4.3. リバタリアン原理の棄却
本節では超自由主義（新自由主義、リバタリアニズム）の正義原理について議論する。その原理は次のように述べられる [2, p.256]。
権原原理：

社会の成員は、その保有物に対して以下の条件の下で、またその限りでのみ権原を持つ。(i) 正義に適う仕方で獲得された保有物に対して、その保有者は権原を持つ。(ii) ある保有物に対して権原を有する者から正義に適う仕方で移転された財に対して新たな保有者は権原を持つ。
このように帰納的に定義された権原原理は次の公理によって補足され、実効的な意味を獲得する。
公理３：

各人はその（才能などの）自然的素質及びそれによって獲得されたものに対して正義に適った権原を持つ。
公理３と権限原理は不可分かつ一体のものであることを先ず注意しておこう。帰納的な定義においてその初段である公理３を欠いた単独の権原原理は超自由主義者によって意図された正義原理としてはその実質的な意義を失っており、彼らによって公理３と権限原理のどちらかが単独で提案されることはないであろう。ノージックは公理３の主張即ち、自然的素質とそれの正当な行使の結果として獲得されたものに対して「正義に適った権原」を持つことを自明視する。従って彼はそう呼ばなかったが、我々はそれを公理と呼ぶ。彼がこの命題（公理）の歴史的起源としてしばしば J. ロッ
クを引き合いに出すことからみて、彼は各人の身体や知性等の自然的素質に対する（正当な）権限（権利）を「自然権」あるいは少なくともそれに準ずる権利と考えていたのであろう。つまり彼によればその権利は、伝統的に自然権と呼ばれる権利がそうであったように、非常に厳̇格̇に̇理解されなければならないのである。実際その権利の及ぶ対象は、本人の同意による他には、いかなる事情でもこれを移転させることは不正義であるとされる。そのような社会においては結果として非常に大きな経済格差の生じる可能性があるが*1 、社会的ミニマムあるいは最低所得の条件を付与してこれを補うことは許されない。つまり権限原理によって保障された正当な保有物の一部を政府が課税によって徴収することは許されないのである。何故ならそうした所得再分配政策は権限原理に違反するからである [2, p.380]。それゆえノージックによれば、国家制度としてはその任務が市民の生命・財産を保護し法の違反者を処罰することだけに限定された「最小国家」のみが正義に適っているとされる。全ての課税制度が不正義であるというこのノージックの見解については、本節の後半で検討しよう。
この国家観・社会構想はロールズのそれと非常に異なり、それらは互いに相容れないことは言うまでもないであろう。良く知られているように、マッキンタイアは近代以降の、信頼できる正義原*1 リバタリアニズムが大きな勢力を有する合衆国における巨大な所得格差は良く知られている。そのような社会ではごく少数の富裕層が選挙の結果をも左右するほどの多額の政治献金を行うことができる。それはロールズが最も懸念していた事柄の一つである [3, pp.231-2, 241, 264–5]。

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理を確立しようとする政治（道徳）哲学の試みは全て失敗に終わったと主張し、それを示す証拠の一つとして互いに相反するロールズとノージックの道徳哲学が現代において並立していることを挙げた [1, pp.301–7]。これに対して我々は以下で証明される定理５を根拠として、これらの哲学は対等な立場で並̇立̇してはおらず、ロールズの正義原理はノージックのそれよりも優れていると主張する*2 。
しかしそうは言っても、定理２に対応する形式で権原原理を <公正としての正義> の第２原理と直接に比較することは不可能である。つまりある（少なくとも整合的な）原初状態において格差原理が権原原理に優って採択されることを証明する命題は存在しない。何故なら権限原理と組み合わさった公理３は明らかに公理２と相互に矛盾し、従ってそれらを一̇つ̇の̇原初状態の中で同時に仮定することはできないからである。けれども我々は、公理３及び権原原理を含む整合的な原初状態は安定的ではあり得ず、従って反照的均衡として支持されないことを証明することができる。これと定理３との比較によって我々は格差原理の権原原理に対する優位を結論することができるのである。
証明に入る前に注意しておくが、権限原理の言う権利をいくら自然権と呼んだとしてもそれを前
節のハートの条件 (1) と (2) を満たす権利と考えることはできない。その時には定理１と同様の論証によって権限原理が実質的にその意義を喪失するからである。我々はあくまでそれを定義１の意味において、考察されている原初状態の帰属認証と考えなければならない。但し権限原理はこの権利内容のうちで所有権を規定しているに過ぎず、帰属認証としての内容規定は明らかに不十分である。これをどのようにして補うかは定理５の証明の中で明らかとなる。
定理５：

公理３と権原原理を含む原初状態が形式的な意味での反照的均衡として支持されることはない。
証明： 証明の第１段階では公理３と権限原理を含みかつ整合的である原初状態を構成する。以下で明らかとなるが、そのような原初状態はほ̇ぼ̇一意的に定まる。
第１段：

先ずはじめに、この原初状態において無知のヴェールの下で公理１及び第１原理を採用し、公理２の代わりに公理３を採用した結果、権原原理が採択されたと仮定する。我々はこの状態が整合的ではあり得ないことを示そう。実際そのような原初状態では、そこで承認された原理と仮定された命題の間に不調和が存在する。何故なら定理３の証明で述べたように、公理１と第１原理を承認する道理に適った人々は、「この社会で基礎構造に適用される分配原理が互恵性の適切な観念を含んでいるべきだ」と考えるが、（仮定によって採択された）権原原理（＋公理３）はこれと鋭く対立する。このような結果となった理由は明らかに、原初状態の中に <公正としての正義> の根本理念である互恵性の理念と全く異質な要素が紛れ込んだからである。既に明らかな通り互恵性の観点は公理１と第１原理の中に既にそれなりの仕方で含まれており、それが公理３及び権原原理と相容れなかったのである。そこで権原原理が生き残る可能性は、（公理２と共に）公理１及び第１原理を落として、公理３の*2 なおノージックとマッキンタイアそれぞれのロールズ批判については鈴木 [5] である程度詳しく検討した。

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みを採用するという場合に限られるように思われる。しかし上に述べた通り、ここには第１原理に代わって帰属認証としての権利の内容を規定する原理が欠けている。その内容規定は
公理３及び権原原理と整合的でなければならず、互恵性の考えを含むものであってはならない。そのような原理として我々は第 4.1 節で見たハートの自然権原理：
行為を自由に選択する能力を持つ当事者は、(α) 強制や拘束を避ける以外の目的で他者が彼に対して強制や拘束を加えることを拒否する権利を有し、(β) 他者を強制・拘束することがない限り、また他者に危害を加えることを目的とするのでない限り、あらゆる行為を遂行する自由に対する権利を有する、を知っている。そこで我々はこの原初状態に自然権原理を付け加えることにする*3 。さらに原初状態の人々は合理的ではあっても*4 、道理に適った人々であると仮定することはできない。なぜなら道理に適った人々は定義によって「協働の公正な条項を受け入れ、事情によっては自分自身の利益を犠牲にしても社会的合意に基づく取り決めを尊重すべきであることを理解している（第 4.1 節参照）」はずであるが、こうした態度は権原原理の命ずる「正当な」態度と矛盾する事態が生ずる可能性を無理なく想定し得るからである。
以上を要約すると、目下考察中の原初状態では自由、平等かつ合理的な当事者たちが無知のヴェールの下で公理３、自然権原理及び権原原理を承認している*5 。この原初状態の整合性は以上に説明してきたその構成から明らかである。我々は以下の証明の第２段でこの原初状態が安定的でないことを示そう。
第２段：

この原初状態では公理１が存在せず、また第１原理も承認されていない。この原初状態で承認されている権利は自然権原理によって保証された「他者に対する強制・拘束・加害を伴わない限りでの行為遂行の自由に対する権利」と公理３の言う「保有物に対する自然権」である。この原初状態の当事者たちの自己認識は従って、「公正な協働のシステムとしての社会において生活する市民」ではなく、「（自然権原理と公理３に規定された条件の下での）行為の自由に対する請求権及び所有権を有する市民」である。それゆえ彼らには「基礎構造に適用される分配原理が互恵性の観念を含んでいるべきだ」と考える理由はない。さらに格差原理が承認されていないので、ロールズ均衡では「出身階層、生まれつきの才能、運・不運が全ての人の利益になる仕方でのみ利用される傾向」から生ずると期待された「社会の相互信頼と協調的徳性」は期待できない。以上の推論によって我々は、当事者たちが（合理的*3 ここまでの議論から明らかな通り、公理 1 と公理 2 を受け入れている当事者たちに対して仮に第 1 原理と自然権原理が選択肢として提示されたとしても、彼らが後者を採択することは考えられないだろう。
*4 自然権原理の冒頭に言われる「行為を自由に選択する能力」は当事者たちの備える合理性の仮定から生ずると解釈する。
*5 この原初状態はロールズの元々のそれに、公理３、自然権原理及び権原原理を仮定したものであることに注意せよ。

彼の原初状態は道徳的に「最も薄い」設定であったので、このように彼の当初のものとは全く異なる考えを含む構想をその上に整合的に積み上げることが可能なのである。第 3.3 節でも述べた通り、この当初の原初状態は様々な政治・道徳的構想を試す試金石として貴重である。

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ではあっても）必ずしも道理に適っているとは限らないこのような原初状態では、共有される社会の構想がその支えをそれ自身で生み出す、と考えることは困難であることを知る。ゆえに我々は、この原初状態は安定的であると確信を持って判断を下すことはできない。よってこの状態は反照的均衡ではない。Q.E.D.
証明の最後の部分で、我々はこの原初状態が安定的ではな̇い̇と（つまり不安定で̇あ̇る̇と）確信を持って示すことができなくとも良いことに注意せよ。安定性についての肯定的判断に対して確信が持てなければ、それが反照的均衡でないと結論するのに十分なのである（引用した反照的均衡に対するロールズ自身の説明を参照せよ）。そして以上の証明が第 2.4 節のロールズによる反照的均衡の達成されるプロセス（少し要約して第 4.2 節でも引用した）を実行したものとなっていることに注意して欲しい。幾度も述べてきた通り原初状態とは一種の分析装置（仕掛け) であって、それは使̇っ̇て̇みて初めてその意味・真価を認識できるのである。それゆえ、ただロールズの著作を読むだけでは、<公正としての正義> に対する十分な理解は得られないだろう。諸君はこれらの定理とその証明を参考にして、考えられる様々な構想を自分でも試してみて欲しい。そして実際に自分で使用してみると、諸君は原初状態と反照的均衡を組み合わせた分析がいかに強力であるか、またロールズの発見したそれぞれ二つの公理と原理から成る均衡（ロールズ均衡）を安定させるために、社会の互恵性と人々の単なる合理性ではない、道理に適った態度がいかに重要な働きをしているかを理解できるものと思う（そう期待する）。
さてここまでの議論を踏まえて、所有権を絶対視するノージックの見解について検討してみよう。彼によれば

X に対する所有権という概念の中核は、X をどうするかを決める権利、つまり X に関する制約された選択肢の集合のうちでどれを実現するかまたは試みるべきかを決める権利であり、このこととの関連で所有権概念を構成する他の部分も説明されるべきである。この場合の制約は、その社会で妥当している他の諸原則や法によって設定されるのであり、我々の理論 [リバタリアンの正義理論] においては最少国家の下で人々が有するロック流の権利によって設定される [2, p.288]。
彼は抽象的権利概念に対して我々のように厳格な定義を与えているわけではないので、この引用の中の「権利」は一般的かつ通俗的に、つまり「法律などによって各人に与えられた行為の自由に対する権限もしくは資格」として理解しよう。実際ノージックは所有権の及ぶ範囲（制約）は「その社会で妥当している諸原則や法律によって決められる」のだと述べている。彼は自らの正義原理の正当性を確信しているから、今の場合それは「最少国家の下で人々が有するロック流の権利によって設定される」わけである。するとこういうことになる。ノージックの正義原理はその中に非常に厳格に解釈された所有権概念を含み、権利の制約についての厳格な解釈それ自体は原理が正当と認める状況（最少国家）において人々が J. ロックの権利の考えに合わせる仕方で設定される、と。
明らかにここでロックは単に権威を持たせる為に引き合いに出されているだけであり*6 、本質的に*6 もちろんノージックが常にロックの権威を利用するためだけにロックを引用するのではない。実際彼は著書において

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は、この正義原理はそれ自身に即して理解されなければならない所有権という鍵概念を含んでいることになる。従ってノージックの主張する意味で所有権を理解するためには、先ず彼の正義原理が受け入れられていなければならない。言い換えればこの権利概念はノージックの正義原理と一体なのである。ノージック自身が彼の意味での所有権に対してどれほど強い意味を与えているかは次の引用からも窺うことができるだろう。
誰かの労働の結果を没収することは、彼から時間を没収し彼に指示して様々な活動を行わせることと同じである。もし人々があなたを強制して一定の期間に特定の仕事または報酬ぬきの仕事をさせるなら、彼らはあなたが何をすべきかそしてあなたの仕事が何の目的に奉仕すべきかをあなたとは別に決定することになる。彼らが決定権をあなたから奪うこの過程で彼らはあなたの部分所有者（part-owner）となり、彼らはあなたのうちに彼らの所有権を得る。動物や無生物の上に権利としてこのような部分的支配権や決定権を持つことが、それに対する所有権をもつことになるのと全く同じである [2, pp.289–90]。
政府による課税は財産の没収とは違う。正当な理由を欠いた没収はそれが誰によって為されるのであれ、もちろん所有権の不当な侵害である。リバタリアンたちがもしノージックの上の議論を、彼らの政府による課税を拒む理由として用いるのであれば、彼らは法に基づく通常の課税と正当な理由のない単なる没収が実質的に同等のものであることを示さなければならない。つまりそもそも課税制度そのものが不当な法制度であることを示さなければならず、その論証は本質的には彼らが初めから主張している「自己所有権の絶対性」を前提とするリバタリアン原理の正当性を示すことに帰着する他はないであろう。もちろんノージックは彼の著書の中でこの原理を擁護する積極的な議論を展開しており、ここでそれを逐一検討することはできない。しかし定理５によって社会に安定性をもたらすことが疑われる正義原理を根拠とするノージックの所有権に対する見解は、その基礎が脆弱であると言わざるを得ないだろう。
これに対して <公正としての正義> は所有権についてどのような態度を取るだろうか。原初状態の段階で存在する権利概念は定義１によって与えられたそれ、つまり原初状態の帰属（認証）としての権利である。第１原理がこの権利に与える内容規定は「（他の人々の同様な諸自由と両立する限りでの）平等な基本的諸自由の最も広範な制度的枠組みに対する対等な権利」という非常に抽象的で幅広いものであった。各人が人生で追求する目的を達成するために通常必要とされる様々なものはもちろん法律によってその所有が認められなければならないであろうから、「基本的諸自由の制度的枠組み」の中には所有権を定める法制度が当然含まれるはずであり、その法律が適用される具体的な範囲は（原初状態から数えて３番めにあたる）個別法準則の制定段階において、第１段階（原初状態）および第２段階（憲法制定段階）での決定を踏まえて決められる手はずである。原
初状態において格差原理が既に採択済みであることを考えると、彼らが最終的に決定する法制度は累進所得税・相続税/補助金制度などの何らかの再分配政策/福祉政策が可能な規定となるであろかなり詳細にロックの考えについて検討を行っている（[2, pp.292–306]）。しかし私個人としては、ロックの獲得（所有）についての見解を自身の正義原理に有利なものとして援用するノージックの議論を疑問視するのであるが、ここでそれについて詳しく述べることはできない。

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う。即ち <公正としての正義> が構想する秩序ある社会では市民の所有権はもちろん存在し、それは法による保護の対象となるであろうが、同時にそれはリバタリアンたちの主張するような絶対的な権利ではなく、課税制度は正義に適った法制度と見なされるであろうと無理なく想定することができる。そしてこれこそが現在殆ど全ての国々で採用されている常識的な法制度なのであり、我々の常識と直感に相反する主張を行うリバタリアンはより重い立証責任を背負うことになるだろう。
功利主義や超自由主義は、ミクロ経済学の消費者やゲーム理論のプレイヤーの行動様式を、そうした学問分野の理論的成功に促されてなのか、それらが何かまるで現実的かつ規範的（正しい）行動様式であるかのような印象を過度に与えてきたように思われる。しかしそれらの理論もまた経済的市場や戦略的行動といった特定分野の分析のための表象装置に過ぎないのであり、もしそういった理論を元々の意図された領域以外の分野に野放図に適用するならば、しばしば非常に不適切な、時には明白に誤った知見をもたらすことになるだろう。ロールズも言う通り[...] もし誰もが、あるいは実のところ多くの人々が常に自己利益や集団利益に従って純粋に戦略的ないしゲーム論的な流儀で行動するならば、政治的・社会的協働は直ちに崩壊してしまうだろう [3, p.220]。
秩序ある自由な社会とは、互恵性の働く社会制度と道理に適った市民とによってはじめて実現するのである。そして同時に我々がこの認識を得る為に功利主義と超自由主義が果たしてくれた役割をも決して軽視してはならない。
我々は、ベンサム/ミルとロールズとノージックのうちで誰̇が̇正しいのか、誰がこの哲学的言説を闘わせる競技の勝利者であるのかを論じてきたのではない。そのようなことに我々は興味がない。確かに上の三つの定理はロールズ均衡のみが反照的均衡として支持されることを示しており、その意味で我々は効用原理や権原原理を斥けて、正義の二原理こそが信頼に値する正義の原理であると結論した。しかしこの結果は効用原理や権原原理なしには得られなかったことに注意しよう。
ある正義原理を支持するべきかどうかについての確信を伴う判断は、その候補がただ一つしか存在しない状況では恐らく得られないだろう。そうした判断は競合する他の考え方との比較・吟味を通じて始めて得られるものと思われる。しかしその場合でも、得られた確信の度合いに対して例えば数学の定理に求めるような絶対性は期待できないだろう。第 1.3 節で引用したミルの言葉を思い出して欲しい。彼はそこで、「（哲学の）理論を提出する」とは即ち「この理論が間違っていることを証明して欲しい」と社会（世界）に向かって呼びかけることなのである、と言っていた。ロールズ
はその呼びかけに応えた哲学者の一人である。そして今我々もまたロールズやノージックからの呼びかけに対してささやかな形で返答を試みているのであり、前節で述べた政治哲学の伝統とはこうした批判・修正の継続によって形成される。自然科学のような実験による検証手続きを持たない哲学においては、こうした仕方でしか認識を深めていくことはできないのである。そしてそのミルの思想についてロールズは次のような言葉を残している。
私はミルの政治的・社会的正義の諸原理の内容が公正としての正義の二つの原理の内容に大変近いと信じている。その内容は我々の現在の目的にとって、両者の実質的内容が大まかに6

言って同一であると見なし得る程に近いものであると考えている [4, II, pp.485–6]。
真正の哲学者は常に先行する思想家を深く信頼しつつ、こうした「巨人の肩に乗る」ことによって、彼らに見えなかったものをたとえほんのわずかにではあっても見通すことができるようになり、それによって認識を前進させるのである。

参考文献[1] MacIntyre, A., (1981) After Virtue, 2-nd edition (1984) University of Notre Dame Press,『美徳なき時代（原書第２版）』篠崎栄訳、みすず書房 1993 年[2] Nozick, R., (1974) Anarchy, State and Utopia, Basic Books, New York,『アナーキー、国家、ユートピア』嶋津格訳、木鐸社 1985, 89 年

[3] Rawls, J., (2001) Justice as Fairness: A Restatement, Harvard University Press,『公正としての正義：再説』田中成明他訳、岩波書店 2004 年[4] Rawls, J., (2007) Lectures on the History of Political Philosophy, Harvard University
Press, 『ロールズ 政治哲学史講義』斉藤純一他訳、岩波書店 2011 年[5] 鈴木岳著『ロールズ正議論の再検討』経済研究（明治学院大学経済学部紀要）2014 年

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