幕末に刊行された洋学関係官板、及び「準官板」の出版史上における意義―― 近代出版への架け橋として――
佐々木千恵（早稲田大学大学院文学研究科後期博士課程、日本学術振興会特別研究員 DC2）
概要
本発表は幕末に刊行された洋学系官板について、その出版史における意義を明らかにすることを目的とする。洋学系官板は従来の官板と異なり、実用目的で刊行された。開国後、幕府の洋学対策の変化を背景に、直轄学校洋学所において活版印刷設備が整えられ、近代の活版印刷興隆への流れを作った。その一方で「準官板」といえる官板と私版の境界上の作品群が誕生したことも明らかになった。これらは幕府崩壊直前の、官板の最終形態を示していると言える。
キーワード：幕末洋学、官板、準官板、幕府直轄学校洋学所、活版印刷
はじめに
幕末開国後、徳川幕府の直轄機関洋学所等から、洋学関係の官板が多数出版された。その洋学系官板の、出版史における意義を明らかにすることが本研究の目的である。
戦乱の世が終わり江戸時代になると、幕府は種々の書物編纂を命じるようになった。この官板の利点は「多数の優秀な編集者を選抜、任命し、編集に要する莫大な経費を公金によって支弁し、長年月にわたって編集を継続することが可能」1な点にある。民間書肆のように採算を考慮する必要がなく、質の高い書物の編集が可能であった。また大部の漢籍の例が示すように、普及を考慮しないものが多く2、出版されたものはごく一部だった
一方、幕末になって作成された洋学関係の官板は、医学書、兵学書、語学書など、実用目的で即刻刊行され、小部の作品が多かった。幕末になると民間書肆から出版される、洋学知識を掲載した書物も増加したが、洋学系官板はそれらとどう異なり、出版にどのような意義があったのだろうか。また検閲を実施するなど洋学知識の統制・独占を図ってきた幕府が、なぜ自ら積極的に洋学系官板を出版し始めたのか。本研究では以上の問題点を、当時の時代背景と照らし合わせて考察する。幕末期に出現した新たな形態・内容の官板の検討を通して、出版史における近世から近代への移行過程を垣間見たい。
先行研究で官板を包括的に検討しているのは管見の限り福井保氏の二著3のみである。
個々の作品解説、総括と極めて網羅的であるが、幕末の洋学系官板の出版史上の意義や、かつては存在しなかった私版との境界的作品等についてはさらなる検討が必要である。また洋学系官板の個々の作品を対象とする研究は散見するが、幕末の洋学系官板を総合的に調査し、近代出版に与えた影響について考察することが必要であると考えられる。
手法としてはまず『幕末御触書集成』等から幕府の洋学政策の流れを把握し、『開成所事1務』など洋学所の一次史料から、洋学所で出版体制が確立してゆく様子を追う。そして実際の官板の調査から、官板と官板に準じる書物について、その性質を考察する。
１、洋学系官板の誕生背景
まず本項では幕末の洋学系官板について、従来の官板と比較しつつ概説する。
幕府は「鎖国」政策を敷いていたが、八代将軍徳川吉宗が漢訳洋書の輸入制限を緩和して以降、洋学が少しずつ流入した。しかし早くも寛政期に老中松平定信は洋学の有益性を認め、幕府が洋学統制する意図を示し4、それがその後の幕府の洋学政策を方向づけた。さらに 1853(嘉永 6)年 7 月、勝海舟は「海防意見書」の中で杜撰な翻訳書が世に出回っている現状を憂い、有益な書物は研鑽を積んだ洋学者に翻訳させ官板として刊行すべきだ、と定信の意向を踏襲する見解を示した。洋書に関する触書等を通事的に見ると、開国後も洋学所が、洋書や翻訳書の検閲を継続していることが分かる。
【表１：幕府の洋学統制】
福井氏によると官板の定義は①幕命の存在、②大名・幕臣やこれに準じる人が編集、③経費は幕府が支給、ということになる。これらのうち特に①③の確認は史料的に困難だが、洋学系官板については「官板」表示がある場合が多い。洋学系官板は「西欧文化、海外情報を摂取するための蘭書の翻訳。その主題は医学・軍事・地理・語学等、実用的な内容のもの」及び「教科書、参考書類」5である。つまり天文方から出された暦学関係書、陸軍所から出された軍事関係書なども含まれる。広くは八代将軍吉宗の治世に野呂元丈が抄訳・献上し蘭学初の業績と言われる「阿蘭陀本草和解」（未刊行）、や蛮所和解御用の訳官による「海上砲術全書」（28 巻、同機関からは未刊行、1843）なども含まれるが、本研究では幕末、とくに開国後に作成された作品に焦点を当てる。
幕末の洋学系官板は主に、刊行され普及が目指された点、1 人あるいは少人数で編纂された点、活版印刷が駆使された点、などで従来の官板と大きく性質が異なる。民間の洋学系書物の中にはこれらに追随した作品も多く、近代にも踏襲されていくため、近世から近代への過渡期的な作品群と言えるだろう。陸軍所刊行物もあるが、最も多くの書物を刊行したのは洋学所（蕃書調所→洋書調所→開成所）である。主なジャンルは語学関係書、洋書の復刻版、海外新聞の翻訳版であった。
【表２：洋学系官板一覧】
２、活版印刷の導入と洋学系官板の増加
本項では洋学系官板刊行の基礎となった、洋学所における活版印刷の導入や人材登用について調査する。
戦乱の世が終わり文教政策が敷かれた江戸時代初期、木製・銅製活字を利用して書物が制作されたものの、草書に適する製版が再び主流となった。しかし幕末になり、洋学の導入により活字が再び注目されるようになった。嘉永期にオランダ政府から寄贈されたスタンホープ式手引印刷機を用い、長崎奉行管轄下の活字判摺立所で 1856-9(安政 3-6)年に語2

学書や兵学書が復刻され（長崎版）、出島のオランダ商館でも活版印刷による洋学系書物が数冊出版された6。一方江戸の洋学所ではオランダ寄贈の印刷機を研究改良し、次々と洋学系官板を出版して全国的な影響力を及ぼした点で、長崎系官板とは一線を画す。明治期になると製版による和本は次第に洋本に取って代られるが、洋活字のみならず和活字も創作し、主に活版印刷により発行された洋学系官板は、近代書物の手本となったと言える。
洋学導入のためには外国語習得者の養成が必須で、その手段として辞書や語学テキストが必要となる。そのため活版印刷技術の開発・利用が課題となった。そこで洋学所頭取古賀謹一郎は科学技術に通じた市川斎宮を教授手伝出役に採用した。その後の洋学所における活版技術導入、人材採用の経緯を、一次史料及び先行研究を参考にまとめた7。

1857(安政 4)/2：市川斎宮が「蘭字板下」、6 月に「活字板御取建」の命を受ける。
1858/3：オランダが 1848 年幕府に寄贈したスタンホープ手引印刷機、オランダ製活字を使用し、オランダ語教本『レースブック』の活版印刷に成功。その後、市川は榊令輔、技術師の山本勘右衛門と共に欧字の活版を創作。
1858/5：市川が多忙のため、榊令輔を「活字御用出役」として採用。
「活字方」創設。
1860(万延元)/12： 外国新聞の口訳を筆記するため「筆記方」創設し、外国新聞刊行準備。
この年、『ファミリアル・メソード』を活字方が鉛製活字で刊行。※大鳥圭介は鉛製活字を創作して『築城典型』を江川氏縄武館から刊行（1864 年に陸軍所が官板として刊行）。日
本人の製作した初の鉛製活字。
1861(文久元)/3：長崎から活字諸道具が届く。市川はその調査のため活字方に助力。
1861/11：「活字御用手伝出役」に大西伴之丞と関亮輔が加わる。
1862/1-9：『官板バタビヤ新聞』『官板海外新聞』刊行。新聞を版にした初め。文久年間には華字新聞も訓点を付して刊行。この年『英吉利単語篇』等語学書を刊行（慶応 2 年再販）。
堀達之助編『英和対訳袖珍辞書』を活字方の榊令輔らが鉛製活字で出版。
1864(元治元)/2：「活字御用出役」榊令輔・「活字御用手伝出役」関亮輔を活字術伝習のため横浜表へ派遣。居留地の印刷業者から実地に技術を習得。10 月に関、翌年に大西が異動。
1866(慶応 2)/4：榊は再び横浜へ。活字早摺台修復、右器械運用の質問、活字不足分買い足しのため。その功で 12 月に幕臣となり「活字御用」に。
1866/6/15：同日改の「開成所人名録」によると、「筆記方」は土屋栄五郎ら 9 名、「活字御用」は榊令輔 1 人。この年語学稽古人のための書物を多数刊行。
1867/4：西洋活字巧者の堀田を「活字御用手伝出役」へ。その後、杉浦藤之助・中妻鈼太郎・中川亀次郎・木村玄悦が相次ぎ「活字方世話心得」に。植字、摺立に職人を雇用し始め印刷工場の体を整える。活字本を中心とする辞書・教本出版事業は所内の需要をまかなうのみならず、広く国内学習需要全体に対応。

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上記一覧より、洋学所では洋学系官板の刊行に向けて設備を整え、人材を揃えていることが分かる。外国製の機械を導入し、専門家に教えを請えるのは、幕府機関の特権と言えよう。洋学所は洋書及び翻訳書の検閲を担当していたが、洋学統制を継続する一方で、洋学系官板出版を次第に活発化していたのである。そこに、一般の者たちが勝手に洋書を流布させることを抑制しつつ洋学導入を主導する、という幕府の目論見が見てとれる。洋学統制の意図は、官板として新聞を発刊した点にも表れている。上記一覧から 1858 年頃に活版印刷の体制が整ったことが分かるが、各国と修好通商条約が締結され、通商開始に向けて諸外国に関する情報への需要も増していた頃である。多くの人に早く情報を届けるためには、そして杜撰かつ不都合な情報の伝播を防ぐには、いわば内部検閲を経た書物や新聞を刊行するほうが得策であったと言える。つまり幕府は統制を継続しつつ、幕政に支障のない情報の公開を開始したのである。
３、官板と私版 ―― 準官板誕生の背景
本項では語学関係の官板出版について調査することを通し、民間書肆による書物との関係性と、近代出版に与えた影響について考察したい。
官板は江戸時代を通じて作成されたが、300 巻超の『本朝通鏡』のように、莫大な経費と人手を要する場合は民間で作成することは難しいが、1 冊単位の実用書であれば、官板でなくとも編集・出版は可能である。しかし前項で見たように、活版印刷の利便性が認識され、オランダから機械一式を寄贈された幕府が出版に有利な立場にあったのは間違いない。また西洋技術に通じた者がいたため機器の研究も捗り、活字方では和文活字も製作され実用化された。
本来官板は幕命を受けて制作され8、費用も幕府負担であるが、洋学所による語学書出版の経緯を辿ると、洋学者たちが自己判断で作成したと推察される教材等が出現する。
「洋学所の教官が編集した洋学所の教材」といった官板に準じる「準官板」の刊行について考察するため、語学関係書物について調査した。
【表３：語学関係の官板】
一覧を見ると、当時すでに世界的言語であることが認識されていた英語が学習の中心であり、出版物も多いことが分かる。幕府と仏国の関係の強さゆえ、仏語学習も必要であった。英語関係の書物を見ると、文法書、辞書、単語、会話、読解、と順々に刊行されている。重版になったり、増補版が出されたりした書物は、その需要の大きさを物語っている。
また英仏の単語篇（慶応二）に関しては『注解』、現代で言う虎の巻、独習書が翌年刊行されているが、教授陣の一人渡部一郎編集、柳河春三題字であり準官板と言える。明治期になってからもこうした洋学所刊行語学書の解説版が出版されるが、好評を博した『英吉利文典』の『挿訳』は早くも 1867 年に出版されている。編者阿部は洋学所教官でなく準官板
ではないが、柳河春三が序文を書いており、公認されていたと言える。

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次に仏語関係書物の場合だが、洋学所勤務の仏学専門家村上英俊が独自に辞書『仏蘭西詞林』（1859）を完成させており、英語のように官板辞書を編集する必要はなかった。村上は 1864(元治元）年には同書を増補訂正した『仏語明要』を自らの達理堂から刊行し仏語学習の発展に大きく寄与した。1862(文久 2）年には独語とともに官板『法朗西単語篇』が刊行され、1866 年に内容は異なるが再び単語篇が出版された。しかし『英吉利文典』のような文法書が存在しなかった。そこで教授陣の柳河春三と小林鼎輔が『法朗西文典前篇』(1866)、『法朗西文典後篇』(1867)を編集発行した。これは洋学所の教本で、仏語学習者の必携書となったが、柳河蔵版・和泉屋半兵衛発兌で官板とは記されていない。教授陣が必要に迫られて出版した準官板と言えるだろう。さらに 1867 年には洋学所教官の桂川甫策が『法朗西文典前編』の単語に注解を加えた『法朗西文典字類』を編集し、柳河氏蔵版・和泉屋半兵衛発兌で刊行した。これも準官板と言える。さらに同年には会話書『法朗西会話篇』（小林鼎輔編）が開成所より刊行され、教科書として用いられた。それに続き小林自身が注釈書『法朗西会話篇訳解』を刊行した。これは未確認だが恐らく準官板であると推察される。
以上のように語学書は辞書、文法書、単語集、会話書、独学のための注釈書、という必須書のうち、官板で刊行されないものは、洋学所教授陣により補充的に編集・刊行された。
つまり語学学習者の需要を最もよく心得ている教授方の人々は、編集命令の有無に関わらず必要な書物を刊行するようになった。先述のように明治時代になってこれらの注釈書・独習書が私版で出版されたことから、語学が盛んになる近代へと継承される洋学系出版物の雛形を、官板・準官板が作ったといえる。
編集を促す幕命の有無は調査が困難だが、開国後に幕府の財政が困窮していたことは、洋学所と幕閣との往復からも窺え、官板に金銭を投入する余裕はもはや無かったと推察される。官費を当てにせずとも準官板を刊行できたのは、売り上げが見込めたからに他ならない。洋学所教授陣は全国的に最高レベルの集団であり、特に語学に関しては最も信頼のおける書物を作成していたと言え、特に英語の場合は重版・改訂版発行がそれを証明している。幕末の時点では英仏独語等の学習はまだ一般にはそれほど広がっていないが、諸藩の藩校ではテキストとして用いられるなど学習者の間で重宝された。例えば『英吉利文典』
は少なくとも陸中盛岡藩、加賀大聖寺藩、紀伊田辺藩、出雲広瀬藩で用いられていた9。諸藩でも独自に編集・出版したテキストを使う場合もあったが、活版印刷設備が整っていない藩が多かった。ゆえに官板も準官板も、出版されるとそれを模したものが誕生するなど、洋学の導入、出版物の近代化に向けた牽引力となったのは間違いない。
おわりに以上のように幕末の洋学系官板は、①将軍への献上のためでなく一般販売され全国レベルで広まった、②小部のものが多く、短期間で編集・刊行が可能だった、③実用書である、5

④活版印刷設備が活用された、といった点でそれ以前の官板とは性質を異にした。そして洋学系官板は近代的出版物の一つの見本となった。また「準官板」と言える官板と私版の境界線上にあるような書物が誕生した。原因としては①幕府の財政困窮、②売り上げが見込めた、③編集命令を受けずとも現場の洋学者が需要を把握していた、といった点が挙げられる。今回言及しなかったが、陸軍所の大鳥圭介が過去に私版で刊行した兵学書が、後に官板として再版されたり、清国で刊行された地理書が、洋学所教授の箕作阮甫により訓点を付されて御用書肆から刊行されたりするなど、他にも準官板と言える書物がこの時期に増えてくる。これも上記の語学系準官板と同様、幕末ならではの現象と言える。
先述のように洋学系の官板が私版との差別化を図れたのは、活版印刷を利用し易かったからであり、編者たちが全国的に優秀な洋学者であったからであると言える。明治時代になると書物は次第に内容・装丁ともに西洋化するが、洋学系官板はその変化を先導した。
幕府は、開国以前には厳しく洋学統制を行い洋書・翻訳書の検閲を実施したが、洋学導入の必要性は感じていた。それゆえ開国後は原則的には検閲を継続しつつも、自己検閲済みの官板を出版するようになったのである。だがそれを実際に行っていたのは洋学所の教官たちであり、準官板が増加した現実も、幕府が絶対的な存在でなくなってきたことを象徴している。大掛かりな作業を経て将軍へ献上し秘蔵される、という特徴を持つ近世的官板は、幕府と命脈を一にし、洋学系官板に取って代わられたと言えよう。
1

福井保『江戸幕府編纂物解説編』（雄松堂出版、一九八三年）三頁。
例外的に一般販売されたのは、徳川吉宗による『六諭衍議大意』、松平定信による『考義録』など道徳的書物である。福井保『江戸幕府編纂物解説編』（雄松堂出版、一九八三年）七頁。
3
福井保『江戸幕府編纂物解説編』（雄松堂出版、一九八三年）、同『江戸幕府刊行物』（雄松堂出版、一九八五年）。
4
松平定信著、松平定光校訂『宇下人言・修行録』（岩波文庫二九九〇－二九九一、一九四二年）一七七頁。
5
福井保『江戸幕府編纂物解説編』（雄松堂出版、一九八三年）八-一〇頁。
6
川田久長「オランダ伝来の活版術」蘭学資料研究会『研究報告第七三号』（一九六〇）、神埼順
一「幕末長崎のオランダ語書復刻事情」『日本印刷学会誌』第四五巻第四号（日本印刷学会、二〇〇八）等参照。
7「開成所伺留」、「開成所事務」、市川斎宮「浮天斎日記」（以上、東京大学史料編纂所所蔵）、市
川兼恭述「経歴談」『名家談叢 第二六号』（談叢社、一八九七）、「蕃書調所起源考略」文部省編『日本教育史史料七』（冨山房、一九〇三、復刻版：臨川書店、一九七二）、原平三『市川兼恭温知会講演速記録 第六三輯』（温知会、一九四一）、大槻如電原著・佐藤栄七増訂『日本洋学編年史』（錦正堂、一九六五、復刻鳳文書館、一九九五）、倉沢剛『幕末教育史の研究一 直轄學校政策』（吉川弘文館、一九八三年）参、宮地正人「混沌の中の開成所」（『学問のアルケオロ
ジー 学問の過去・現在・未来第一部』東京大学出版会、一九九七年）を参照。
8 市川斎宮は 1860 年 8 月に若年寄酒井右京亮から独逸学担当および辞書編集を命じられたというが（市川兼恭「古昔苦学の話『少年園』四四号（一八九〇年）七頁）江戸時代に刊行された形跡はない。
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宮永孝「幕末・明治の英語」（『社会志林』四六（二）号、法政大学社会学部学会）一九九九年。
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