ＩＳＳＮ ０９１７−６６４０

第 32 巻ANNUAL REPORTS
of
HIROSHIMA CITY
INDUSTRIAL TECHNOLOGY CENTER

VOL. 322018

平 成 30 年 度

公益財団法人 広島市産業振興センター

発刊によせて関係各位におかれましては、日頃より当センターの運営に多大なる御支援、御協力を賜り厚くお礼申し上げます。
さて、我が国経済は緩やかな回復を続けており、景気回復の長さでは戦後最長に並んだ可能性があると言われています。
一方で、多くの中小製造業の課題としては、生産性の向上や人材不足が深刻化する中での「現場力の維持・強化」、特に今後は IT やロボットを活用した合理化・省力化が必要であると言われています。
中小製造業の皆様がこうした社会経済環境の変化に対応していくためには、変化をチャンスと捉えた新製品・新技術の開発、人材育成、製品のブランド力向上への積極的な取り組みが重要になってくると考えています。
当センターでは、技術指導・相談、依頼試験をはじめとする各企業様の個別のニーズに応じた技術支援を行うとともに、高性能な試験研究機器の導入、製品開発や技術開発を目指した研究会の開催、技術者研修の実施、アドバイザーの派遣などを通して地域の中小製造業の技術力やデザイン力の向上に取り組んでいます。平成３０年度に
おいては、併設していた市の組織を廃止して業務を財団に一本化し、効率的な執行体制を整備するとともに、赤外分光光度計等の技術指導用機器を整備するなどして、地域の中小製造業者の技術力の向上を図りながら、地域産業の振興や発展に寄与することに務めました。
ここに平成３０年度に当センターで実施した事業の概要を取りまとめましたので御報告いたします。
今後も、中小製造業の発展と地域経済の活性化のため、職員一同、技術支援等に全力で取り組んで参りますので、関係各位のなお一層の御協力と御支援を賜りますよう
心からお願い申し上げます。

令和元年１２月
公益財団法人広島市産業振興センター
工業技術センター所 長

塩 山 慎 二

目
１

次

概

要

(１)

沿

革

………………………………………………………

1

(２)

施設規模

……………………………………………………

2(３)

組織及び業務 ………………………………………………

3

(４)

予 算

………………………………………………………

4

(５)

設備機器

……………………………………………………

5

２

事

業

（１）

依頼試験

……………………………………………………

9

（２）

設備利用

……………………………………………………

9（３）

技術指導相談………………………………………………

10

（４）

技術研究会事業……………………………………………

11

ア
イ
ウ
エ
（５）

広島品質工学研究会（県市連携）
省エネルギー材料研究会
広島表面処理技術研究会（県市連携）
新商品デザイン開発研究会
環境・エネルギー関連分野支援事業

ア
イ
（６）

……………………

環境経営実践講習会（広島広域都市圏）
次世代エネルギー産業創出セミナー（広島広域都市圏）
産業デザイン振興事業 ……………………………………
デザイン関連分野支援事業
…

ア
イ
ウ

13

14

ひろしまデザインネットワーク（広島広域都市圏）
ひろしまグッドデザイン顕彰事業（広島広域都市圏）
デザイナーマッチングサイト運営事業（広島広域都市圏）（７）

工業技術支援アドバイザー派遣事業……………………

16（８）

技術者研修事業……………………………………………

16

ア 広島高分子材料研修会（県市連携）
イ 木質材料技術講習会
ウ 金属加工技術講習会
エ 情報・電子技術講習会
オ デジタルものづくり技術体験研修会
カ デジタルエンジニアリング講習会
キ 解析・シミュレーション研修会
ク デザイン講習会
ケ 商品企画・開発講習会（９）

発明考案奨励事業（広島市児童生徒発明くふう展）……

18

（１０）

工業技術振興事業

19…………………………………………

（１１）

ものづくり基盤技術高度化事業…………………………

（１２）

インターンシップ及び所内見学の受入れ（１３）

会議・研究会への出席（１４）

講師・委員の派遣（１５）19………………

19……………………………………

19…………………………………………

21

発表…………………………………………………………

22

（１６）

表彰

…………………………………………………………

22

（１７）

県市工業系技術センターの連携

（１８）

情報の発信

３

研

究

(１)

４

事

(１)

(２)

報

…………………………

22…………………………………………………

23

告アルミニウム合金と金型鋼の摺動特性調査

例

報

……………

24

告

往復摺動式摩擦摩耗試験機を用いたアルミニウム材料の摩耗試験の検討……………………………………………

30

アルミニウム合金中における各種成分の蛍光X線分析について……………………………………………………………

35

(３)

3D3プロジェクトへの取組み……………………………

41

（４）

接触式三次元測定機による真円度の評価方法について…

45

（５）

デザイナーマッチングサイト「と、つくる」の実施状況

51

１

概

要

(１)

沿

革

………………………………………………

1

(２)

施設規模

……………………………………………

2(３)

組織及び業務

(４)

予

(５)

設備機器

算

………………………………………

3………………………………………………

4……………………………………………

5

１

概

要

（１）沿

革

昭和13年 8月

市議会の決議を経て工業指導所の創設に着手

昭和13年10月「機械工訓育所」が、大手町七丁目4番広島電気学校内仮校舎で開所したのち、工業指導所創設事務を開始昭和14年12月

東雲町671番地に工業指導所及び機械工訓育所用建物が完成し、広島電気学校より移転

昭和15年10月「工業指導所」を開設

昭和17年11月「機械工訓育所」を「機械工養成所」に改称

昭和18年 4月

工業指導所に木工部設置

昭和21年 3月

機械工養成所の閉鎖

昭和27年 4月

「工業指導所」を「工芸指導所」に改称（組織：庶務係、木工係、金属1係、金属2係）

昭和34年11月

組織改正（組織：庶務係、意匠係、塗装係、金属係）

昭和37年 6月

加工技術係を設置（※広島工芸指導所敷地内に（財）広島地方発明センター及び広島県理科
教育センターが開設）

昭和39年 4月

分析科を設置（庶務係、デザイン科、加工技術科、塗装科、金属科、分析科）

昭和42年 4月

金属材料開放試験室の開設

昭和42年 8月

本館落成 （財）広島地方発明センターが（財）広島地方工業技術センターに改称

昭和44年 3月

木工試作試験室の開設

昭和55年 8月（財）広島地方工業技術センターの解散に伴い、建物（別館及び金属試作試験室）及び各種機器の譲受

昭和59年 4月

電子技術担当部門新設

昭和62年 3月

広島県理科教育センターが東広島市へ移転

昭和62年 5月

広島市工業技術センターの落成に伴い「広島市工芸指導所」を「広島市工業技術センター」に改称、中区千田町三丁目8番24号へ新築移転

平成元年 4月

技術振興科を設置（庶務係、技術振興科、材料科、加工技術科、生産技術科）

平成 4年 4月

広島市工業技術センターを組織改正（企画総務係、研究指導係）（財）広島市産業振興センター技術振興部を新設（広島市工業技術センターから一部分離･創設）（組織：第一研究室、第二研究室、第三研究室、第四研究室）

平成11年 4月

広島市工業技術センターを組織改正（企画総務係、研究指導係の廃止）（財）広島市産業振興センター技術振興部を組織改正（組織：技術振興室、産学官共同研究推進担当、材料・加工技術室、システム技術室、デザイン開発室）

平成13年 4月（財）広島市産業振興センター技術振興部を組織改正（組織：技術振興室、材料・加工技術
室、システム技術室、デザイン開発室）

平成15年 4月（財）広島市産業振興センター技術振興部を組織改正（組織：技術振興室、産学連携推進
室、材料・加工技術室、システム技術室、デザイン開発室）

平成18年 4月（財）広島市産業振興センター技術振興部を組織改正（組織：技術振興室、材料・加工技術
室、システム技術室、デザイン開発室、先端科学技術研究所）

平成22年 4月（財）広島市産業振興センター技術振興部を組織改正（先端科学技術研究所を廃止し、業務を広島市立大学へ移管（組織：技術振興室、材料・加工技術室、システム技術室、デザイン開発室））

平成24年 4月（財）広島市産業振興センターが公益財団法人に移行

平成30年 4月

広島市経済観光局産業振興部工業技術センターを組織廃止（公財）広島市産業振興センター技術振興部を廃止し、工業技術センターを新設（材料・加工技術室を材料技術室に名称変更、デザイン開発室をデザイン支援室に名称変更）-1-

（２）施設規模
ア（単位：m2 ）

土地建物
所 在 地

広島県広島市中区千田町三丁目8番24号

敷地面積

10,117.20

総建築面積

3,808.99

総延床面積6,789.86

建築概要

鉄筋コンクリート造
本館棟

イ

研究者
サロン

研究棟

試験棟

渡り廊下

その他

計

45.82

14.62

60.44

541.032,404.20

60.00

3,773.38

541.03440.31地階

１階

587.49180.66２

階459.21

65.66

３

階

562.34535.26

1,097.60

４

階

134.26146.26280.52

Ｐ Ｈ 階

52.55

計

1,795.85

19.16

1,525.37

52.55
246.32

1,763.58

2,890.33

配置図

-2-

19.16

74.62

6,789.86

（３）組織及び業務
広島市工業技術センターは、工業技術の指導、人材の育成等を行うことにより、中小企業の技術力の向上を図り、中小企業の振興及び発展に寄与することを目的に設置されている。
なお、広島市工業技術センターの管理・運営は、指定管理者制度の導入により、公益財団法人広島市産業振興センターの内部組織である工業技術センターが行っている。

技 術 振 興 室材 料 技 術 室
公益財団法人
広島市産業振興センター

工業技術センター
システム技術室

デザイン支援室

技術振興室（1）工業技術センターの事業計画の企画立案に関すること。
（2）技術情報の収集及び提供に関すること。
（3）情報化に関する知識の普及啓発に関すること。
（4）施設の管理に関すること。
（5）産学官共同研究の推進に関すること。
(6) 未利用特許の活用に関すること。
(7) センターの印の管理に関すること。
(8) 部の庶務に関すること。
(9) 室、材料技術室、システム技術室及びデザイン支援室の庶務に関すること。

材料技術室（1）工業材料に関する調査及び研究に関すること。
（2）工業材料に関する試験、分析及び技術指導に関すること。
（3）工業材料に関する知識の普及啓発に関すること。
（4）加工技術に関する調査及び研究に関すること。
（5）工業製品に関する試験及び技術指導に関すること。
（6）加工技術に関する知識の普及啓発に関すること。
（7）設備の使用許可に関すること。

システム技術室（1）機械システム技術、電気・電子技術に関する調査及び研究に関すること。
（2）機械システム技術、電気・電子技術に関する試験及び技術指導に関すること。
（3）機械システム技術、電気・電子技術に関する知識の普及啓発に関すること。
(4) 設備の使用許可に関すること。

デザイン支援室（1）産業デザインに関する調査、研究及び企画に関すること。
（2）産業デザインに関する情報の収集、加工及び提供に関すること。
（3）産業デザインに関する技術指導に関すること。
（4）産業デザインに関する知識の普及啓発に関すること。
（5）設備の使用許可に関すること。

-3-

（４）予

算
（単位：千円）科目

平成30年度

平成29年度広島市工業技術センターの指定管理

195,720

166,807

28,913

技術研究会

1,283

1,285

技術者の研修

1,247

1,120

△2

127

技術指導推進12,845

12,097748

工業技術センターの運営

180,345

152,305

28,040

4,942

8,011

385

373

△3,069

3,287

6,666

ひろしまグッドデザイン賞

857

4,400

ひろしまデザインネットワーク

255

91

△3,543

2,175

2,175

0

ものづくり基盤技術高度化事業

704

786

広島市児童生徒発明くふう展

566

0

△82

産学官共同研究等の工業技術相談

019

福祉関連分野の支援

0167

200,662

174,818

指定管理以外の支援事業
環境・エネルギー関連分野の支援
デザイン関連分野の支援

デザイナーマッチングサイトの運営

合

計

-4-

増

減

12

△3,379
164

566

△19

△167

25,844

（５）設備機器
ア 主要設備機器☆経済産業省補助対象機器★中小企業庁補助対象機器※(公財)JKA補助対象機器◎地域活性化交付金（ア）分析機器
機 器 の 名 称型

式

購 入 年 度

低温型示差走査熱量計

セイコー電子工業㈱ DSC-220C 型

※平成

3 年度

Ｘ線回折装置㈱マック･サイエンス MXP3VA/DIP320

※平成

7 年度

炭素・硫黄分析装置㈱堀場製作所 EMIA-820

※平成

9 年度

示差熱熱重量同時測定装置

セイコーインスツルメント㈱ TG/DTA6300

平成

9 年度

紫外可視分光光度計㈱島津製作所 UV-2500PC

平成

9 年度

高周波プラズマ発光分光分析装置㈱島津製作所 ICPS-7500※平成 13 年度

接触角測定装置

協和界面科学㈱ DropMaster700☆平成 16 年度

蛍光 X 線分析装置㈱島津製作所 EDX-720※平成 21 年度

電子線マイクロアナライザー㈱島津製作所 EPMA-1720H◎平成 23 年度

示差走査熱量計

バーキンエルマー㈱ DSC8000※平成 26 年度

酸素・窒素分析装置㈱堀場製作所 EMGA-820H

赤外分光光度計

日本分光㈱FT/IR-6600FV(本体部),IRT-5200(顕微鏡部)

平成 27 年度
※平成 30 年度（イ）加工機器
機 器 の 名 称型

式

購 入 年 度

冷間静水圧プレス(ＣＩＰ)

三菱重工業㈱ MCT-100 型※昭和 63 年度

熱間静水圧プレス(ＨＩＰ)

三菱重工業㈱ O2-Labo HIP 型※平成 元年度

定荷重精密プレス

東洋テスター産業㈱ SA-901 型

平成 元年度混練装置㈱小平製作所 RⅡ-2-CC※平成 ５年度

横型バンドソー㈱ニコテック SCH-33FA※平成 ６年度

放電焼結機㈱中国精工 プラズマン CSP-Ⅳ-A☆平成 10 年度

試験用粉砕機

フリッチュ・ジャパン㈱ ロータースピードミルP-14

超音波振動ユニット㈱岳将 ULTRA-700★平成 11 年度

精密加工機

牧野フライス精機㈱ MSJ25-16★平成 12 年度

雰囲気炉

島津メクテム㈱ VHLgr25/18/23 型※平成 12 年度

ＮＣ旋盤㈱滝澤鉄工所 TC-200※平成 15 年度

遊星型ボールミル

フリッチュ社

P-6 型※平成 16 年度

湿式試料切断機

ニップラ㈱SKY-4-H 型※平成 22 年度

イオンミリング装置

ライカマイクロシステムズ㈱-5-EM TIC 3X

平成 10 年度

平成 27 年度

（ウ）材料・組織試験機器
機 器 の 名 称型

式

購 入 年 度５０Ｊ計装化シャルピー㈱米倉製作所 CHRAPC-5C 型

３００Ｊシャルピー衝撃試験機㈱東京衡機製造所 IC 型

平成

2 年度

５００ｋＮ万能試験機㈱島津製作所 UH-500KNA 型

※平成

3 年度

熱機械分析装置

セイコー電子工業㈱ TMA-SS120C 型

※平成

3 年度

疲労試験機

㈱島津製作所 EHF-UD-100kN

※平成

4 年度

加硫試験機

日合商事㈱ キュラストメーター VD 型

※平成

5 年度

実体顕微鏡システム

オリンパス㈱ PMG3

※平成

5 年度

反ぱつ弾性試験機

高分子計器㈱ Lupke 方式

★平成

7 年度

繰り返し荷重試験装置

JT トーシ㈱ TE-03-AFS01

平成

8 年度

高温顕微硬度計㈱ニコン QM-2☆平成 10 年度

大越式迅速摩耗試験器

JT トーシ㈱ OAT-U※平成 10 年度

マイクロスコープ用デジタル撮影システム

アイ・ディ・エス㈱ IDS-300VH-L250

精密万能試験機㈱島津製作所 AG-250kNI☆平成 14 年度

微小硬度計㈱フューチュアテック FM-ARS7000※平成 14 年度

１０００ｋＮ万能試験機㈱島津製作所

UH-F1000kNI※平成 17 年度

超微小押し込み硬さ試験機㈱エリオニクス ENT-1100a 型※平成 19 年度

デジタル計測顕微鏡㈱ハイロックス KH-7700※平成 24 年度

１０ｋＮ精密万能試験機㈱島津製作所

ロックウェル硬度計㈱ミツトヨ

HR-430MS※平成 27 年度

走査電子顕微鏡

日本電子㈱ JSM-7200F※平成 28 年度

ビッカース硬度計㈱フューチュアテック FV-810ARS※平成 29 年度

平成 元年度AGS-10kNX

平成 12 年度

※平成 25 年度（エ）精密測定機器
機 器 の 名 称型

式

購 入 年 度

万能投影機

日本光学工業㈱ V-20A 型※昭和 56 年度

レーザー測長機和泉電気㈱ MG-1000 型※昭和 63 年度

切削動力計

日本キスラー㈱ 9257B 型

※平成

3 年度

工具顕微鏡

㈱トプコン TUM-220EH

※平成

9 年度

真円度円柱形状測定機㈱ミツトヨ

接触式三次元測定機㈱東京精密 SVA fusion 9/10/6

表面粗さ輪郭形状測定機㈱小坂研究所

ラウンドテスト RA-H426-6-

DSF900K31※平成 10 年度※平成 18 年度※平成 27 年度

（オ）電子応用試験機器
機 器 の 名 称型

式

購 入 年 度

標準電圧電流発生器

横河電機㈱ 2258 ,2253, 2563

昭和 62 年度

アナライジングレコーダ

横河電機㈱ 3655E

昭和 62 年度

デジタルストレージスコープ

松下通信工業㈱ VP-5740A

昭和 62 年度

電子回路試験装置
振動試験機

雑音総合評価試験機 ㈱ノイズ研究所 EMC-5000S
インピーダンスアナライザ YHP㈱ 4194A
振動試験装置 エミック㈱ F050BM
恒温槽 エミック㈱ VC-061DAMX-31-PIR
FFT アナライザ ㈱小野測器 CF-350Z※平成 元年度
※平成

5 年度
9 年度

振動計測システム㈱小野測器 DS-9110★平成

高速ビデオカメラ㈱ナック コダック SR500C※平成 10 年度

騒音計

リオン㈱ NL-32

マイコン開発システム㈱ルネサステクノロジー E10A-USB※平成 17 年度

パワーアナライザ

日置電機㈱本体 3390※平成 22 年度

大型振動試験機IMV㈱ i240/SA3M,Syn-3HA-40

平成 14 年度
電流センサ CT6863※平成 29 年度（カ）デジタルエンジニアリング機器
機 器 の 名 称型

非接触三次元形状入力システム

ミノルタ㈱ VIVID700

熱溶解式三次元造形機

Stratasys 社 PRODIGY

三次元曲面作成システム

INUS 社

RAPIDFORM

式

購 入 年 度
※平成 12 年度☆平成 13 年度

XOR※平成 17 年度

三次元CAD

Dassault Systemes CATIA V5 ED2

三次元設計支援システム

デジタルソリューション㈱ NEiNastran for Engineers㈱ソフトウェアクレイドル SCRYU/Tetra Ver.7
CADthru Ver.4

非接触式三次元測定機

Steinbichler（スタインベクラー社） COMET L3D 5M※平成 24 年度

インクジェット式三次元造形機㈱キーエンス AGILISTA-3100※平成 26 年度

平成 19 年度
※平成 20 年度（キ）表面性・環境試験機器
機 器 の 名 称型

式

購 入 年 度

表面性測定器新東洋科学㈱ ヘイドン-14 型

ガス・塩水腐食試験機

スガ試験機㈱ HKC-12L 型

昭和 62 年度

複合サイクル試験機

スガ試験機㈱ ISO-3CY 型★昭和 62 年度

屋外暴露試験機

スガ試験機㈱ OER-PG 型★昭和 62 年度

摩耗試験機

テスター産業㈱ AB101 型

平成

元年度

ギヤー式老化試験機

スガ試験機㈱ TG-100

★平成

7 年度

デューサイクルサンシャインウェザーメーター

スガ試験機㈱ WEL-SUN-DCH.B.BR

※平成

8 年度

大型恒温恒湿低温室

タバイエスペック㈱ TBE-4HW2GEF

☆平成

9 年度

分光式色差計測システム

日本電色工業㈱ SQ-2000※平成 11 年度

変角光沢計測システム

スガ試験機㈱ UGV-6P※平成 11 年度

恒温振盪水槽

タイテック㈱ XP-80

平成 11 年度

色彩輝度計

ミノルタ㈱ CS-100

平成 11 年度

キセノンアークランプ式耐候性試験機

スガ試験機㈱ XL75

☆平成 15 年度

恒温恒湿低温槽

エスペック㈱PL-4KPH※平成 22 年度

サーマルショック試験機

エスペック㈱TSA-102EL-A※平成 25 年度-7-★昭和 62 年度

（ク）デザイン機器
機 器 の 名 称
大型インクジェットプリンタ＆カッティン
グプロッタシステム

ローランド

型

式

購 入 年 度ディー・ジー㈱SP-540i※平成 24 年度

ＣＡＤデジタルモックアップシステム

HP Z440 workstation

平成 26 年度

コンピュータグラフィックシステム

Mac Pro平成 27 年度

イ 平成30年度 新設機器
機 器 の 名 称

用

途

備

考

試料に赤外光を照射し、透過又は反射した光を赤外分光光度計
型式：日本分光（株）
FT/IR-6600FV(本体部)
IRT-5200(顕微鏡部)

測定する装置です。有機材料の化学構造の推 定や、対照品の赤外吸収スペクトルを測定して比較したりすることで製品中の異物や不良原因物質の同定、製品評価等に幅広く用いることができ ます。

-8-（公財）ＪＫＡ
補助対象機器

２

事

業

（１）

依頼試験

……………………………………………

9

（２）

設備利用

……………………………………………

9（３）

技術指導相談（４）

技術研究会事業（５）

環境・エネルギー関連分野支援事業

……………

13

（６）

デザイン関連分野支援事業…
産業デザイン振興事業……………………………

14

（７）

工業技術支援アドバイザー派遣事業

……………

16

（８）

技術者研修事業……………………………………

16

（９）

発明考案奨励事業…………………………………

18

（１０）

工業技術振興事業…………………………………

19

（１１）

ものづくり基盤技術高度化事業……………………

19

（１２）

インターンシップ及び所内見学の受入れ

………

19

（１３）

会議・研究会への出席……………………………

19

（１４）

講師・委員の派遣…………………………………

21

（１５）

発表

…………………………………………………

22

（１６）

表彰

…………………………………………………

22

（１７）

県市工業系技術センターの連携

（１８）

情報の発信

………………………………………
……………………………………

10
11…………………

22…………………………………………

23

２

事

業

（１） 依頼試験
区

分

項

目

件

数

量

歳

入 額（円）

機

械

試

験

1

3

6,300

物

理

試

験

3

6

10,340

接

着

試

験

1

14

23,940製 品 性 能 試 験

721

21,21012

4461,790木材・木製品

小計

金属・非金属

数

機

械

試

験

1,713

7,343

14,080,190

物

理

試

験

175

680

1,954,190

分

析

試

験

399

1,208

4,623,960

2,287

9,231

20,658,340

小

計
塗

料

試

験

0

0

0

皮

膜

試

験

203

17,5329,476,120

203

17,5329,476,120

電子計算機による解析

1525

118,500

電1

20

25,60016

45

144,100

木 材 ・ 木 製 品

0

0

0

金 属 ・ 非 金 属

119

340

771,860

表 面 処 理小計

電 子 ・ 電 気
気

小

試

験

計

試験用試料作成
塗

装

・

皮

膜

8

47

86,790

電

子

・

電

気

0

0

0

127

387

858,650

意匠図案の作成

13

61

242,170

工業製品の試作

5

7

6,860

試験・検査に関する証明

7

10

3,700
31,451,730

小

計

合

計

2,670

27,317区

分

件数（２） 設備利用数量

歳

入 額（円）

工

作

設

備

45

142

377,960

試

験

設

備

617

10,894

7,352,670

662

11,036

7,730,630

合

計

-9-

（３） 技術指導相談
分

野

内

容

件

数

加工機 原動機 精密機械 輸送機械 化学機械
流体機械 産業機械 電子機械 医療機械

241

電 子 ・ 電 気

電力機器 電気応用機器 電子応用機器

144

Ｃ

化

学

セラミックス 無機化学製品 有機化学製品
高分子製品 燃料・潤滑油 化学装置・設備

777

Ｄ

金

属

鉄・非鉄冶金 鉄鋼材料 非鉄材料 表面技術
加工技術 接合 熱処理

639

Ｅ

木 材 ･木 質 材

材料 加工技術

86

Ｆ

情 報 処

理

情報管理 情報数理 コンピュータシステム

42

Ｇ

デ ザ イ

ン

インテリアデザイン クラフトデザイン 工業デザイン
視覚デザイン 環境デザイン

320

Ｈ

経 営 工

学

工場管理 生産管理 品質保証
CIM TPMＩ

資源

金属鉱業 石灰・石油鉱業

1

Ｊ

建

設

鋼構造 コンクリート

21

Ｋ

衛

生

環境 公害防止技術 廃棄物利用技術

0

Ｌ

そ

Ａ

機

Ｂ

械

の

表面技術 改質技術

作業管理

包装・物流

0

96

他
合

計

- 10 -

2,367

（４）技術研究会事業
ア

広島品質工学研究会【県市連携】（担当：吉森）
本研究会は、参加企業、広島県立総合技術研究所及び(公財)広島市産業振興センターの技術者に対して、品質工学を含む管理技術の基礎的理解と普及、企業での継続的な取組みを促すことを目的に講演会・個別相談会・アドバンス研究会を開催した。
【アドバイザー】
マツダ㈱ 上席エンジニア 武重 伸秀 氏
広島県農林水産局 水産課 高辻 英之 氏
【会員企業等】
喜多設計研究所、広島県農林水産局、三建産業㈱、㈱三四五屋、㈱ジェイ・エム・エス、トー
ヨーエイテック㈱、広島県立総合技術研究所、マツダ㈱、三菱重工コンプレッサ㈱、㈱やまび
こ、リョービ㈱開催月日

第1回
6 月 18 日
第2回
9月5日

容

「パラメータ設計による商品開発効率向上」「ＭＴシステムによる故障診断システム」

等

三菱日立パワーシステムズ㈱高濱 正幸 氏－㈱三四五屋

10 月 16 日㈱三四五屋、三建産業㈱講演会－㈲ITEM2111 月 16 日「品質管理で体質強化」

第5回

個別相談会、アドバンス研究会

12 月 11 日㈱三四五屋、三建産業㈱3 月 12 日師

武重 伸秀 氏

個別相談会
個別相談会、アドバンス研究会

第6回

講
マツダ㈱

講演会

第3回
第4回

イ

内

福原 證 氏

講演会

－
マツダ㈱

「技術問題をブレークスルーする手法「TRIZ」の紹介」

武重 伸秀 氏省エネルギー材料研究会（担当：倉本（英）、瀧口）
本研究会は、省エネルギーに貢献する素形材技術の内、軽量化と摺動に係る技術をターゲットとし、この技術分野の技術力向上を支援し、また、産学官の連携等による技術補完もしながら、製品、部品開発の実施と関連技術開発を行うとともに、会員企業間の技術交流を図ることを目的として開催した。
【アドバイザー】
広島大学大学院工学研究科 名誉教授 柳澤 平 氏【会員企業】㈱エイシン、梶原技術士事務所、㈱木下製作所、新中央工業㈱、㈱テクノクラーツ、友鉄工業㈱、西日本レジコート㈱、㈱日本製鋼所広島研究所、日本バレル工業㈱、ユテクジャパン㈱、ヨシワ工業㈱、大和重工㈱- 11 -

開催月日

内

容

6 月 26 日

3 月 15 日

ウ等｢各種材質・用途向けのプレス油の特徴について｣高木 宏和 氏(2) 平成 30 年度活動内容について－

福井工業高等専門学校(1) 講演
第2回

師

ユシロ化学工業㈱(1) 講演
第1回

講「微細組織材料の摩耗特性」

加藤 寛敬 氏教授

(2) 平成 30 年度の活動報告－

広島表面処理技術研究会【県市連携】（担当：中島、馬部、山名）本研究会は、表面処理に関する研究・調査、情報の提供・交換等を行うとともに、会員相互の技
術交流・連携を通して、県内企業の表面処理技術の向上を図ることを目的として、広島県立総合技術研究所と連携して開催した。
【アドバイザー】
元（公財）広島市産業振興センター 植木 邦夫 氏
【会員企業等】㈲宇品鍍金工業所、栄光工業㈱、㈱エフテックス、㈱オート、柿原工業㈱、関西金属工業㈱、㈲黒川鍍金工業所、㈱呉英製作所、山陽マーク㈱、山陽鍍金工業㈱、㈲三和ユニーク、新中央工業㈱、新和金属㈱、すずが峰オフィス、㈱テクニスコ、西日本レジコート㈱、日鋼テクノ㈱、㈱日本アート、㈱日本製鋼所、㈱日本パーカーライジング広島工場、日本バレル工業㈱、広島工業大学、㈱広鍍金工業所、福山メッキ工業㈱、富士金属工業㈱、マツダ㈱、㈱ミツト
ヨ、三菱日立パワーシステムズ㈱、ライブワーク㈱、㈱ワールド・アルマイト、㈱ワイエスデ
ー
開催月日

内

容

講

師

等

総会
(1) 平成 29 年度事業報告(2) 平成 30 年度事業計画
第1回(3) 規約改正

5 月 11 日(4) 役員改選－(5) その他
研修会

マツダ㈱技術研究所「ブランド価値経営に貢献する自動車防錆品質の育成」
第2回
6月7日

企業見学

主幹研究員

重永 勉 氏－

見学先：㈱新星工業社出島工場

広島県立総合技術研究所
第3回
6 月 30 日

西部工業技術センター

実技講習「電気めっき技能検定試験準備講座（実技）」
会場：広島県立総合技術研究所西部工業技術センター

主任研究員

宗綱 洋人 氏主任研究員

本多 正英 氏主任研究員

花ヶ崎 裕洋 氏ほか

第4回
8 月 18 日

学科講習「電気めっき技能検定試験準備講座（学科）」- 12 -

アドバイザー

植木 邦夫 氏

開催月日
第5回
9 月 20 日

内

12 月 7 日－

研修会(国研)産業技術総合研究所 製造技術

「表面処理プロセスの高度化とプロセス・インフォマティ

部門 積層加工システム研究グループ

研修会「耐熱性のコバルトフリー3 価クロメート処理剤

3月7日

廣瀬 伸吾 氏－見学企業：㈱ミツトヨ広島事業所呉工場

サーテック MMC ジャパン㈱営業部
山内 健児 氏新しい亜鉛合金めっき～亜鉛鉄めっきプロセス～」
役員会(1) 平成 30 年度活動報告

3月1日

第 10 回

研究グループ長

企業見学

2月7日

第9回

等

役員会

1 月 23 日
第8回

師－

視察企業：㈱ユニゾーン、中島メッキ工業㈱

クス」
第7回

講

先進地視察（富山県、石川県）

～21 日

第6回

容

－

(2) 平成 31 年度活動計画（案）
研修会

ディップソール㈱ 研究技術開発本部「コバルトフリークロメートの現状と開発状況につい

技術管理部 技術課て」課長

梅戸 博英 氏エ

新商品デザイン開発研究会（担当：田中（志））地元デザイナーと企業のマッチングをより充実させることを目的に、第 15 回ひろしまグッドデザイン賞応募企業を対象に、訪問による企業相談や、技術的課題解決を支援するセミナーを開催した。
【会員企業等】
第１５回ひろしまグッドデザイン賞応募企業（参加希望のあった 52 社を会員とした）

(ア)

セミナー

開催月日
3 月 14 日

(イ)

内

容

「初めて商品を海外に展開するときの基礎知識」

講師

横山経営コンサルタント事務所
横山 徹 氏研究会

開催月日
6 月 4 日～3 月 25 日

内

容

講

師

等

(公財)広島市産業振興センター
個別企業訪問デザイン支援室
技師（５）環境・エネルギー関連分野支援事業
ア等

環境経営実践講習会【広島広域都市圏】（担当：桑原）
環境経営の先進企業の取組み状況や環境経営システムについて情報提供をした。
- 13 -

田中 志保

開催月日

内

容

講

(1) 講演 1

師

部長

棚橋 昭 氏53 人(2) 講演 2「エコアクション２１で企業を発展させ(一財)持続性推進機構
専務理事

る」

イ

参加者

㈱デンソー 安全衛生環境部「デンソーの環境経営」
10 月 30 日等

森下 研 氏次世代エネルギー産業創出セミナー【広島広域都市圏】（担当：桑原）
水素エネルギーを取り巻く現状と可能性、今後の展望について情報提供をした。
開催月日

内

容

講

師

等

参加者

経済産業省 資源エネルギー庁 省エネル
(1) 講演 1「水素社会実現に向けた経済産業省の取組～日本における Power to gas の意義～」

ギー・新エネルギー部 新エネルギーシス
テム課／水素・燃料電池戦略室係長(2) 講演 2「水素社会にむけた Honda の取組み」
2 月 19 日

本田技研工業㈱ ビジネス開発統括部
エネルギービジネス開発部
技術主任(3) 講習 3「アンモニアキャリアの高効率水素精製装
置の開発」

平木 雅也 氏中川 尊基 氏94 人

大陽日酸㈱ 開発本部
山梨研究所 吸着技術部
主任研究員

足立 貴義 氏ファシリテーター
広島大学エネルギー超高度利用研究拠点教授

市川 貴之 氏（６）デザイン関連分野支援事業
ア

ひろしまデザインネットワーク【広島広域都市圏】（担当：森本）
広島広域都市圏のデザイン関連団体・デザイン教育機関・企業及び行政機関とデザイン振興に関する会合を開催するとともに、勉強会を通じて会員の相互連携を深め、広島におけるデザイン振興を図った。
【会員企業等】35 機関
マツダ㈱、ドリームベッド㈱、㈱マツダ E&T、南条装備工業㈱、仲子盛進綜合環境デザイン㈱、㈱ミカサ、㈱中四国博報堂、（公社）日本インダストリアルデザイナー協会、（公社）日本グラフィックデザイナー協会、（公社）日本サインデザイン協会、（一社）日本商環境デザイン協会、広島アートディレクターズクラブ、広島パブリックカラー研究会、（公社）日本建築家協会、石田あさきトータルファッション、広島市立大学、広島工業大学、穴吹デザイン専
門学校、広島国際学院大学、安田女子大学、広島大学、中国経済産業局、広島県商工労働局、
広島県立総合技術研究所西部工業技術センター、(公財）ひろしま産業振興機構、広島市都市整
備局、広島市経済観光局、呉市、三原市、東広島市、廿日市市、安芸高田市、府中町、海田町、大崎上島町- 14 -

（ア）デザイン振興に関する会議等
開催月日

内

容

参加者

会議
第1回
5 月 22 日(1) 平成 30 年度新規約の確認(2) 今年度事業計画の説明・意見交換

33 人(3) 会員からの活動等報告(4) その他

第2回
9 月 25 日

勉強会
テーマ「デザイン開発とブランド開発」

60 人
講師

倉本 仁 氏会議
第3回
１月 23 日

(1) 会員からの活動報告

25 人(2) 平成 31 年度予算（案）について(3) その他
会議

第4回
3 月 27 日(1) 会員からの活動報告(2) 平成 31 年度の活動内容について

15 人(3) 第１６回ひろしまグッドデザイン賞の開催について(4) その他（イ）分科会の開催
開催月日
第1回

内

プレゼンテーター

1 月 23 日イ

仲子盛進綜合環境デザイン㈱代表

仲子 盛進 氏元マツダ㈱デザイン本部長

福田 成徳 氏㈱ＧＫデザイン総研広島

代表取締役社長

弥中 敏和 氏酒蔵社中

10 月 25 日
第3回

参加者

酒蔵社中

5 月 22 日
第2回

容プレゼンテーター
酒蔵社中
プレゼンテーター

33 人

31 人

30 人

ひろしまグッドデザイン顕彰事業【広島広域都市圏】（担当：森本、田中（志））広島広域都市圏内の企業が開発したデザイン面・機能面で優れた商品及びパッケージを ｢ひろしまグッドデザイン商品｣として選定し、これを顕彰することにより、圏内の産業界や住民等のデザインに対する理解と関心を深め、デザイン関連企業の育成、商品の販売促進、デザインのブランド化を通じた圏内産業の振興を図る。

（ア）アンケート調査
第１５回ひろしまグッドデザイン賞受賞者へのアンケート調査（受賞後の販売動向等）
回答 受賞 46 社中 35 社（回答率 76.1％）（イ）中央公民館での第１５回ひろしまグッドデザイン賞受賞商品のパネル展示
日時 平成 30 年 11 月 7 日（水）～22 日（木）場所 広島市中央公民館展示ロビー（ウ）東広島市産学金官マッチングイベント２０１８での展示
日時 平成 30 年 11 月 13 日（火）13:30～17:30
場所 東広島芸術文化ホールくらら- 15 -

（エ）ビジネスフェア中四国２０１９での展示販売会へ参加
日時 平成 31 年 2 月 8 日（金）、9 日（土）の午前 10 時～午後 5 時
場所 広島市中小企業会館総合展示場
参加企業 ㈱ソアラサービス、㈲三谷製菓、㈲ほり川、㈱シマヘイ、㈱寿屋珈琲飲料社
計5社（オ）蔦屋家電広島３階イベントスペースでの販売会の開催
日時 平成 31 年 2 月 23 日（土）、24 日（日）の午前 10 時～午後 9 時
場所 蔦屋家電広島 3 階イベントスペース（広島市南区松原町 3 番 1-1 号）
参加企業 ＨＥＲＥＤＩＡ ＫＯＭＩＹＡＭＡ design、㈱ソアラサービス、法務省広島刑務所、㈱サンポール、㈱分数大好き、新中央工業㈱、㈲ほり川醤油 計７社

ウ

デザイナーマッチングサイト運営事業【広島広域都市圏】（担当：大川、田中（志））中小企業等が自社にふさわしいデザイン企業を探すことができるよう、広島広域都市圏内のデザイナーに関する情報を発信するとともに、中小企業等への指導・相談、コーディネートを行う
ことにより、中小企業等によるデザイン活用を支援することを目的とした、デザイナーマッチン
グサイト「と、つくる」の運営。
【新規登録デザイン企業】12 社（累計 71 社）（７）工業技術支援アドバイザー派遣事業（担当：引地）企業からの要請により、各分野の登録アドバイザーを製造現場等に派遣し、技術課題について指導を行った。平成 30 年度は実施回数 15 回、指導企業数は 12 社、指導分野は 7 分野であった。
指導分野

回数

指導分野

回数

指導分野

回数

新製品開発

5

デザイン

2

販

路

1

塗

装

3

振

1

金属熱処理

1

システム開発2動（８）技術者研修事業
中小企業の製品開発、設計、製造、評価・解析等の技術力の向上を図るため、材料・加工技術、システム技術、デザイン技術に関する基礎的知識及び専門的知識を体系的に習得できる研修会及び最新の情報を提供する講習会を開催した。
名

称

開催月日
第1回
6月8日

広島高分子材
料研修会

第2回
9月7日

【県市連携】

第3回
10 月 19 日

内

容

講

師

等

ゴム科学に魅せられて－天然ゴムの奥深さ、そして、加硫と補強の面白さ－

京都工芸繊維大学分子化学系 教授同
ゴム科学研究センターセンター長兼任 池田 裕子 氏

エピクロルヒドリンゴム～ニッチでユニークな合成ゴム～㈱大阪ソーダ 機能材事業部技術開発部 担当部長 兼 エラストマー開発グ
ループリーダー 北川 紀樹 氏

ゴム架橋用有機過酸化物の特徴と選択方法

日油㈱ 化成研究所 SC グループ
椙江 政博 氏

加硫・架橋ゴムの不均質構造とカーボンブラック(CB)のゴム補強メ
カニズムに関するアプローチ㈱日産アーク オートモーティブ解析
室 シニアエンジニア
京都工芸繊維大学 ゴム科学研究セン
ター シニア・フェロー
加藤 淳 氏- 16 -

参加者
60 人

45 人

45 人

名

称

開催月日

第4回
11 月 28 日～29 日

木質材料技術
講習会

内

容

講

師

等

他の配合剤にない特長を有する「ファクチス（サブ）」の紹介

天満サブ化工㈱ 兵庫工場
技術部長 名井 義和 氏

流動解析（射出成形シミュレーシ
ョン）の実例紹介㈱宇部情報システム CAE サービス部
米原 敏文 氏プラスチック材料の基礎・各種分析についての座学
射出成形による試験片作成、CFRP
成形、赤外分光分析による組成分
析、電子顕微鏡による表面観察等の実習

広島県立総合技術研究所
西部工業技術センター職員

クリーンウッド法の概要と現状について(公財)日本合板検査会中国検査所
検査業務課長兼試験室長
中島 貴司 氏

曲げ木工程における現状と今後の展望

岐阜県生活技術研究所 試験研究部
専門研究員 石原 智佳 氏

11 月 15 日

参加者

11 人

17 人

｢切削加工における各種材料・用
途向け切削剤の選択｣
金属加工技術講習会

11 月 6 日(1) 切削加工油剤の基礎と最新の開 ユシロ化学工業㈱発動向

須田 将太 氏39 人

(2) 難削材加工に最適な水溶性切削 出光興産㈱
油剤の開発
情報・電子技術講習会

デジタルものづくり技術体験研修会

デジタルエン
ジニアリング
講習会

解析・シミュ
レーション研慈道 陽一郎 氏

12 月 13 日

プログラミング無しで始めるディー BULB㈱プラーニング～画像認識と異常検知を体験してみよう！～

8 月 2 日～8 月 23 日
（2 日間
コース
×5 回）

 ガイダンス 三次元ＣＡＤによるモデリング実
習・３Ｄプリンターの基礎
 ３Ｄプリンターによる試作・造形
物の取り出し、後処理
 形状測定に関する基礎的内容についての解説
 表面粗さ輪郭形状測定機による測定実習
 接触式三次元測定機による測定実習 研修会のまとめ(公財)広島市産業振興センター
システム技術室職員

6人

11 月 21 日

ものづくり現場におけるＣＡＥの導入効果とＣＡＥを有効活用するために必要なこと㈱電通国際情報サービス オートモー
ティブ事業部 技術第 3 ユニット
広島技術 2 部 技術 2 課
エンジニア 住岡 慎一郎 氏

21 人

第1回
1 月 10 日

熱流体解析の基礎理論㈱ソフトウェアクレイドル
技術部 技術一課
畑中 祥吾 氏10 人

第2回
1 月 16 日

scFLOW 基礎 1（scFLOW を使用した流体解析（内部流れ）の実
習）㈱ソフトウェアクレイドル
技術部 技術一課
飯田 遼平 氏10 人

第3回
1 月 17 日

scFLOW 基礎 2（scFLOW を使用した流体解析（外部流れ）の実
習）㈱ソフトウェアクレイドル
技術部 技術一課
飯田 遼平 氏10 人

修会

- 17 -

データサイエンティスト
足立 悠 氏

14 人

名

称

開催月日

デザイン
講習会

内

容

講

師

等

参加者

第4回
1 月 31 日

scFLOW 応用（scFLOW 基礎を踏
まえた、応用的な流体解析の実
習）㈱ソフトウェアクレイドル
技術部 技術一課
畑中 祥吾 氏9人

2 月 14 日「自分でも作れる国内外に向けた
ＥＣショッピングサイト」～国内
外に向けて、自分達で販路を拡大していこう！～㈱プリンシプル代表取締役

村田 光俊 氏

22 人

3月1日

ものづくりにおけるデザインの重要性

平安伸銅工業㈱常務取締役

竹内 一紘 氏

商品企画・
開発講習会

37 人

（９）発明考案奨励事業（広島市児童生徒発明くふう展）（担当：林(百)）児童生徒の創意くふう、発明等に対する意欲の高揚と教育及び産業の発展を図るため、科学的でアイデアに富んだ作品を募集・審査し、入賞作品の表彰、展示を行った。
主催：広島市
共催：広島市教育委員会、広島商工会議所、(一社)広島県発明協会、中国新聞社、広島市ＰＴＡ
協議会、広島市こども文化科学館
ア

応募及び表彰結果
区（単位：点）
分

小学校

中学校

合計

107(16 校１クラブ)

97(16 校１クラブ)

204(20 校１クラブ)

広島市長賞

1

1

2

教育長賞

1

1

2

広島商工会議所会頭賞

1

1

2

広島市ＰＴＡ協議会会長賞

1

1

2

広島県発明協会会長賞

1

1

2

竹林清三賞・山本正登賞・増本量賞
不破亨賞・木曽武男賞・熊平源蔵賞

3

3

6

モビコン特別賞

9

1

10

優秀賞

6

7

13

学校賞

1

1

2

応募総数

特賞

イ

表彰式及び展示会
開催月日

表彰式及び展示会

開催場所

9 月 14 日

審査会

広島市工業技術センター

10 月 6 日

表彰式

9 月 28 日～10 月 14 日

展示会

5-Days こども文化科学館- 18 -

（１０）工業技術振興事業
企業ニーズを広島市の工業振興施策に反映させることを目的に、業界団体に対してアンケート調査を実施した。

（１１）ものづくり基盤技術高度化事業
ものづくり業界と協働して、生産現場で発生する様々な課題を発見できる社員、その課題の解決に広い視野から取り組もうとする社員の育成を目指し、人材育成事業を実施した。
開催月日

内

容

講

オリエンテーション
12 月 7 日

師

11 人(公財)広島市産業振興センター

実習とまとめ材料技術室職員
広島大学名誉教授 柳澤 平 氏

講義：めっきの基礎と鋳造品、熱処理品などの各種材料との関連の理解

広島工業大学教授 日野 実 氏

10 人(公財)広島市産業振興センター

実習とまとめ材料技術室職員

工場見学㈱日本製鋼所広島製作所㈱日本製鋼所広島製作所

ものづくり改革推進室担当課長

現場改善の取組紹介

12 月 20 日

受講生

広島大学名誉教授 柳澤 平 氏

講義：金属組織と材料特性との関連基礎の理解

12 月 8 日

等

水田 裕之 氏「日本製鋼所広島製作所の５S 活動」
現場改善の講義

10 人㈲ときふじオフィス「現場改善アラカルト」

代表取締役 時藤 哲正 氏

研修成果発表（１２）インターンシップ及び所内見学の受入れ
月日

概

4 月 12 日

広島県総務局研究開発課

5 月 21 日

岩国市産業振興部商工振興課

9 月 11 日（公財）ひろしま産業振興機構

11 月 2 日

安田女子大学11 月 12 日

広島女学院大学2 月 22 日

マツダ工業技術短期大学校

要

参加者

所内見学

6人

所内見学

4人

所内見学

5人

実習受入

10 人

実習受入

8人
所内見学

56 人

（１３）会議・研究会への出席
ア

産業技術連携推進会議
会 議 等 の 名 称

産業技術連携推進会議

総会

第 1 回中国地域産業技術連携推進会議- 19 -

出席者

開催場所

出席日

塩山

東京都

2 月 19 日

桑原

広島市

10 月 19 日

会 議 等 の 名 称
第 2 回中国地域産業技術連携推進会議 兼 第 2 回中国地域部会
中国地域連携推進企画分科会

出席者

開催場所

出席日

塩山、桑原

広島市

1 月 28 日

ライフサイエンス部会

デザイン分科会

田中(志)

札幌市
江別市

6 月 28 日～29 日

ライフサイエンス部会

デザイン分科会

大川

さいたま市

11 月 15 日

黒口

海老名市

10 月 18 日～19 日

情報通信・エレクトロニクス部会

情報技術分科会

音・振動研

究会
ナノテクノロジー・材料部会

高分子分科会林(貴)仙台市

11 月 15 日～16 日

ナノテクノロジー・材料部会

素形材分科会

倉本(英)

名古屋市

11 月 21 日～22 日

製造プロセス部会

表面技術分科会

馬部

大阪市

6 月 7 日～8 日

製造プロセス部会

IoT ものづくり分科会

上杉

海老名市

11 月 1 日～2 日

田中(真)

山形市
天童市

12 月 5 日～7 日

知的基盤部会

総会及び計測分科会

形状計測研究会

知的基盤部会

総会及び分析分科会

瀧口

山形市
天童市

12 月 6 日～7 日

中国地域部会

第１回中国地域連携推進企画分科会

桑原

広島市

5 月 28 日

広島市

12 月 3 日

出席者

開催場所

出席日

吉森

東京都

6 月 27 日～28 日

出席者

開催場所

出席日

公立鉱工業試験研究機関機関長会議

塩山

静岡市

7 月 26 日～27 日

全国公設鉱工業試験研究機関事務連絡会議

林(百)

福井市

11 月 15 日～16 日

中国・四国地方公設試験研究機関企画担当者会議

桑原

高知市

11 月 15 日～16 日

広島県知財総合支援窓口第 1 回連携会議

桑原

広島市

6 月 29 日

広島県産業支援機関等連携推進会議

倉本(寿)

広島市

3 月 11 日

第 10 回 公設研・産総研連携推進企画会議

林(百)

下関市

10 月 9 日～10 日

塩山、隠岐
中国地域部会

中島、吉森

機械・金属技術分科会

倉本(英)、
桑原イ

学会出席等
会 議 等 の 名 称

第 26 回品質工学研究発表大会

ウ

その他会議・研究会
会 議 等 の 名 称

産業技術総合研究所地域連携戦略予算プロジェクト「3D 計測エ
ボリューション（3D3 プロジェクト）」平成 30 年度第 1 回西分科会- 20 -

黒口

松山市
東温市

6 月 28 日～29 日

会 議 等 の 名 称

出席者

開催場所

出席日

黒口

大分市

11 月 15 日～16 日

産業技術総合研究所地域連携戦略予算プロジェクト「3D 計測エ
ボリューション（3D3 プロジェクト）」平成 30 年度第 2 回西分科会
ひろしま自動車産学官連携推進会議

ミニ代表者会議

國司、桑原

府中町

5月8日

ひろしま自動車産学官連携推進会議

代表者会議

國司、桑原

府中町

1 月 11 日

國司

広島市

5 月 17 日

ひろしま自動車産学官連携推進会議

地域企業活性化委員会
國司、桑原

広島市

11 月 20 日

府中町

5 月 29 日

國司､倉本(寿)､
桑原
8 月 31 日
ひろしま自動車産学官連携推進会議

内燃機関部会

9 月 25 日
國司、桑原

府中町

10 月 25 日
12 月 21 日
2 月 15 日（１４）講師・委員の派遣
名

称

派遣役職

派遣者

開催場所

派遣月日

中国地域公設試験研究機関功績者表彰選考委員会

選考委員

塩山

広島市

10 月 2 日（公財）ひろしまベンチャー育成基金審査会

審査委員

國司

広島市

11 月 15 日（公財）ひろしまベンチャー育成基金贈呈式

審査委員

國司

広島市

12 月 12 日

広島市児童生徒発明くふう展審査会

審査員

尾崎

広島市

9 月 14 日

広島県児童生徒発明くふう展審査会

審査員

塩山

広島市

10 月 17 日

國司

広島市

5 月 13 日

國司

広島市

2月9日

國司

広島市

4 月 27 日

國司

広島市

1 月 22 日

広島市

8 月 21 日

10 月 12 日

広島少年少女発明クラブ企発足式
広島少年少女発明クラブ修了式
会計監事、委員
広島少年少女発明クラブ企画運営委員会

審査員
少年少女チャレンジ創造コンテスト広島県大会

塩山
林(百)

審判員
引地
中国電力㈱広島地区代表アドバイザー会議

アドバイザー

國司

広島市

常任理事

塩山

広島市

6 月 20 日（一社）広島県発明協会理事会等

3 月 12 日- 21 -

名

称

派遣役職

派遣者

開催場所

派遣月日
4 月 16 日
6 月 14 日（公社）日本鋳造工学会中国四国支部常任理事会

常任理事

桑原

広島市
9 月 12 日
1 月 23 日（公財）ひろしま産業振興機構

委員

塩山

広島市

10 月 5 日

委員代理

國司

広島市

3 月 12 日

技術委員会
6月8日
9月7日

広島ゴム技術員会幹事会

オブザーバー林(貴)広島市

10 月 19 日
2月8日
3 月 29 日
8 月 19 日
9 月 13 日

広島県介護ロボットのニーズ・シーズ連携協調協議

構成員

会

田中(真)

広島市
10 月 25 日
1 月 15 日（１５）発 表口頭発表
月日

学会・協会等

6 月 18 日（１６）表
月※ ○は発表者

型技術者会議 2018

テーマ氏

摩擦係数によるアルミニウム合金成形用プレス金型材の評価

名○高木 哲治 氏(友鉄工業㈱)宮田 建興 氏 (㈱キーレックス)
倉本 英哲

ほか

彰
日

12 月 19 日

受
田中

賞

者
志保

内

容

広島刑務所からの商品開発への技術指導に対する感謝状（法務大臣）（１７）県市工業系技術センターの連携（担当：桑原）
企業の利便性とセンター運営の効率性の向上を図るため、広島県の工業技術センターと一体的運営を具体化する取組を実施した。

- 22 -

項目

窓口のワンストップ化

共通ポータルサイトの運営

内容

企業からの技術相談を迅速かつ的確に解決可能な県市の技術担当者につなぐ体制として、合同窓口を運営した。
広島県・広島市の工業系技術センターが保有する機器や技術の一覧を掲載し、これらの検索が可能な共通ポータルサイトを運営した。
以下の研究会・研修会を連携して実施した。

研究会・研修会の共催

・広島品質工学研究会
・広島表面処理技術研究会
・広島高分子材料研修会（１８）情報の発信
ア

メールニュースの配信
工業技術センターが実施する事業及び他機関が募集する各種研究開発補助制度や講習会等の情報提供を行った。
・ 産学官連携ネットワークニュースの配信 69 回

イ

新規導入機器紹介セミナーの開催
平成 30 年 3 月に新規に導入した大型振動試験機等の紹介を行い、企業への利用促進を図った。
月日

4 月 17 日

内容

新規導入機器紹介セミナー（大型振動試験機等）- 23 -

参加者
24 人

３
(１)

研

究

報

告

アルミニウム合金と金型鋼の摺動特性調査
倉本 英哲

……

24

アルミニウム合金と金型鋼の摺動特性調査
倉本 英哲
リング(側面)オンディスク型の摩耗試験機を用いて、アルミニウム合金材料の金型による板金プレスで生じる摩擦現象を想定した摩擦試験を行い、このときの摩擦係数の測定と発生する現象について調査を行った。
摩擦試験では、アルミニウム合金である A4032 製のリングと金型鋼である SKD12 製の板状試験片を使用した。アルミニウム合金製のリング側が処女面のみでの試験となるように、リングが 1 回転する間だけの試験を行った。得られた結果は、以下のように要約される。
摩耗形態は、リングが板状試験側に凝着する形態であった。これは、摩擦面に油を供給して試験を行っても同様であった。
油を使用しない乾式試験では、試験開始から非常に短時間で、リングが凝着することによる挙動が大きく出るようになり、最終的に μ は 0.29 程度の値を示す。油を使用した湿式試験
では、μ は 0.11～0.12 程度の安定した低い値を示した。
リング材の板状試験片への凝着とせん断剥離による摩擦機構のモデルにおいて、リング材であるアルミニウム合金材料のせん断力をもとに摩擦係数を算出した。算出した摩擦係数は、実験結果と比較して、約 25 倍という大きな値であった。計算値と実験値の大きく異なる原因として、実験では(現実には)ジャンクション(真実接触面)理論により、接触面積が限定されていることと、凝着が著しい場合には、リングと板状試験片の間にできる凝着層が第三層を形成して、この第三層の破壊挙動に依存する摩擦力になることを挙げた。
キーワード：摩擦係数、アルミニウム合金、プレス成型

1. 緒言

ことは、シミュレーションの応用性、精度向上の観点からも強く望まれている。

アルミニウム合金の板材のプレス成型において、ワ

これまで、摩擦・摩耗に関して、摩擦係数や比摩耗

ークと金型の間で凝着、いわゆる焼き付き現象が発生量などの物理量の測定、解析は、実機で実験をしてみしやすく、このことがアルミニウムの板金プレス成型

なければ分からないと言われることが多い。摩擦・摩を困難なものとしている。現状として、プレス油を大耗とは、ある二つの物体同士が接触した状態で、相対量に使用する、ワーク表面にコーティングを施すなど

運動、いわゆる摩擦が生じるとき、表面損傷が起こるのワークと金型面の間の摺動特性改善を行うことで対現象であり、説明をしてしまえば簡単な事象である。

策している。

しかし、摺動、変形、破壊、疲労などの様々の要因や他方で、プレス成型のシミュレーション技術の向上

環境などを考慮することで、非常に複雑な現象になっは目覚ましいものがある。ワークと金型表面の間の摩ている。このため、物理量としての摩擦係数や比摩耗

擦係数は重要な物理量として考えられるが、その多く量の測定は複雑なものとして取り扱われ、様々な数値

で、大体このぐらいの値であろうという数値が用いらが報告され、その後の解析を困難なものとしている。

れていることが多い。摩擦係数の正確な値を把握する- 24 -

世の中には多数の形態、形状の異なる摩耗試験機が存在しており、これらは接触形態、負荷、速度、環境などの要素を考慮したものである。一般的な摩耗試験
機では、試験片を摩耗させることを目的としていることからも、試験片表面の同一箇所を繰り返して摩擦する機構となっているものがほとんどである。金型によ

図 2 試験前のリングと板状試験片の表面状態

る板金プレス成型で、ドロー成型する場合を想定する(a) リング表面と、損傷の著しい引き込みの角部分などでは、金型の(b) 板状試験片方は当たり面が変わらず、ワーク(板材)の方が動く形である。さらに、ワークは次々と新しいものが供給さ状試験片は 52HRC(≒544HV)の硬さに調質(焼き入れ焼れてくる状況で、常に新生面が供給されるような状況

き戻し処理)されたものである。
リングの幅(B)は 5.5mm、である。つまり、ワーク側が処女面で金型側が据え置

直径(D)は φ40mm のものを使用した。試験前に、リンき面となる。

グの試験面(側面部)を＃600 のエメリー紙で研磨し、ま

本報告では、リング(側面)オンディスク型の摩耗試験機を用いて、アルミニウム合金材料の金型による板た、板状試験片の試験面は#1200 の耐水研磨紙で研磨を行った。

金プレスで生じる摩擦現象を想定した摩擦試験を行い、

図 2(a)、(b)に、試験前のリングと板状試験片表面の

このときの摩擦係数の測定と発生する現象について調

実体顕微鏡観察結果を示す。どちらも、エメリー紙及査することを目的とした。

び耐水研磨紙によるいくらかの研磨傷は見られるものの、比較的清浄な状況であることが分かる。図 1 から

2. 試験方法

も分かるように、試験力(F)は、おもりによって負荷される機構で、試験面に 85.8N 負荷されるようにした。
また、試験速度(V)は 81.0mm/sec に設定した。F 及び V

2.1 摩擦・摩耗試験
本研究に用いた摩耗試験機の概略図を図 1 に示す。

共に、試験中は一定とした。

リング(側面)オンディスク型の摩耗試験機であり、アルミニウム合金板のプレス成型を想定すると、ア

回転円盤(リング)の側面を板状試験片に押し付けるよ

ルミニウム合金側は常に処女面となる。今回、アルミうになっている。本報告では、アルミニウム合金であニウム合金側を処女面として試験を行うために、リンる A4032 製のリングと金型鋼である SKD12 製の板状グが 1 回転だけする試験を行い、このときの摩擦係数

試験片を準備した。リングの硬さは 170HV であり、板の測定、その後の摩擦面の観察等の解析を行った。試験は、乾式と湿式で行い、湿式での試験では、市販のSpecimen

無添加のタービン油を試験前にリングの当たり面全周と板状試験片に十分に塗布した。
2.2

Rotation
direction
RecorderStrain gage Rolling
ring

摩擦係数

試験中は、図 1 に示す形でリングを取り付けたシャ
フトの刻々の軸トルク(T)を測定し、式(1)により摩擦係
Pulley数(μ)を求めた。
μ=（2×T）/（F×D）

Weight

図 1 摩耗試験機の概略図(1)2.3 せん断試験
試験片は、摩耗試験におけるリング材料と同じもの- 25 -

で作成した、大径部が φ27.2mm、小径部が φ20.6mm の時点で試験を終了するようにしたことから、①と③の段付き丸棒の形状であり、大径部と小径部の境界で破間が実際の L を示しており、これがリングの外周長さ

壊するように、また、曲げ変形の影響がなるべく出なである約 125mm となっている。

いようにして試験を行った。試験は、せん断試験冶具

図 4 に、図 3 に示す試験終了後、板状試験片表面をを使用して万能試験機で行い、試験速度は 1mm/min と実体顕微鏡によって観察した結果を示す。わずか 125

した。

mm 程度の L で、図 4(b)に示す湿式試験の場合であっても板状試験片表面には摩擦痕が残っていた。摩擦痕
3. 試験結果及び考察ができるということは、リングと板状試験片との間で直接の接触があったことを示している。図 4(a)、(b)を摩擦・摩耗試験の結果から得られた摩擦距離(L)と摩比較してみると、図 4(b)の摩擦痕跡が薄い。これは、擦係数(μ)の関係を、乾式、湿式の試験の場合について、油を使用することで、直接の接触が減り、その接触圧それぞれ図 3(a)、(b)に示す。

力自体も弱くなったことを示していると考える。図中

図 3 の L については、D と軸の回転速度と時間の関に両矢印で示す摩擦痕の幅は、乾式、湿式の摩擦に関係から算出したものであり、時間に依存した距離が表

係なく、どちらもほぼ同様で、約 0.4mm であった。リ

示されている。このため、実際の摩擦開始時が 0 とは

ングは円弧状であり、板状試験片との接触は、理論上なっていない。図 3(a)、(b)中の①が実際の試験開始位

は点(線)接触となる。しかし、乾式、湿式の摩擦試験

置で、③が試験終了位置である。リングが 1 回転したの種類に関係なく摩擦痕の幅が 0.4mm 程度得られており、これは摩擦の結果というよりも、リングの(弾性)

0.6

(a)

0.5

変形により接触面を形成していたことが考えやすい。

(b)

③



②

図 5 に、摩擦痕の㈱島津製作所製の電子線マイクロ①

Friction Coefficient , 

0.4
0.3

アナライザー（EPMA1720H、以下、EPMA）によるマ③①
=0.290.2
=0.12
=0.12

0.1
0
-0.1

50

ッピング分析結果を示す。分析位置は、図 4(a)中に○で示す部位である。分析対象元素を酸素(O)、アルミニ

=0.11ウム(Al)とし、加速電圧：15kV、ビーム電流：約 50nA
100

150

200

250

50

Wear distance , L / mm

100

150

200

の条件で行った。

Wear distance , L / mm

図 5 の SEM 像(二次電子像)で、板状試験片表面には、

図 3 摩擦距離と摩擦係数の関係(a) 乾式試験

損傷(摩耗)した痕跡ではなく、摩擦痕の形状に従う付着物の存在を確認する。図では、O と Al の分布が、付(b) 湿式試験(a)(b)

図 4 試験後の板状試験片の摩擦痕の
実体顕微鏡観察結果(a) 乾式試験

図 5 摩耗痕の EPMA によるマッピング分析結果(b) 湿式試験(図 4(a)中○で示す部位の分析結果)- 26 -

着物の形状とよく一致していることが確認される。こ

返しと比較して大きな挙動になることから、全体的にのことから、摩擦の機構として、リング表面が削れてμ が大きくなることは別にして、スティックアンドス

できた摩耗粉が酸化すると同時もしくは板状試験片のリップ現象が大きく表れ、図 3(a)中にαで示すような方に張り付いた直後に酸化するような形で、つまりど突発的な μ の上昇部分が現れるようになったと考える。

ちらにしてもリング材の方が板状試験片の方に凝着しなお、図 4(a)では、上下端近傍でアルミニウムの凝着たと考えることが妥当である。ここで、試験後のリンが著しい。
図 3(b)では、図 3(a)と比較して、μ は全体的に小さく、グ表面について、目視及び実体顕微鏡で確認をしても、μ＝0.11～0.12 で安定である。図 4(b)の結果から、凝着

目立つ傷や変形は見られなかった。
図 3(a)で、図中①で示す摩擦開始直後、μ は明らかにの発生は確認される。ただし、その度合いは乾式試験

大きな値を示し、その後 μ=0.12 程度の値まで下がってと比較して小さく、安定な摩擦状態になっていると考いる。また、図 3(b)においても、摩擦開始直後には、える。

わずかに μ が大きくなっている。静摩擦係数と動摩擦リング材のせん断試験後の試験片外観を図 6 に示す。

係数を比較した場合、静摩擦係数の方が大きくなるこ

図 6 から、せん断部近傍での曲げ変形の痕跡はほととが知られるが、この影響を表したものと考える。

んど見られず、良好なせん断試験が実施されたと言え

図 3(a)で、μ=0.12 程度の値まで下がった後、摩擦がる。この時、試験結果として、リング材料のせん断力(τ)

40mm 程度進むと、そこから徐々に μ は大きくなっては、277MPa が得られた。

いき、μ=0.29 程度まで上昇する。これまでの結果から、摩擦面では、リング材であるアルミニウム合金が、基本的な摩耗形態は、条件によらず、凝着摩耗である

板状試験片側へ凝着していた。摩耗機構が、凝着とせと考える。乾式試験では、験開始直後の初期の段階で、ん断破壊の繰り返しで進むものとすると、摩擦力は凝すぐにリングと板状試験片の間で凝着が起こり始め、着したアルミニウム合金のせん断力に等しいと考える。

ある程度板状試験片上にアルミニウム合金が堆積する

もちろん、加工硬化や酸化の影響なども考えられるが、とアルミニウム合金対アルミニウム合金の接触形態に

ここでは影響は無いものと仮定して、実験で得られたなることが想像され、アルミニウム合金同士の凝着とアルミニウム合金のせん断力をもとに、摩擦力を算出

この凝着部のせん断変形とせん断破壊が起こる形でのすることを考えた。

摩耗形態になると考える。L が 40mm 程度進んだ状況

前述の摩擦痕の幅と B より、リングと板状試験片ので、μ が大きくなったのは、上述のアルミニウム合金

間の見かけの接触面積(A)を求めると、A≒2.2mm2 とな同士間でのせん断変形と破壊が主導的になった状況をる。これと試験で得られた τ=277MPa により、接触面示していると考える。これは、後述の表面の小さな真で発生する見かけのせん断力(τA)は、τA≒609N となる。

実接触部(ジャンクション)のせん断変形と破壊の繰り

F＝85.8N であることから、μA＝τA /F≒7.1 となる。これは、前述のように、図 4(a)中の安定的な凝着摩耗状態と考えた試験後半部分の μ＝0.29 と比較しても、非常に大きな値で約 24.5 倍である。
図 7(a)で示すように、どんなに平らに見える個体においても、個体表面が完全な平面ということは無く、無数の凹凸が存在し、2 個体の接触において、真実接触部(ジャンクション)をどのように見積もるかということになる(1)。個体表面に汚れや酸化被膜があれば、2個体が直接結合する部分の面積は、ジャンクションよりもさらに小さくなり、せん断力は小さくなる。今回

図 6 せん断試験後の試験片外観の場合では、リングは処女面での試験であり、同じ面が繰り返し摩擦に供される訳ではなく、試験開始前に- 27 -

十分な時間があることで、安定的に酸素の化学吸着や告で油を使用した湿式試験で得られた μ は 0.12 程度で酸化被膜の生成が行われた面が試験面であることが考あり、若干高めの値であった。これは、使用した油が慮される。酸化皮膜は、母材と比較すれば硬く、また、

極圧材などを含まない無添加のものであったことや、摩耗によってわずかに摩擦面に供給されれば、コロの今回の試験で設定した摩擦速度が非常に遅かったこと

ような役割をする可能性や、それ自体が保護層のようが考えられる。前述で、湿式での試験でも、リングとな役割をすると考え、この時、せん断力は小さくなり、板状試験片との間で直接接触があったことを述べたが、特に乾式での摩擦試験で、摩擦開始直後に μ が小さく

これは油での潤滑形態が、ストライベック線図におけなった原因かもしれない。

る混合潤滑領域にあったことを示すと考える。ストラ

図 4(a)からも、乾式試験では、特に上下端近傍でアイベック線図は、(×V)/F と μ の関係を表したもので、ルミニウムの凝着が著しく、これらの部位では摩擦面

流体潤滑と境界潤滑(乾式、直接接触)が混在する混合を覆い隠すほどの著しい凝着が発生している。このと潤滑領域では、(×V)/F の増加に伴い μ は小さくなる。

き、接触面に沿った凝着物が存在することになり、ジ

なお、は油の粘度を示す。通常のプレス成型などでのャンクションの理論で、摩擦係数が計算よりも小さく

摩擦速度は、もう少し速い速度であることが考えられ、なることを説明するのは困難である。そこで、摩擦面このとき(×V)/F は大きくなることから、摩擦係数はもを凝着物が覆い隠すほどの場合、図 7(b)に示すような

う少し小さな値を示すのではないかと考える。

形で、摩擦面に凝着物という第三層がある状況と考えた。この第三層は非常に薄く、強度が弱いため、比較

4. 結言

的簡単に破壊できるとする。面からの剥離が起こることも想定して、ジャンクションの破壊に比べれば強いリング(側面)オンディスク型の摩耗試験機を用いて、力が必要であるが、接触面を単純にせん断破壊するこ

アルミニウム合金材料の金型による板金プレスで生じとに比べれば、その力は小さくなると考えた。例えば、る摩擦現象を想定した摩擦試験を行い、このときの摩この第三層がリング側と板状試験片側の両方と一体化

擦係数の測定と発生する現象について調査を行った。

するような場合、今回の報告に当てはめてみると、見摩擦試験では、アルミニウム合金である A4032 製のかけの面積から推定される摩擦係数として、μ=25 といリングと金型鋼である SKD12 製の板状試験片を使用

うような考えられない数値となり、これはいわゆる焼した。アルミニウム合金製のリング側が処女面のみでき付き、固着現象となると考えた。以上は、笹田 のの試験となるように、リングが 1 回転する間だけの試

摩擦面における移着粒子成長のモデルに似た考えであ験を行った。得られた結果は、以下のように要約され

る。

る。

(2)

摩擦面に油を使用する場合の摩擦係数は、μ=0.1 程度（1）摩耗形態は、リングが板状試験側に凝着する形態

もしくはそれ以下になると言われ、プレスのシミュレであった。これは、摩擦面に油を供給する湿式試験にーションにおいても、経験的に μ=0.1 以下の数値を与おいても同様であった。

えて解析を行うことが多いようである。しかし、本報

乾式試験では、試験開始から非常に短時間で、リングが凝着することによる挙動が大きく出るようになり、(a)

ジャンクション

(b)

表面でスティックアンドスリップ現象が発生するため、凝着

剥離

摩擦係数が安定しなくなる。また、摩擦の開始直後は
μ＝0.12 程度の比較的低い値を示すが、40mm 程度の摩第三層

破壊(破断)

擦距離を経て、凝着挙動が強く表れると、μ は 0.29 程
度の値を示す。油を使用した湿式試験では、μ は摩擦

図 7 接触部断面のモデル図の最初から最後まで 0.11～0.12 程度で、安定した低い(a) ジャンクション理論値を示した。

(b) 第三層の存在形態（2）摩擦機構は、リング材の板状試験片への凝着とそ- 28 -

のせん断剥離によるものと考え、リング材であるアル
ミニウム合金材料のせん断力をもとに摩擦係数を算出した。算出した摩擦係数は、実際の実験結果と比較して、約 24.5 倍という大きな値となった。この原因として、接触面の真実接触面積は見かけの接触面積よりも小さく、摩擦現象に直接関係する直接接触面はさらに小さいことを考えた。凝着がひどい場合には、摩擦面
は凝着層が覆うようになってしまうことから、この凝着層自体が第三層となることを考えた。この第三層が主導的に破壊することで、摩擦係数は算定値よりも小さくなると考えた。
おわりに、本調査実施に際して使用した走査型電子顕微鏡、デジタル計測顕微鏡及び湿式試料切断機は、公益財団法人 JKA の公設工業試験研究所等における機械設備拡充により整備したものである。
その他、研究への御協力、御支援をいただきました
関係各位に深く感謝します。
参考文献（1）笹田 直、摩耗（2008）、㈱養賢堂（2）笹田 直、日本機械学会誌、75(1972)、p.905- 29 -

４
(１)

（２）

事

例

報

告

往復摺動式摩擦摩耗試験機を用いたアルミニウム
材料の摩耗試験の検討 ……………………………
吉森 雅弘

30

アルミニウム合金中における各種成分の蛍光X線分析について ………………………………………
瀧口 由佳理、倉本 英哲

35

（３）

3D3プロジェクトへの取組み
黒口 新、田中 真美……………………

41（４）

接触式三次元測定機による真円度の評価方法について …………………………………………………
田中 真美

45

デザイナーマッチングサイト「と、つくる」の実
施状況 ………………………………………………
大川 泰明

51

（５）

往復摺動式摩擦摩耗試験機を用いたアルミニウム材料の摩耗試験の検討

吉森 雅弘
今回、往復摺動式摩擦摩耗試験機を用いた摩耗試験における負荷荷重、往復回数、
往復距離、試験速度、試料の取付方向及び取付位置の 6 因子に着目し検討を行った。
結果は、以下のように要約される。
摩耗量と負荷荷重及び往復距離は比例関係を示し、Holm の法則が成立した。摩耗量と往復回数では Holm の法則は成立しなかった。試験速度では低速度で摩耗量が多
く、また、形状に異向性をもった試料の取付方向による接触面の差が摩耗量に影響することが確認された。一方、摩耗量と取付位置では明らかな差を認めなかった。
キーワード：摩耗試験、Holm の法則、アブレシブ摩耗、ストライベック曲線

切断し、表面粗さ Ra0.3μm 以下に調整した。さらに表1. 緒言

面性測定機に固定できるよう半割にした（マイクロテ
クノ㈱により作成）。硬さは 110 HV 5 であった。

摩耗とは、物質同士が接触し擦れることにより、その物質の表面が損傷して減量する現象のことである。
多くの機械部品において耐久性に影響するこの摩耗が、2.2 試験機器

しばしば問題になる。しかしながら、摩耗現象を実機実験に用いた試験機は表面性測定機 HEIDON-14(新で行うことは困難であるため、摩耗試験機を用いて使

東洋科学㈱製)であり、 摩耗深さの測定にはマイクロ用状態を仮想し試験を行っているのが現状である。

テクノ㈱が所有する表面粗さ輪郭形状測定機サーフコ

また、摩耗現象は、非常に多くの因子が影響する複ム 1400D（㈱東京精密製）、ビッカース硬度の測定に雑な現象である。摩耗に影響する因子として、負荷荷はビッカース硬度計 FV810ARS 型（㈱フューチュアテ

重、試験速度、試料形状、温度及び潤滑など多くの要ック製）を用いた。

因が影響している(1)(2)。
今回、往復摺動式摩擦摩耗試験機を用い、トランス

2.3 試験方法

ミッション用バルブの摩耗状態を想定しアルミニウム

アルミ半割材を圧子、試験機の移動台に設置する平材料を対象として、摩耗試験における負荷荷重、往復板材を、アルミニウム板材（アルミ板材：ADC12、#600

回数、往復距離、試験速度、試料の取付方向及び取付

バフ研磨処理、厚み 2.0mm×幅 35mm×長さ 150mm、位置の 6 因子に着目して検討を行ったので報告する。

硬さ 120 HV 5（㈱スタンダードテストピースより購入））とし、試験機にそれぞれ固定した。潤滑剤（日2. 実験方法

産 CVT フルード NS-3）を 0.4ml 塗布し、垂直荷重を負荷しながら往復摺動を行った（図 1）。

2.1 試料

ただし、アルミ半割材の固定方向は、切断面が往復

試料は、A6061 に T6 処理を施したアルミニウム丸方向と直角になるものを A 方向（図 2）、平行になる

棒半割材（アルミ半割材）とした。詳細は以下のとおものを B 方向（図 3）とした。また、試験途中で潤滑りである。

剤の追加は行わなかった。

アルミ半割材：A6061-T6、φ14mm を長さ 10mm に- 30 -

2.4 試験条件
試料の取付方向が A 方向においては、負荷荷重（2.5N、

荷重方向

4.9N、7.4N、9.8N）、往復回数（2500 回、5000 回、7500
回、10000 回）、往復距離（40mm、80mm、120mm、160mm）、試験速度（45mm/s、22mm/s）を変更して行った。
試料の取付方向が B 方向においては往復距離（同往復方向
図 1 試験の様子

上）のみ変更した。試料の取付位置については、左端（図 4）、中央及び右端（図 5）において比較し、これらの取付位置のみ変更して試験を行った。
条件を変更する際は表 1 の基本条件から 1 因子のみ
条件を変更した。また、全ての試験は N=3 で試験を行った。ただし、試験速度は往復距離 80mm での速度とした。なお、試験室の環境は、室温 11～33℃、湿度 33～66%であった。

往復方向

往復方向

図 2 取付 A 方向

図 3 取付 B 方向

2.5 評価方法
試験終了後、アルミ半割材の中央部における摩耗深さを、マイクロテクノ㈱にて表面粗さ輪郭形状測定機
を用いて計測した。ただし、摩耗深さは円弧頂点からの深さとした（図 6）。摩耗深さから損失体積を算出し、これを摩耗量として N=3 の平均値を結果値とした。
今回は摩耗量の多かったアルミ半割材のみを評価し、アルミ板材については評価していない。

図 4 取付位置左端

図5

取付位置右端3. 結果及び考察
図 7 に摩耗量と負荷荷重の結果を示す。これは、基

表 1 基本条件
負荷荷重

4.9N

本条件の負荷荷重のみを変化させたときの摩耗量と負往復回数

5000 回荷荷重の関係を示している。負荷荷重の増加に伴い摩

往復距離

80mm

耗量が増加していることが分かる。ここで、Holm の速度

45mm/s

摩耗式(3)は W=Ws×F×L（W は摩耗量（mm3）、Ws は比試料の取付方向A 方向

摩耗量（mm2/N）、F は負荷荷重（N）、L は総移動距

試料の取付位置

中央

離（mm））で表され、Ws と L が同じであれば、W はF に比例して大きくなる。図 7 では、L は同じでありWs も同様であると考えることができ、負荷荷重による摩耗形態の変化は無く、摩耗量は負荷荷重に依存して増加したものと考えられる。
図 8 に往復回数及び往復距離の変化に対する摩耗量の変化を示す。負荷荷重を一定にして、往復回数の影

図 6 粗さ曲線からの摩耗深さ計測

響を調べる場合には往復距離を 80mm で固定して往復回数を変化させ、往復距離の影響を調べる場合には往- 31 -

復回数を 5000 回で固定して往復距離を変化せて試験

9）、試験の進行とともに潤滑剤が減少したことによるを行った。この場合、往復回数 2500 回と往復距離 40mm、摩耗形態の変化も考えられる。また、図 8 における総5000 回と 80mm、7500 回と 120mm、10000 回と 160mm

移動距離 20×104mm の結果では、摩耗量が往復距離の試験条件の時、それぞれ総移動距離が同じになる（往復回数が 5000 回）＞往復回数（往復回数が 2500

（例：往復回数 7500 回×80mm＝60×10 mm、往復距回）となっている。今回使用した試験機は往復摺動を離 120mm×5000 回＝60×104mm）。

行うことから、往復の過程で静摩擦、動摩擦を繰り返4している。通常、摩擦力は静摩擦＞動摩擦である。ここで今回の試験機で測定した、基本条件における 2500
回目の往路時の摩擦力を図 10 に示す。摺動開始時に静摩擦により摩擦力が増大し、その後、動摩擦領域として摩擦力が減少し、摺動終了時には停止に伴った摩擦力が発生した。このことからも、今回の試験条件では、静摩擦から動摩擦への変化の回数が多いほど（往復回数が多いほど）摩耗量は増大すると考えられる。
図 7 A 方向における摩耗量に対する負荷荷重の影響

図 9 潤滑剤の拡散

図 8 A 方向における総移動距離に対する往復回数
及び往復距離の摩耗量の変化
往復回数を 5000 回で固定して往復距離を増加させた場合、総移動距離の増加に比例して摩耗量が増加した。つまり Holm の摩耗式が成立していた。このこと

図 10 基本条件（2500 回目）の摩擦抵抗力

から、往復回数を固定して往復距離を増やすことは、
図 11 に横軸が総移動距離、縦軸が摩耗量とした摩耗

単純に総移動距離を増加させたことと同じであると考える。

量と試験速度の関係について示す（22mm/s の 7500 回

一方、往復回数を増やして総移動距離を増加させた（総移動距離 60×104mm）は未実施）。これは、負荷場合、摩耗量が二次曲線を示し、Holm の摩耗式は成荷重及び往復距離を固定し、往復回数を変化させた時立しなかった。これは往復回数の増加に対する摩耗量の摩耗量と試験速度の関係を示している。試験速度の変化が大きいことを示しており、摩耗量が増加すれ45mm/s の結果は前述（図 8 参照）のとおりであり、まば摩耗により生じた摩耗粉によるアブレシブ摩耗が徐た試験速度が 22mm/s でも総移動距離の増加に伴い摩々に発生した可能性がある。本実験では、潤滑剤の拡耗量が二次曲線を示し、Holm の摩耗式は成立しなか

散を防止するような処置を行っていなかったため（図った。このことから、今回行った試験速度の差では、- 32 -

摩耗形態は変化しないと考えられる。また、試験速度

図 14 は摩耗量と取付位置の関係を示した図である。

が 22mm/s と 45mm/s の時の摩耗量は、22mm/s の方が

これは、負荷荷重、往復距離及び往復回数を固定し取多かった。潤滑下での摩耗状態はストライベック曲線

付位置のみを変化させた時の摩耗量と取付位置の関係

によって説明され、潤滑剤の粘度、試験速度、負荷荷を示している。今回は、取付位置による重心のズレが重により摩擦係数が変化することが示されている（図

摩耗量に影響するかを確認するために試験を行った。

12） 。図 12 に示すように、混合潤滑領域では低速度

摩耗量には明らかな差を認めなかったが、バラツキはほど摩擦係数が上昇すると言われており、今回の試験

中央部が小さかった。試料の形状等にもよるが、安定条件は、混合潤滑領域に従っていると考えられる。

した結果を得るためには可能な限り中央部に取り付け(4)る方が良いと考えられる。

図 11 A 方向における摩耗量に対する試験速度の影響
図 13

圧子の取付方向を変えた時の摩耗量の変化

図 12 ストライベック曲線
図 14 圧子の取付位置による摩耗量の変化
図 13 に横軸を総移動距離、縦軸を摩耗量とした、摩耗量と取付方向の関係を示す。これは、負荷荷重及び4. 結言

往復距離を固定し、往復回数を変化させた時の摩耗量と取付方向の関係を示している。A 方向は前述のとお

往復摺動式摩擦摩耗試験機を用いて、摩耗試験に影り Holm の摩耗式は成立していないが、B 方向では総響を与えると考えられる、負荷荷重、往復回数、往復

移動距離の増加に比例して摩耗量が増加し、Holm の距離、試験速度、試料の取付方向及び取付位置の 6 因摩耗式が成立していた。このことから、同じ試験条件子について検討を行った。結果は以下のように要約さでも試料の取付方向が異なれば、試料接触面の粗さやれる。

形状が影響して摩耗形態が変化することが確認できた。

（1） 摩耗量と負荷荷重、往復距離については比例関

特に A 方向では、切断面による往復摺動に伴う摩擦力係を示し、かつ Holm の法則が成立していた。

の影響が大きかったと考えられる。

（2） 摩耗量と往復回数では、Holm の法則が成立し- 33 -

なかった。これは、アブレシブ摩耗の発生が少な
からず影響した可能性が考えられる。
（3） 今回使用した試験機では、往復摺動に伴った摩擦力により往復回数が増加するほど摩耗量の差が明瞭になると考えられる。
（4） 試験速度では、低速度の条件で摩耗量が多かった。このことから今回の実験は、ストライベック
曲線の混合潤滑領域での試験状態であったと考えられる。
（5） 同じ試験条件でも、試料の取付方向により摩耗形態が変化していた。試料接触面の粗さや形状が、摩耗量に影響することが確認された。
（6） 取付位置では、摩耗量に明らかな差を認めなかったが、中央部に取り付ける方が安定したデータを得られると考えられる。
おわりに、本研究を実施するに際して、試料の提供、
摩耗深さの測定実施を行って頂きました、マイクロテ
クノ株式会社に深謝いたします。
その他、研究への御協力、御支援を頂きました関係
各位に深く感謝いたします。
参考文献（1） 邱源成、摩耗に及ぼすシステム敏感因子の影響に関する研究（1985）、東北大学大学院工学研究科（2） 長谷亜蘭、表面技術（2014）、pp.556-561、（一社）表面技術協会（3） 倉本英哲、広島市工業技術センター年報（2016）、
pp.37-42、広島市工業技術センター（4） 長谷亜蘭、精密工学会誌（2015）、pp.643-647、（公社）精密工学会- 34 -

アルミニウム合金中における各種成分の蛍光 X 線分析について
瀧口 由佳理、倉本 英哲
代表的なアルミニウム合金中のマグネシウム、けい素、マンガン、鉄、銅及び亜鉛について蛍光 X 線分析装置を用いた FP 法による定性（半定量）分析と検量線法による定量分析を行った。今回対象とした分析範囲における結果は、以下のように要約される。
得られた検量線の正確度評価では、マグネシウム、鉄、銅、及び亜鉛で良好な検量線と判断される 5％以下となった。
検量線法において、検出できる範囲は、マグネシウムが約 0.8％以上、けい素が約 0.4％以上であった。
FP 法において、本報告で使用した蛍光 X 線装置の感度係数をそのまま使用する場合、マグネシウムとマンガン以外では含有量が大きくなるほど、標準値と比べて小さくなる傾向を示し、誤差は大きくなる。これらは、感度係数を補正することで精度を向上させることができると考える。
キーワード：アルミニウム、マグネシウム、けい素、蛍光 X 線分析、FP 法、検量線法

アルミニウムのピーク（1.49kV）に近接して Mg

1. はじめに（1.25kV）や Si（1.74kV）の X 線ピークが存在する。
アルミニウムは、鉄と比較して比重が約 1/3 でありこのことから、その分析結果は装置固有の感度係数を

比強度が高く、早くから航空産業においては利用され、使用した FP（ファンダメンタル・パラメータ）法によ

近年軽量化の進む自動車産業においての需要は高まっる定性（半定量）分析において、添加元素である Mgており、利用や目的に応じ、種々の元素が添加されてや Si の分析結果に誤差が出やすく、特に Mg の含有量いる。

が、化学分析結果に比べ高値となることをよく経験す

アルミニウム合金の代表であるジュラルミンは、アる。

ルミニウムの機械的性質の改善や時効特性を改善する

アルミニウム合金の展伸材は、JIS において、Mg やために、銅（Cu）、マグネシウム（Mg）、マンガン（Mn）、

Si などの含有量により、Al-Si 系合金（4000 系）、Al-Mg

亜鉛（Zn）などを添加した材料である。また、アルミ系合金（5000 系）、Al-Mg-Si 系合金（6000 系）、Al-Zn-Mg

ニウム合金の鋳造材では、湯流れ性や耐摩耗特性の改系合金（7000 系）に分類される。JIS H 4000（アルミ

善のために、けい素（Si）が添加され、耐焼き付き性

ニウム及びアルミニウム合金の板及び条）(1)、JIS Hの改善には鉄（Fe）が添加されることもある。このよ

4040（アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線）

うに、アルミニウム合金では、目的に応じて、上記元(2)

素を中心に添加され、その添加量によって材種が区別

鍛造品）(3) に示される代表的な合金種の成分を表 1 にされている。

示す。

及び JIS H 4140（アルミニウム及びアルミニウム合金

蛍光 X 線分析装置は、非破壊、簡便で迅速な分析が筆者は、実際に蛍光 X 線分析により 2024 合金の定可能であり、アルミニウム合金においても、材種の分性（半定量）分析をした際に、Mg が 3~4％程度検出さ類などでの使用が期待される。しかし、エネルギー分

れ、種別の判断に苦慮した経験がある。このような事

散型の蛍光 X 線分析装置での分析では、主成分である

例の対応策として、標準試料を用いた検量線法による- 35 -

表 1 JIS における代表的なアルミニウム合金の化学成分
合金系

代表的な合金番号1000 系（純ｱﾙﾐﾆｳﾑ）

1100

Si

Fe
0.95

Cu

Mn

Mg

Zn

0.05-0.20

0.05

－

0.10

2017(ｼﾞｭﾗﾙﾐﾝ)

0.20-0.8

0.7

3.5-4.5

0.40-1.0

0.40-0.8

0.252024(超ｼﾞｭﾗﾙﾐﾝ)

0.50

0.50

3.8-4.9

0.30-0.9

1.2-1.8

0.253000 系（Al-Mn 系合金）

3003

0.6

0.7

0.05-0.20

1.0-1.5－0.104000 系（Al-Si 系合金）

4043

4.5-6.0

0.8

0.30

0.05

0.05

0.10

5000 系（Al-Mg 系合金）

5052

0.25

0.40

0.10

0.10

2.2-2.8

0.106000 系（Al-Mg-Si 系合金）

6063

0.20-0.6

0.35

0.10

0.10

0.45-0.9

0.107000 系（Al-Zn-Mg 系合金）

7075(超々ｼﾞｭﾗﾙﾐﾝ)

0.04

0.5

1.2-2.0

0.30

2.1-2.9

5.1-6.1

2000 系（Al-Cu-Mg 系合金）

単位：mass%分析が考えられる。

表 2 試料各元素の標準値

そこで、本報告では、各種のアルミニウム合金中のMg、Si、Mn、Fe、Cu、Zn における蛍光 X 線分析装置

試料

Mg

Si

Mn

Fe

Cu

Zn

1

1.01

9.6

0.45

1.07

2.19

0.79

での定量分析について、適用できる範囲などを併せて

2

0.459

1.39

0.75

0.306

0.249

0.149

検討した結果を報告する。

3

4.82

0.04

0.64

0.18

0.03

0.02

4

0.77

8.33

0.02

0.45

0.20

0.06

5

0.80

8.49

0.09

0.47

0.17

0.05

6

2.9

0.37

0.46

0.52

0.07

0.08

7

2.2

0.38

0.52

0.81

0.02

0.006

2. 実験方法
2.1 試料
試料には、含有する各種成分（Mg、Si、Mn、Fe、

単位：mass%

Cu、Zn）量の異なる 7 種類のアルミニウム合金を用いた。
2.2 蛍光 X 線分析

試料 1 と 2 は CRM 認証標準物質（MBH ANALYTICAL LTD 社製、試料 1：C55XG26H30、試料 2：
C55XG900J40）である。試料 3～7 は実試料から切り出したアルミニウム合金材料である。試料 3～7 は、JIS H
1307（アルミニウム及びアルミニウム合金の誘導結合
プラズマ発光分光分析方法）(4)（以下、ICP 発光分光法）
により、Mg、Mn、Fe、Cu、Zn の各元素の定量分析を

2.2.1 蛍光 X 線分析装置
本報告における蛍光 X 線分析では、㈱島津製作所製のエネルギー分散型蛍光 X 線分析装置 EDX-720 型を使用した。本装置の X 線管はロジウム（Rh）管球であり、検出対象元素はナトリウム（Na）～ウラン（U）である。

行い、また、Si については JIS H 1352（アルミニウム
及びアルミニウム合金中のけい素定量方法）(5)におけ

2.2.2 試験片る ICP 発光分光法により定量分析を行った。
表 2 に、試料 1、2 の CRM 認証標準物質の認証値（認証書に記載の桁数を表示）及び試料 3～7 の各成分元素の化学分析（ICP 発光分光法）結果を示す。なお、本報告では、表 2 に示す分析値を標準値とした。

試料 1、2 はチップ状であり、また試料 6、7 は切粉であるため、冷間プレス加工して φ20、高さ 10mm の円柱状に成形した。試料 3～5 については湿式試料切断機によって厚さ 5mm に切り出したものを、樹脂埋め込
みし、研磨、琢磨して鏡面状態にした面を分析に供した。

- 36 -

2.2.3 分析方法

表 3 検量線法の分析条件

分析は、FP 法による定性（半定量）分析（以下、FP元素法）と検量線による定量分析（以下、検量線法）を行

X 線管電圧

測定時間

解析範囲

（kV）

（秒）

（eV）

った。分析条件は、X 線照射径を φ10mm、測定雰囲気

Mg

20

50

1.10-1.33を真空、フィルターは使用しない設定とした。FP 法の

Si

20

50

1.65-1.96

場合、X 線管電圧は、15kV と 50kV を使用し、測定時

Mn

50

100

5.70-6.10

間はそれぞれの管電圧で 100 秒とした。定量には、
Mg、

Fe

50

100

6.10-6.70

Si に 15kV の値、Mn、Fe、Cu、Zn に 50kV の値を用い

Cu

50

100

7.70-8.30

た。また、定量に際しては、標準試料を用いない形で、

Zn

50

100

8.34-8.80

感度係数は装置付属のものをそのまま使用した。
検量線法の場合、分析線は各元素ともに特性 X 線の関係を示す。 すべての元素で比較的良好な直線関係をKα 線とし、解析範囲は表 3 に示すエネルギー範囲とし示していることが分かる。ここで、規格化 X 線強度とた。また、各元素の分析時に使用する X 線管電圧と測は、測定した X 線強度をバックグラウンド補正した X

定時間は表 3 に示す通りである。

線強度を示す。
図中に、XRI と Qm の関係を示し、最小二乗法により

3. 結果および考察

直線近似した結果（検量線）を点線で示す。得られた検量線を使用して、XRI をそれぞれの元素量に換算した定量値（QXRI）及び定量値と Qm との差（偏差）を表

3.1 検量線法
図 1 に、検量線法による分析で得られた各元素の規4 に示す。また、各試料について、検量線を評価する

格化 X 線強度（以下、XRI）と標準値（以下、Qm）のため、それぞれの元素において標準偏差（正確度）を

0.80

0.38

↓

↓

図 1 各元素の XRI と Qm の関係- 37 -

表 4 蛍光 X 線分析(検量線法)による各成分量の分析結果
Mg
試料

QXRI

Si
Qm –

QXRI

QXRI

Mn
Qm –

QXRI

QXRI

Fe
Qm –

QXRI

QXRI

Cu
Qm –

QXRI

QXRI

Zn
Qm –

QXRI

QXRI

Qm –
QXRI

1

0.99

-0.02

8.42

-1.18

0.33

-0.12

1.05

-0.02

2.18

-0.01

0.79

0.00

2

0.73

0.27

0.89

-0.50

0.93

0.18

0.30

0.00

0.27

0.02

0.16

0.01

3

4.95

0.13

0.33

0.29

0.70

0.06

0.16

-0.02

0.00

-0.03

0.02

0.00

4

0.73

-0.04

9.07

0.74

0.11

0.09

0.45

0.00

0.24

0.04

0.07

0.01

5

0.73

-0.07

9.18

0.69

0.14

0.05

0.49

0.02

0.19

0.02

0.05

0.00

6

2.82

-0.08

0.35

-0.02

0.33

-0.13

0.54

0.02

0.07

0.00

0.06

-0.02

7

2.01

-0.19

0.37

-0.01

0.39

-0.13

0.81

0.00

-0.03

-0.05

0.01

0.00

正確度

0.15

0.63

0.13

0.02

0.03

0.01

正確度評価

3.1％

6.5％

16.8％

1.6％

1.4％

1.1％

正確度評価以外の単位：mass%
ドに埋もれたためと考える。

求めた。
計算式は、以下に示すとおりである。

3.2 FP 法と検量線法の比較
2

正確度（％）＝｛（Σｄ ）／（ｎ－1）｝

1/2

図 3 に、標準値に対する FP 法と検量線法により求め

ｄ：偏差（Qm－QXRI）

た分析値の関係を、それぞれの分析対象元素ごとに示

ｎ：試料数す。図では、標準値及び分析値ともに、同じスケールとしており、図中の点線から離れるほど分析値の標準

おりで、5％以下の数値であれば良好、つまりバラツキ
が小さいと判断されている(6)。結果では、Si と Mn 以
外の元素で 5％以下となった。Si についても、6.5％と

—SiKα

—MgKα

除した数値で判断する。この評価値は表 4 中に示すとAlKα-

正確度評価は、正確度を検量線における最高濃度でまずまずの値で、この若干の悪化の原因としては、後述する 0.5％以下の領域で分析できていないことが考が約 1％以下の領域で、また、Si では 0.5％以下の領域—CuKαと Si に注目してみると、検量線において Mg では Qm—MnKα

比較的良好な線形性が確認されている。ここで、Mg—FeKα

図 1 では、試料 1~7 の各元素含有量の範囲において、

で XRI が 0 となっている。XRI が 0 以下とは、ピークを検出できないことを表している。ピークを検出できない原因としては、蛍光 X 線におけるスペクトルを示

図 2 蛍光Ｘ線におけるスペクトルす図 2 からも分かるように、母材であるアルミニウム

上段：Mg、Ａｌ、Siの XRI の影響を受けて、Mg の XRI がバックグラウン

下段：Mn、Fe、Cu、Zｎ- 38 -

—ZnKα

えられる。

図 3 FP 法と検量線法の比較

表 5 Cr の FP 法における定量結果

値からの誤差が大きいことを表している。FP 法でのSi、Fe、Cu、Zn の分析結果では、おおむね 0 を通る良

試料

1

2

3

4

5

6

7

好な直線関係を示している。しかし、その傾きは小さ

Cr

0.23

0.13

0.07

0.03

0.03

0.02

0.02

くなっており、含有量が多くなるほど標準値と比較し

単位：mass%て誤差が大きくなる。
Mn の分析結果では、傾きは小さくなっているが、切片の値が大きく、含有量がほぼ 0％であるにもかかわのではないかと考える。つまり、装置固有の Mn の感度係数が小さく見積もられていると考える。

らず、分析値は 0.2％程度含有している結果となっていMg の分析結果では、検量線法と FP 法ともに傾きはる。この原因としては、Mn の検出ピークの近傍にクロほぼ同様であり、感度係数は同じと思われる。しかし、ム（Cr）の Kβ 線のエネルギー（5.95eV）のピークが存FP 法では、Mn と同様に、実際の含有量が 0％の場合在しており、この影響を受けたものと考えられる。こにおいても約 1.8％程度含有するとの分析結果を示す。

こで、本報告では分析対象としていなかったため、化これは、図 2 からも分かるが、母材であるアルミニウ

学分析はしていないものの、FP 法で検出、定量解析さムの XRI の影響を受けることで本来の Mg 含有によりれた Cr の含有量の分析結果を表 5 に示す。

検出されるよりも大きな値が検出されているためと考FP 法では、濃度の算出にあたり、収束演算をしているため、バラツキは小さくなり、また、ピークの重なえる。なお、純アルミニウムのスペクトルは図 2 に示す破線である。

りの影響などを考慮した補正を行っている。しかし、以上より、FP 法の分析において、解析における感度

Mn の場合は、計算による重なり補正よりも Mn の感度係数などの補正を見直すことで精度向上につながる可係数の影響が大きかったため、分析値が大きくずれた能性があると考える。

- 39 -

検量線法で検出できる範囲は、Mg が約 0.8％以上、参考文献

Si が約 0.4％以上であった。例えば、表 1 の分類においての判断では、Mg が 0.8％以下の材種として合金番号（1） JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合

2017、4043、6063 があり、これらの判別はできないこ

金の板及び条（2014）（2） JIS H 4040 アルミニウム及びアルミニウム合とになる。また Si について 0.4％以下の材種は、合金
番号 2017、2024、3003、5052、6063、7075 と合わせる

金の棒及び線（2015）（3） JIS H 4140 アルミニウム及びアルミニウム合とほぼ全ての材種について判別ができない。アルミニ
ウム合金では、Mg、Si ともに主要添加元素と考えられ、金の鍛造品（1988）（4） JIS H 1307 アルミニウム及びアルミニウム合

それぞれの定量できない値以下の材種が多数あること

金の誘導結合プラズマ発光分光分析方法（1993）

から、厳密な意味での分類は難しい。

（5） JIS H 1352 アルミニウム及びアルミニウム合
金中のけい素定量方法（2007）

4. まとめ（6） 島津 EDX ユーザーズセミナーテキスト（2012）
代表的なアルミニウム合金中のマグネシウム、けい
素、マンガン、鉄、銅及び亜鉛について蛍光 X 線分析装置を用いた FP 法による定性（半定量）分析と検量線による定量分析を行った。結果は、以下のように要約される。
（1） 得られた検量線の正確度評価は、マグネシウム、
鉄、銅、及び亜鉛で良好な検量線と判断される 5％以下となった。
（2） 検量線法において、検出できる範囲は、マグネシウムが約 0.8％以上、けい素が約 0.4％以上であった。
（3） FP 法において、本報告で使用した蛍光 X 線装置の感度係数をそのまま使用する場合、マグネシウ
ムとマンガン以外では含有量が大きくなるほど、標準値と比べて小さくなる傾向を示し、誤差は大きくなる。これらは、感度係数を補正することで精度を向上させることができると考える。

おわりに、本研究を実施するに際して使用した蛍光X 線分析装置及び湿式試料切断機は公益財団法人 JKAの公設工業試験研究所等における機械設備拡充により整備したものである。
その他、研究への御協力、御支援をいただきました
関係各位に深く感謝します。

- 40 -

3D3 プロジェクトへの取組み
黒口 新 1、田中 真美
国立研究開発法人産業技術総合研究所が実施する「3D 計測エボリューション」に参画した。当セン
ターは、3D3 プロジェクト運営協議会（以下「運営協議会」という。）から提供された設計データを基に、インクジェット式三次元造形機による造形とマイクロメータによる寸法測定を行った。

キーワード：3D3 プロジェクト、インクジェット式三次元造形機、マイクロメータ

2. 全体課題

1. はじめに当センターでは、熱溶解式三次元造形機及びインク2.1 全体課題の内容
運営協議会から配布された設計データをインクジ

ジェット式三次元造形機を設備使用機器として企業へ開放しており、試作品の作製等に使用している。
インクジェット式については平成 26 年度に導入しェット式三次元造形機で造形し、マイクロメータを用いて造形した器物の面間距離を測定する。

ており、サポート材が水溶性であることや積層ピッチ
が 15μm であることから、それ以前に導入した熱溶解

2.2 造形器物式と比較してより複雑な形状にも対応できるようにな

運営協議会から配布された造形器物のＣＡＤモデルっている。しかし、その造形精度については、メーカを図 1 に示す。造形器物は、直方体（一辺 30mm）の各

ー公称値が明らかにされていない。

コーナー及び上下面の各辺を面取りしたものであり、そこで、当センターは、平成 27 年度より、造形精測定作業を容易にするため、固定時に使用できる円柱

度の把握や関連技術情報の収集などを目的に、国立研（φ10mm、高さ 20mm）が取り付けられている。また、

究開発法人産業技術総合研究所が主催する 3D2 プロ

3D プリンタへセットする方向の目印として直方体のジェクト（平成 28 年度より 3D3 プロジェクトに名称

側面には切欠き部が配置されている。

変更）に参画している。
平成 30 年度のプロジェクト内容は、参画した全ての公設試験研究機関が取り組む「全体課題」、参画を希望した公設試験研究機関が取り組む「自由課題」の2 種類である。当センターは「全体課題」に参画し

切欠き部

た。
なお、本プロジェクトには当センターを含めて 42
公設試験研究機関が参画し、三次元造形機や三次元測固定のため定機のメーカーもオブザーバーとして参加している。

の円柱
図 1 造形器物のＣＡＤモデル(1)1（現）広島市都市整備局設備課- 41 -

・造形個数 1 個

2.3 使用した 3D プリンタ
造形には、㈱キーエンスの AGILISTA-3100 を用いた。

・表面仕上げ マット
・積層ピッチ 20μm

仕様を表 1、外観を図 2 に示す。
表 1 AGILISTA-3100 の主な仕様
メーカー㈱キーエンス

型式

AGILISTA-3100

造形方式

インクジェット式

最大造形サイズ297×210×200mm

切欠き部（横×縦×高さ）
造形ピッチ

15μm
20μm

表面仕上げ

マット
（モデル表面全体をサポート材で取り出し口側覆うように造形する方法）
図 3 造形器物の配置図

グロッシー（モデルの表面を透明な状態で2.5 サポート材の除去及び保管方法

造形する方法）造形終了後は、速やかに造形プレートから取り外し、サポート材除去用溶液に 1 日漬け込んだ。サポート材
を完全に除去した造形器物を図 4 に示す。サポート材を除去した後は、造形器物の円柱部をバイスで挟んだ状態で段ボールに入れ、温度 23℃、湿度 50%の部屋に保管した。

図 4 サポート材を除去した造形器物
2.6 寸法測定
図2

AGILISTA-3100 の外観

寸法測定には、マイクロメータを使用し、基準棒を用
いて基点調整を行った後、測定を実施した。また、実施ガイドラインに基づき、測定環境に 1 時間放置後、2.4 造形条件
図 3 に示すように切欠き部が造形機の取り出し口側にくるように配置し、以下の条件で造形した。

マイクロメータを図 5 のように固定した状態で測定を行った。
測定箇所は図 6 の P1 から P8 までの 8 面と、図 7 の- 42 -

8 つの丸印内にある 32 面である。図 6 のように各辺に設けられた 8 つの面について、平行な対角面間(P1-P6、P2-P5、P3-P8、P4-P7)の距離を測定した。また、図 7のように各コーナーに設けられた領域にはそれぞれ、
図 8 のような 4 つの面がある。各軸方向に垂直な面(①②③)と対角方向に垂直な面(④)を用いて、各軸方向及
び各対角方向の面間距離を測定した。
なお、各距離を測定する際は、5 回の繰り返し測定を

表 2 測定条件
図 8 コーナー部の 4 面(2)行い、その内の最大値を測定結果とした。
表 2 測定条件

また、保管環境による経時変化を確認するために、6度の測定を行った。結果を表 2 に示す。

2.7 測定結果
図 9 は、各コーナーにもうけた領域における各軸方向の面間距離の結果である。X 軸方向及び Y 軸方向
が、設計値よりも約 0.05mm～0.1mm 小さい結果となった。また、経時変化は見られなかった。
図 10 は対角方向の面間距離(A-A 面)の結果である。A121-A212 は、多少経時変化が見られたものの、

図 5 寸法測定の様子

ほぼ設計値どおりの寸法であった。その他の対角面は
P6
P4

P8

4 回目以降は、ほぼ一定となり、設計値より 0.07mm

P2程度小さい結果となった。
図 11 は各辺にもうけた面の対角方向(P-P 面)の面

P5

P7
P3

間距離結果であるが、いずれの対角面も設計値よりも0.07mm～0.2mm ほど大きい結果となった。軸方向とP1

同様に、経時変化は見られなかった。

図 6 造形器物の測定箇所（８面）(1)

A122

A112

A121

A111

A212

A222

A211

A221

図 9 軸方向の面間距離

図 7 器物器物の測定箇所(３２面)(2)- 43 -

業試験研究所等における機械設備拡充により整備したものである。
また、国立研究開発法人産業技術総合研究所の方々をはじめ、本取組みに御協力、御支援をいただきました関係各位に深く感謝します。
参考文献（1）国立研究開発法人 産業技術総合研究所 計量
標準総合センター産総研地域連携戦略予算プロ

図 10 対角面方向の面間距離(A-A 面)

ジェクト「3D 計測エボリューション」(3D3 プ
ロジェクト)実施ガイドライン 2018 年度 全体課題 Draft

p.12（2）国立研究開発法人 産業技術総合研究所 計量
標準総合センター産総研地域連携戦略予算プロ
ジェクト「3D 計測エボリューション」(3D3 プ
ロジェクト)実施ガイドライン 2018 年度 全体課題 Draft

図 11 対角面方向の面間距離(P-P 面)
3. おわりに3D3 プロジェクトのガイドラインに基づき、インク
ジェット式三次元造形機による造形とマイクロメータ
による寸法測定を行った。
その結果、軸方向については X 軸方向及び Y 軸方向
が、設計値よりも約 0.05mm～0.1mm 小さい結果となった。また、各面対角における距離(A-A 面)について、
A121-A212 は、ほぼ設計値どおりの寸法であったが、その他の対角面は 0.07mm 程度小さい結果となった。
さらに、各面内対角における距離(P-P 面)では、いずれの対角面も 0.07mm～0.2mm ほど大きい結果となった。
今後は、造形方法の違いが寸法精度に与える影響、
経年劣化による変形等について評価を行い、中小企業の技術指導相談に役立てていきたい。

おわりに、本調査実施に際して使用したインクジェ
ット式三次元造形機は、公益財団法人 JKA の公設工

- 44 -

p.15

接触式三次元測定機による真円度の評価方法について
田中 真美
計測技術の向上を目的として、独立研究開発法人産業技術総合研究所（以下、産総研とする）が主催する三次元測定機に関する様々な測定ノウハウを検証する取り組みに参加した。
表面性状の異なるシャフトの真円度を測定し、必要な測定点数や測定速度などについて検証した。
キーワード：接触式三次元測定機、表面性状、真円度

1. 緒言
接触式三次元測定機は、様々な長さや角度のスタイラスを組み合わせて様々な寸法や幾何公差の評価を行うことができ、測定物の大きさや形状の制約が少ない
汎用性の高さが大きな利点である。一方で、測定方法
によっては、カタログスペック以上の精度が期待できることもあれば、誤った結果を出してしまうこともある。
産総研が主催する産業技術連携推進会議 知的基盤部会 計測分科会 形状計測研究会では、何となく伝承

図 1 接触式三次元測定機

されているけれども、実は正しいかどうか検証したことがない三次元測定機に関するノウハウを「CMM の

表 1 接触式三次元測定機の仕様

都市伝説」と名付け、実験やシミュレーションによっメーカーて検証するという取り組みが行われている。本取り組

型式

みは、平成 26 年度から行われており、形状計測研究会に参加している都道府県市の公設試が各自でテーマを測定範囲決めて実験を行い、同研究会で発表している。併せて、

最大許容

翌年度には、参加者が執筆した検証結果の報告書をま指示誤差とめた冊子を制作している。

導入年度

㈱東京精密
XYZAX SVA fusion9/10/6
X 軸：850mm 、Y 軸：1000mm 、Z 軸： 600mm
MPEE＝1.9＋4L/1000 μm
平成 19 年度

当センターは、平成 30 年度にこの取り組みに参加し、接触式三次元測定機で真円度を評価するときの測定方法について検証した。

当センターでは、自動車部品や自動車部品製造に使う治具等を中心に様々な試料を測定するが、利用企業
から真円度のみの評価を依頼されることはあまりなく、

2．検証テーマ

各部の寸法、平行度や平面度等の幾何公差と併せて依図 1 と表 1 に、当センターの接触式三次元測定機の写真と仕様を示す。

頼されることがほとんどである。
真円度や円筒度、同軸度といった円筒形状の評価を行う専用機に真円度測定機がある。これは、回転精度- 45 -

の高いテーブル上に試料を搭載し、スタイラスで側面をなぞることにより形状を評価する測定機であるが、測定物の形状や大きさに制限がある。そのため、要求公差が精度内であれば、まとめて三次元測定機で評価することが多い。
また、当センターの接触式三次元測定機では、スキャニング測定用のプローブとポイント測定用の回転プ
ローブを使用しており、真円度や 2 次曲線といったも

試料 No.1
Ra=0.6Rz=4.9試料 No.2
Ra=4.3
Rz=21.0

試料 No.3
Ra=10.8
Rz=49.2

試料 No.4
Ra=3.3
Rz=16.8のの測定には、スキャニング測定を行うことが多い。
このたび CMM の都市伝説への参加について打診があった時期に、サイズの大きい円盤内径の真円度測定の相談があり、以下の技術課題について、取り組んでみることにした。
ア．スキャニング測定が出来ず、ポイント測定で真円度評価を行う場合は、サンプリングポイント数をど

図 2 試料写真のくらいにするのが適当なのか。
イ．日頃は、スキャニング測定速度 1mm/s 程度でサン
プリングピッチも小さくして測定しているが、径の大きい試料の場合は時間がかかる。測定速度はどの程度まで上げられるか。
ウ．真円度評価の測定条件には、表面粗さがどのように影響するのか。

3. 測定方法
図 3 表面粗さ輪郭形状測定機
3.1 表面性状の測定
当センターの接触式三次元測定機で評価するという

表 2 表面粗さ郭形状測定機の主な仕様表

前提から、真円度が 10～20µm 程度の丸棒を旋盤で加工し、4 種類の試料を作製した。4 試料の写真を図 2に示す。いずれも直径は 30 ㎜である。
それぞれ軸方向と円周方向で、真円度測定箇所付近

メーカー㈱小坂研究所型式

DSF900K31

使用
スタイラス

の粗さ測定を行った。図 3 に表面粗さ輪郭形状測定機の写真、表 2 に主な仕様を示す。

導入年度

4 試料の表面粗さ測定結果を図 4 と図 5 に示す。軸方向でみると、試料 No.1～3 は、山谷のピッチや高さが規則的で、No.4 は、不規則になっていることがわかる。

- 46 -

触針先端半径

2μm

測定範囲

±6mm

分解能

0.75nm
平成 27 年度

図 4 軸方向の表面粗さ測定結果

図 5 円周方向の表面粗さ測定結果
3.2.2 スキャニング測定3.2 真円度の測定
ポイント測定もスキャニング測定も同じ条件で、ス

測定速度を1mm/s、3mm/s、5mm/s、7mm/s、10mm/s

タイラス先端径は 3 ㎜、測定圧は 200mN で測定を行っと変化させ、スキャニング測定を実施した。N数を2た。N 数は 2 回で平均値を測定値とした。図 6 に測定回として、平均値を測定値とした。フィルタ処理は行の様子を示す。

わなかった。
4. 結果
4.1 ポイント測定
図7にポイント測定の測定結果を示す。試料No.1とNo.2は、72ポイント以上でほとんど変わらない結果となった。試料No.3とNo.4は、測定位置で値が変わる場合があったが、概ね150ポイント付近で収束した。
図 6 測定の様子
4.2 スキャニング測定
図 8～10 にスキャニング測定の結果を示す。いずれ

3.2.1 ポイント測定
サンプリングポイント数を、8､36､72､90､120､150､も縦軸はポイント測定結果との比較である。図 8 と 9

180 点に指定し、円周上を等分割した測定を行った。

のサンプリングポイントは 180 点、図 10 は 3600 点でまた、測定位置をずらし、合計3回の測定を行った。

ある。

- 47 -

図8はポイント測定との差を割合で示したもの、図9はって真円度測定の結果に大きく差があり、特に旋盤で測定値そのものの差である。

高速送りをして不規則な粗さにしたNo.4については、

図8から、表面の状態に関わらず、3mm/sまではポ繰り返し誤差自体が3μm以上となった結果があった。
図10は、スキャニング測定で、サンプリングポイン

イント測定結果と、7％以内の差になっていた。
また、図9から、表面性状の小さい試料No.1は、ポトを真円度測定機並みの3600点にしたときの測定結果

イント測定結果の真円度6µmに対し、10mm/sの場合でである。フィルタ処理は行っていない。表面粗さの状も0.3μmの差であった。測定機の精度による誤差を考態に関係なく、どの測定速度でもポイント測定と大き慮すると、測定速度をかなり上げても問題なさそうなく差があった。ポイント測定の結果と比較する場合

ことが分かった。高速で測定した場合、表面性状によは、適切なフィルタをかける必要があると考える。

図 7 ポイント測定結果

図 8 スキャニング測定結果（ポイント測定との差の割合（%））- 48 -

図 9 スキャニング測定結果（ポイント測定との差（mm））

図 10 スキャニング（3600 点）測定結果（ポイント測定との差の割合（%）)
みがき棒鋼などの既製品シャフトを購入すると思5. おわりにわれる。また、スプロケットなど他の部品と組み
このたび、接触式三次元測定機による真円度の評価合わせる場合は旋盤で加工するため、粗さや真円について、測定条件による結果の違いや表面性状の影度が極端に大きくなることは考えにくい。今回、響を検討することを目的に、旋盤加工により4種類の表面性状による差を見るために極端に粗さの悪い試料を作製した。

試料も測定したが、通常の加工物であればポイン
ト測定で、72点も取れば十分と思われる。

今回の実験により、以下の知見を得られた。
(1) 製品製造の際には、一般的に、形状精度の良い、(2) スキャニング測定の場合、粗さの悪い試料ほど、測定速度による差が大きくなる。

- 49 -

(3) スキャニング測定で、サンプリングポイント数が180点の場合、測定速度が5mm/secまでであれば、ポイント測定との差は10％未満に納まる。
(4) スキャニング測定で、測定点数を真円度測定機並みに多くした場合、測定速度や表面性状に関係な
く、ポイント測定の結果と大きく差があった。
接触式三次元測定機で真円度の評価を行う際、適切なサンプリング数や測定速度の条件設定は、試料の径が大きい場合や試料の数が多い場合、測定作業時間に大きく影響する。
今回の実験で、試料の形状等による制約から三次元測定機を使用せざるを得ない場合には、製品の使用条件等により測定方法やフィルタ等の評価条件を検討する必要があることがわかった。
今後は、スタイラス径の違いや、真円度測定機での測定結果と比較する場合の測定条件なども検討していきたいと考えている。
おわりに、本取り組みに際して使用した接触式三次元測定機及び表面粗さ輪郭形状測定機は、公益財団法
人 JKA の公設工業試験研究所等における機械設備拡充により整備したものである。
このような取り組みの機会をいただき、実験条件の検討等でご助言くださった国立研究開発法人産業技術総合研究所の方々をはじめ、御協力、御支援いただきました関係各位に深くお礼申し上げます。

- 50 -

デザイナーマッチングサイト「と、つくる」の実施状況
大川 泰明
デザイナーマッチングサイト「と、つくる」は広島広域都市圏域（以下、「圏域」という。）のデザイナーを紹介するサイトである。このサイトを通じて中小企業等への指導・相談、コーディネートを行うことにより、中小企業が自社製品に相応しいデザイン事業者を探すことを可能にし、デザイン人材の活躍の場の創出等によるデザイン産業の振興や、デザイン事業者と中小企業の協業の促進による圏域内企業の競争力強化を図るものである。当事業は広島
広域都市圏事業として広島市から委託を受け、(公財)広島市産業振興センターが平成 28 年度より運営している。平成 30 年度の事業の実施状況について報告する。
キーワード：デザイナー、マッチング、広島広域都市圏

1. はじめにれたデザイナーの情報を見た企業がデザイナーとの協業を希望する際には相談に対応し、企業とデザイナー

圏域の中小企業等は、厳しい経済環境の下で、製品とのマッチングをコーディネートしている。

の高付加価値化や自社製品の開発等を進め、競争力の強化を図ることが求められている。その手法として、

3. 平成 30 年度の実施経緯

デザインの活用によるブランド化が注目されており、
平成 30 年度は新たに 12 社のデザイン事業者をサイ

全国的にもデザイン振興や地域発のブランド構築の取トに登録し、平成 30 年度末現在累計で 71 社の登録と組みが進められている。
圏域内の中小企業等の競争力を強化するには、デザなった（平成 30 年度に 1 社登録削除を行ったため）。

イン産業の振興とデザイン事業者と製造業との協業がまた平成 30 年度からは登録済みのデザイナーの記事有効であるが、デザイン事業者を利用したことのない

更新も開始している。登録済みデザイナー4 社の新た中小企業等がデザインを導入しようとしても、情報がな協業事例を取材し、記事更新を行った。
平成 30 年度の企業からの相談件数は 79 件（平成 28

少ないため適切なデザイナーを見つけることが困難で年度からの累計では 155 件）、企業とデザイナーのコあるという課題がある。
このため、圏域内のデザイナーに関する情報を提供

ーディネート（企業とデザイナーとのマッチングが行するサイトを構築・運営し、中小企業とデザイナーのえたもの）件数は 48 件（平成 28 年度からの累計ではマッチングを図ることで中小企業のデザイン活用を促

92 件）である。

進することがこの事業の目的である。本稿では事業の実施状況について報告する。

4. サイトの概要

2. これまでの経緯

デザイナーとの協業経験に乏しい中小企業の経営者
や商品開発担当者を主なユーザーとして設定し、その平成 29 年 3 月 27 日に公開し、運用を開始した「と、ユーザーにとって使いやすいサイトになるよう、掲載つくる」では、平成 28 年度に 40 社、平成 29 年度に内容に配慮している。難しいデザイン用語の使用は避20 社（累計 60 社）の圏域内のデザイン事業者を登録

け、デザインに馴染みのないユーザーでもわかりやす

し、デザイナーの情報を提供している。そして掲載さい表現を心がけ、掲載する写真や、テキストのレイア- 51 -

ウトもシンプルで見やすいものとなるよう工夫した。

ここでは、デザインした商品ができるまでにどのような経緯で進んでいったかなどをデザイナー自らに語ってもらい、デザインの表層的な部分よりも、協業に至った経緯や企業とのやり取り、デザインを決定していくプロセスなどを重点的に扱うことで、企業にとって今後の協業に役立つ情報を掲載している。また、デザイナーの顔やオフィスを明確に写真で示して、企業が仕事を安心して依頼できるように配慮した。
これらにより、企業がデザイナーを選ぶ際に必要な情報を「と、つくる」のサイトで入手することが可能となり、よりデザイナーを選びやすい状況を提供できたことが、多くの企業が利用している一因だと考える。

図 1 サイトのトップページ

デザイナーの情報は、「デザイナーと、つくった事例」というコンテンツで紹介している。企業との協業
事例についてデザイナーを取材し、その内容を掲載している。取材は、職員自らインタビューアーとなっている。

図 3 デザイナーと、つくった事例
また、「デザイナーと、つくった事例」と対応する
図 2 取材の様子

形で「企業の声」といった、企業側から見た協業について簡易的なコンテンツも提供しており、サイトを閲覧する企業と同じ目線での情報提供も行っている。

- 52 -

「と、つくる」を通じて新たな協業事例も多数生まった支援機関にも配布している。

れており、その中の一部を「と、つくるから生まれた事例」として平成 29 年度よりサイト上で公開している。
実際に利用した企業の感想を掲載することで「と、つくる」への問合せのハードルを下げ、更なる協業を促すことを意図している。

図 5 と、つくる book2019
5.2「と、つくるフェイスブックページ」の運用
平成 29 年度に運用開始したフェイスブックページ
は平成 30 年度も継続して運用し、「と、つくる」に関連する情報の発信を行っている。

図 4 「と、つくる」から生まれた事例
5. 「と、つくる」の広報活動
事業の広報を目的に、冊子「と、つくる book」の作
成と「と、つくるフェイスブックページ」の運用を行っている。
5.1 冊子「と、つくる book」の作成
平成 29 年度に引き続き、平成 30 年度も冊子「と、つくる book2018」を作成した。この冊子には前年度までに掲載されたデザイナーの情報をサイトから抜粋し

図 6 と、つくるフェイスブックページて掲載し、冊子単体でデザイナーリストとしても利用できる。2000 部を発行し、デザイナーとの協業を検討している企業だけでなく、圏域の自治体や商工会とい- 53 -

6. おわりに
5 年計画の事業の 3 年目を終えて、数多くの企業に「と、つくる」を利用してもらい、デザイナーと協業に至った事例も増えている。
何よりこの事業を通じて圏域のデザイナーと交流できたこと、地域のデザイナーと企業が取り組んだ数多くの事例を取材させてもらえたことは、非常に貴重な体験であった。取材に協力していただいたデザイナーと企業に改めて感謝したい。
このネットワークや知見を活かして、新たな協業事
例の誕生に繋がるよう今後も「と、つくる」の充実に努めたい。

- 54 -