一般社団法人日本物理学会
2016 年事業計画書（2016 年 1 月 1 日～2016 年 12 月 31 日）
Ｉ．概要
前事業年度（2015.1.1～2015.12.31）途中にスタートした会長の２年任期制（2015.3.31～2017.3.31）が2 年目に入る。引き続きこの改定に伴う各種学会活動を注視し事務局の安定した運営に努める。昨年度の定時総会（2015.3.31）において決議された本 2016 事業年度からの会費改定が実施されるので、事務的取扱いに万全を期すとともに、会員へのサービス向上を図り、引き続き会員数の増加や各種学会活動の経費節減に努力する。また本学会活動の駆動力であるセンター・各種委員会を活性化するために、統廃合も視点に見直しを行い、適切な委員構成と規則類の整備を行う。
会員へのサービス向上のための新しい会員システムは、入札により製作業者が決定し、2015 年末より試験運用が開始され、2016 年 4 月から稼働を開始する予定である。会員個人のマイページ機能を設け、会員と学会の連絡、会員相互の情報交換などの便宜性向上を図る。
全会員に配布する学会誌を、より魅力的な記事や有用な情報を提供するように努めるとともに、科研費事業の支援を受けている PTEP (2013-2017), JPSJ (2014-2018)の英文誌について、長期的に安定した優れた論文投稿の確保、購読の維持拡大を図り、購読状況等を的確に判断しながら次のステップに備える。
年次大会・秋季大会については、各領域間の情報交換や共同企画等が進みつつあり、また国際化を目指した具体的なプログラム編成などが行われてきたが、これらの活動を一層推進する。また講演概要集の Web 化による参加者の情報アクセス利便性向上を図るとともに、大会運営の収支バランスの健全性に注視する。
物理教育やキャリア支援等の充実を図るとともに、会員・非会員に向けた各種のアウトリーチ活動を展開し社会との一層の連携を図る。また、国内外の学協会や団体との連携を強化し、物理学会の国際的な発信力を高める。
日本物理学会は 1877 年創立の東京数学会社を起源とする一方、本年は 1946 年に社団法人として設立されて 70 周年を迎えるので、これを記念した記念事業を実施する。
2016 事業年度の事業計画の諸項目は次の通りである：
1) 学会活動を支える組織・財政基盤の整備
2) 会員サービス向上のための新しい会員システムの整備
3) 学会誌の充実と英文誌刊行事業の整備
4) 大会のあり方についての検討
5) 物理学関連の教育、人材活用･支援を通じた社会連携
6) 社会への物理学情報の発信力強化と学会活動の広報
7) 国内外の学協会･団体との連携の強化と国際化
8) 設立 70 周年記念事業

ＩＩ．経営･財務状況の概略
本学会の事業規模・財務状況は、2011 年以降を例にとると、凡そ以下のように記述できる。（単位：百万円）
学会全体（大会、会誌、英文誌、各種講演会など本学会活動の全て）
2011 年 経常収益：397

経常費用：401

経常増減：△ 42012 年 経常収益：381

経常費用：416

経常増減：△362013 年 経常収益：411

経常費用：459

経常増減：△48

経常費用：424

経常増減：△ 82014 年 経常収益：417＊1＊2

うち英文誌刊行事業（JPSJ、PTEP 及び JPS-CP 刊行事業。大部分は刊行センターでの活動に関わる）
2011 年 経常収益：101

経常費用：93

経常増減：＋ 8

2012 年 経常収益：81

経常費用：98

経常増減：△172013 年 経常収益：110

経常費用：131

経常増減：△202014 年 経常収益：129

経常費用：131

経常増減：△ 2＊1：PTEP 刊行事業は 2012 年特別号より開始した。
＊2：JPS-CP 刊行事業は 2014 年より開始した。
財務状況
2011 年 資産合計： 984

負債合計：195

正味財産合計：789

2012 年 資産合計： 918

負債合計：170

正味財産合計：749

2013 年 資産合計： 926

負債合計：152

正味財産合計：773

2014 年 資産合計： 913

負債合計：140

正味財産合計：773※負債合計：退職給付引当金、前受金、未払金等の合計※資産合計＝負債合計＋正味財産合計となる。
学会全体の収支は、2008 年から 2011 年の間は大きく変化することなく、ほぼ収支均衡で推移してきたが、2012 年は事務局移転等、2013 年は APPC12 開催等の要因もあり大幅な赤字決算となった。財政問題検討 WGで検討した結果、近年の赤字は一過性のものではなく、会員の減少による収入減や昨今の学会活動の多様化にともなった支出増による構造的なものと判断し、それに対する抜本的対策として、会費改定(2016 年～)や大会参加登録料の改定(2015 年～)、英文誌購読料の価格改定(2015 年～)とともに、諸経費の節減を図っている。正味財産の増減は前年比 10％以内である。

ＩＩＩ．事業実施上の重点2016 年度の事業計画で、上記諸項目に対応する重点実施事項を以下のように定める。
1) 学会活動を支える組織・財政基盤の整備
前事業年度（2015.1.1～2015.12.31）途中にスタートした会長の２年任期制（第 71-72 期：2015.3.31～2017.3.31）が 2 年目に入るとともに、第 73-74 期会長予定者が副会長として就任する。引き続きこの改定に伴う各種学会活動を注視し事務局の安定した運営に努める。

昨年度第 95 回定時総会（2015.3.31）で承認を得た 2016 事業年度からの会費の改定（一律\1,000 の値上げ）によって得られる財政的な効果を鑑みて、実施計画との整合性を取れるよう万全の態勢を整える。また第 70 回年次大会（2015.3.21-24）から、参加登録料の改定（一律\1,000 の値上げ）と講演概要集の Web 化等を行ったので，これら一連の措置により会員への負担増とサービス向上に対する満足度との関連について慎重に情報収集し，活発な学会活動を支える一層の財政基盤の整備を図る。
本学会活動の駆動力であるセンター・各種委員会を活性化するために、統廃合も視点に見直しを行い、適切な委員構成と規則類の整備を行う。また、本会の規則類の相互の関係を検討し、整合性のある、わかりやすい規則にし、必要に応じて規則の要点をＨＰに掲載する。
学会の日常活動を支えている事務局が職員にとって働きやすい環境であるように注視し、適切な業務分担や人員配置を行う。特に会員システムの新規導入に伴う職員の業務変化に注視する。
支部活動の活性化支援のために、年 2 回の支部長会議の開催や、支部ごとに会員に対して同報メールを送付するシステムの運用を行っている。また、支部活動の状況が他の支部へ迅速に伝達できるような仕組みも稼働している。このような施策がすべての支部で有効に活用できるように、支援していく。さらにまた、海外で活動する会員グループについても国内支部と同様に支援するための施策について検討する。
2) 会員サービス向上のための新しい会員システムの整備
会員管理業務の効率化と、会員サービスの向上を目的に、会員システムの構築を行っている。2014 年に作成したシステムソフトウェア業者向けの RFP(request for proposal)をもとに，入札により発注業者を決定し，2015 年は株式会社ノブワークス・アヘッド社と業務委託，およびシステム開発委託の契約を締結した。その後，会員システムプロジェクトチームを中心に，会員システムの詳細設計を行っている。2016 年 3 月末を目途にシステム導入・テストを終え、2016 年 4 月からの本格稼働を目指す。
3) 学会誌の充実と英文誌刊行事業の整備
会誌がより有用で魅力的なものであるように、特に以下の点に注力したい。1.社会の人々と価値を共有できるところまで深い物理を求めて、編集委員会で議論を重ねる。2.際限なく細分化していく物理分野を階層的につなぎ、基礎物理の再構成を求めて、編集委員会で議論を重ねる。3.物理ファンの層を広げる。会誌の視覚的な魅力も増大させる。4.物理教育に携わる方々と協調して、探求型の教育を目指すのに有用な情報を提供する。5.社会の中で遊離しない物理のコミュニティーを目指すべく誌面を充実させる。6.物理の様々な分野の専門家が集う編集委員会においてブレインストーミングを含めた自由な異文化交流を図り、個性的な特集編集につなげる。7.「会員の声」「談話室」などを通じて、会員間のコミュニケーションを活発化させてゆく。本年は本会設立 70 周年に当たるので記念記事の連載を行う。
JPSJ については、2014 年から移行した Atypon Literatum 上でのオンラインサービスをさらに充実させる。JPSJ の出版事業全体の状況、とくにオープンアクセス化への対応、紙媒体の発行中止の可否、購読契約数の推移を含む財政状況の見通しなどを検討する。物理学分野の国際会議のプロシーディングを日本から出版するため、2014 年から発行を開始した JPS Conference Proceedings の刊行を充実させる。2014 年から交付されている科研費(国際情報発信強化)を有効活用し、JPSJ、JPS ConferenceProceedings の国際学術雑誌としての認知度を高める。

2013 年に本格スタートした PTEP については今後も優れた論文が多数掲載されるように努力を続けると共に、支援機関獲得への働きかけをより一層強化する。これと並行して、交付が決定された科研費（オープンアクセス刊行支援）を有効活用し、PTEP の国際的認知度向上を計る。
4) 大会のあり方についての検討
・2015 年から開始した概要集の電子化サービスの提供方法や価格設定等の 1 年経過後の状況（不都合等の有無）確認と必要があれば再検討を行う。
・年次大会での学部学生ポスターセッションパイロット事業を推進し、学部学生の発表機会の提供と学生会員の拡大を試みる。
5) 物理学関連の教育、人材活用･支援を通じた社会連携2015 年までの理工系（物理関連分野）人材のためのキャリアフォーラムや私立中高向け「理系教員選考会」を継承し、ビッグデータを扱う人材の活用などの可能性も検討する。
中高校生の物理学への興味をより促進させるために、Jr セッションを一層充実させる。Jr セッションの参加者が年々増加していることから、発表方法や審査方法の見直しを図り、さらに幅広く中高校生が参加できるように体制を整える。
大学における物理教育の充実を図るために、引き続き、「大学の物理教育」を年 3 回発行する。
物理オリンピック日本委員会との連携協力をさらに密に取っていくとともに、2022 年に国際物理オリンピックが日本で開催されることを受けて設立された国際物理オリンピック日本大会準備委員会との協力体制について、具体策を検討する。
他の学協会と連携して物理教育の一層の充実を図るために、毎年開催している物理教育シンポジウ
ムを、今年は日本物理教育学会との共同開催も視野に入れて企画する。
女子中高生夏の学校、関西科学塾など、女子中高生の理科系進学を促進する教育プログラムに積極的に協力し、大学に進学してくる前の世代に対しても理科教育・物理教育の充実を図る。
積極的に国際シンポジウムに参加し、国際交流を行うことで、すでに日本より女性研究者割合の高い海外の研究環境など、日本の物理分野でも取り入れられるものを調査・検討する。
6) 社会への物理学情報の発信力強化と学会活動の広報
科学セミナー、公開講座、市民科学講演会、Jr.セッションなど、これまで行ってきた社会への物理学情報の発信力を強化する。また、会誌への記事掲載、イベントへの参加などを通して、社会に質の高い物理学情報を提供する。これらの目的を達するために HP の整備を検討し、活用する。また、海外の物理研究者向けに英文 HP を運用する。
2014 年にノーベル物理学賞受賞会員が 3 名増えたことを反映し，前年に日本物理学会を紹介するパンフレットやクリアファイルの改訂を行ったが、さらに 2015 年に 1 名増えたので再改訂を行い、これらを有効に利用した広報活動を行う。
7) 国内外の学協会･団体との連携の強化と国際化刊行センターの運営では応用物理学会と連携し、AAPPS の運営では AAPPS 理事会と協力する。本年度
は APPC13（ブリスベン）が開催されるので、学会としての適切な対応を行う。物理教育に関しては日本

物理教育学会、国際物理オリンピックに関しては物理オリンピック日本委員会と協力して活動を行うため関係を維持、発展させる。
これまで国外の 11 物理学会と相互協定・覚書を締結しているが、会員の便宜供与を図るべくこれらを再点検し周知を図る。
日本学術会議は「分野別の教育課程編成上の参照基準」を策定することを提案し、2010 年 11 月より参照基準策定作業を始めたが、物理学分野においては、日本物理学会が素案の策定を依頼され、本会物理教育委員会が 2012 年の第 68 期から検討を開始した。そして前期 2015 年 6 月に参照基準（日本物理学会案）を日本学術会議に提出し、審議が行われ、本 2016 年度公表される予定である。本会は引き続き日本学術会議に協力して大学における物理学教育の向上を図る。
8) 設立 70 周年記念事業
日本物理学会は 1877 年創立の東京数学会社を起源とする一方、本年は 1946 年に社団法人として設立されて 70 周年を迎えるので、学会誌で記念記事のシリーズ掲載を行うとともに、年次大会では展示ブースを設け会員に本会の歴史的発展を紹介するなどの記念事業を実施する。

ＩＶ．実施予定事業
1．学術的会合

1-1．年次大会・秋季（春季）大会
1-1-1．第 71 回年次大会
会期： 3 月 19 日（土）～22 日（火）会場： 東北学院大学 泉キャンパス （仙台市泉区天神沢 2-1-1）
1-1-2．秋季大会
1-1-2-1．素粒子論、素粒子実験、理論核物理、実験核物理、宇宙線・宇宙物理の各
領域
会期：9 月 21 日（水）～24 日（土）会場：宮崎大学 木花キャンパス（宮崎市学園木花台西 1-1）
1-1-2-2．上記以外の領域(主に物性関係)
会期：9 月 13 日(火) ～16 日(金)会場：金沢大学 角間キャンパス（金沢市角間町）
1-2．日本学術会議関係シンポジウム
関係する学術会議の活動に連携・協力する。
1-3．国際会議の共催等
他学協会等主催の国際会議等で、共催・協賛・後援等の要請のあるものについては理事会で審議のうえ決定して実施。
1-4．国内会議等の共催・協賛・後援
他学協会等主催の国内会議等で、共催・協賛・後援等の要請のあるものについては理事会で審議のうえ決定して実施。

1-5．支部例会、支部特別企画等
次のとおり、各支部において適宜開催する。
北海道支部
・役員会
…会期：未定、場所：北海道大学
・支部講演会…毎月 1 回程度、場所：北海道大学・室蘭工業大学等、参加者：各回 20～40 名程度、主催：日本物理学会北海道支部
・高校物理の授業に役立つ基本実験講習会…会期・場所：未定、参加者：約 25 名、主催：日本物理教育学会北海道支部／日本物理学会北海道支部
東北支部
・役員会
…会期：5 月、場所：東北大学
・出前授業…年間 15 回程度、場所：未定（各高等学校）、主催：日本物理学会東北支部、後援：宮城県教育委員会
・高校物理の授業に役立つ基本実験講習会…会期：11 月、場所：未定、主催：日本物理教育学会東北支部、共催：日本物理学会東北支部／物理教育研究会(APEJ)、後援：学術図書出版社
新潟支部
・役員会
…会期：12 月 10 日(土)12:30～12:55、場所：新潟大学理学部
・新潟支部例会…会期：12 月 10 日(土)13:00～16:00、場所：新潟大学理学部、参加者：
約 110 名・高校物理の授業に役立つ基本実験講習会…会期：11 月中旬、場所：新潟大学駅南キャンパス、参加者：約 30 名、主催：物理教育研究会(APEJ) ／日本物理学会新潟支部／新潟大学／新しい
理科教育を研究する会、共催：日本物理教育学会
北陸支部
・役員会
…8 月初旬及び支部例会開催時（計２回／年）、場所：富山大学
・北陸支部例会（支部総会・定例学術講演会）…会期：11 月下旬～12 月上旬、場所：富山大学、参加者：約 30 名（支部総会）・約 200 名（定例学術講演会）、主催：日本物理学会北陸支部

・特別講演会…年間 6 回、場所：富山大／富山県立大／金沢大／北陸先端大／福井大、
参加者：各回 20 名程度、主催：日本物理学会北陸支部
名古屋支部
・名古屋支部定例打ち合わせ会…会期：1 月、場所：名古屋大学
・市民講演会…会期：10 月、場所：名古屋大学、主催：日本物理学会名古屋支部
京都支部
・支部委員会…会期 7 月～8 月、場所：京都大学、参加者：約 10 名
・親子理科実験教室…会期：年間複数回、場所：NPO 法人あいんしゅたいん事務所、主催：NPO法人あいんしゅたいん／日本物理学会京都支部／京都大学理学部
・市民講座…会期：11 月、場所：京都大学百周年時計台記念館 (大ホール)、参加者：約 500 名、主催：京都大学大学院理学研究科物理学・宇宙物理学専
攻、共催：日本物理学会京都支部
・科学普及員シンポジウム（科学のための科学教育）…会期：12 月、場所：京都大学大学院理学研究科セミナーハウス、主催：
NPO 法人あいんしゅたいん／日本物理学会京都支部／京都大学理学部・科学普及員研修会…会期：年複数回、場所：NPO 法人あいんしゅたいん事務所、主催：NPO 法
人あいんしゅたいん／日本物理学会京都支部
・科学交流セミナー…会期：未定、場所：未定、主催：日本物理学会京都支部（他団体と共同主催を予定）
大阪支部
・大阪支部懇談会…会期：4 月、場所：大阪大学、参加者：約 10 名
・大阪支部講演会シリーズ…年間 8～10 回程度、場所：申請者の希望場所、参加者：約 20～50 名、主催：日本物理学会大阪支部・第 32 回湯川記念講演会…会期：10 月、場所：大阪大学中之島センター、参加者：約 150 名、主催：大阪大学総合学術博物館湯川記念室、共催：日本物理学会大阪支部、後援：日本物理教育学会近畿支部
・大阪支部公開シンポジウム

…会期：12 月、場所：大阪近辺、参加者：約 200 名、主催：日本物理学会
大阪支部、協賛：日本物理教育学会近畿支部
・高校物理の授業に役立つ基本実験講習会…会期：12 月、場所：大阪教育大学附属高校天王寺校舎、参加者：約 40名、主催：日本物理教育学会近畿支部／日本物理学会大阪支部、協賛：大阪府高等学校理化教育研究会／奈良県高等学校理化学会／京都府理化学協会、後援：奈良県教育委員会／兵庫県高等学校教育研究会科学部会
・青少年のための科学の祭典 2016 大阪大会 サイエンス・フェスタ…会期：8 月、場所：梅田近辺、参加者：約 500 名、主催：「青少年のための科学の祭典」大阪大会実行委員会／公益財団法人 日本科学技術振興財
団・科学技術館／日本物理教育学会近畿支部／日本物理学会大阪支部／大阪市教育委員会／大阪市立科学館／関西サイエンス・フォーラム／読売新聞社／公益財団法人大阪科学振興協会
中国支部
・総会…会期：7 月 31 日（日）、場所：岡山大学
・2016 年度応用物理・物理系学会中国四国支部合同学術講演会…会期：7 月 31 日（日）、場所：岡山大学、参加者：約 200 名、主催：応用物理学会中国四国支部／日本物理学会中国支部／日本物理学会四国支部／日本物理教育学会中国四国支部／日本光学会中国四国地区
・第 20 回物理教育研究会…会期：2 月 20 日（土）、場所：広島大学学士会館、参加者：約 80 名、主催：広島県物理教育研究推進会、後援：広島県高等学校教育研究会理科部会物化部／日本理科教育学会中国支部／日本物理学会中国支部／日本物理教育学会中国四国支部／日本理科教育振興協会
・サイエンスワールド 2016
…会期：未定、場所：山口大学、参加者：約 500～800 名、主催：山口大学
理学部、後援：情報処理学会中国支部事務局／電子情報通信学会中国支部／日本物理学会中国支部／日本化学会中国四国支部／日本分析化学会中国四国支部／中国四国植物学会／日本動物学会中国四国支部／山口地学会
他
四国支部
・2016 年度応用物理・物理系学会中国四国支部合同学術講演会…詳細は中国支部と同様
・学術講演会…年間 5 回程度、会期：未定、場所：未定、参加者：各回約 30 名、主催：
日本物理学会四国支部
・かがわけん科学体験フェスティバル

…会期：未定、場所：香川大学、参加者：約 2,300 名、主催：科学体験フェスティバル実行委員会／香川大学／一般財団法人四国産業・技術振興センター、共催：香川県／公益財団法人かがわ産業支援財団／日本物理学会
四国支部
九州支部
・役員会
…会期：3 月・4 月・11 月、場所：九州大学伊都キャンパス
・九州支部例会…会期：12 月、場所：福岡大学、参加者：約 100 名、主催：日本物理学会
九州支部、共催：日本物理教育学会九州支部
・特別講演会…会期：12 月、場所：福岡大学、参加者：約 100 名、主催：日本物理学会
九州支部、共催：日本物理教育学会九州支部
・高校物理の授業に役立つ基本実験講習会…会期：11 月、場所：西南学院高等学校、主催：福岡県高等学校物理部会／日本物理学会九州支部／日本物理教育学会九州支部、共催：物理教育研究会（APEJ）／科学教育ネットワーク in 福岡／NPO 法人理科カリキュラム
を考える会
1-6．学術講演会その他の催し
1-6-1．第 12 回 Jr.セッション
会期：3 月 21 日(月・祝)
会場：第 71 回年次大会会場(東北学院大学泉キャンパス)1-6-2. 物理教育シンポジウム
テーマ：未定会期：3 月 27 日(日)場所：東京大学 小柴ホール
1-6-3．科学セミナー
テーマ：未定会 期：8 月を予定
場 所：東大駒場キャンパスを予定
1-6-4．公開講座(科研費補助金研究成果公開発表(B)を申請)
対象：高校生、大学生、（小学校・中学校・高等学校等の）理科教員、一般
1-6-4-1．理事会企画
テーマ：一般相対性理論と宇宙 －重力波研究の最前線－（予定）
会期：11 月 26 日(土)（予定）
場所：東京大学 伊藤謝恩ホール（予定）
1-6-5．市民向け講演会
年次大会、秋季大会開催時に高校生・一般市民向けの講演会を開催する。

1-6-6．楽しい物理教室
国立科学博物館、日本物理教育学会との共催で、年 6 回開催
対象：小学高学年・中学生
場所：国立科学博物館(東京・上野)
1-6-7．世田谷区中学生講座
世田谷区教育委員会に協賛して、年 3 回程度開催
対象：世田谷区立中学校の生徒
1-6-8. 基礎実験講習会（高校物理の授業に役立つ基本実験講習会）
物理教育研究会(APEJ)、日本物理教育学会、応用物理学会との共催で 7 月頃に東京で開催
また、本会支部（北海道支部、東北支部、新潟支部、大阪支部、九州支部）が日本物理教育学会他との共催により札幌、仙台、新潟、大阪、福岡で開催
1-6-9.女子中高生夏の学校 2016
主催：国立女性教育会館
日時：未定
1-6-10.学協会連絡会シンポジウム
主催：男女共同参画学協会連絡会
日時：未定
1-6-11．理事会企画シンポジウム
主題：物理学・天文学分野の参照基準
会期：未定
会場：第 71 回年次大会会場(東北学院大学泉キャンパス)1-6-12.年次大会シンポジウム（男女共同参画・物理教育・Jr.セッションの 3 委員会共同企画）
主題：ダイバーシティの中での物理教育
会期：未定
会場：第 71 回年次大会会場(東北学院大学泉キャンパス)2．刊行関係

2-1．日本物理学会誌
第 71 巻 1 号～12 号 月刊 A4 判 毎号約 100 ペ－ジ 各 16,800 部発行。
なお、年次大会・秋季大会のプログラムを 3 月および 8 月に増刊号としてそれぞれ発行予定。
2-2．Journal of the Physical Society of Japan（JPSJ）
Vol.85 No.1～12 冊子版：月刊 A4 判 毎号約 266 ページ 各 450 部発行。
電子版：随時公開
刊行業務は応用物理学会と共同運営する物理系学術誌刊行センターが行う。
2-3. Progress of Theoretical and Experimental Physics(PTEP)
Vol. 2016 Issue 1～12、毎月 1 号の定期的な刊行で、各号の中の論文は随時公開。電子版のみのオープンアクセスジャーナルとして無料公開。
2-4．大学の物理教育
年 3 回（3 月、7 月、11 月）各 1,600 部発行。
2-5．JPS Conference Proceedings
Proceedings of the 7th International Workshop on Very High Energy Particle
Astronomy in 2014 (VHEPA2014)[出版時期：2016 年 1 月頃]
Proceedings of the International Symposium for Ultra-High Energy Cosmic
Rays （UHECR2014）[出版時期：2016 年 1 月頃]
Proceedings of the International Workshop on the Physics of Excited
Nucleons (NSTAR2015)[出版時期：2016 年 3 月頃]
Proceedings of the 10th International Workshop on Neutrino-Nucleus
Interactions in Few-GeV Region (NuInt15)[出版時期：2016 年 5 月頃]
Proceedings of the 12th International Conference on Hypernuclear andStrange Particle Physics (HYP2015)[出版時期：2016 年 6 月頃]
2-6．刊行物に関するブース出展
APS March Meeting（米国ボルチモア）への日本物理学会ブースの出展を予定(3 月中旬）。
2-7．その他
下記の研究資料等を発行し会員等の希望者に有料または無料で頒布する。
2-7-1．講演概要集
年次大会・秋季大会の講演概要集（全領域）の Web 版（アクセス権頒布）と記録保存用 DVD 版（有料）の頒布
2-7-2．公開講座テキスト（無料）2016 年度に開催する公開講座のテキスト
2-7-3. 科学セミナー資料（有料）2016 年度に開催する科学セミナーの講演資料の実費を徴収
2-7-4．会員名簿刊行物としては発行しない。新会員データベースで名簿機能を持たせる。

3．国際交流・協力関係

3-1．オーストラリア・ヨーロッパ・ドイツ・韓国・台湾・香港・メキシコ・ポーラン
ド・アメリカ・イギリス等の物理学会、その他の諸団体との交流・協力
3-2．中国物理学会との連携強化に努力3-3. AAPPS(Association of Asia Pacific Physical Societies：アジア太平洋物理学会連合)の活動と運営への積極的参加
3-4．AsPEN(Asian Physics Education Network：アジア物理教育ネットワーク)への協力
3-5．開発途上国への JPSJ 掲載料金援助および JPSJ 等の寄贈
3-6．IUPAP(International Union of Pure and Applied Physics：国際純粋・応用物理学連合)への協力
3-7．UNESCO PAC(UNESCO Physics Action Council)への協力
3-8．Gender Summit 2017 準備委員会
日程：未定
3-9．APPC13(The 13th Asia Pacific Physics Conference of AAPPS：第 13 回アジア太平洋物理会議)2016 年オーストリアにて開催への協力
3-10．ASEPS(Asia-Europe Physics Summit：アジア欧州物理サミット)への協力
4．図書・雑誌の本会所蔵の図書・雑誌を会員の利用に供する。また本会所蔵の物理学史資料の利用希望供覧および物理学に応じる。

史資料の利用5.表彰

5-1．日本物理学会論文賞
JPSJ および PTEP(PTP)掲載論文の中から 5 篇以内を選び表彰する。
5-2．日本物理学会若手奨励賞
2006 年の篤志家からの寄付金をもとに賞状などの諸経費を賄っていることを関係者に周知する。
5-3．物理教育功労賞
Jr.セッションに参加・指導された先生を対象に、表彰基準に該当する先生個人に対し表彰する。

6．キャリア支援

引き続き，キャリア支援センターを中心に関係協力機関と連携して物理系博士人材のキセンター

ャリア支援活動を継続する。主な活動予定は，物理系人材向けのキャリア支援イベントを開催することと，Web 等を通じたキャリア支援関連情報の広報活動である。

7．その他

7-1．理事会で適当と認められた事業
各種委員会等での検討をもとに理事会で承認した事業等。