平成 27 年度（公財）日本体操協会政策方針（スローガン）

盤石を期す(はじめに)
昨年の「世界体操・南寧大会」男子団体決勝での「中国逆転優勝」は日本体操界にとって衝撃的でした。2004 年のアテネオリンピック以来、久し振りの団体優勝を確信していた男子体操チームにとっては「まさか」の出来事でした。日本体操界の歴史を振り返ってみると、私たちが想定とは違う現実に出くわすことがあります。体操の普及状況もそのひとつです。過去そして現在と「体操ニッポン」の代表選手たちが華やかな活躍しているにも関わらず、体操は「メジャースポーツ」に位置付くほど普及されていません。
「1964 年東京オリンピック」にて活躍したのは体操、水泳、バレーボール、柔道でした。50 年後の今、体操の普及状況は他競技と比較すると脆弱と言わざるを得ません。5 年後の「2020 東京オリンピック」は、体操を「メジャースポーツ」に位置づける史上最大のチャンスです。将来、後輩たちが日本体操界を振り返った時、2020 年が体操発展の転換期であったと位置づけられるためには、2020 東京オリンピック」で優秀な成績を残し、その結果を体操の普及啓蒙につなげるシステムを構築しておかなければなりません。私たち体操人は、それぞれにおかれた立場において、「2020 東京オリンピック」そしてその先の未来において、「まさか」や「想定外」が発生しないような盤石の体制を整備しなければならないのです。
（2015 年度強化本部の目標）
男子体操においては、2004 年アテネオリンピックで団体金メダルを獲得して以降、団体王座を中国に譲り続けています。今や団体金メダルは「体操ニッポン」の悲願となってしまいました。
「2014 世界体操・南寧大会」では団体金メダル獲得を最優先目標とし取組みました。結果は、「個人総合」では内村航平選手が世界選手権 5 連覇という偉業を達成しました。団体は北京オリンピックの反省を踏まえ、日本の伝統である「美しい体操」に加え、Dスコア向上に努め「強くて美しい体操」へ変革途上でした。昨年の団体では「まさか」に見える結果も、D スコアで中国に 2.80 負けているというビハインドからの戦であれば想定内であったと言えます。しかし、個人総合は金と銅、ゆかと鉄棒で銀メダル、平行棒で銅メダル、団体の銀メダルと合わせ計６個のメダルを獲得し、国民の皆さまが期待するメダル量産という目標は成し遂げたと存じます。中国に 7 連敗と後塵を浴びせ続けられているという現状を真摯に受止め強化対策を推進し、今年の「2015 世界体操・グラスゴー大会」
でも、団体・金メダル、個人総合・金メダル、種目別では昨年以上の複数メダル獲得を目標といたします。
女子体操においては、2008 年の北京オリンピックから、常時入賞国としての定位置を確保しつつあります。昨年の「2014 世界体操・南寧大会」では団体 8 位入賞、寺本明日香選手が種目別平均台で第 4 位に入賞いたしました。

今年の「2016 世界体操・グラスゴー大会」では 8 位入賞し「2016 リオデジャネイロ・オリンピック」の出場資格を獲得することを最優先課題として取り組みます。そのためには、チームの D スコア向上をはかるとともに正確な基本技術、芸術的な表現力を強化し、種目別でのメダル獲得を目標といたします。また、「第２回ユースオリンピック」では湯浅賢哉
選手が鉄棒で金メダル、ゆかで銀メダル、宮川紗江選手が跳馬で銅メダル、「第 17 回アジア大会」では男子団体が初の金メダルを獲得するなど、「2020 東京オリンピック」に向けての若手選手の育成も順調に進んでいるといえます。
新体操においては強化拠点をロシアに移し世界基準の強化に徹したことにより、「2012ロンドンオリンピック」では団体が 12 年ぶりに入賞を果たすという実績を残すことができました。
「2016 リオデジャネイロ・オリンピック」でのメダル獲得を目標に、引き続き世界最強国・ロシアでの強化を継続して参ります。
「2014 世界新体操・イズミール大会」では団体 8 位入賞に加え、日本新体操界史上初めて、個人選手 2 名が個人総合決勝に進出し、早川さくらが 16 位、皆川夏穂が 23 位と、昨年と比較し大きく順位を伸ばしました。本年の世界選手権での目標は、団体 5 位入賞、個人総合 10 位を目標といたします。
「2020 東京オリンピック」に向けては、ターゲット世代の早期よりのタレント発掘、育成強化と引き続き国際基準での選手強化が重要であることを共有化したうえでの、地域と連動した強化活動を推進して参ります。
トランポリンの「2014 世界トランポリン・デイトナビーチ大会」では、男子は伊藤選手の第 4 位、女子はシンクロの第 5 位が最高位でした。一昨年の女子予選敗退という屈辱を真摯に反省し、対策として「世界選手権への派遣標準得点」を設定し、派遣標準得点に達しない選手は派遣を見送るなど厳しい姿勢をもって臨んだことにより入賞を果たすことができました。男女ともに近年急速に実力を伸ばしているロシアトランポリン協会との友好関係を深め、定期的に合宿やコーチ招聘により、国際基準での強化を推進して参ります。
今年の世界選手権での目標は、男子においては個人・メダル獲得、シンクロ・金メダル、女子は決勝進出、シンクロメダル獲得とし、男子 2 名、女子 1 名の「2016 リオ・オリンピック」出場資格獲得を目標とします。
（一般体操）
イギリスでは「2012 ロンドンオリンピック」を機にスポーツを定期的に楽しむ人の数が、オリンピック前と比較し 170 万人も増加していることがわかりました。特に、男性よりも女性の参加人数が顕著に増加していました。日本においても、「2020 東京オリンピック」開催が決定し、日に日に国民の間でスポーツに対する意識が高まっており、また今秋に予定されています「スポーツ庁」の設置とともに、さらに国民のスポーツへの関心は高まっていくことと存じます。本協会もこれに対応すべく、いち早く一般体操の「全国の組織化」、「一般体操指導者の育成」、そして「地域体操祭の開催」と、受入体制の整備を進めて参りました。地域に根差した「新しいコミュニティの創造」により「スポーツを通じた地域の活性化」に貢献して参りたいと存じています。社会は急激な変化を遂げています。2020 年に向かって景気が回復するとともに「女性の社会進出」が求められています。「働く女性」や「子育て世代の女性」でも、容易に参加、参画できる一般体操を目指させなければなりません。また、急速に進んでいる「高齢化社会」への対応も必要です。現在の「一般体操祭」で、更なる高齢者や障害者の方が参加できるシステムの検証も必要となって参ります。
若年層から高齢者層まで、全ての人々が愛好できるのが一般体操の素晴らしさだと存じております。また、今年は 7 月にフィンランドのヘルシンキ市にて「第 15 回世界体操祭」が開催されます。日本を代表して参加してくださいます多くの参加者に敬意と感謝を申し上げたいと存じます。「世界体操祭」において、日本が発表するプログラム「日本の夕べ」は世界中の方々から大変高い評価をいただいております。日本の一般体操は国内のみでなく、世界をリードしているといえます。
「第 15 回ヘルシンキ大会」においても、これまでに勝る演技発表で世界を魅了してくれることを期待しております。一般体操は、国内においては広く国民の皆様に体操に興味を持っていただき、体操を通じて心身ともに健康を維持できるような社会の創出に貢献をし、世界においては世界の一般体操界をリードし発展させていくという使命を果たして参りたいと存じます。
（男子新体操）（スポーツアクロ）
現在、国際体操連盟ではユースオリンピックの種目にスポーツアクロを取り入れるように IOC に働きかけています。スポーツアクロは国内においては普及啓蒙されていませんが、欧州やアメリカでは人気スポーツとして各国で取り組まれています。本年度より協会内に「スポーツアクロ委員会」を新設し、スポーツアクロの普及啓蒙、強化にも取り組んで参ります。本協会としては数年前より男子新体操にスポーツアクロとの融合を勧めてきました。今後はスポーツアクロがユースオリンピック種目となることを機に、融合のスピードを早め、全国で頑張っている選手たちが世界を目標にできる男子新体操界を創造して参りたいと存じます。そのためには指導者たちの意識改革が必要です。伝統の名の下に変化を恐れていては進化できません。「変化こそ、唯一の永遠」であることを理解し、スポーツアクロとの融合を推進して参ります。
（2020 東京オリンピックと地域活性化）「2020 東京オリンピック」のレガシーは今から創造しなければなりません。国際オリンピック委員会（IOC）は「2012 ロンドンオリンピック」において、世界規模でのチケット販売力、テレビ視聴率、メディア露出度、等から算出した結果、種目別ランキングを発表にいたしました。最も人気の高い No1 スポーツとして体操が位置づけられました。しかし私たちは、それを実感できているでしょうか。体操の競技者人口、愛好者の人口、クラブ数、どれをとってもメジャースポーツとは言えません。日本の体操はアメリカと比較しても、理想のピラミッド型にはほど遠いのが現状です。本協会では「体操発展の可能性」＝「国民の関心（選手の活躍）」×「地域での普及活動」という方程式を用いています。「地域での普及活動」の数値が大きくなれば「体操発展の可能性」は大きくなります。「2020東京オリンピック」でメダルを獲得しても、地域での普及活動が成されていないと体操に興味をもったこどもたちを受け入れることができません。2020 年までに一つでも多くのクラブを設立し、体操をやりたいというこどもたちの受け皿をつくっておかなければなりません。昨年度より全国代表者連絡会議にて「クラブ経営セミナー」を立ち上げました。2020年までに多くのクラブを設立し、一人でも多くの人たちに体操を経験していただく環境をつくらなければならないのです。また「2019 年茨城国体」から、トランポリンを正式参加種目とするために、全国の体操関係者が一丸となり地域のトランポリン組織化を推し進めています。器具も体操より安価で親しみやすいトランポリンを、この機に一気に全国に普及啓蒙して参ります。そして、2020 年には各国のオリンピック選手が全国各地めで事前調整合宿を行います。この準備も行政と協力しながら早急に準備をしなければなりません。
これからの 5 年間、厳しいトレーニングを積んで勝負をするのは選手だけではありません。
私たち全国の体操関係者も選手以上に努力し、選手と共に明るい未来をつくろうではありませんか。
（むすび）
これらの政策を実施するうえで、過去の「想定外」の再発は許されません。準備には多くの時間が必要です。
「2020 東京オリンピック」は「あと 5 年後」ではなく、「もう 5 年後」です。誰かが「体操界の未来」を創ってくれるのではありません。私たちしか「体操界の未来」を創れないのです。知恵と勇気と弛まない努力をもって、「真の体操ニッポン」を創ろうではありませんでしょうか。本年は、これまでの「まさか」や「想定外」を反省し、全てのことを想定し用意周到な実施計画をもって諸事項に臨む、という意気込みを込め、今年のスローガンを「盤石を期す」と致したいと存じます。
以上、平成 27 年度（公財）日本体操協会政策方針です。皆さん、一緒に頑張りましょう。