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医薬品相互作用研究 Vol.42, No. 3（2018）

第73回医薬品相互作用研究会シンポジウム
教育講演
平成30年5月19日（土）13:45〜14:45

第1会場（小田島組ホール）「薬剤師による情報の評価とエビデンスの創出」
座長

外山 聡（新潟大学医歯学総合病院 教授・薬剤部長）

演者

小原 拓 先生（東北大学病院薬剤部／東北メディカル・メガバンク機構 准教授）

シンポジウム平成30年5月19日（土）10:35〜12:20

第1会場（小田島組ホール）「多様化する薬剤師のニーズ〜情報リテラシーと医薬品相互作用マネジメント〜」
座長

木皿 重樹 先生（東北大学病院薬剤部 副薬剤部長）

鈴木直人 先生（新潟大学医歯学総合病院薬剤部 准教授・副薬剤部長）

シンポジスト1.

当院における病棟薬剤業務の現状と課題
鈴木

2.

基子

先生（山形大学医学部附属病院薬剤部）

妊婦・授乳婦の適切な薬物療法に向けた情報収集と情報提供畠山

4.

先生（新潟大学医歯学総合病院薬剤部）

当院の病棟薬剤業務の現状と医薬品情報の活用
金子

3.

直人綾子

先生（仙台市立病院薬剤科）

医薬品の配合変化に関する医療従事者からのニーズおよびエビデンスの創出
菊池会場

アイーナ

大輔

先生（東北医科薬科大学病院薬剤部／東北大学大学院医学系研究科）

いわて県民情報交流センター〒020-0045

岩手県盛岡市盛岡駅西通１丁目7番1号

日本病院薬剤師会東北ブロック第8回学術大会との合同開催

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シ ン ポ ジ ウ ム
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薬剤師による情報の評価とエビデンスの創出〇小原 拓

東北大学病院薬剤部

薬 剤 師 は 日 々 様 々 な 情 報 を 収 集・評 価 し て い る。

ほど、不足情報（エビデンス）の創出の可否や創出すカルテ記載の情報、患者から聞き取った情報、添付る際に用いるべき方法は明確になる。しかし、現実

文 書、ガ イ ド ラ イ ン、規 制 当 局・製 薬 企 業 が 随 時 発的に実施可能な方法が、必ずしも用いるべき方法と信する情報、論文等。その中から目の前の患者に対一致しているとは限らない。近年では、ゲノム情報して必要な情報や適用可能な情報を取捨選択していや医療情報等のいわゆるビッグデータ・リアルワーる。その過程においては、得た情報の情報源等に基ルドデータの収集・整備が少しずつ進み、エビデンづいて情報の質を評価し、不足している部分についス創出のための基盤の選択肢としても位置付けられては追加の情報収集を行い補足する作業を行っているようになってきている。従来の方法に加えて、そる。そして、不足している部分に関する情報がないれらの新しい基盤の利用を検討することも、今後の場合には、必要な情報（エビデンス）を創出することエビデンス創出には不可欠である。いずれにしても、を検討する必要があるかもしれない。

現実的に実施可能な方法から得られたエビデンスを臨床現場に応用する際には、そのエビデンスがどの・情報の評価程度の質を有するのかを理解する必要がある。

情報を評価する上で、その情報がどこでどのようエビデンスの創出の最終段階は、自身の研究で得に作成されたのかを把握することは重要である。患られた結果を学会発表・論文の形で公表することで者がインターネット上の書き込みを見て得た情報である。公表することによって、第三者の目で批判・あれば、その書き込みの内容や根拠を確認したい。

検証され、そのエビデンスが精査される。どんな情論文に基づく情報であれば、その論文の対象やデザ報を必要としていて、現実的に実施可能な方法がどインを把握し、その論文（情報）の質を限界も含めてのようなデザインであって、そのデザインから得ら適切に理解すればよい。一般にエビデンスレベルがれる結果の質がどの程度のものであるかを理解して高いと言われるRCTであっても様々な限界を有していれば、学会発表・論文作成は下図のパターンにはいる。一方、エビデンスレベルとしてはそれほど高めるだけでいい。

くない症例集積研究や症例報告であっても、その限界を把握した上であれば、有用な情報として利用可能な場合もある。

本講演では、医薬品の安全性に関する具体的な事例を挙げながら、薬剤師による情報の評価とエビデンスの創出について述べていきたい。

・エビデンスの創出
どんな情報が不足しているかが明確であればある4（157）

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当院における病棟薬剤師業務の現状と課題〇鈴木 直人【はじめに】

新潟大学医歯学総合病院 薬剤部の効率化・標準化と情報共有が挙げられる。そのた新潟大学医歯学総合病院では、段階的な病棟へのめ、持参薬入力チェックリスト、持参薬入力時に発薬剤師配置を経て体制整備を行ったのち、2016年7見されたインシデント対応のフローチャート、病棟月から病棟薬剤業務実施加算の算定を開始してい薬剤業務記録の統一のためのテンプレートや問い合る。各病院の共通の悩みと思われる人員確保に苦慮

わせ・介入事例の入力フォーマット作成、さらに薬しながらではあるが、薬剤部全体における業務変遷

剤管理指導説明書の一元管理に向けた取り組みを順も踏まえつつ、日々の病棟業務の中で病棟薬剤師業

次 実 施 し て き て い る。ま た、病 棟 連 絡 会、薬 剤 管 理務の改善・展開に努めているところである。本シン指導学習会等を定期的に開催することとし、病棟薬ポジウムでは医薬品情報の活用や医薬品相互作用の剤師間における情報共有を図っている。

観点も視野に入れ、当院における病棟薬剤師業務のこれまでの取り組みと現状を紹介しながら、今後の課題についても述べてみたい。

【業務改善・展開への取り組み】
グループ横断的な取り組みとして、(1)学生実習検
討 班、(2)ア ウ ト カ ム（プ レ ア ボ イ ド）班、(3)業 務 効【業務体制の現状】

率化班、(4)服薬指導班、といった検討班を組織して当院は827床、22病棟で構成される総合病院であいる。各班で定期的に話し合いを行い、現在病棟業り、現在は薬剤師63名に加え、事務職員2名とクラー務のさらなる改善に向け取り組んでいるところであク3名で薬剤部全体の業務を実施している。病棟業務る。

は、全22病 棟 を5グ ル ー プ 編 成 と し、病 棟 薬 剤 師 を各病棟の専任薬剤師、一部の病棟サブ薬剤師として配置する業務体制として、病棟薬剤業務と薬剤管理指導業務を行っている。

【今後の課題】
2018年に入り、病棟薬剤師は入院化学療法のレジメ ン 審 査 事 前 確 認 業 務 に 加 え、鑑 査・取 り 揃 え・調それぞれのグループに配置したグループリーダー

製を含む入院化学療法関連業務も開始している。そは、グループ内における連携を密にして情報共有をの他、病院全体として組織されている各種医療チー図るほか、リーダーミーティングを定期的に行ってム活動への参画も増えてきている状況である。現在担当グループ外の病棟における情報収集と周知、まは専任薬剤師不在時にはグループ内薬剤師が2病棟をた専任薬剤師不在時の薬剤師の配置変更の指示を担当する体制であり、今後も継続的に薬剤師の配置行っている。

や業務の合理化を検討していく必要がある。

な お、毎 日 の 業 務 開 始 時 に は、病 棟 薬 剤 師 と 医

加えて、病棟薬剤師業務による医薬品相互作用や薬品情報管理室の薬剤師との合同ミーティングを副作用の回避といったアウトカムの評価、また医薬行っている。ミーティング記録やその他の各種医薬品情報の活用状況の評価も大変重要な視点であると品情報は医薬品情報管理室の薬剤師から電子カルテ考える。多忙な日常業務を粛々とこなすだけでなく、上に随時メール配信され、院内で常に閲覧可能となっ患者、医療スタッフ、薬剤師同士で真に必要とされている。

る業務を行うため、絶え間なく効果と成果を確認できる体制の整備に努めていきたい。

【業務の効率化・標準化と情報共有のために】病棟業務を実施していく中での課題として、業務医薬品相互作用研究

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当院の病棟薬剤業務の現状と医薬品情報の活用〇金子 基子

山形大学医学部附属病院薬剤部

山 形 大 学 医 学 部 附 属 病 院（以 下、当 院）で は、平 成遭遇する事例に対して、医薬品情報ツールの作成や、28年3月から病棟薬剤業務実施加算1の算定を開始しDI室担当薬剤師と病棟担当薬剤師の連携により、さた。当院の病棟薬剤業務はチーム制をとっており、らに効率的で踏み込んだ介入ができるよう取り組ん各フロア（主に東西2病棟）を1チームとし、1チームでいる。

1〜3名で構成している。現在、病棟薬剤業務実施加さ ら に、現 在、医 療 法 施 行 規 則 の 改 正 に 伴 い、採算を算定していない病棟を含め計18病棟を22名（常用薬の適応外・禁忌に該当する医薬品の使用状況把駐2名、兼任20名）の薬剤師が担当し、約5700件/年握および必要性等の検討および副作用管理等が求め（平成28年度）の薬剤管理指導料を算定している。

ら れ て い る。当 院 で は、入 院 患 者 で 適 応 外・禁 忌 使

当院の病棟担当薬剤師の主な業務は、①医薬品の投用がある場合は、病棟担当薬剤師が窓口となり使用薬・注射状況の把握、②使用している医薬品の医薬品状況を把握している。その後、DI室担当薬剤師を含安全性情報等の把握・周知と医療従事者からの相談

む未承認等医薬品評価薬剤部内ワーキンググループ

応需、③入院時の持参薬の確認と服薬計画の提案、④2で、文献等の情報を活用し、使用薬剤のリスク分類種以上の薬剤を同時投与する場合の投与前の相互作を行い、必要性や患者の副作用管理について検討を用の確認、⑤ハイリスク薬等についての投与前の詳細行っている。

な説明、⑥薬剤の投与にあたり流量・投与量の計算等

本シンポジウムでは、当院の介入事例の詳細ととの実施等である。これらの業務では、メディカルデーもに、当院での取り組み、医薬品情報の活用の実際、タベース株式会社のWeb型薬剤管理指導支援システ今後の課題等について報告する。

ム で あ るCP-Map Web！を 活 用 し て い る。し か し、
臨床の現場では、個々の患者の背景や病態は異なるため、より踏み込んだ薬学的介入が必要な場面に遭遇することが多い。そのような場合には、より深い
医薬品情報と情報収集・活用能力が必要であり、病棟チーム内の薬剤師や医薬品情報（DI）室担当薬剤師との連携が重要となる。そのため、病棟担当薬剤師ミーティングを定期的に行い、情報を共有している。
ま た、当 院 に は、が ん、感 染 等 の 各 領 域 の 専 門・認定薬剤師が在籍しており、必要時連携して医薬品情報の収集・活用を行っている。
また、当院では、病棟担当薬剤師から、約300件/月の病棟介入事例の報告がある。その介入事例の多
くは、処方継続・中止の確認や持参薬切替処方に関する疑義照会であるが、一方で、様々な薬学的提案もなされている。具体的には、薬剤副作用歴を有する患者における代替薬提案、がん化学療法中の患者への支持療法薬提案、腎機能低下患者に対する薬剤投与量提案、配合変化回避などである。現場で多く

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妊婦・授乳婦の適切な薬物療法に向けた情報収集と情報提供〇畠山 綾子、小笠原 正則

仙台市立病院薬剤科

医薬品添付文書は、唯一法的根拠をもち日本ではしている母親に対して、妊娠34週の時点で授乳の希最も重要な医薬品情報源である。妊婦・授乳婦に対望を聴取し産科医が母乳栄養の可否について判断すする投与に関しては、添付文書中の「使用上の注意」

るが、不安を感じている母親については希望時に薬の項に「妊婦、産婦、授乳婦等への投与」という独立剤師より薬剤の母乳への移行に関する情報を伝えてした項目を設けて記載を行うことが規定されておいる。

り、その記載要綱も定められている。現状では、妊娠・妊 婦、新 生 児・乳 児 は 薬 物 動 態 が 成 人 と 異 な る た

授乳期に関連する添付文書情報に関しては多くの問

め薬剤の影響の可能性については個別の判断が不可題点や限界が指摘されており、妊娠・授乳期ともに欠である。妊娠中の生理変化により、薬物動態にも根拠が曖昧な「投与禁」、「有益性投与」の記載が多く、変化がある。循環血液量の増加による糸球体濾過量安全を示唆する情報があっても記載されないことな

増 加、薬 物 代 謝 酵 素 チ ト ク ロ ムP450やUDP-グ ル ク

どが挙げられる。殊に大きな問題点として、授乳期ロン酸転移酵素の活性変化などがみられるため、体の女性への投与に関して、その医薬品が母乳中に移内動態変化予測が必要となる場合もある。また、新行することをもって「投与禁」あるいは「授乳禁」とし

生 児・乳 児 は 血 中 ア ル ブ ミ ン 量 が 少 な く、肝 臓・腎ている記載が多いことが挙げられる。しかし、ほと臓機能が未熟などのことから、血漿蛋白結合率や代んどの薬剤で母乳移行はあるが、多くの薬剤ではそ謝・排泄機能が低いが、これらは在胎日数や月齢なの移行量は少なく、一部の特殊な薬剤を除けば乳児ども考慮が必要である。児が母乳を介して薬剤曝露への影響は低く、母乳育児と母親の薬物治療の両立する際は、母乳移行したわずかな薬剤が児に影響をは可能だと考えられている。母乳育児は母児に様々与える可能性を考慮しなければならない場合もあな利点があり、母乳育児を希望し実践する母親も多る。

いが、母親が薬物治療を必要とする際の授乳中の薬

本 シ ン ポ ジ ウ ム で は、症 例 を 通 し て 妊 婦・授 乳 婦剤投与については添付文書情報のみでは適切な情報に対する薬剤投与についての情報収集・情報提供のを得ることができず、根拠に基づいた正確な情報を実 際 を 紹 介 す る。多 く の 視 点 か ら、妊 婦・授 乳 婦 の収集しすべての情報を吟味して総合的に考える必要

適切な薬物療法について議論できれば幸いである。

がある。2007年厚生労働省策定「授乳・離乳の支援ガイド」でも「薬の使用による母乳への影響については、科学的根拠に基づき判断の上、支援を行う」としている。
WHO（世界保健機関）とユニセフ（国連児童基金）は母乳育児成功のための基準を全世界で広く紹介し、長期にわたって遵守し実践する施設を「赤ちゃんにやさしい病院（BFH）」に認定している。当院も2012年8月にBFHに認定され院内全体で積極的に母乳育児支援に取り組んでおり、薬剤師もその一員として活動している。その一環として、従来の薬剤管理指導業務の他に、2016年12月より産婦人科外来でのおくすり相談応需を開始した。妊娠中も薬物治療を必要と医薬品相互作用研究

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医薬品の配合変化に関する医療従事者からのニーズ及びエビデンスの創出〇菊池 大輔 1,2）、三浦 良祐 1）、宇野 尭 1）、渡辺 善照 1）
東北医科薬科大学病院 薬剤部、2）東北大学大学院医学系研究科

1）

東 北 医 科 薬 科 大 学 病 院（以 下、当 院）は、元 々 は 民でいる。当院には腎臓内分泌内科があり、宮城県内

間 病 院 で あ っ た が5年 前 に 学 校 法 人 化 へ の 変 更 に 伴

では主に腹膜透析患者を診療している数少ない施設

い、医療機関であると同時に研究機関としての機能である。腹膜透析患者の合併症のひとつに腹膜炎がも備えることになった。本シンポジウムでは、「配合あり、抗菌薬を腹膜透析液に混合調製して治療する変化」という共通テーマに基づき、「医療従事者から方法がある。しかし、近年発売されたイコデキストのニーズへの対応」と「大学病院としてのエビデンスリン安定化のため隔壁で分割したニコペリックⓇ腹の創出」という2つの異なる取り組みを紹介する。

膜透析液中の抗菌薬の安定性に関する報告はない。
そ の た め、大 学 や 医 師 と 連 携 し、ニ コ ペ リ ッ クⓇ腹「医療従事者からのニーズへの対応」

膜透析液中のセファゾリンおよびセフタジジムの安実臨床においては、投与ルートを確保することが定性を検討したので報告する。

困難であるなどの理由により、注射剤を混注して使用する場合も少なくない。しかし、注射剤は単独で今 回、報 告 す る 事 例 で は、医 療 機 関 及 び 研 究 機 関

使用することを前提に製剤設計がなされているたという2つの立場から取り組んでいる。いずれの事例

め、混注する薬剤の組み合わせによっては力価の低も背景には患者のために役立つことをしたいという下や沈殿物の形成などをおこすことがあり、患者の強い思いがある。今後、医療機関及び研究機関とい生命に関わる可能性がある。薬剤師は配合変化を適うそれぞれの立場から患者のためになる医療を提供切に予測して医師および看護師に情報提供を行うこしたいと考えている。

とにより、その職能を活かすことが可能であるが、薬剤師の経験年数によっては配合変化に関する知識量が異なるために回答にばらつきが生じてしまう
可 能 性 が あ る。上 述 し た
問 題 を 解 決 す る た め に、注射の配合変化早見表（図１）の 作 成 を 行 い、業 務 の効率化および問い合わせに対する回答の均一化を図ったので報告する。
「大学病院としてのエビデンスの創出」
当院は大学病院である強み を 活 か し、病 院 と 大 学で の 相 互 に 連 携 を 取 り、臨床に還元することを目的とした研究に取り組ん

図1 配合変化早見表（実際に使用している表より一部抜粋）