部にあっては４単位⑵ 健康医療科学部にあっては３単位
第31条 専門教育科目については、第２項、第３項、第４項、第５項、及び第６項に示す単位数を修得しなければならない。
２ 薬学部にあっては、別表第３薬学部に開設する授業科目のうち、必修科目及び選択科目を合わせて162単位以上を修得しなければならない。
３ 看護学部にあっては、
別表第４看護学部に開設する授業科目のうち、必修科目及び選択科目を合わせて106単位以上を修得しなければならない。
４ 健康医療科学部にあっては、別表第５健康医療科学部に開設する授業科目のうち、必修科目及び選択科目を合わせて109単位以上を修得しなければならない。
５ 心理学部にあっては、
別表第６心理学部に開設する授業科目のうち、必修科目及び選択科目を合わせて96単位以上を修得しなければならない。
６ 国際看護学部にあっては、別表第７国際看護学部に開設する授業科
目のうち、必修科目及び選択科目を合わせて101単位以上を修得しなければならない。
第32条 １年間に履修できる授業科目の単位数は、45単位を超えることができない。
２ 学長が特に必要と認めたとき、前項に定める上限を超えて履修単位の登録を認めることができる。

第10章

５

卒業の要件及び学位の授与第33条

本学を卒業するには、看護学部、健康医療科学部、心理学部、国際看護学部は４年以上、薬学部は６年以上在学し、第30条から第32条の規定に従い、看護学部、健康医療科学部、心理学部、国際看護学部は124単位以上、薬学部は186単位以上を修得しなければならない。
２ 前項の要件を満たした者を卒業と認定し、次の区分により学士の学位を授与する。

薬
看

部 薬
部 看
作
健康医療科学部理
心 理 学 部 臨
国際看護学部 看
護

学

学

第11章
第34条
第35条

護
業 療
学 療
床 心
護

学

学
法 学
法 学
理 学
学

科
科
科
科
科
科

学士（薬 学）学士（看護学）学士（作業療法学）
学士（理学療法学）
学士（心理学）学士（看護学）

入学、編入学、転部、休学、退学及び除籍

第12章

学

費

第50条

学費は、入学金、授業料、施設拡充費、実務実習費とし、別表第８のとおりとする。
２ 入学を許可された者は、所定の期日までに入学手続きと同時に前項の学費及び諸会費を納めなければならない。
３ 授業料、施設拡充費、実務実習費及び諸会費は所定の期日までに納めなければならない。なお、２期に分けて納めることができる。
４ 聴講生は、別表第８による登録料及び聴講料を納めなければならない。
５ 研究生は別表第８による研究指導料を納めなければならない。ただし、実験実習の費用を要する場合には別に実費を納めなければならない。
６ 科目等履修生は別表第８による登録料及び聴講料を納めなければならない。ただし、実験実習の費用を要する場合には別に実費を納めなければならない。
７ いったん納入した学費は返還しない。ただし、入学の許可を得た者
で、所定の期日までに入学手続きの取消しを願い出た者については、入学金を除く学費を返還する。
第51条 学費を延納しなければならない事由があるときは、直ちにその旨を願い出て許可を得なければならない。
第52条 成績優秀にして学費の支弁が困難な者には、学費を貸与することが
できる。
第13章

賞

罰

第53条

品行方正で学業優秀な者、又は他の学生の範とすべき篤行のある者は表彰することができる。
第54条 本学学生にして本分に反した行為があった場合はその軽重に従い譴
責、停学又は退学処分に付される。
２ 本分に反する行為及びその取扱いについては、別に定める。
第55条 次の各号の１に該当する者は退学させることができる。
⑴ 性行不良で改善の見込がないと認められる者⑵ 学業成績劣等で、成業の見込がないと認められる者⑶ 正当な理由なく出席常でない者⑷ 大学の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者⑸ 反社会的行為により、法律上の処分又はそれに準ずる扱いを受けた者
第14章

委託生、科目等履修生、外国人学生及び留学生

第56条

大学における授業科目の１又は複数を履修しようとする者は選考の上、委託生、科目等履修生として入学を許可することができる。
２ 委託生及び科目等履修生に関する必要な事項は、別に定める。
第57条 外国人で入学しようとする者があるときは、選考の上、外国人学生として入学を許可することができる。
第58条 外国人学生に関する必要な事項は別に定める。
第58条の２ 留学生の別科に関する必要な事項は別に定める。
第15章

研究生及び聴講生

第59条

本学において学位取得を目的とせず、特定主題について研究を志願する者があるときは選考の上、研究生として入学を許可することができる。
２ 研究生に関する必要な事項は、別に定める。
第60条 本学において聴講を志願する者があるときは、当該学部の教育及び研究に妨げのない場合に限り、聴講生として入学を許可することがで－ 37 －－3－

学則等諸規則本学の入学の時期は、学期の始めとする。
本学に入学することのできる者は次の各号の１に該当するものとする。
⑴ 高等学校を卒業した者⑵ 中等教育学校を卒業した者⑶ 通常課程による12年の学校教育を修了した者⑷ 外国において、学校教育における12年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者⑸ 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者⑹ 専修学校の高等課程（修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。
）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者⑺ 文部科学大臣の指定した者⑻ 高等学校卒業程度認定試験規則（平成17年文部科学省令第１号）
により文部科学大臣の行う高等学校卒業程度認定試験に合格した者（大学入学資格検定規定による大学入学資格検定に合格した者を含む）⑼ その他本学において、相当の年齢に達し高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者
第36条 入学は選考の上これを許可する。
２ 本学へ入学を志願する者は、所定の出願書類を提出し、入学検定料を納めなければならない。
３ 入学検定料は、別に定める。
４ 入学者の選考について必要な事項は、別に定める。
第37条 入学の許可を得た者は、保証人を定めた上、所定の書類及び学費を納めなければならない。
第38条 保証人は父母その他本人につき責任を持ち得る者とする。
第39条 他大学等から本学に編入学を希望する者があるときは、学科に欠員ある場合に限り、選考の上、入学を許可することがある。ただし、その時期は学期の始めを原則とする。
２ 編入学を許可された者の本学入学の諸手続は第38条に準じ、かつ、
前学校において履修した単位の修得証明書を提出しなければならない。
３ 修得単位の認定に関する細則は、別に定める。
４ 編入学の選考について必要な事項は、別に定める。
第40条 本学に編入学できる者は、次の各号の１に該当する者とする。
⑴ 学士の学位もしくは学士号を有する者⑵ 短期大学もしくは高等専門学校を卒業した者⑶ 学校教育法第58条の２に該当する者⑷ 学校教育法第132条に該当する者⑸ 大学、短期大学に１年以上在学した者
第41条 編入学した者の本学において在学すべき年数は、前条第１項各号に掲げる大学等における修業年数に相当する年数以下の期間を控除した期間とすることができる。
２ その他、編入学について必要な事項は、別に定める。
第42条 本学が教育上有益と認めたとき、入学する前に大学又は短期大学等において修得した単位を、60単位を超えない範囲で、本学において修得した単位として認定することができる。ただし、編入学については、60単位を超えて修得した単位を認定することができる。
２ 前項により認定された単位数と第29条第２項により認定された単位数の合計は、60単位を超えてはならない。ただし、編入学については、60単位を超えて修得した単位を認定することができる。
３ 単位の認定について必要な事項は、別に定める。
第43条 本学在学生で、他学部への転部を志願する者がある時は、関係教授
会の議を経て学長がこれを許可することができる。
２ 転部に関し、必要な事項は別に定める。
第44条 病気その他やむを得ない事由で３ケ月以上修学できない者は休学することができる。その場合、医師の診断書、又は理由書を添え休学願を保証人連署の上、提出し許可を得なければならない。
２ 休学は当該年度限りとする。ただし、引き続き休学を要する者は許可を得て、休学を延長することができる。
３ 休学期間は通算して修業年限を超えることができない。
４ 休学期間は在学期間に算入しない。

休学した者は、休学の事由が消滅したとき、又は休学の期間が満了したときは、復学願を保証人連署の上、提出し許可を得て学期のはじめに復学することができる。
第45条 前条第１項により休学を許可された者（以下「休学者」という。
）は、別表第８に定める在籍料を納めなければならない。
第46条 病気その他の事由により退学する場合は、その理由を添えて保証人と連署の上、願い出て許可を得なければならない。
第47条 病気のため１週間以上に及び授業を欠席する場合は、医師の診断書を添えて所定の用紙により届け出なければならない。
第48条 次の各号の１に該当する場合は除籍する。
⑴ 在学期間が所定の年数を超える者⑵ 学費を滞納し催告しても納入しない者⑶ 死亡の届け出があった者
２ 前項２号により除籍された者が復籍を希望する場合は所定の学費を納めて当該年度末までに復籍願を提出し、許可を得なければならない。
第49条 本学を退学した者又は除籍となった者で、退学又は除籍後２年以内に同一学部に再入学を希望する者は、選考の上、再入学することができる。ただし、第48条第１項第１号により除籍となった者及び第55条
により退学した者は、再入学することができない。
２ 再入学について必要な事項は、別に定める。

きる。
聴講生に関する必要な事項は、別に定める。
聴講生は聴講した授業科目について試験を受けることができる。試験に合格した時は本人の請求により証明書を与える。

２
第61条

第16章
第62条
第63条

公開講座

本学に公開講座を開設することができる。
公開講座に関する規定は、別に定める。
第17章

本学の教育研究水準の向上を図り、本学設置の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等について自己点検・評価を行い、その結果を公表するものとする。
２ 前項の自己点検・評価の結果について、文部科学大臣の認証を受けた評価機関による評価を受けるものとする。
３ 自己点検・評価の実施について必要な事項は、別に定める。
第65条 本学は、本学教員の教育研究活動及び職員の教育研究等支援における資質向上・能力開発に関する授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする。
２ 前項の研修及び研究の実施について必要な事項は、別に定める。
第66条 本学は、教育研究活動等の状況並びに教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関する情報等（以下「教育情報」という。
）
を公表する。
２ 教育情報の公表について必要な事項は、別に定める。
附 則 本学則は、昭和62年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、昭和63年４月１日から施行する。ただし、昭和62年度入学生については、別表第11（学費）に限り従前の例による。
附 則 本学則は、平成元年４月１日から施行する。ただし、昭和63年度以前の入学生については、別表第11（学費）に限り従前の例による。
附 則 本学則は、平成２年４月１日から施行する。ただし、平成元年度以前の入学生については、別表第11（学費）に限り従前の例による。
附 則 本学則は、平成３年４月１日から施行する。ただし、平成２年度以前の入学生については、別表第２（一般教育科目等授業科目及び単位数）から別表第11（学費）に限り従前の例による。
２ 第５条の規定にかかわらず、入学定員は、平成３年度より平成11年度までの間は、次のとおりとする。
学部

理 工 学 部人 文 学 部
合

基
物
電
機
日
英
社

学
科
礎
理
学
性
学
子
工
学
械
工
学
本
文
学
米
文
学
会
学
計

科
科
科
科
科
科
科

入

学

定 員
60人
60人
120人
120人
90人
90人
90人
630人

第25条第１項の人文学部社会学科の高等学校教諭１種免許状「地理歴史」及び「公民」の教科に関して、及び別表第６（教職課程授業科
目及び単位数）については、平成２年度人文学部社会学科入学生に対しても適用するものとする。
則 本学則は、平成４年４月１日から施行する。ただし、平成３年度以前の入学生については、別表第２（一般教育科目等授業科目及び単位数）から別表第11（学費）に限り従前の例による。また学位の授与については平成３年度卒業生に対しても適用する。
則 本学則は、平成８年４月１日から施行する。ただし、平成７年度以前の入学生については、別表第２（一般教育科目等授業科目及び単位数）から別表第11（学費）に限り従前の例による。
則 本学則は、平成９年４月１日から施行する。ただし、平成８年度以前の入学生については、
第８章（授業科目及び単位）、
第９章（履修方法）
及び別表第11（学費）に限り従前の例による。
則 本学則は、平成10年４月１日から施行する。ただし、平成９年度以前の入学生については別表第11（学費）に限り従前の例による。
則 本学則は、平成12年４月１日から施行する。
２ 第６条の規定にかかわらず、入学定員は平成12年度より平成16年度までの間は次のとおりとする。

附
附

年度 平成12年度 平成13年度 平成14年度 平成15年度 平成16年度
学部学科
基礎理学科
60人
60人
60人
60人
60人
物性学科
50人
40人
40人
40人
40人
電子工学科
119人
118人
112人
106人
100人
機械工学科
119人
118人
112人
106人
100人
日本文学科
87人
82人
79人
76人
73人
英米文学科
84人
80人
78人
75人
72人
社会学科
90人
90人
86人
83人
80人
合
計
609人
588人
567人
546人
525人
理工学部

学則等諸規則

附

人文学部

－4－

本学則は、平成13年４月１日から施行する。ただし、第３条は、平成13年度入学生より適用する。
２ ［基礎理学科、物性学科、電子工学科、日本文学科、英米文学科、社会学科の存続に関する経過処置］
 基礎理学科、物性学科、電子工学科、日本文学科、英米文学科、社会学科は、学則第３条の規定にかかわらず平成12年３月31日に当該学科に在籍する者が当該学科に在籍しなくなるまでの間、存続するものとする。
３ 第６条及び平成12年附則第２項の規定にかかわらず、入学定員は平
成13年度より平成15年度までの間は次のとおりとする。

理工学部

人文学部
合
附
附
附
附

附
附
附
附
附
附

附
附

３

附

則

年度

平成13年度

平成14年度

平成15年度

環境理学科

105人

98人

94人

電子情報学科

98人

92人

86人

機械工学科

97人

91人

85人

言語文化学科

126人

125人

123人

現代社会学科

87人

86人

83人

心 理 学 科

75人

75人

75人

計

588人

567人

546人

学部学科

自己点検・評価等

第64条

附

附

－ 38 －

附
附
附

則
則
則

本学則は、平成14年４月１日から施行する。
本学則は、平成15年４月１日から施行する。
本学則は、平成16年４月１日から施行する。ただし、第43条の復学の時期については平成15年度以前の入学生についても適用する。
また、別表第11学費の入学検定料は平成15年４月１日から適用する。
則 本学則は、平成17年４月１日から施行する。ただし、平成16年度以前の入学生については従前の例による。
２ ［環境理学科、電子情報学科、機械工学科、言語文化学科の存続に関する経過処置］ 環境理学科、電子情報学科、機械工学科、言語文化学科は、学則第３条の規定にかかわらず平成17年３月31日に当該学科に在籍する者が当該学科に在籍しなくなるまでの間、存続するものとする。
則 本学則は、平成18年４月１日から施行する。
則 本学則は、平成19年４月１日から施行する。
則 本学則は、平成19年４月１日から施行する。ただし、科学技術学部
生命環境学科の選択科目「自然体験プログラム」追加は、平成17年度以降入学者にも適用する。
則 本学則は、平成20年６月１日から施行する。
則 本学則は、平成21年４月１日から施行する。
則 本学則は、平成22年４月１日から施行する。ただし、平成21年度以前の入学生については従前の例による。
２ [生命環境学科、電子情報学科、システムデザイン工学科の存続に関する経過処置]
生命環境学科、電子情報学科、システムデザイン工学科は、学則第３条の規定にかかわらず平成22年３月31日に当該学科に在籍する者が当該学科に在籍しなくなるまでの間、存続するものとする。
則 本学則は、平成23年４月１日から施行する。
則 本学則は、平成24年４月１日から施行する。ただし、平成22年度以前の入学生については、第32条に限り従前の例による。
則 本学則は、平成25年４月１日から施行する。
則 本学則は、平成26年４月１日から施行する。ただし、第21条第１項
第３号、第24条第１項第３号及び別表５については、平成25年度入学生から適用する。
則 本学則は、平成27年４月１日から施行する。ただし、平成26年度以前の入学生については従前の例による。
２ [科学技術学部科学技術学科の存続に関する経過措置]
科学技術学部科学技術学科は、学則第３条の規定にかかわらず平成
27年３月31日に当該学部学科に在籍する者が当該学部学科に在籍しなくなるまでの間、存続するものとする。
３ ［人文学部表現文化学科、現代社会学科、心理学科の存続に関する経過措置］
人文学部表現文化学科、現代社会学科、心理学科は、学則第３条の規定にかかわらず平成27年３月31日に当該学部学科に在籍する者が当該学部学科に在籍しなくなるまでの間、存続するものとする。
４ 第６条の規定にかかわらず、平成23年度から平成26年度までの入学生については、次のとおりとする。

学部
学科科 学 技 術 学 部 科 学 技 術 学 科
表 現 文 化 学 科
人文学部 現 代 社 会 学 科
心
理
学
科
薬
学
部 薬
学
科
計
附
附
附
附

則
則

入学定員
130人
90人
95人
90人
90人
495人

収容定員
520人
360人
380人
360人
540人
2,160人

本学則は、平成28年４月１日から施行する。
本学則は、平成29年４月１日から施行する。ただし、平成28年度以前の入学生については従前の例による。
則 本学則は、平成30年４月１日から施行する。
則 本学則は、平成31年４月１日から施行する。ただし、平成30年度以

前の入学生については従前の例による。
２ ［教養学部 地域教養学科の存続に関する経過措置］
教養学部地域教養学科は、学則第３条の規定にかかわらず平成31年
３月31日に当該学部学科に在籍する者が当該学部学科に在籍しなくなるまでの間、存続するものとする、
３ 第６条の規定にかかわらず、平成28年度から平成30年度までの入学生については、次のとおりとする。
教
薬
看

学
養

部
学
科
学
部 地 域 教 養 学 科
学
部 薬
学
科
護
学
部 看
護
学
科
計

入学定員
120人
90人
80人
290人

収容定員
480人
540人
320人
1,340人４

附大学の名称変更については、平成31年４月１日以降に在籍するすべての学生に適用する。
５ 別表第７進級基準については、
平成30年度以前の入学生にも適用し、平成31年４月１日から施行する。
６ 留学生別科については、平成31年４月１日から施行する。
則 本学則は、令和２年４月１日から施行する。ただし、平成31年度以前の入学生については従前の例による。
２ 第６条の規定にかかわらず、平成31年度の入学生については、次のとおりとする。

学
科
部 薬
学
科
護
学
部 看
護
学
科
作 業 療 法 学 科
健康医療科学部
理 学 療 法 学 科
計

薬
看

附

学

学

部

附
附

本学則は、令和３年４月１日から施行する。ただし、令和２年度以前の入学生については従前の例による。
２ 第６条の規定にかかわらず、令和２年度の入学生については、次のとおりとする。
学

学

部

入学定員
90人
80人
40人
60人
60人
330人

収容定員
540人
320人
160人
240人
240人
1,500人則則本学則は、令和３年12月１日から施行する。
本学則は、令和４年４月１日から施行する。ただし、令和３年度以前の薬学部、看護学部、及び国際看護学部の入学生の教育課程については、従前の例による。
２ 第６条の規定にかかわらず、令和３年度の入学生については、次のとおりとする。

学
科
部 薬
学
科
護
学
部 看
護
学
科
作 業 療 法 学 科
健康医療科学部
理 学 療 法 学 科
心理
学部 臨 床 心 理 学 科
国 際 看 護 学 部 看
護
学
科
計

薬
看

収容定員
540人
320人
160人
240人
1,260人

則

学
科
部 薬
学
科
護
学
部 看
護
学
科
作 業 療 法 学 科
健康医療科学部
理 学 療 法 学 科
心理
学部 臨 床 心 理 学 科
計

薬
看

入学定員
90人
80人
40人
60人
270人

学

学

部

入学定員
90人
80人
40人
60人
60人
80人
410人

収容定員
540人
320人
160人
240人
240人
320人
1,820人３

心理学部の学費の変更については、令和４年４月１日以降に在籍する心理学部の学生に適用する。

学則等諸規則－ 39 －－5－学位規程
平成４年４月１日
制
定

（趣
第１条

旨）
この規程は、学位規則（昭和28年文部省令第９号）の規定に基づき、本学において授与する学位にかかわる、学位論文の審査、最終試験の方法その他学位に関し必要な事項を定めるものとする。
（学位の種類）第２条 本学において授与する学位は、次の通りとする。
⑴ 学士の学位
科
科
科
科
科
科
科
科

学
位
学士（心理学）学士（薬学）
学士（教養）
学士（看護学）学士（作業療法学）
学士（理学療法学）
学士（心理学）学士（看護学）専
攻物 質 理 学 専 攻
理 工 学 研 究 科
物 理 工 学 専 攻
生命理工学研究科 生 命 理 工 学 専 攻
人 文 学 研 究 科 臨 床 心 理 学 専 攻

学位
修士（物質理学）
修士（物理工学）
修士（生命理工学）
修士（臨床心理学）

人
薬
教
看

学
文

部
学
学
養 学
護 学

心
薬
地
看
作
健康医療科学部理
心 理 学 部 臨
国 際 看 護 学 部 看
⑵

部
部
部
部

⑶

学
理
域

教
護
業 療
学 療
床 心
護

学

科
学
養 学
学
法 学
法 学
理 学
学

修士の学位

研究科

博士の学位

研究科
専
攻
学
位
理 工 学 研 究 科 物 質 理 工 学 専 攻 博士（理工学）
人 文 学 研 究 科 日 本 文 学 専 攻 博士（日本文学）
生命理工学研究科 生 命 理 工 学 専 攻 博士（生命理工学）

学則等諸規則（学士の学位授与の要件）
第３条 学士の学位は、医療創生大学学則に定めるところにより、卒業と認められた者に授与する。
（修士の学位授与の要件）
第４条 修士の学位は、医療創生大学大学院学則に定めるところにより、修士課程を修了したと認められた者に授与する。
（博士の学位授与の要件）
第５条 博士の学位は、大学院学則に定めるところにより、博士後期課程を修了したと認められた者に授与する。
２ 前項に定めるもののほか、博士の学位は、博士後期課程を経ない者であっても博士論文の審査に合格し、かつ、博士後期課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認された場合は、これを授与することができる。
（論文の提出）第６条 修士及び博士の学位の論文は、論文題目、研究内容等を提出期限までに当該指導教授に届け出て、あらかじめ承認を受け、論文提出期限までに正副２部作成し、当該指導教授を通じて研究科長に提出するものとする。
２ 前項の論文題目、研究内容等の提出期限及び論文提出期限に遅れた
場合は、その学位論文を受理しない。
３ 前条第２項の規定により、博士の学位の授与を申請する者は、学位申請書に学位論文、履歴書、学位論文の要旨及び論文審査手数料を添え、研究科長を経て学長に提出しなければならない。
４ 研究科長は、第１項及び前項の学位論文を受理したときは、学位を授与できる者か否かについて研究科委員会の審査に付さなければならない。
５ 学位論文のほかに、審査に必要と認められる資料等を提出させることがある。
（論文の審査）第７条 論文の審査は、研究科委員会の定める審査委員会がこれに当たる。
２ 審査委員会は、学位論文に関連する学科目を担当する本学の教員３人以上の委員をもって構成する。
３ 前項の規定にかかわらず、審査に当たっては、他の大学院又は研究所等の教員等の協力を得ることができる。
４ 審査委員は、研究科委員会の議を経て研究科長が指名するものとする。
５ 審査に当たっては、
第５条第２項の規定に定める者以外においても、別途定める審査手数料を徴収することができる。
６ 審査にかかわる学位論文及び審査手数料は、いかなる事由があっても返付しない。
（最 終 試 験）
第８条 最終試験は、前条の審査委員会が学位論文を中心として、これに関連ある専攻の授業科目及び１箇国以上の外国語について、口答又は筆記試問によって行う。
（審査及び最終試験期間）
第９条 修士の学位の論文審査及び最終試験は、学位論文提出期限後おおむ－6－

ね３箇月以内に修了するものとする。
学位論文が提出されたときは、その提出日から１年以内に学位論文の審査、試験及び学力認定を修了するものとする。
（審査の報告）第10条 審査委員会は、学位論文の審査の結果及び最終試験の成績を記録して、研究科委員会に報告するものとする。
（判
定）
第11条 研究科委員会は、審査委員会の報告に基づき、学位論文の審査及び最終試験の合否を議決する。
２ 前項の議決には、構成員の３分の２以上の出席を必要とし、かつ、
出席者の３分の２以上の賛成がなければならない。
（研究科長の報告）第12条 研究科委員会において、学位が授与できる者と議決したときは、研究科長は、学位論文の審査及び最終試験の結果の要旨等を学長に報告しなければならない。
（学位記の授与）
第13条 学長は、前条の規定による報告に基づいて、学位授与の要件を満たした者に対し、該当する学位記を授与する。
（博士論文等の公表）
第14条 研究科委員会は、博士の学位を授与した日から３箇月以内に、その学位論文の内容の要旨及び論文審査の要旨をインターネットの利用により公表する。
２ 博士の学位を授与された者は、学位を授与された日から１年以内にその学位論文をインターネットにより、公表しなければならない。ただし、既に公表してあるときは、この限りでない。
３ 前項の規定にかかわらず、博士の学位を授与された者が、やむを得ない事由により当該論文の全文を公表できないときは、研究科委員会の承認を得て、全文に代えてその内容を要約したものをインターネッ
トの利用により、公表することができる。
４ 第２項の規定により公表する場合は、当該論文に「医療創生大学審査論文（博士）」、前項の規定により公表する場合は、当該論文に「医療創生大学審査論文（博士）の要旨」と明記しなければならない。
（報告）第15条 学長は、博士の学位を授与したときは、当該学位を授与した日から３箇月以内に文部科学大臣に報告するものとする。
（学位の名称）第16条 学位の授与を受けた者が、学位の名称を用いるときは、当該学位に大学名を付記するものとする。
（学位の取消し）第17条 本学において学位の授与を受けた者が次の各号の１に該当する場合
は、研究科委員会の議を経て、学長は、その学位を取り消し、学位記を返付させ、その旨を公表するものとする。
⑴ 不正の方法により学位の授与を受けたことが判明した場合⑵ 名誉を汚す行為を行ったものと認められた場合（学位記の再交付）第18条 学位記の再交付を受けようとする者は、理由を明記して、学長に申請しなければならない。
（学位記の様式）
第19条 学位記の様式は、別記様式のとおりとする。
（雑則）
第20条 この規程に定めるもののほか、必要な事項は教授会若しくは研究科
委員会の意見を聴いて、学長が定める。
（改廃）第21条 この規程の改廃は、教授会若しくは研究科委員会の意見を聴いて、大学評議会の議を経て学長がこれを行う。
附 則 この規程は、平成４年４月１日から施行する。ただし、学士の学位については、平成３年度卒業生にも適用する。
附 則 この規程は、平成６年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成７年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成10年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成17年４月１日から施行する。ただし、従前の学部学科は従前のとおりとする。
附 則 この規程は、平成20年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成22年４月１日から施行する。ただし、従前の学部学科は従前のとおりとする。
附 則 この規程は、平成24年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成25年11月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成27年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成29年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成30年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成31年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、令和２年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、令和３年４月１日から施行する。
２－ 40 －

学生規程
（趣
第１条

令和３年４月１日
制
定－ 41 －

学則等諸規則旨）
本規程は医療創生大学学則（以下「学則」という）及び医療創生大
学大学院学則（以下「大学院学則」という）に基づき、医療創生大学
学部学生及び医療創生大学大学院学生（以下「学生」という）が守るべき事項について定めるものとする。
（誓 約 書）第２条 本学の学生になろうとする者は、誓約書を提出しなければならない。
２ 本学の学生となった者は、前項の誓約を守らなければならない。
３ 保証人は保護者又はこれに代わる者で、保証する学生の身上及び学費の納入について、その責に任ずる者とする。
４ 学生は、保証人を変更したとき又は保証人が住所等を変更したときは速やかに届出なければならない。
（学 籍 簿）
第３条 学生は、必要事項を学籍簿に記入して入学後速やかに提出しなければならない。
２ 学籍簿の提出後、記載事項に変更のあった場合は速やかに変更届を提出しなければならない。
（学 生 証）第４条 学生は、入学の際に学生証の交付を受けるものとする。
２ 学生は、常に学生証を携帯し、本学教職員から求められたときには直ちにこれを提示しなければならない。
３ 学生は、学生証を紛失もしくは汚損したとき又は記載事項に変更が生じたときには所定の手続きにより、再交付を受けなければならない。
４ 学生証は、他人に貸与または譲渡してはならない。
５ 学生は、卒業・修了、退学又は除籍等により学籍を失ったとき及び有効期限を経過したときは速やかに学生証を返却しなければならない。
（学費）
第５条 学生は、学則第50条及び大学院学則第41条に基づき、所定の金額を学費として納入しなければならない。
２ 学費は入学時を除き、次の納入期限までに納入するものとする。
前期学費納入期限 ４月30日
後期学費納入期限 10月31日
３ 前項の納入期限までに学費納入が困難な者は、延納願を大学が指定する期日までに提出しなければならない。
４ 学費未納、かつ、延納願の提出のない場合は、授業を受講してはならない。
５ 延納願の提出があった場合において、次の期限を過ぎて学費納入がなかった場合、除籍とする。
前期学費延納期限 ８月31日
後期学費延納期限 １月31日
６ 納入期限の期日が金融機関休業日の場合、金融機関の前営業日までに納入するものとする。
（学費未納による除籍）
第６条 学則第48条又は大学院学則第39条により除籍となった者の除籍日は、死亡した場合を除き学費が納入された学期の末日とし、除籍決定
日は学長決裁日とする。
前期学費未納除籍日 前年度３月31日
後期学費未納除籍日 ９月21日（休学、退学、復学）
第７条 学生は、学則第44条、同第46条又は大学院学則第36条、同第38条に基づき休学、退学をしようとする場合には、チューター教員（大学院学生の場合は指導教員）又は学年主任、学科主任との面談の後、所定の用紙を事務局に提出し、所属学部の教授会（大学院学生の場合は所属の研究科委員会）の議を経て学長の許可を受けなければならない。
２ 次の休学申出期限までに休学を申し出た場合、学則に定められた在籍手数料を納入することによって休学することができる。ただし、期限を過ぎて休学を申し出する場合、申し出時において学費が納入されていなければならない。
前期及び通年休学の申出期限 ５月30日
後期休学の申出期限
11月30日
３ 学則第44条５項又は大学院学則第36条２項により復学する場合、大学が指定する期間内に復学願を事務局に提出しなければならない。
４ 休学中の学生が、前項の復学手続き又は休学期間の延長の手続きを行わなかった場合、休学期間満了をもって除籍とする。
（健 康 診 断）第８条 学生は、毎年１回以上定期的又は臨時に健康診断を受けなければならない。
（学 友 団 体）
第９条 学部学生が学内において団体（以下「学友団体」という）を設立する場合は、所定の用紙に規約又は会則を添えて提出し許可を受けなければならない。
２ 前項の学友団体の設立にあたっては、本学の専任教職員のうちから顧問を定めなければならない。
３ 学友団体は、学友会に所属することとし、別に定める学友会規約を遵守しなければならない。

（活動の制限等）
第10条 学友団体が次の各号の事項に該当するときは、学長は当該学友団体の活動を停止することができる。
⑴ その行為が本学の定めた諸規則に違反し、又は学内の秩序を乱し、若しくは教育研究活動に支障をきたす恐れがあると認められるとき。
⑵ 学友団体の活動中に事故が発生するなど、その運営が適正に行われなかったとき。
⑶ 学友団体の会員が不祥事に関係し、かつ、それが当該学友団体の活動と密接な関連があったとき。
（学生の施設利用）第11条 学生又は学友団体が、学内施設を占有して使用しようとする場合は事務局に届出し許可を受けなければならない。
２ 施設の使用にあたっては、時間を厳守し、使用後は用具を戻し清掃を行わなければならない。
３ 学内の施設及び工作物を故意に汚損、撤去及び破壊した場合には、学生懲戒規程に基づき処分するとともに損害を弁償させるものとする。
（課外行事の開催又は参加）
第12条 学生又は学友団体が学内又は学外において行事を行う又は参加しようとする場合には、実施の７日前までに（海外については２ヶ月前）までに事務局に活動届を提出し許可を受けなければならない。
（海 外 渡 航）第13条 学生が海外渡航（留学生においては帰国）する場合には、出発日の10日前までに事務局に海外渡航届を提出しなければならない。
（通学）
第14条 学生が自動車及び自動二輪車等を使って通学する場合は、事務局に届出し許可を受けなければならない。
２ 自動車及び自動二輪車等を駐車する場合は、大学が指定する駐車場を使用しなければならない。
（事故等の報告）第15条 学生又は保証人は学生が交通事故その他の事故又は事件の当事者になった場合は、速やかに事務局に報告をしなければならない。
附 則 この規程は令和３年４月１日から施行する。

－7－

研究生申込手続要領

研究生規程
昭 和 63 年 4 月 1 日
制
定

（趣
旨）
第１条 医療創生大学学則（昭和62年４月１日。以下「学則」という。
）第59条第２項による研究生について必要な事項は、この規程の定めるところによる。
（定義）第２条 研究生とは、専門事項の研究のため研究主題を定め、特定の教員の指導を受けて研究する者をいう。
（入 学 資 格）
第３条 研究生として入学することのできる者は、大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力があると認められた者でなければならない。
（出願手続及び入学許可）
第４条 研究生として入学を希望する者は、別に定める手続を経て入学願書を学長に提出するものとする。
２ 研究生の入学は、学科主任、学部長を経由して教授会の議を経て、学長が許可する。
（入 学 時 期）
第５条 入学の時期は、学年又は学期始めとする。ただし、特別の事情があると認められた場合は、この限りではない。
（研 究 期 間）
第６条 研究期間は、１年以内とする。ただし、研究上の必要が認められた場合には、正規学生の研究及び指導に支障のない限り延長を許可することがある。
２ 前項の期間の延長を希望する場合には、別に定める期日までに理由を付して所定の書類を提出し学長の許可を得るものとする。
（研 究 報 告）第７条 研究生は、研究経過とその成果の概要を記した研究報告書を指導教員、学科主任、学部長を経由して、学長に提出するものとする。
（研究証明書）第８条 研究生には、研究証明書を交付することができる。
（研究生の退学及び除籍）第９条 研究生が中途退学しようとするときは、指導教員、学部長を経由して学長に願い出なければならない。
２ 研究生で研究の実があがらないとき、又は研究生の本分に反する行為があったときは、学長は、教授会の意見を聴いて除籍する。
（雑則）
第10条 この規程の実施に関し必要な事項は、教授会の意見を聴いて学長が
定める。
（準
用）
第11条 前各条以外の規定については、学則を準用する。
（改廃）第12条 この規程の改廃は、教授会の意見を聴き、大学評議会の議を経て、学長が行う。
附 則 この規程は、昭和63年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成２年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成24年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成27年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成29年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成30年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成31年４月１日から施行する。

１．出 願 資 格
 大学を卒業した者又は本学がこれと同等以上の学力があると認める者であって、研究主題を定め、本学において特定の教員の指導のもとに研究しようとするもの。
２．出 願 書 類⑴ 検定料納入票（所定用紙）⑵ 医療創生大学研究生願書（所定用紙）⑶ 履歴書（所定用紙、写真を貼ること。
）⑷ 出身学校卒業証明書（本学の卒業者は、不要とする。
）⑸ 合否通知送付用封筒（郵便番号、住所、氏名を記入し、返信用の切手を貼る。
）⑹ 健康診断書⑺ 所属長の承諾・確約書（在職中の者）⑻ 外国人の場合は、前各号のほか次の書類を必要とする。
ア 外国人登録原票の写し（在留資格及び在留期間の記載のあるもの）
イ 身元保証書（日本在住者のもの）
３．検 定 料
25,000円

願書受付日に納入すること。

４．願書受付期間・受付場所［通年・前学期］各年、２月１日から２月28日まで［後
学期］各年、７月１日から７月31日まで
ただし、外国人の受付期間については、この限りではない。
受付は、教務学生課とし、10時から15時までとする。
５．選 抜 方 法
原則として書類選考とする。ただし、必要があれば、面接を行う。
６．指導教員（専任講師以上）
 指導教員は、研究内容により当該学部で定めるものとする。ただし、特定教員の指導を希望する場合は、あらかじめ当該教員の内諾を得ておくことが望ましい。
７．入学の時期及び期間
入学の時期は、学期の始めとする。期間は１箇年以内とする。
［通年］各年、４月１日から翌年３月31日まで［前 学 期］各年、４月１日から９月30日まで［後 学 期］各年、10月１日から翌年３月31日まで
 ただし、研究生規程第５条により、学期の途中で入学が認められた者は、
月初めの１日からとする。
８．合 格 発 表
合格、不合格とも本人あてに郵送で通知する。
［通年・前学期］ 各年、３月中旬［後学期］ 各年、８月中旬
９．研究指導料
薬学部
300,000円
教養学部
150,000円
看護学部
300,000円
健康医療科学部
200,000円
心理学部
200,000円
生命理工学研究科 200,000円
人文学研究科150,000円
 指定の期間に納入する。ただし、研究に要する実費（実験、実習費等）は、別に追加徴収することがある。また、半期研究の場合の研究指導料は、２分の１とする。なお、途中入学者については、上記金額を月割りにより計算する。

学則等諸規則参考事項
１．合格者の手続
 合格者は、所定の期間内に提出書類とともに研究指導料納入の手続を完了すること。指定期間内に手続しない場合は、棄権したものとみなす。
提出書類：⑴ 研究指導料納入票（所定用紙）⑵ 誓約書（所定用紙、保証人連帯とする。
）⑶ 本人の住民票原本の写し又は登録原票記載事項証明書（市区町村
役場発行のもの）⑷ 写真２枚（タテ４㎝×ヨコ３㎝、裏面に氏名を記入する。
）
２．そ の 他
 研究期間が終了したとき、研究生は、その研究成果の概要を記した研究
報告書を指導教員、学科主任、学部長を経て学長に提出するものとする。

－8－－ 42 －

科目等履修生申込手続要領

聴講生申込手続要領

１．科目等履修生となるための資格・受講条件等① 受講可否判定のための選考試験（面接や筆記等）を行う。選考試験の内容や方法等については、受講予定者が単位取得を希望する科目の担当者が決定し、実施する。なお、教職関連科目については、別途教職課程委員がその任にあたる。
② 正科学生の教育に支障を生ずるおそれがないと認めうる場合に限り認められる。
③ また、受講者数に制限のある科目については余裕のある場合に限り認める。
④ 受講生は１年間に30単位を超えて受講することはできない。
⑤ 受講期間は１年間とする。

１．聴講生となるための資格・受講条件等① 教養を深めることを目的として聴講を希望する者は学歴等の資格を問わない。

但し、科目によっては受講可否判定の学力試験を課す場合がある。
② 正科学生の教育に支障を生ずるおそれがないと認めうる場合に限り聴講生としての受講を認める。
③ 原則として実験・実習・実技を伴う科目の受講は認めない。
また、受講者数に制限のある科目については余裕のある場合に限り認める。
④ 聴講生は１年間に30単位を超えて受講することはできない。
⑤ 聴講期間は１年間とする。

２．出 願 期 間
通年・前期 ３月11日～３月16日
後期
８月24日～８月31日
平 日 9:00 ～ 16:00
土曜日 9:00 ～ 12:00

２．出 願 期 間
通年・前期 ３月11日～３月16日
後期
８月24日～８月31日
平 日 9:00 ～ 16:00
土曜日 9:00 ～ 12:00

３．手 続 方 法
① 所定の用紙に必要事項を記入し、出願期間内に教務学生課へ提出すること。
・志願票－１（本学所定の様式）
・志願票－２（本学所定の様式）
・履歴書（本学所定の様式、必ず写真貼付すること）
・健康診断 （一般健康診断（学校保健法により、胸部レントゲン写真を検査項目に必ず含むもの、
検査結果１年以内有効）※なお、教職の資格取得を目的とする場合は、希望する免許の種類によって、最終学歴の成績証明書の提出を求める場合がある。
② 選考結果については、通年・前期の履修を希望する者は３月末日までに、後期の履修を希望する者は９月中旬までに通知する。
③ 受講を許可された者は、通知後、１週間以内に登録料及び受講料を納入し、併せて誓約書及び受講証用の写真（タテ４cm×ヨコ３cm）１枚を提出すること。手続完了後、科目等履修生証を交付する。

３．手 続 方 法
① 所定の用紙に必要事項を記入し、出願期間内に教務学生課へ提出すること。
・志願票－１（本学所定の様式）
・志願票－２（本学所定の様式）
・履歴書（本学所定の様式、必ず写真貼付すること）② 選考結果については、通年・前期の履修を希望する者は３月末日までに、後期の履修を希望する者は９月中旬までに通知する。
③ 受講を許可された者は、通知後、１週間以内に登録料及び受講料を納入し、併せて誓約書及び受講証用の写真（タテ４cm×ヨコ３cm）１枚を提出すること。手続完了後、聴講生証を交付する。

４．登 録 料
10,000円※休講及びやむを得ない事由により受講できない場合は、その責を負わず、
原則として登録料は返還されない。
５．受 講 料
（１単位につき） 10,000円※本学卒業生の場合は「（１単位につき）5,000円」とする。
※休講及びやむを得ない事由により受講できない場合は、その責を負わず、
原則として受講料は返還されない。
６．そ の 他
① 教職の資格取得を目的とする場合、原則として教育実習の斡旋は行わない。
② 受講する際は、必ず科目等履修生証を携帯すること。期間の終了後、又は何等かの理由により受講を中止する時は、直ちに科目等履修生証
を教務学生課へ返還すること。

４．登 録 料
10,000円※休講及びやむを得ない事由により受講できない場合は、その責を負わず、
原則として登録料は返還されない。
５．聴 講 料
（１単位につき） 6,250円※休講及びやむを得ない事由により受講できない場合は、その責を負わず、
原則として聴講料は返還されない。
６．そ の 他
① 聴講科目の単位認定は行わない。
② 受講する際は、必ず聴講生証を携帯すること。期間の終了後、又は何等かの理由により受講を中止する時は、直ちに聴講生証を教務学生課へ返還すること。

学則等諸規則－ 43 －－9－

転部・転科に関する細則

再入学に係わる内規平成23年４月１日
制定（趣旨）
第１条 この細則は、医療創生大学学則（昭和62年４月１日）第43条に基づき、他学部への転部及び他学科への転科に関し、必要な事項を定める。
（定員及び選考）
第２条 学科の定員に余裕のある場合に限り、志願先の学部は、転部・転科を認めることができる。
２ 転部・転科を認める場合は、志願先の学部が選考を行う。
３ 選考方法については、志願先の学部でこれを定める。
（出 願 資 格）
第３条 転部・転科しようとする学生の転入学年及び出願資格については、
志願先の学部で定める。
（出 願 手 続）第４条 志願者は、所定の転部・転科願及び出願書類に検定料を添え、志願する学部の学部長に提出しなければならない。
（転部・転科の許可）
第５条 転部・転科の許可は、志願先の学部教授会の議を経て学長が行う。
２ 転部・転科を許可された者は、在籍学科の学科主任を通じて転部・転科届を在籍学部長に届け出なければならない。
３ 転部・転科を許可された場合であっても、志願者が転部・転科する時点において出願資格を満たしていない場合は、転部・転科の許可は無効とする。
（在 学 年 数）第６条 志願者が転部・転科した際の在学年数は、転部・転科前に在籍した学部・学科の年数を通算することができる。ただし、修業年限が異なる学部・学科間での転部・転科の在学年数については別に定める。
（単位の認定）第７条 志願者が転部・転科前に修得した単位の認定は、修得単位の認定に関する細則（昭和62年４月１日）を準用する。
（学 費 等）第８条 第４条に規定する検定料は、別に定める。
２ 志願者が転部・転科した際の授業料等学納金は、志願学部又は志願学科の当該年次に定められた額とする。
（雑則）
第９条 この細則に定めるもののほか、必要な事項は学長が定める。
（改廃）第10条 この細則の改廃は、大学評議会の議を経て学長がこれを行う。
附則
附則
附則
附則
附則

この細則は、平成23年４月１日から施行する。
この細則は、平成27年４月１日から施行する。
この細則は、平成29年４月１日から施行する。
この細則は、平成30年４月１日から施行する。
この細則は、平成31年４月１日から施行する。

学則等諸規則－ 10 －－ 44 －

第１条

再入学とは、大学を途中にてやむを得ない理由により退学した者又は除籍となった者が、再び大学に戻る場合を言う。

第２条

再入学の許可は、退学理由等を審査し、教授会の議を経て学長が行う。ただし、退学又は除籍後２年以上を経過している者にあっては学力検査を課すものとする。

第３条

再入学できる課程等は、当該希望者が退学又は除籍時に所属していた学科等とする。ただし、退学又は除籍時に所属していた学科等がない場合は、当該学科等に相当する学科等とする。

第４条

再入学できる学年は、当該希望者が退学又は除籍時の学年またはそれ以下の学年とする。

第５条

再入学を許可された者の入学時期は、前期又は後期の学期の始めと
する。

第６条

再入学を許可された者の、すでに修得した科目及び単位は、審査のうえ、その一部又は全部を認める。

第７条

再入学を許可された者の授業料等学納金は、再入学を許可された学籍のものとし、入学金は徴収しない。

学校法人医療創生大学

個人情報保護への取組みについて
個人情報保護方針（プライバシーポリシー）

１

基本方針

近年、社会の高度情報化に伴い、個人情報保護についての意識が世界的に高まってきており、わが国においても、
平成17年４月１日より個人情報保護に関する法律が施行されました。学校法人医療創生大学（以下「本法人」という。
）では、個人情報は個人の重要な財産であり、その適切な利用と保護は極めて重要であると捉え、本法人で業務に従事するすべての者が、個人情報保護に係る法令を遵守し、学生及び保護者、教職員、卒業生等の個
人情報を正確かつ安全に取扱うことにより、本法人関係者の個人情報を守り、社会の信頼に応えていきます。

２

組織体制

本法人は、基本方針を具体化するため、以下の活動を行います。
１．業務に従事するすべての者は、個人情報に関する法令及びその他の規範を遵守します。
２．個人情報統括責任者を選任し、本法人の個人情報の取扱いを統括させるとともに、運用に関する責任及び権限を与え、個人情報の適正な取扱いを確保します。
３．個人情報管理責任者を大学及び法人事務局に選任し、学校及び法人本部における個人情報の適正な管理を行います。
４．関係する個人及び企業等に対し、本基本方針の目的達成のための協力を要請します。
５．本基本方針は、本法人のホームページ等に掲載することにより、いつでも閲覧可能な状態とします。
６．本法人で定める個人情報保護に係る規程等を継続的に改善します。

３

個人情報の取扱い【収集・目的】個人情報の収集にあたり、その目的を明らかにするとともに、収集した個人情報の使用範囲を目的達成のために必要な限度に限定し、適切に取扱います。
【保管管理】
収集した個人情報は、本法人で定める規程等に則して、適切に保管・管理します。
【安全対策】
個人情報の正確性及び安全性を確保するため、情報セキュリティ対策をはじめとする安全対策を実施し、個人情報への不正アクセス、紛失、破壊、改ざん及び漏洩等の予防に努めます。
以上
上記の内容を踏まえ、医療創生大学では、以下の目的で個人情報を取扱います。
①

本学の研究・教育に利用する。

②

学生の指導・助言に利用する。

③

本学の教育改革・教育改善に利用する。

南門

第4学生駐車場

西門

厚生館

構内避難集合場所

キャンパス案内図

２号館

３号館・３号館西棟

図書館・学習センター

正門

北門

駐車場

６号館

駐車場

駐車場

卒業まで大切に保管しましょう!
１．「履修の手引」は、みなさんが学業を進めていくうえで必要不可欠な、履修に関する事項を収録したものです。卒業時まで使用します。
２．「履修の手引」は、入学時にのみ配付するものです。紛失した場合の再配付はいたしま
せんので、卒業するまで大切に保管して下さい。
３．「履修の手引」は、履修ガイダンスおよび履修登録（変更）期間には、必ず持参して下さい。
４．「履修の手引」の内容の一部が変更されることがあります。その場合は、変更部分のみの資料配付、または掲示等でお知らせします。

履修の手引（心理学部）
2022年度入学者用

2022年４月１日

発行

医療創生大 学〒970－8551
福島県いわき市中央台飯野５－５－１
TEL 0246 (29) 5111(代)
非売品

再配付しませんので、必ず名前を書きましょう。

学籍番号 Ｐ氏

名