現代宗教 2024

特集

試される宗教リテラシー

宗教文化教育が目指す宗教リテラシー
井上順孝 1
2011 年に設立された宗教文化教育推進センター（Center for Education
in Religious Culture）で推進されている宗教文化教育の目的の 1 つ
は、宗教（情報）リテラシーを高めることにある。グローバル化が進み、AI 時代を迎えて情報化が新たな段階へと向かう中に、そのための具体的方法が模索されている。宗教や宗教文化についての基礎知識の習得には、とりわけ教える側のネットワーク構築や情報交換がこれまで以上に求められる。

1

いのうえのぶたか：國學院大學名誉教授

特集

試される宗教リテラシー

1. はじめに宗教文化教育推進センター（以下 CERC）が設立されたのは 2011 年
1 月である1）。宗教文化教育の構想が 2000 年代に芽生え、10 年近く試行
錯 誤 を 重 ね 予 備 調 査 を 実 施 す る な ど し て、CERC の 設 立 に 至 っ た。
主たる目的は自国の宗教文化や国外の宗教文化を理解する姿勢を養うことにあるが、カルト問題など宗教が関わるいわば「負の側面」にどう対処するかという課題も当初から含まれていた。1995 年のオウム真理教による地下鉄サリン事件が、1998 年の宗教情報リサーチセンターの設立につながり、同センターにおける諸活動が、2011 年の CERC の設立の 1 つの礎となったので、この課題が重視されるのは必然的であった。
グローバル化と情報化が進行するにつれて、宗教リテラシーの問題は複雑さを増してきた。なお、宗教リテラシーは情報の扱いに焦点を当て
れば宗教情報リテラシーの問題となるが、本稿では、問題を包括的に述べる際は、宗教リテラシーと表現する。21 世紀に入ると、宗教リテラ
シーを伝える側にも学ぶ側にも、情報量の増加や思考の判断基準の多様化がますます降りかかってきているので、取り組みは難しくなる一方である。しかしながら、宗教リテラシーについて言えば、対応する局面が複雑化する反面、どのような社会でも時代でも向き合うべき基本的な事
柄があり、取り組む上での欠かせない姿勢というものがある。これについての基本的学びを共有していこうとする姿勢が、CERC の設立にもつながったので、この点についての経緯と現在の課題について中心的に触れ、将来的展望についても補足する。

2. 宗教リテラシーを考える契機――1990 年代以降の顕著な変化
宗教リテラシーの重要性は、宗教教育の実態について 1990 年代から共同調査を重ねた後、2000 年代に宗教文化教育という発想を得る中に強く感じられるようになった。20 世紀末から 21 世紀初頭にかけては、
50

宗教文化教育が目指す宗教リテラシー

教育の現場には、グローバル化や情報化の影響はさまざまな形であらわ
れ、それまでの宗教や宗教文化についての教育ではカバーしきれないよ
うな事例が次々と生じた。グローバル化は、身の回りの宗教を理解する
ための基礎知識として身につけるべき内容をどんどん増やし、かつ多様化させた。一方、新しい情報ツールが短期間で続々と出現したことで、宗教や宗教文化についての情報の収集手段も様変わりした。これによって、どちらかと言えば教師の側が厳しい事態に直面することが多くなった。
グローバル化の中で、外国からの旅行者、居住者、留学生が増え、国際結婚も増加した。多様な国の人びとに接することは、多様な文化、ひいては多様な宗教や宗教文化と接することにもなる。統一教会（現・
世界平和統一家庭連合）、エホバの証人（ものみの塔聖書冊子協会）、
モルモン教（末日聖徒イエス・キリスト教会）などは、日本国内でも積極的な布教・勧誘を行なってきているが、他方にはほとんど日本人に布教を試みることはない宗教を信仰し実践する人たちも身の回りに増えている。イスラム教、ヒンドゥー教、ジャイナ教、上座部仏教、シーク教、
ユダヤ教などの信者である。彼らが日本人を対象に布教することはあま
りないにしても、日本人がこれらの信仰を持つ人々、あるいは彼らの宗教文化と、日常の生活習慣や行動形態を通して接する機会は増えてきている（グラフ 1、2 参照。当然ながら新型コロナウイルス感染症が流行した時期は激減した）。
他方で、留学、海外赴任、海外旅行などで、日本とは大きく異なる
国外の宗教状況を体験する人たちも増えた。国外に行き、日本と異なった宗教環境を実感する日本人の数も 20 世紀末から顕著に増えた。各種の統計データをみると、以上は歴然としている。国外からの旅行者や居住者と、海外旅行をしたり海外に居住したりする日本人の数は 1980 年
代あたりから増加のカーブを描き、21 世紀に入ると、さらに増加傾向は進んでいる。
1970 年代あたりまでであると、大学の授業において国外の宗教について説明するとき、ほとんどの学生は日本人であって、外国人や国外での生活を経験した人はそれほど多くなかった。海外旅行の経験を持つ者
51

特集

グラフ 1

試される宗教リテラシー

外国人入国者数（法務省統計に基づく）

グラフ 2

在留外国人数（同上）も多くはなかった。1990 年代になるとこの状況に変化が生じたことが日常的に実感されるようになった。帰国子女が増え、また海外旅行を経験した学生の数も増え、外国人留学生も増えた。個人的な体験を 1 つ述べたい。1990 年代後半のことと記憶するが、日本の新宗教の国外における活動を概説した授業で、天理教はアフリカのコンゴにも支部があることに触れた。講義のあと、一人の学生がやってきて、コンゴの天理教会に行ったことがありますと伝えにきた。現地の雰囲気を少し語ってくれた。そういう時代になったのだと身近に感じたことを覚えている。教員はもはや専門領域の分野であっても、学生よりも総じて豊かな知識を持っているなどとは思ってはいけない。それを身につまされた出来事であった。
情報テクノロジーの発展は、別の方向から宗教リテラシーの必要性を52

宗教文化教育が目指す宗教リテラシー

高めることとなった。なかでもインターネットの普及は、教育する側に大きな意識変革を求めるものとなった。今から思えば、まさに日本社会がインターネット時代へと突入していこうとする時期に実施されたのが、國學院大學日本文化研究所における宗教教育のプロジェクトであった。
このプロジェクトは 1990 年度から 2001 年度までの 12 年間にわたった。
最初の 6 年間は第 1 期で、国内の宗教教育について、宗教系の学校での面談調査、全国の宗教系学校からの資料収集、アンケート調査などを実施した。続く 6 年間は第 2 期で、国内での各種の調査を続ける一方で、韓国の宗教系の中学、高等学校、大学を 10 校以上調査するなどして、
国際的視点から宗教教育を考えた。
調査を開始した時点では、情報化と言えば、主にマスメディアの影響が想定されていた。テレビや DVD などの映像情報を宗教教育の教材に用いている中学校、高等学校は、情報テクノロジーを積極的に教育にとり入れているとみなされた。ところが新聞、雑誌、テレビといったマス
メディア全盛期は、1990 年代半ばあたりから、インターネットの利用が急速に広まったことで様変わりとなり、教室にもその影響が見え始めた。21 世紀に入ると、現代宗教についての情報収集の主たる手段はインターネットを介したものとなった。各研究機関や宗教団体のホームページから得られる情報、SNS で得られる雑多な情報、スマートフォ
ンに届くあまり自分の選択によらない情報といったものが、若い世代を中心に手軽に収集できるようになった。宗教や宗教文化に関する情報も当然この流れの中に組み込まれる。情報の質を吟味する機会をほとんど持たないまま、情報手段と情報量だけは飛躍的に増え、研究者や論文など書籍で得られる情報量を凌駕していった。
宗教教育プロジェクトを開始してからほどなくして気付いた中で、ここで言及しておきたいことが 2 点ある。1 つは日本の公立学校では現代宗教、あるいは宗教問題を扱うのを忌避する傾向が強いということである。仏教、キリスト教、イスラム教などの歴史的展開やそれぞれの宗教の基本用語などは社会科の授業で教えられているが、それは基本的に受験用の知識としてである。現代社会で活動している伝統的宗教や新53

特集

試される宗教リテラシー

宗教などについての知識を養ったり、宗教習俗、文学、芸術などに含まれている宗教文化について理解を深めたりするものではない。
もう 1 つは、宗教系の学校では、「宗教」の授業において、その学校が関係する宗教・宗派以外の宗教についてはあまり触れられないことである2）。キリスト教系の学校であれば聖書やイエスの生涯については詳
しく教えても、神道や仏教、イスラム教などについてはあまり扱わな
い。仏教系の学校であれば、ブッダの生涯や教え、さらに自宗派の開祖やその教えについて触れることが中心で、キリスト教やイスラム教については深くは教えない。神道についてもさほど教えない。総じて自分たちの信仰する宗教以外を教える必要性を感じている教員は少数派と感じた。宗教系であっても大学の受験科目を重視するような学校にあっては、
そもそも「宗教」の授業自体が重視されていないことがうかがえる場合もあった。グローバルな視点で現代宗教について学ぶための態勢が、調査した限りではきわめて脆弱に思えた。

3. オウム真理教事件の宗教教育への影響
第 1 期の調査が最終段階を迎えた 1995 年 3 月に、オウム真理教による地下鉄サリン事件が起こった。この事件はにわかに宗教教育の必要性についての議論を、広く日本社会に巻き起こすことになった3）。事件の衝撃は大きかったが、それまで宗教教育について実証的に研究していた人は限られていたこともあり、90 年代後半に起こった宗教教育を巡る議論は理念や感情先行と言えるものが大半を占めた。「カルトに惑わされないための教育」があちこちで議論されたが、何を根拠にしているのかあまり明確ではなく、資料やデータの裏付けが欠如した主張が大半であった。カルトという言葉は独り歩きし始め、社会的に危険な団体と目された宗教についての評論や批判が際立っていた。
この時期のカルト問題を論じた評論などにおいては、宗教の危うさに関してオウム真理教を尺度にする例がよく見られた。当時のこの傾向に対し「オウム度」と特徴づけたことがある4）。社会的に批判的な眼が向54

宗教文化教育が目指す宗教リテラシー

けられるようになった集団あるいは宗教団体は、オウム真理教とどう違うのか、どこが似ているのかという形で比較する物差しの登場である。
カルトという用語の広まりは、「宗教」というイメージが持っていた位
置をときに逆転させるような効果すら持った。どう逆転させたか、やや極端な形で図式化するとこうなる。宗教は基本的には良きものであり、人間社会に必要なものであるが、中には間違った活動や行過ぎた教えを持つものがある。1970 年代頃まではいくぶん保たれていたこうした宗教の捉え方が次のように変わった。宗教は基本的にはアブナイし、あやしいものが多い。また金儲けの手段と考えている団体が数多い。ただ、中には比較的きちんとした活動をしている団体もある。このように宗教を見る社会的視点が、少なからぬ人たちの間で逆転してしまった。この点はマスメディアの報道から推し量られた。こうした雰囲気の変化に即応するかのように、「若い世代においては宗教離れが生じた」とか、「宗教への無関心が強まった」とする論も見られた。ただこれらは確たる根拠に基づいていたわけではない。1995 年以来続けられていた学生宗教
意識調査の結果からは、むしろ学生たちは信仰を持ったり、宗教への関心を強める割合が、わずかではあるが増える傾向にあった5）。
この時期、現代宗教をグローバルな視点から捉えた上で、教育の視点
からカルト問題に向かい合う研究はごく限られていた。それまで数年間
宗教教育と取り組んできた経験からするなら、カルト問題について宗教
教育の視点から取り組むべき重要な課題の 1 つは、宗教（情報）リテラ
シーを高めることであった。それは学生・生徒よりもむしろ教員の側に必要なものになっていたにもかかわらず、この点を意識化した研究は多くはなかったように見受ける。学生・生徒は現代の宗教について教えれば柔軟にそれが咀嚼される場合が多い。しかし、教える側にそれが欠けていれば適切な教育は望むべくもない。
オウム真理教事件によって一時的に高まった宗教教育への関心は、数年も経つと議論はしだいに下火となった。それはあたかもオウム真理教事件
がいわば風化していく傾向と、歩を一にするが如きであった。カルト問題の根は何であるかの議論よりも、社会的に大きな問題になった出来事への55

特集

試される宗教リテラシー

対症療法的な議論が主流であったので、これは当然かもしれない。
まだ宗教教育に社会が関心を抱いていた 90 年代後半に実施された宗教教育プロジェクトの第 2 期の調査では、主に韓国における宗教教育との比較がなされた。韓国の宗教教育は日本と類似した面と少し異なる面がある。公立学校での宗教の扱いは、日本と大差ないと感じられた。宗教系の学校における宗教教育は、日本よりも宗派教育がかなり積極的であった。この違いの主な理由は、キリスト教の占める割合の違いが大きく関係している。日本ではキリスト教の信者は人口の 1％程度であるのに対し、韓国では 3 割近くに達する。日本では宗教系の学校を選ぶのは生徒の意思によってだが、韓国では生徒の意思とは関係なく、宗教系の中学や高等学校に入学する例が多く出る教育システムであった。宗教系の私立学校を含めて、抽選で学校が決まることが多かったからである。
宗教系の学校に入学すると、事実上宗派教育に当たるものを受けざるを得なくなる。それもあってか、在学中にキリスト教の洗礼を受ける生徒の割合も日本に比して格段に高い6）。
日本より宗派教育を受ける機会が多くなる韓国においても、カルト問
題は起こっていて、問題の多い教団はサイビ（似而非）宗教と呼ばれた。
1994 年にはサイビ宗教の活動を批判的に扱った韓国の国際宗教問題研究所所長の卓明煥（タク・ミョンファン）が暗殺される事件も起こった7）。宗教リテラシーの問題は、日本固有の問題でないだけでなく、共通する課題が多いことを韓国調査によって認識し得た。

4. 宗教文化教育と宗教（情報）リテラシー
数年にわたる日韓の宗教教育の比較を終える頃に、具体的に構想されたのが宗教文化教育である8）。この構想にはプロジェクトに協力してもらった韓国の研究者たちからの意見も参考にした。また宗教教育プロジェ
クトが「宗教と社会」学会の学生意識調査プロジェクトと合同で 1995 年から実施した大がかりなアンケート調査の結果も踏まえた。アンケート
調査では学生が宗教教育をどう評価しているかを知るための質問が毎回56

宗教文化教育が目指す宗教リテラシー設けられた。「宗教教育」と表現されると抵抗があっても、「宗教文化教育」という表現になると抵抗が薄れ、むしろ必要なことと受け止める割合が大半を占めることが分かった。CERC の発足にあたっても、全国の 36 大学で 5,005 人の学生を対象としたアンケート調査を 2008 年秋に実施し、どのような宗教文化教育を学生が期待しているかも調べた9）。
この調査結果では、あまり予想しなかったことだが、もっとも聞きた
い講義となったのは、「世界の神話」で 60.7％だった。次いで「宗教が文学・音楽・美術・建築・映画などの文化に与えた影響」で 52.0％だった。
この背景には RPG やアニメ、その他に世界の神話の素材が脱コンテキス
ト化されて盛んに用いられるようになったことが推測された。日本神話の教育というと国家神道が連想されがちであった世代とは、大きく異なる神話のイメージができていたことを示す。他方「現代のカルト問題」
は 36.8％でそう高くはなかったが、「キリスト教徒の生活」30.6％、「新宗教と呼ばれている近代以降の新しい宗教の活動」28.6％、「暮しの中の仏教」27.6％よりは少し関心の度合いが高かった。
2000 年代に入って、宗教文化教育を具体化する仕組みを本格的に模索し始めた。ちょうどその頃、教育基本法改正の議論がなされていた。
改正の議論においては、第 9 条に置かれていた宗教教育の条文の改正も俎上に載せられた。2006 年に教育基本法が改正され、宗教教育についての条文も一部変わった10）。ただ改正内容は少し思いがけないものであった。宗教教育の条文の第 2 項が修正されるかもしれないという予想があったが11）、改正案では第 1 項にのみ修正が加えられた。宗教教育の条文は第 9 条から第 15 条に移されたが、第 1 項の内容が「宗教に関する寛容の態度、宗教に関する一般的な教養及び宗教の社会生活における地位は、教育上尊重されなければならない」となった。
「宗教に関する一般的な教養」の部分が新たに加えられた。
戦後の宗教教育の議論では、宗教教育のサブカテゴリーとして、宗派
教育、宗教情操教育、知識教育の 3 つが挙げられるようになった。公立
学校では宗派教育はできないが、宗教情操教育が可能かどうかについては長い議論があって意見は分かれていた。宗教文化教育の提唱は、膠着57

特集

試される宗教リテラシー

した議論を超える意図もあった。この経緯については拙著『グローバル
12）などで詳しく述べたので割愛するが、ここで化時代の宗教文化教育』

は宗教情操教育と宗教文化教育とが目指す違いについて触れておく。宗教
リテラシーの問題にとって大事なポイントだからである。
宗教情操教育とカテゴライズされた教育では、総じて好ましい宗教情操を育むことが目指された。このことは宗教系の学校ではとくに重視されたし、そのための具体的な教材が用意されていたりした。宗教情操はそれぞれの宗教の理念と結びついて具体的な教育が展開できる。ところが公立学校では、一般的な宗教情操を育むというのは現状ではきわめて困難と言わざるを得なかった。もしなにがしかでも宗教情操教育を行なうとすれば、教師の側に日本や世界の宗教文化の現状についての一定の基礎知識が必要になる。一般的抽象的な表現を求めるなら、今ならChatGPT がたいていの中学、高等学校の教師よりも無難な回答を示せるだろう。
宗教文化教育においては知識教育が基盤となるが、「真の宗教を知る」
とか「良い宗教と悪い宗教を見分ける」、あるいは「好ましい宗教情操を養う」といったことを目指していない。その理由は、個人によって異なる価値の領域について宗教文化教育に関わる教員が適切な回答を示すのが困難であったり、1 つの回答を示すことが適切でなかったりするからである。例えば「命を大切にする」、「国を愛する」、「自然を慈しむ」といった目標は、総論的には教えられそうに感じるかもしれないが、実際の生活の場面に即して教えることは非常に困難である。
他方で宗教問題において避けるべきこと、多様な宗教に触れるときに注意すべきことなどであれば、一定の方向性を示すことが可能である。
無差別な殺人の教唆、詐欺的行為への加担、人権無視の発言や行動、人種・民族、宗教を理由にした排斥やヘイト言動など。宗教が関わってこ
うしたことが生じた場合には、その具体的事例に即して、どのように防いだり、避けたりしたらいいかを教え得る。実際に身の回りに起きていることを題材として考えさせることができる。これらは「リスクセンシ
ティブな課題」として捉えることができる13）。ありていに言えば、理想
58

宗教文化教育が目指す宗教リテラシーの宗教について論じたり、宗教的に好ましい人間を育てようとするのではなく、宗教に関連した避けるべき事態を確認し、そうした状況に陥らないような手立てを学んでいくことである。このことは情報化が進むと、より重要な目標になってきた。そしてそれは教える側の方に、より重くのしかかってきている。

5. 情報化の進行への対応
宗教教育の場においても、1990 年代末くらいからコンピュータの利用やウェブ上の情報の扱い方を考慮に入れざるを得なくなってきた。
1995 年の Windows95 の登場、1999 年の「2 ちゃんねる」の開設、2005 年の YouTube サービス開始、翌 2006 年の Twitter サービス開始と、それまでとはまったく変わったと言っていい情報環境が、教育の場にも影響を及ぼし始めた。21 世紀になっても電子メールの使い方を覚えられな
い大学教員があちこちに見られる一方で、学生たちの大半は新しい情報ツールにすぐ馴染み、スマートフォンの登場とともに、情報のやりとり
はそれまでとは大きく変わった。
世紀の変わり目頃の情報化が大学教育に与えた影響はいろいろな形で及んだ。1 つ顕著な例を挙げれば、ウィキペディアがレポート作成などに与えた影響である。ウィキペディアが登場したときに、大学教員が惑わされた事例は数多くある。ウィキペディア英語版は 2001 年に登場
し、日本語版も 2002 年以降しだいに充実していった。2000 年代には学生がウィキペディアの存在を知り、レポート作成などに利用する割合が増えたが、大学の教員の中には当初ウィキペディアの存在自体を知らない人も少なくなかった。専門外のことを詳しく書いたレポートが増えたとか、同じような内容のレポートが目立つと語っていた同僚の教員に、それはウィキペディアを利用したからだと語ったことが複数回ある。
いずれも教員はウィキペディアの存在について全く知らなかった。
ウィキペディアは当初誰もがこのオンライン事典の執筆に参画可能だったので、各項目の内容の書き換えはかなり頻繁になされた。非常に59

特集

試される宗教リテラシー

論争のある事項であると、いわゆる「編集合戦」が展開されることもあった。これは実際に目にした例だが、ウィキペディアで、ある新宗教の教祖（仮に F 氏としておく）が死去したように記述されているのを発見したことがある。それほど大きな団体ではないが、社会的には人目を惹くような活動をしていたので、それが事実ならマスメディアや他のウェブサイトでも報じられるはずである。しかし確認した限り、ウィキペ
ディア以外に F 氏の死去を報じる記事は見つけられなかった。数日後、F 氏に関するウィキペディアの当該記事は書き換えられていて、生存していることになっていた14）。
情報化の急速な進行に随伴して「専門知の逆転現象」と筆者が名付けた状況が深まりを見せた15）。専門知の逆転現象の中には、専門とする領域においても、教員側の一般的知識の優位性が保てなくなるような状況が含まれる。専門知の逆転現象は宗教家の身にも生じたのであるが、ここでは宗教教育に関わる大学教員の場合に限って述べる。
宗教研究に従事する大学教員は、専門分野における知識に関しては、
一般的に学生よりもはるかに豊かな筈である。しかし大学の一般教育、あるいは概論などに関わる講義では、自分の専門とする宗教関連の分野以外の現象にも言及しなければならない。図書館の蔵書、大学の研究室にある蔵書などがそうした広い知識を得る上での主たる源であった時代には、教員は通常は有利な立場にあった。それらの使い方や情報へのアクセス方法も慣れていた。だが、インターネットの普及は、それを揺るがす事態をもたらした。ネット情報の利用に関しては、教員が優れているとは限らなくなってきた。教員の講義の内容が正確であるかどうかを、学生がリアルタ
イムでパソコンやスマートフォンを用いて調べられる環境も出現した。
グローバル化の進行が現代宗教に与える変化については、ある程度は方向 性 が 予 測し 得る。世 界 的に 広 がった 宗 教についての 基 礎 知 識は、宗教研究に携わる教員のほとんどは一定程度身につけていると考えられる。グローバル化してもそれらの宗教についての基礎知識を大きく更新する必要はないと考えられる。とはいえ、仏教、キリスト教、イスラム教といった世界的広がりを持つ宗教は、国ごと、地域ごと、細かくはそ60

宗教文化教育が目指す宗教リテラシーの人ごとに理解内容と実践方法が異なる。グローバル化の進行は、その差異をさらに拡大していくであろうから、この点はより細かに確認することも必要になる。これもリスクセンシティブな課題となる。
他方、情報テクノロジーの発展となると、ほとんどの宗教研究者にとって変化の予測はかなり困難になる。スマートフォンもそうであり、AI もそうであるが、それまで経験していなかった技術が突然社会に広がることがあるので、対応はより難しくなる。グローバル化への対応であると、教員はそれまでの過去の経験を応用できるのに対し、情報テクノロジーの場合は、なかなかそうはいかない。むろんこのことは宗教研究者に限られた話ではなく、ほとんどの大学教員がそうした局面と向かい合っている。宗教研究に関連する分野では、情報化の進行で、宗教に関するフェイクニュース、陰謀論的な SNS 発信などが増えることに留意しなくてはならない。宗教リテラシーを養うには宗教や宗教文化についての基礎知識がこれまで以上に大事になってくる。

6. 宗教文化教育推進センターの二方向の目標――教わる側と教える側
宗教文化教育を通しての宗教リテラシーの養成は大学という場を出発点にしたが、それは手を付けやすかったからである。宗教リテラシーの養成は、中等教育、また社会人教育においても必要なことである。この点をどう考慮するかについて、CERC で宗教文化士制度を始める際にかなり議論がなされた。宗教文化士制度は 2011 年の CERC 設立によって開始された。しかしながら、大学と違って、生徒にそうした教育の場を設けることは、大学受験を主眼に置くことの多い現在の中等教育においては事実上困難であることが、宗教教育プロジェクトの調査の経験からしても認識されていた。そこで中等教育の教員を一定の条件付きではあるが、宗教文化士制度の対象とすることをとりあえずの目標とした。
宗教リテラシーの必要性を感じる教員が増えれば、中等教育の場でいく
らかの影響を与えることも可能になってくる。
61

特集

試される宗教リテラシー

またマスメディア関係者にも宗教リテラシーについて考えてもらうことが必要ということから、これも一定の条件つきで宗教文化士制度の対象とした。実際のところ、宗教リテラシーはむしろ社会で働くようになってからの方が、より身近な問題となってくる。日常的にさまざまな職種の人、さまざまな信仰を持った人などと接するようになると、宗教問題へのリスクセンシティブな心構えが必要になる局面は否応なく増える。
宗教文化士認定試験が軌道に乗った段階で、中等教育の教員、社会人、さらには宗教について学ぶ機会を持たない大学に通う大学生にも、試験を受けやすくする環境を整えることが CERC の運営委員の間で議論された。そして e-learning 教材を履修して受験資格を得るという方法
をとり、2 年以上の準備期間を経て 2021 年から新しい受験方法が付け加わった。これは B コースと名付けられ、従来の大学における関連科目を履修した学生を対象にしていたものは A コースとされた16）。
教育の場における宗教リテラシーの養成では、教わる学生はどのようなリテラシーが必要になり、それをどうやって身につけさせるかを考えていかなければならない。それとともに、もう 1 つの目標についても具体策を考えていかなければならない。それは教える側の宗教（情報）リ
テラシーの向上である。日本における宗教教育の現状からすると、実は教員の側に宗教リテラシーが備わっているかどうかが、非常に大きな課
題となることを感じていた。このような見解を抱くようになったきっか
けは、宗教教育プロジェクトで実施した調査経験である。
調査して強く感じたのは、宗教教育を担当する教員の側に、現代の宗教についての基礎知識が非常に乏しいということであった。公立の学校においては、現代の宗教について教えるような科目が少ないので、それに備える態勢をとっている教員が多いとは言い難い17）。宗教系の学校では宗教の授業が週に 1 時間あるのが一般的であった。前述のように担当
教員は自分の学校に関わる宗教については教えるが、自派以外の宗教についての教育はほとんどなされていない場合が大半であった。
大学教員に目を移しても、実はこうした傾向は散見される。激しい変動と多様性の中にある現代宗教について、基礎レベルであっても網羅的に
62

宗教文化教育が目指す宗教リテラシー

カバーするのは、おそらくほとんどの大学教員にとってきわめて困難なことである。それゆえ、CERC では学生に宗教について必要な素養を身につけることを目指すとともに、教員の側にもこのグローバル化と情報化が進行する時代における教育法や研究法を絶えず考えていく機会を提供することも目指している。
「授業研究会」という有志の大学教員の集まりによって、相互の研鑽を図っているのがその 1 つの具体例である。宗教研究に関わる教員はそれぞれの専門分野があり、その分野に関しては深い造詣を有するとともに、独自の研究成果を出そうと努めている。しかし宗教文化教育は、専門の宗教研究者だけを対象にしてなされるものではない。
量的に言えば、むしろ研究者ではなく他の職業に就く人、あるいは就いている人の方が多数派である。そうした宗教文化教育に携わる教員は、専
門領域の研究以外にも一定程度の目を配る態度を養っておく必要がある。

7. AI 時代を前にしてインターネットが普及し、さらにスマートフォンが情報入手の主要な手段となっていく時代に宗教リテラシーの問題を考えていくなら、踏まえておかなければならないことを、とりわけ認知宗教学の観点から次の3 つを指摘したい。1 つは記憶の処理がアウトソーシングされることが多くなったこと。2 つは情報源の不明な情報を受け取る機会が増加したこと。3 つは情報の統合や判断のアウトソーシングがどんどん増える傾向にあることである。それぞれについて簡単に触れる。
（1）脳における記憶の処理は、記銘（符号化）、保持（貯蔵）、想起（検索）の 3 つの段階に分けられる。人々は近代社会において、脳が行なっているこの 3 つの段階を、それぞれにいわばアウトソーシングすることで、記憶能力を拡大してきた。インターネットが普及する前の「プレ情報時代」においても、メモをとったり、写真に写したり、録音したりするなどして、3 つの段階すべてを外部にアウトソーシングしてきた。インターネット時代になると、パソコンが記憶のアウトソーシン
グにこれまでにない力を発揮し、スマートフォン時代になると、日常63

特集

試される宗教リテラシー

的な記憶のアウトソーシングが一般化した。従来は脳に保持されていた筈の情報、たとえば知人の住所、電話番号などを、すっかりスマー
トフォンに頼るといった現象も生じてきている。漢字への変換をパソ
コンがやってくれると、書けない漢字が増える現象も起こっている。
脳は本来的に楽をしようとするところがあるとされるので、アウト
ソーシングする量が急増すれば、こうした現象も生じる。
（2）プレ情報時代には、情報源が誰か、あるいはどの組織なのかを、たいてい知り得たし推測が可能であった。マスメディアからなされた発信であれば、主体は明白であった。新聞社、雑誌社、テレビ局単位、あるいはその部局として把握することができた。怪文書のようなものは情報源が不明であるが、それは稀な例である。インターネット時代になると、匿名の発信が増えた。本名を明らかにしなくても電子メールは送れるし、一度に大量の匿名のメールを送信できる。ウェブサイト
で発信される情報も、実際に存在する団体のものかどうか分からない場合もある。ウィキペディアも、誰がその項目に関与しているか通常は分からない。生成 AI では、膨大な量の「ビッグデータ」から回答は確率的に生成される。自動応答の仕組みなので、プロンプトで与えた問いへの回答の情報源は誰かを確かめること自体が意味を持たなくなる。
（3）大脳皮質の前頭葉が主として担ってきた情報の統合と判断の作業にも、アウトソーシングが進んできている。スマートフォンには自分が主体的に探そうとしたわけではない情報が日常的に表示される。AIがその人向けと判断した情報が、スマートフォンにもたらされる仕組みがあるが、それらに依存することで、判断材料そのものがアウト
ソーシングされていることになる。ChatGPT にある問題への回答を求めることは、まさに判断のアウトソーシングであり、これがもたらす問題が教育の現場にも押し寄せてきている。
画像生成 AI は、テキストから画像を生成する画期的な AI である。入力されたテキストに対応するような画像を膨大な情報量から生成する。
同じテキストを入力しても異なった画像を生成する。ChatGPT が同じ問いでも、繰り返すと少し異なった回答をするのと同様である。生成64

宗教文化教育が目指す宗教リテラシー

AI は回答をその都度確率的に選んでくるので、そのような結果になる。
アルゴリズムが明確な問いへの回答であると、適切な回答が示される場合が多くなる。しかし稀にとんでもない誤答をする。ChatGPT での長い回答テキストであると、どこか間違ったところはないのか探すのも大変である。しかし生成画像であると、不自然な画像は見つけやすい。
イスラム寺院（モスク）とプロンプト入力したのに仏教寺院が生成されれば、おかしいとすぐ分かる。ただし、おかしさを瞬時に判断できるのはイスラム寺院の基礎知識がある人に限られる。モスクを知らない人が必要あってモスクの画像を生成させたつもりで仏教寺院を使ったとすれ
ば、大きな間違いを犯してしまう。
この例で端的に示せるように、生成 AI の回答の間違いに気付くには、それぞれの分野の基本的知識が不可欠になる。逆に自分の専門分野以外
における生成 AI の回答を真に受けることは、ときに大きな間違いを犯すリスクがある。現代日本においては、異なった価値観に基づく多様な宗教が存在する。宗教的偏見、フォビア、差別などの言説もネット上には氾濫している。SNS がその拡散を助長することも多い。さらにネッ
ト上には根拠の乏しい宗教論が満ち溢れている。それゆえ生成 AI に現代宗教に関する情報の判断をアウトソーシングすることには大きな危うさが伴う。
宗教文化教育において、リスクセンシティブな課題は、現代宗教を対象にした場合は、カルト問題、イスラムフォビア、宗教対立、宗教的差
別、宗教ごとの戒律への無知など多々存在する。生成 AI の使用が広がっていけば、専門知の逆転現象はいっそう進行する可能性が高い。一人の教員がカバーできる範囲は限られているが、そのことが今まで以上に露わにされる。またロボットの開発に当たって問題となったフレーム問題
は、生成 AI にも同様に生じる18）。ある問題に対処する際に考慮しておくべき環境条件は無数にあるからである。宗教教育に際して、個別の事例に即してどのような前提条件を考慮しなければならないかに際して、もっとも必要になってくるのは現代宗教についての基礎知識である。
ただこの基礎知識を豊かにすることは、これまで述べてきたことで明65

特集

試される宗教リテラシー

らかなように、個々の教員にとってはきわめて困難な課題である。それゆえ、教員側で適切なネットワーク形成に努めることで、弱点を補っていくしかない。そこでは宗教リテラシーのための基礎知識が何であるかについての試行錯誤が続くことになる。この点は実は CERC が当初から目指していたことの 1 つである。この必要性が AI 時代には急速に高まってくると考えられる。

8. むすび――今後の展望
MIT-IBM のデビット・コックス（David D. Cox）は、AI 研究では著名であるが、生成 AI のトレンドに関して、次のように指摘している。これは AI
時代における宗教研究者のネットワーク形成を考える上でも参考になる。
“When you want specific advice, it may be better to ask a domain
expert for help rather than trying to ﬁnd the single smartest person
you know,”19）
つまり、特定のアドバイスが必要な場合には、単に知っている最も賢い人を探すよりも、領域の専門家に助けを求めた方が良い場合もあるという指摘である。この指摘は、専門分野の研究者のネットワークは、その専門領域に蓄積されたビッグデータに基づく AI の判断よりも、信頼度の高い情報を提供しうると適用できることに通じると考える。
宗教リテラシーの養成には、宗教研究の専門家たちの考察に基づいた
具体的アドバイスが求められる。そのアドバイスを基礎的な知識を一定程度身につけた専門家集団のネットワークが担うことは、本格的な AI時代になっても欠かせない。現代社会における宗教の活動形態が複雑性を増す一方で、人間が抱える宗教的な悩み、宗教から生じる葛藤、宗教的な解決といったものの大半には共通性が存在する。表面上の多様化とはうらはらに、根本的問題の性質は持続している。この点も基本的知識を必要とする理由になる。リスクセンシティブな観点からすると、専門的な知識を深めることと同時に、身の回りに見聞きする宗教や宗教文化のごく基礎的なことについて、より正確な知識を得ることが欠かせない。
66

宗教文化教育が目指す宗教リテラシー

CERC での教員間のネットワークに基づく研鑽といった試みが増えることが、宗教リテラシーを高める上ではきわめて有効と考える。ただし、そのようにして形成されるネットワークによって導かれる方向性
も、なんらかの偏りを持つことは避けがたい。その偏りはどうして生じるのか。どのような偏りなのか。偏りを克服する方法はあるのか。認知宗教学的観点に立つと、人間が無意識のうちに抱いてしまうバイアスからも目を背けるべきではない。理性的、論理的な議論だけでは解決できない感情の問題についてどう扱うかの議論も控えている。宗教リテラシーを構築する具体的方法を模索していく上では、宗教文化の特徴や現代社会の状況を踏まえるだけでなく、人間の意識や感情、文化の形態の進化論的な理解、脳神経科学的な理解も考慮せざるを得なくなってくる。
この点については、ここでは立ち入る余裕がない。ただ、こうした問題と向かい合うときの手がかりとしては、2010 年代以降に注目されるようになったいくつかの研究が非常な参考になることだけは述べておきたい。というのも、人間の知覚や認知が対象を正確には捉えられない、さらには正確に捉えようとしてはいないなどと論じる研究が次々と出されているからである。たとえば英国の神経科学者カール・フリストン（Karl J. Friston）が提起している自由エネルギー原理（FEP: Free
Energy Principle）で あ り20）、ヤ コ ブ・ホ ー ヴ ィ（Jakob Hohwy）の「予測する心」が議論している予測誤差の最小化といった視点である21）。
またドナルド・ホフマン（Donald Hoffman）が提唱する FBT、すなわ
ち世界はありのままに見ることができないとする「適応は真実に勝る」（Fitness-Beats-Truth）の定理である22）。これらは人間が対象を認識する際の限界や、解消しえない誤差などについて触れている。人間は対象を正確に知覚できないというだけでなく、そもそも脳は正確に知覚しようとしているわけではないとするのはホフマンの主張である。宗教リテ
ラシーのようにすべての人の知的営みを念頭においた議論においては、
その射程の限界についても意識しなければならない。上記のような最近の研究についても検討が必要となる。非常に重い課題であるので、これについては別の機会に論じることにしたい。
67

特集

試される宗教リテラシー

注1）宗教文化教育推進センターの設立式は、2011 年 1 月 9 日に國學院大學常磐松ホールで開催され、土屋博・北海道大学名誉教授が初代センター長として挨拶した。
2）1990 年代の宗教教育のプロジェクトで、北海道から沖縄まで 40 校ほどの宗教系中学校と高等学校を訪れて宗教担当の教員や生徒たちに面談を実施したが、それによりこの点が実感された。
3）このとき起こった議論については拙論「オウム真理教事件を契機に創発した議論の展開―深まらない分析の背景にあるもの―」『ラーク便り』79 号、2018 年で詳しく述べた。
4）拙論「現代宗教を考える④九五年ショック」『寺門興隆』65、2004 年。
5）この点については拙著「学生の宗教意識は 20 年間でどう変わったか―グローバル化と情報化が進行する時代に観察されたこと―」井上順孝編集責任『学生宗教意識調査
総合分析（1995 年度〜2015 年度）』國學院大學日本文化研究所、2018 年を参照。
6）日韓比較に関しては、科研費による研究成果として刊行された『宗教教育の日韓比較』
國學院大學、2002 年、『高等教育における宗教の扱いに関する日韓比較』國學院大學、
2004 年を参照。いずれも研究代表者は筆者。
7）1990 年代後半の韓国の新宗教とサイビ宗教問題については、李和珍「韓国新宗教研
究の最近の動向―機関誌『新宗教研究』の内容から―」『國學院大學研究開発推進機構
日本文化研究所年報』2、2008 年を参照。
8）2003 年 2 月 6 日に放送された NHK 番組「視点・論点」で「宗教文化教育を」というテーマで話した。この番組においても、教師と生徒が共に宗教文化を学ぶ時代になったことを指摘した。
9）この調査は、科研費・基盤研究（A）「大学における宗教文化教育の実質化をはかるシ
ステム構築」（研究代表者・星野英紀大正大学教授）による研究の一環として行なわれた。調査結果は、『宗教文化教育に関する学生の宗教意識調査報告書』大正大学、國學院大學、大阪国際大学、神戸大学、2009 年としてまとめられた。
10）当時、筆者は日本宗教連盟の理事をしていたので、中央教育審議会が実施したヒアリングに出席し、宗教文化教育なら公立学校でも可能である旨の意見を述べた。
11）第 2 項は「国及び地方公共団体が設置する学校は、特定の宗教のための宗教教育その他宗教的活動をしてはならない。」とあった。「宗教教育」の部分が「宗派教育」に変えられる可能性が一部で予想されていた。
12）井上順孝『グローバル化時代の宗教文化教育』弘文堂、2020 年の第 4 章「宗教教育から宗教文化教育へ」を参照。
13）リスクセンシティブという表現を用いるようになったのは、宗教文化教育の具体的方

68

宗教文化教育が目指す宗教リテラシー

法を考える研究会を行なっていたときに、ある企業関係者から、私が目指す発想は、企業で言えば、リスクセンシティブな視点というのに近いと指摘されたことがきっかけである。これに関連して、企業の宗教情報リテラシーについての調査も実施した。
その結果については、井上順孝編『インターネット時代における宗教情報リテラシー
に関する研究（平成 21 年度特別推進研究助成金研究成果報告書）』2010 年を参照。
14）生死に関わる事柄さえ、このようなフェイク記事を簡単に記載することができる。筆者自身についての事項がウィキペディアに登場したのを見つけたとき、生年が 3 年ほど違っているのに気付いた。実際より若い記述になっていた。いつ訂正されるのか関心を抱いたのでときどきチェックしていたが、数か月経過してから誰かが正しく書き換えていた。こうした基本的な誤りを日常茶飯のものとしながらも、ウィキペディア
は広まっていったのである。
15）専門知の逆転現象については、拙著『若者と現代宗教―失われた座標軸』筑摩書房、
1999 年の第 II 章で触れた。
16）詳しくは宗教文化教育推進センターのホームページ（URL は https://www.cerc.jp/
index.html）を参照。また新型コロナウイルス感染症の広がりで対面での受験が困難になったのを機に、2020 年から試験方法をオンラインにしたので、住んでいる地域
によって生じる受験のハンディキャップをなくすこともできた。
17）ただ地理の教科書では、現代宗教についての記述も一定程度あった。
18）フレーム問題とは、「限られた処理能力しかない人工知能は、現実に起こりうる問題
すべてに対処することができない問題」とされている。ロボット、そして人工知能は与えられた条件でしか回答を探さない。しかし人間は指示されなくても当然のこととして了解すべき前提条件があればそれを使う。
19）デビット・コックスの見解の紹介については、次の URL を参照。https://research.
ibm.com/blog/what-is-generative-AI（2023 年 9 月確認）。
20）乾敏郎・阪口豊『脳の大統一理論

自由エネルギー原理とはなにか』岩波書店、2020年を参照。
21）ヤコブ・ホーヴィ『予測する心』佐藤亮司他訳、勁草書房、2021 年（原著 Jakob Hohwy,
The Predictive Mind, Oxford University Press, 2013）を参照。
22）ドナルド・ホフマン『世界はありのままに見ることができない―なぜ進化は私たちを真実から遠ざけたのか』高橋洋訳、青土社、2020 年（原著 Donald Hoffman, The
Case Against Reality: Why Evolution Hid the Truth From Our Eyes, W. W. Norton& Company, 2019）を参照。

69