現代宗教 2023

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき越境する宗教―滞日ビルマ系仏教徒の事例から―

人見泰弘 1
出身国ビルマで宗教的マジョリティにあった滞日ビルマ系仏教徒
は、越境移動を契機として、受入国日本では宗教的マイノリティとして宗教市場に参入する。ビルマ系仏教徒は日緬両国の間で越境的なネットワークを介し、出身国から宗教的財を調達してきた。受入国でビルマ系仏教徒は出家儀式の実現、移民二世への信仰継承とルーツの自覚化、供養と葬送の越境といった宗教的需要に対応することにな
る。今後は仏教徒のライフコースの進展、在外ビルマ人の拡大、揺れ動く移住環境などを背景に、出身国からの宗教アクターの越境的関与や受入国での宗教基盤の多機能化や専門化が進むとみられる。

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ひとみやすひろ：武蔵大学社会学部准教授

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき

1. 問題設定――移民と越境する宗教
都市化が進み、人々の絆の希薄化が叫ばれて久しいなか、海外から移住した移民や難民の存在がかつてより増してきている。日本に滞在する移民（在留外国人）は 2021 年末で 276 万人を越え、移民の集住地域の形成も各地で進む。そこでは異国に暮らす移民が自らの出身国の宗教を
移 住 後 も 信 仰 し 続 け る こ と が 報 告 さ れ て き た［e.g., 三 木・櫻 井 編
2012］。いやむしろ、移民は積極的に宗教を求めるようにもみえる。移民と宗教とはどのような関係にあるのだろうか。
移民が宗教に加護を求めることは、他国への移動前からすでに始まっている［Hagan and Ebaugh 2003］。例えば、非正規経路で越境を試みる非合法移民は、出身国において移動中に遭遇するトラブルや被害を回避できるように神々に祈りを捧げている。祖国に残る移民の家族は、父や母、息子や娘が安全に目的地に到着できるよう祖国の宗教指導者と無事を祈り、宗教指導者も困難に見舞われた移民の法的支援に携わる。また宗教は移民に受入国で直面する差別や苦難を成功への挑戦と捉える解釈枠組みを提供し、彼らに失われた尊厳や主体性の回復を実感させる［Straut-Eppsteiner 2017］。移民の親世代は宗教を通じて移民二世に道
徳的価値・規範の習得を促し、受入国での逸脱行為から保護することで移民二世を高い教育達成へと動機づけて社会的上昇を促すともいわれる［Bankston and Zhou 1996］。宗教は出身国からの越境移動や移民受入
国での社会統合に至るまで、移民の社会生活を精神的及び実利的側面で幅広く支えることが指摘されている［Hagan and Ebaugh 2003］。
さらに宗教は、移民出身国側の動きとも深く結びつくことが注目される
よ うに な っ た［Hagan and Ebaugh 2003, Hagan and Straut-Eppsteiner
2013, Levitt 2007, Levitt and Jaworsky 2007］。移 民 研 究 で は、ト ラ
ンスナショナリズムと称されるアプローチが採用されている。トランス
ナショナリズムとは、多種多様なアクターが協働、葛藤、対立を伴いな
がら越境的社会関係を取り結ぶことで、国民国家を分析単位としては捉えきれない経済・政治・社会文化過程が進行することを見出す研究視角
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越境する宗教

である［小井土 2005、人見 2016］。例えば、在米セネガル系スーフィー教徒の元には、出身国の宗教指導者がニューヨークの移民コミュニティ
を定期的に訪問している。イスラム教指導者や知識人による宗教行事が実施され、セネガル系移民は出身国の同胞から物質的及び道徳的支援を受ける。他方でセネガル系移民は出身国に子どもを送り、祖国に残る祖父母やきょうだいに世話を依頼したり、子どもを当地のイスラム学校に通学させたりすることで、子どもをセネガルで「よきムスリム」として育て上げようとも試みる。セネガル系スーフィー教徒は出身国セネガルと受入国米国とを結び付ける越境的な宗教ネットワークを立ち上げ、必要な便益を獲得しようとしている［Kane 2011］。
このような宗教を通じた越境的つながりは、いかにして広まっていくのだろうか。そもそも異国に滞在する移民にとって、自らの信仰を続けるために必要な物資や人材といった宗教的な財を受入国で確保することは容易なことではない。僧院、教会、モスクの建設に必要な装飾品や建材、母語による経典も出身国から取り寄せねばならない。受入国で僧
侶、牧師、導師といった宗教指導者の育成体制を整備することも難しい。宗教的財の多くは出身国から調達するものであり、出身国からの宗教的財の供給なしに移民が移住後も信仰を継続することは困難とも言えよう。そこで本稿は、移民が自らの宗教を受入国で信仰し続けるために必要な宗教的財を出身国から取り寄せる越境的供給網（Transnational
Supply Chain）［Levitt 2007］という視点に着目したい。すなわち移民の宗教の受入国での浸透を、移民出身国からの宗教的財の供給と移民受
入国での宗教的財の需要とが作り出す、複数国家を横断して生成される社会過程と捉える。このことから本稿は、次のような問いを設定する。
1 つ目に、移民や宗教組織は信仰に必要な宗教的財をいかに移民出身国から取り寄せるのか。2 つ目に、移民は移民受入国でどのような宗教的な需要を抱え、これに対応していくのか。3 つ目に、宗教市場を通じて、移民はいかに受入国へ社会文化的に編入することになるのか。本稿はこれらの問いについて、滞日ビルマ（ミャンマー）系仏教徒の宗教実践を事例として考察したい。
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孤立化が進む社会と宗教のはたらき

次節からは事例の検討に入る。第二節ではビルマにおける宗教情勢を整理し、出身国の宗教市場では仏教が宗教的マジョリティにあったことを確認する。第三節では、前半で日本への越境移動を契機にビルマ系仏教徒が宗教的マイノリティに移行した点を指摘し、来日後のビルマ系仏教徒による宗教基盤の形成過程を記述する。そのうえで出身国からの宗教的財の調達に注目し、その取り組みと影響を考察する。後半では、ビルマ系仏教徒による出家儀式の実現、移民二世への信仰継承とルーツの自覚化、供養と葬送の越境という宗教的需要の生成と対応を記述する。
最後に本稿の内容をまとめ、今後の論点の提示を目指す。

2. 出身国ビルマの宗教事情――宗教市場における仏教の特権的位置づけ
本稿で論じるビルマは仏教、キリスト教、イスラム教などを含む多宗教国家であるが、同時に仏教徒が多数派を占める仏教国でもある。ビル
マで 30 年ぶりに実施された 2014 年センサスから宗教人口をみておきたい。センサスには 7 管区・7 州と首都ネーピードーからなる 15 地域の区分があり、ビルマ中央部に位置する管区地域は仏教徒が多いバマー系
が多数暮らす地域、主に民族名が冠された周辺部 7 州は各少数民族が多く生活する地域である。民族集団と宗教との対応がみられ、少数民族であるシャン、モン、ラカインは仏教徒が多く、カチン、カヤー、チンにはキリスト教徒が、ロヒンギャではイスラム教徒が多い。ゆえに管区地域を中心に仏教徒人口は全体で 8 割（最も少ないシャン州で 81.7％）か
ら 9 割を占める。例外的にカチン州・カヤー州・チン州ではキリスト教
人 口 が 多 く、仏 教 徒 人 口 は 各 州 で 64.0％、49.9％、13.0％ に 留 ま る（表 1）。仏教徒比率はセンサスデータが活用できる 1973 年、1983 年から 8 割以上を占め、2014 年センサスでも 87.9％（ないし 89.8％）であり、仏教は全国レベルで宗教人口の多数派を占めている（表 2）。
ビルマにおける仏教は、日本で主に信仰されている大乗仏教ではなく、上座部仏教が主流である。この仏教をめぐり、ビルマ政府は 1948
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表1

ビルマにおける宗教人口（出身管区別・2014 年センサス）

越境する宗教

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表2

孤立化が進む社会と宗教のはたらきセンサスにおける宗教人口比率の推移（1973・1983・2014 年センサス）

年の独立後憲法にて仏教の特殊的地位を承認したり、当時のウー・ヌ政
権で仏教国教化が目指されるなど、仏教優遇政策を打ち出してきた［池田 1995: 129、土佐 2012: 201］。しかし、ウー・ヌ政権による仏教優遇政策が結果的に他宗教からの反発を引き起こして社会的混乱を招いたた
め、後の政権は特定宗教に積極的にはかかわりを持たずにいた。そして
再び、ビルマの宗教政策は仏教重視の傾向に戻ったとされている［土佐2012: 202］。すなわち現在の 2008 年憲法では、まず国内秩序などに反しない限りにおいて、宗教の自由が保障されることになった。そのうえで仏教を国家が大多数の国民が信仰する特別な名誉ある宗教と認定し、仏教・キリスト教・イスラム教・ヒンドゥー教・精霊信仰（アニミズム）を憲法発布日に国家に存在する宗教と認定している［土佐 2012:
202］。信仰の自由と 5 つの宗教の存在を認める一方、憲法上、仏教はビルマで他宗教よりも上位に置かれる特権的な位置づけが明記されている1）。ビルマでは国民に携帯義務がある国民登録証にも宗教が明記されるように、宗教は生活上も常に可視化される。ビルマ人にとって宗教とは自らのアイデンティティとして捉えられるものとなっている。
ここまで滞日ビルマ系仏教徒の移住背景として、宗教人口及び法制度面でも仏教が宗教的マジョリティの地位にあることを指摘してきた。こ156

越境する宗教

うしたビルマからは 1990 年代以降より海外に向かう労働移民や政治難
民の流出が続くことになる。次節では、日本に焦点を移し、来日後のビルマ系仏教徒の宗教実践をみることにしたい。

3. 滞日ビルマ系仏教徒の越境する宗教
3.1.

宗教的マジョリティから宗教的マイノリティへの移行

滞日ビルマ人の第一陣が来日したのは、1989 年から 1992 年頃とされる［人見 2008b］。当時ビルマ軍事政権に対して全国的な民主化運動が発生したことが背景にあった。国内で深刻化した政治的混乱や経済不況、さらには大学などの高等教育機関の閉鎖も相まって、若者を中心に多くの人々が隣国タイや日本に労働移民や政治難民として移住・離脱することになった。日本に向かったビルマ人の多くは観光目的の在留資格で来日した短期滞在者であったため、その後は超過滞在者（オーバース
テイ）として日本社会に滞留することになる。なかには本国の政治体制の変革を目指して抗議行動などを展開する政治難民も含まれていた［人見 2008a］。その後滞日ビルマ人コミュニティでは、短期滞在者だけではなく政治難民や国際結婚などを背景とした長期滞在者層も形成されていった。1990 年代から 2000 年代を通じて滞日ビルマ人の人口は緩やかな増加傾向となり、2010 年頃には 8,000 人程度の規模となった。
滞日ビルマ人の移住環境は、2011 年の祖国の民政移管を契機に大きく変化する。当時のティンセイン政権にて突如として民政移管が進み、ビルマと欧米各国との外交関係の回復、政治環境の改善、外国資本の受入れ等が進んだ。日本でも、ビルマは「アジア最後のフロンティア」という新たな投資先や観光地としてメディアで紹介されるようになっていく。祖国の経済成長や政治情勢の改善を見越して日本から帰国するビル
マ人も少なくなかった［人見 2017］。さらにビルマ政府が労働移民の海外就労政策の拡大を促進したことで［人見 2022a］、技能実習生等として来日する 20 歳代から 30 歳代の若いビルマ人が急増する。『在留外国人統計』をみると、2021 年 12 月末時点で滞日ビルマ人の在留者数は
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孤立化が進む社会と宗教のはたらき

37,246 人となり、民政移管前である 2010 年と比べて滞日ビルマ人数は4 倍以上に拡大した。居住地域別でみると全体の 3 割近くとなる 11,010
人が東京都内に居住しており、埼玉県（2,559 人）、千葉県（1,839 人）、神奈川県（1,732 人）を合わせた関東四県で合計 17,140 人と、滞日ビル
マ人全体の 46％が集住している。関東以外の居住地域としては愛知県（2,075 名）や大阪府（1,502 人）がみられるほか、技能実習生の来日もあって北海道から九州にまで居住地域が広まっている。また長期滞在者のなかにはビルマ系二世が成長している。ビルマ系二世には幼少のうちにビルマから日本に呼寄せられた子どもや日本生まれの子どもが含まれ、小学生から中学生へと徐々にビルマ系二世の年齢層も高まっている。
集住地域を中心として、滞日ビルマ人による幅広いコミュニティ活動がなされている。その 1 つが宗教に基づく活動や実践である。出身国の宗教状況を反映し、仏教徒・キリスト教徒・イスラム教徒がそれぞれに宗教活動を実践している。本稿はこのうち仏教徒に焦点を当てたい。本稿が着目する仏教徒の特質としては、1 点目に仏教徒が宗教人口的な多数派であることから、仏教徒の動向を通じて滞日ビルマ系コミュニティの概要を捉えられる点があげられる。2 点目に、越境移動に伴う仏教の日緬両国での宗教市場での地位変化が指摘できる。キリスト教・イスラ
ム教は、出身国ビルマから受入国日本に移動しても宗教市場では宗教的
マイノリティという地位に大きな変化は生じていない。むしろ両宗教の信者は、日本への越境移動により、ビルマで生じるような宗教的迫害か
2）。これに対しら逃れ信仰の自由を受容することもできる［人見 2012］て仏教は、前節でみたように出身国では宗教的マジョリティの地位にあったものの、越境移動に伴い受入国日本ではマイノリティ宗教の 1 つに移行することとなる。たしかに日本の宗教市場では仏教徒が事実上多数派とされるものの、日本で信仰される仏教は大乗仏教が中心で、ビルマで信仰される上座部仏教とは教義的に異なるものだ。同じ仏教である
ことの共通性よりも大乗仏教と上座部仏教との違いが意識され、ビルマ
仏教は日本の宗教市場に宗教的マイノリティとして編入することにな
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越境する宗教る3）。加えて、このことは別の含意も併せ持つ。仮に日本の宗教市場で仏教であることの共通点を強調するならば、ビルマの上座部仏教は日本の大乗仏教と競合することになり、宗教的マイノリティであるビルマ仏教コミュニティからの改宗者の増加を誘発しかねない。むしろ大乗仏教とは異なる上座部仏教という特徴を強調することで、自宗教の真正性を高めつつ日本の宗教市場内での宗教的マジョリティとの競争も回避できる［cf., Yang and Ebaugh 2001］4）。宗教的マイノリティに留まることは、自らの宗教集団を維持し、日本の宗教市場で存続するうえで理に適うものともなる。その観点からすれば、タイやスリランカなどの上座部仏教との競合がむしろ切実であり、他のエスニック宗教とは異なるビル
マ由来のエスニックな真正さが対外的に示される必要があるだろう。
ビルマ系仏教徒は日本の宗教市場に宗教的マイノリティとして編入することで、出身国とは異なる宗教的な適応を余儀なくされる。出身国ビ
ルマでは所与のものとしてあった近隣・学校・職場など広く日常で仏教に接するような宗教環境は、日本では所与のことではなくなった。むしろ宗教的マイノリティとして、ビルマ系仏教徒には出身国では生じ難かった信者の流出・喪失や宗教的財の調達といった課題が突きつけられ、仏教を信仰するための場所、空間、時間の構築が必要となる。では
滞日ビルマ系仏教徒はいかに宗教コミュニティを形成してきたのか。著者が 2000 年代より関東圏及び東海圏で実施している滞日ビルマ系仏教徒を対象とするフィールド調査のデータや収集した資料に依拠して議論を進めたい。

3.2. 宗教的財の調達
この 20 年の間に各地でビルマ系僧院の設置が広がってきた。滞日ビ
ルマ人が多く暮らす関東圏の場合、1990 年代に滞日ビルマ人が集まる
東京都新宿区中井周辺のビルの一室に、ビルマ人僧侶が滞在できる僧院があった。この後 2009 年に僧院は都内の板橋区に移転している。板橋区の僧院は、現在は NPO 法人ミャンマー文化福祉協会が運営主体となっており、ビルマ人僧侶が数名滞在して法話会や瞑想会なども開かれ
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孤立化が進む社会と宗教のはたらきている。2019 年には同協会により埼玉県和光市に新たに僧院（パリヤッティ僧院）が開設された。この他に 2016 年には埼玉県東松山市の僧院（悟り寺院）が、2022 年には都内新宿区にも新たな僧院が開設されている。関東以外では、滞日ビルマ人が関東圏に次いで多い愛知県名古屋市
中川区にも 2016 年にミッタディカパゴダ（仏塔）が建設された。パゴ
ダには滞在施設が併設され有志による運営会議などが行われている。秋になるとパゴダを囲んで灯籠祭り（ダディンジュ）が開催され、東海圏に居住するビルマ仏教徒が数百人ほど集まり、ビルマ人僧侶による法話会も催されている。灯籠祭りに続き、関東圏や東海圏の僧院では僧侶に袈裟を寄進する祭り（カテイン祭）が開催されるなど仏教行事も数多く催される。賃貸マンションの一室、低層ビル、改築した一軒家など日本国内の僧院の形態はまさに様々である。出身国ビルマの僧院のような広い土地や建物の取得は日本では金銭的にも容易なことではなく、多くの場合既存の施設や建物を転用する形で空間形成がなされる。ビルマ系仏教徒が集住する関東圏や東海圏の都市の隙間でビルマ系僧院の設置が進んでいる。
宗教を実践するために、滞日ビルマ系仏教徒は出家者・道具・経典・建材などの宗教的財を必要とする。しかしこれらのほとんどは受入国内では提供できない財であり、代わりに国境を越えて出身国から調達せねばならない。宗教的財を調達する側面からも、移民の宗教は必然的にト
ランスナショナルな性質を帯びることになる。
愛知県のミッタディカパゴダの仏塔建設をみると、日本人支援者を含
む政治難民・労働移民・留学生などからなる実行委員会が立ち上がり、必要な建材や装飾品などをビルマから取り寄せてきた［特定非営利活動
法人名古屋難民支援室 2019］。建設に必要な大理石や装飾品はヤンゴン
からコンテナに積み込み、数か月かけて船便で運ばれてきたものである。建設に際し、可能な限り広く人々に寄付を募り、数多くの人々が功徳を積めるようにとの配慮もなされている。パゴダは仏の遺骨などを収める仏塔であるため、今回は代わりにビルマの 5 つのパゴダから集められた敷地の土を持ち帰り奉納したほか、寄進された袈裟や宝石も収めら
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越境する宗教

れた5）。日本では入手できない装飾品や奉納品などを出身国とのつながりを介して調達し、仏塔の建設が行われている。
異国での信仰には聖職者の存在も欠かせない。来日し異国で生活してくれる僧侶の呼寄せが必要となってくる。来日に際しては他の滞日ビル
マ人と同様に僧侶も日本での滞在資格の取得が必要だ。すぐに長期滞在が可能な在留資格の取得は容易ではなく、短期滞在の在留資格を取得・更新しつつ長期滞在につながる在留資格を取得することになる。2010
年頃は僧院に常駐できる僧侶が不在で、ビルマからの呼寄せが計画されていた［人見 2012: 50］。
来日し移民となる僧侶自身にも、新たな環境への適応が求められる。
僧侶は宗教的儀式や知識の専門家でありながら、相談やカウンセリングなど伝統的役割よりも広い救済を求められる。僧侶は日本社会で暮らす
同胞の状況の把握が求められることになるが、そもそも僧侶自身が異国で暮らす滞日ビルマ人の生活を理解し、出身国との違いを把握できなけ
れば適切な助言を行うことは難しい。僧侶が日本語を十分に理解できな
ければ、日本での情報収集もおぼつかなくなる。在家者の求めに応えられるように経験やテクノロジーすらも駆使できるかは信仰を守護する聖職者に欠かせない技能となっている。
来日という越境移動によって、僧侶と仏教徒との関係も影響を受ける。ビルマ仏教の特徴として出家者（僧侶）と在家者（仏教徒）との相互依存の関係が指摘されている［土佐 2012］。上座部仏教の出家者は経済活動や生産活動に関与できないため、彼らの食事や身の回りの世話は在家者である仏教徒の布施や協力に依存する。出家者は在家者に物質的生活を支えられており、日本に僧侶を迎え入れるには滞日ビルマ系仏教徒による協働が欠かせない。日本での生活費はビルマよりも高く、食費、滞在費、生活費の捻出や僧院を維持する諸経費も仏教徒による寄付や奉仕に依存することとなる。滞日ビルマ系仏教徒による支援なしに成り立たないことからすれば、僧侶の呼寄せや僧院の設置には仏教徒側が経済的支援や支援体制を宗教コミュニティとして提供できることが条件ともなる。日本での生活費や僧院の維持費などはコストがかかるものであ
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特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき

り、出家者の在家者に対する依存は決して小さいものではない。各地で僧院の設置が進んでいることは、裏を返せば仏教徒の協働がそれだけ広まっていることの証左とも言える。他方で在家者の側からすれば、出家者は布施・作務・礼拝で功徳を積める対象として重要な存在となっている。来世の生まれ変わりを重視する上座部仏教は、僧侶への寄進や礼拝を通じて徳を積み上げる。功徳の対象とそれを支える在家者との相互依存が成り立ち続ける限り、僧侶の呼寄せや僧院の設置は今後も広まり得るだろう。そして、僧侶と信者との交流も出身国とは異なるものになりがちだ。ビルマでは僧院と在家信者との接点は日常的にある一方で、日本では多くのビルマ人は平日に就労しており、日常的に僧院を訪問できる信者は近隣居住者など一部に限られる。滞日ビルマ人に多くみられる
飲食店などで勤務する仏教徒は休日に僧院を訪ねることもままならない。異国で生活する信者の生活実態を僧院側も理解することが求められる。
祖国から宗教的な財を調達し、滞日ビルマ系仏教徒は日本に僧院を設置して宗教活動を広めてきた。越境的な宗教ネットワークが日緬両国をつなぎ、滞日ビルマ系仏教徒の日本での宗教実践を可能としてきたと言える。では受入国側では仏教に対するどのような需要が生じ、仏教徒はどのように対応してきたのか。次節では宗教に対する需要と対応について事例を検討することにしたい。

3.3. 宗教的財に対する広がる需要
3.3.1. 出家儀式の実現
滞日ビルマ系仏教徒の間では長期滞在者が目立つようになってきた。
超過滞在者であり出国をためらう人々や政治活動に関わり本国帰国がかなわない人々も少なくはなく、また家族形成や子どもの出生などもあり、日本での定住を視野に入れる人々も増えてきた。こうした事情もあって、宗教に対する需要も広がってきている。1 つは、ビルマ仏教徒の出家儀式の実現である。ビルマでは伝統的に幼少期と成人期の二度出家することが推奨されている。仏教徒にとって、自分自身や子どもが出162

越境する宗教

家することは大きな功徳を積むことであり、「家族の最大の行事」［池田1995: 139］と解される。例えば、幼少期に行われる出家得度式は人生の通過儀礼として宗教上重要な意味を持つ。出家中に僧院で行儀作法や仏教の基本事項を一定期間学ぶことで、ビルマ仏教では伝統的に男子は一人前とみなされ社会的な地位が認められる［池田 1995: 138］。ビルマへの一時帰国の際に現地で出家得度式を行う場合もあるが、祖国への帰国が難しい人々にとって儀式を受入国日本で執り行えるようにすることは長年の希望としてあった。板橋区の僧院には仏教規則に則り滞日ビル
マ人が出家儀式を執り行える空間が整備されるようになった［人見2012］。大人を対象とする出家儀式も行われており、著者が僧院を訪問した 2017 年夏にもビルマ人の成人及び子どもが出家者として僧院に滞在していた。ビルマ系仏教徒は日本でも仏教儀式を実現するために基盤整備を進めている。
3.3.2.

ビルマ系二世への信仰継承とルーツの自覚化

上記とも関連する需要として、ビルマ系二世に対する仏教の信仰継承があげられる。ビルマ系二世の成長がみられるなかで、仏教と接する環境が限られる日本で子どもを養育することへの不安も高まっている。そのため僧院を拠点に子どもを対象とした宗教教育が行われている。板橋区の僧院で行われている母語教室の例を見ておきたい6）。ここでは定期的に僧侶を含め数名の大人が教師役となり、未就学児童から小学生相当のビルマにルーツを持つ子どもたちが夕方の母語教室に参加し、ビルマ語の文字や単語の書き取り等に取り組んでいる。母語教室が終わると僧侶による講話や読経が行われる。日常生活では接する機会がないパーリ語や仏教用語、宗教観にふれる機会であり、保護者も自宅では子どもがビルマ語や仏教を覚えないため、友人と一緒に教室に子どもを参加させるようになった。僧院の一室を教室とした宗教教育と文化継承が実践されている。
こうした取り組みが行われる背景には、ビルマ系親世代のなかに子どもが祖国の文化や規範を忘れて「日本人化」することの危惧がある。出身国に比べて子どもが仏教を継承することは所与なことではなく、むし
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孤立化が進む社会と宗教のはたらき

ろ積極的な働きかけが必要だ。仏教を通じた家族観や功徳を積む重要さなどを子どもに学ばせ、子どもにビルマにルーツを持つことの意識化を促している［cf., 人見 2012］。次世代を担う信者の維持はビルマ系仏教
徒コミュニティの将来の存続にも関わる。祖国への一時帰国も頻繁に行えるものではなく、日本で育つ子どもが仏教にふれる時間も限られるなか、僧院での宗教教育や仏教儀式の体験は子どもが祖国の宗教文化にふれ、ビルマ人としてのルーツを伝え継承する機会でもある。ビルマ系親世代は信仰の価値、文化実践などを次世代に継承するために宗教の力に期待している。
3.3.3.

供養と葬送の越境

滞日ビルマ人の滞在の長期化とともに、祖国に残る彼らの親世代の高齢化も進んでいる。ビルマに残る老親の訃報に接する機会も少なくはない。しかし、祖国に残る親族に不幸が起きたとしても、移民にとって急な帰国は容易なことではない。遠方の親族がなくなった際は、出身国で行われた宗教儀式とのタイムラグが生じないように日本の僧院でも法要が行われる。埼玉県の僧院で行われたビルマ仏教徒の親族供養では、亡き人物に功徳を届けようと日本人も含め多くの仏教徒が祈祷し、国境を越えてトランスナショナルな宗教実践が行われた。
加えて、滞日ビルマ人自身の訃報も数多く聞かれるようになった。異国で生活してきた滞日ビルマ人の法要にも多くの手助けが必要であり、在家者による支援も欠かせない。滞日ビルマ系難民が中心になり結成した在日ミャンマー市民協会（Myanmar Citizen Association in Japan）
は、団体結成時の活動内容の 1 つに、日本で亡くなる同胞の葬儀支援を明記している。同協会の Facebook では、病気や高齢などで亡くなった
同胞の葬儀の告知がなされる。日本に身寄りがない単身者や老後の生活が十分ではないケースもあり、葬儀費用や祖国に残る家族らへの連絡といった事後処理などを同協会がサポートしている。このような葬送の越境も受入国にいるビルマ人から出身国にいる家族・親族への働きかけとしてトランスナショナルに実践されている。
子ども・成人・高齢者に至るまで仏教に対する需要は幅広くみられ
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越境する宗教る。出家儀式の実施、仏教教義・価値・規範の伝承、トランスナショナ
ルな供養と葬送など様々な宗教に関する活動が取り組まれてきた。滞日
ビルマ系仏教徒は宗教を介して出身国の家族やコミュニティとの絆を維持しようとしているのである。
宗教活動の中心となる僧院や僧侶は祈りの場所や対象に留まらず、ビルマ系移民のライフコースの進展ともかかわりながら、教育や福祉といった様々な社会的機能を持つようになってきた。精神的にも実質的にも移民コミュニティを支える社会基盤を成すものといえるだろう。

4. 結論――出身国と受入国との宗教的つながり
本稿では、越境的なつながりを介して出身国で宗教的マジョリティであったビルマ系仏教徒が、日本では宗教的マイノリティとして宗教市場に参入することを指摘した。そのうえで、滞日ビルマ系仏教徒の宗教実践を出身国側からの宗教的な財の調達と受入国側で生じる宗教的な財に対する需要という越境的な相互作用に着目しつつ論じてきた。仏教徒は受入国で供給できない建築資材、装飾品や奉納品といった宗教的財を調達してきたとともに、自らも移住者となる僧侶の呼寄せも行ってきた。
僧侶は移民として新たな宗教環境への適応を余儀なくされ、出家者と在家者は出身国とは異なる宗教環境で相互依存関係が形成されることになる。そして日本の宗教市場に参入したビルマ系仏教徒は、宗教の機能や効用に対する幅広い需要とそれへの対応を生じさせている。1 つ目に、出身国の仏教儀礼を実践するために、受入国日本で出家儀式が実現できるように仏教空間の構築を進めてきた。2 つ目に仏教の教義・規範・価値を子どもに継承するために宗教教育が行われ、ビルマ系のエスニック
ルーツの自覚化を試みている。3 つ目に祖国に残した家族への供養や滞日ビルマ人の葬送が実施され、出身国に残る家族との連携や受入国から出身国への伝達など越境的に宗教儀式を展開している。滞日ビルマ系仏
教徒は、出身国側に働きかけながら国境を越えた宗教的ネットワークを作り上げ、出身国ビルマの宗教環境を受入国日本という新たな移住環境
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孤立化が進む社会と宗教のはたらきでも再現しようと努めている。日緬両国をまたいで宗教環境の整備を進め、越境的な宗教空間の構築が進められている。
最後に、これまでの考察をふまえビルマ系仏教徒をめぐる今後の論点を検討してまとめに代えたい。1 点目は、出身国の宗教界からのアプ
ローチである。在外ビルマ人社会は日本や韓国を含む東アジア、タイやマレーシアなどの東南アジア、そしてアメリカやオーストラリアなどにも広まり［人見 2022a］、各地の在外ビルマ人社会でも宗教に対する需要が生じる。今後在外ビルマ人社会が拡大していくならば、これらに対するビルマ仏教界からの働きかけも深化しうるだろう。海外在住の仏教徒をつなぐ国際的な仏教ネットワークの拡充や出身国ビルマの僧院の海外支部の設置（フランチャイズ化）といった展開も考えられる。出身国側の宗教アクターの関与の拡大と、これに対する滞日ビルマ人を含む在外ビルマ人仏教徒の対応が注目されるだろう。2 点目に、日本における宗教基盤の多機能化や専門化がある。前者に関して、すでに僧院を拠点に宗教教育が行われていることを見てきた。今後ビルマからの越境移動や日本への社会統合を促進する様々な機能の展開も注目される。移民受
入国では在外同胞に対するシェルターの運営や法的支援を実施する移民の宗教組織もみられる7）。宗教的支援はもとより、母語教育などの教育的機能や法的支援といった人道的機能などが広まる可能性もあり得る。
在外同胞を支える社会基盤として、宗教や宗教組織が果たす役割は決して小さくはない。後者に関しては、仏教徒が少数民族を含む多民族の宗教コミュニティであることから、民族集団の言語や習慣を反映した宗教
的財の信仰を求める需要はすでに存在する。民族別の僧院設置や少数言
語（母語）による法話会の開催を目指し、民族別の僧院設置の可能性も高まるだろう。ビルマ系キリスト教徒はすでに民族集団別に各少数言語
で礼拝ができる宗教団体の設立を進めており［人見 2012: 40–41］、仏教
でも同様の動きは加速化しうる8）。ただし僧院の活動に対しては在家信者による物心両面での貢献が欠かせないことを考えると、信者集団側から経済的・社会的資源が供給できることが今後の展開の鍵ともなりえる
だろう。
166

越境する宗教

ビルマでは 2021 年に軍事クーデターが発生し、滞日ビルマ人は祖国への帰国が見通しづらい移住環境にある［人見 2022b］。皮肉にも祖国への帰国が見通しづらい現状は、ビルマ人に海外への移住圧力を生み出すとともに、長期滞在に対する意識や期待を高めうる。それによって移民受入国側での宗教基盤整備が促進されれば、受入国における宗教的多元性を高めることにもなるだろう。宗教を通じた越境移動や社会統合を促進・阻害する社会文化的な編入様式への関心はますます高まる。移住者の経済的動機や社会的ネットワークによる説明に軸足を置きがちな移民研究のなかでも、移民の宗教研究は蓄積が多い研究領域とは言えない。宗教という観点から移民の移住戦略を読み解く新たな発見が求められるだろう。

付記
本研究は、JSPS 科研費 JP19K02054、JP21K18130、JP22K01912、
及び三菱財団の助成を受けたものです。

参照文献
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The 2014 Myanmar Population and Housing Census: The Union Report, Religion,
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Eghdamian, Khatereh, “Religious Identity and Experiences of Displacement: An
Examination into the Discursive Representations of Syrian Refugees and Their
Effects on Religious Minorities Living in Jordan,” Journal of Refugee Studies, 30（3）, 2017, pp. 447–467.
Foner, Nancy and Richard Alba, “Immigrant Religion in the U.S. and Western Europe:

167

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき

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人見泰弘「移民出身国と在外自国民――ビルマ（ミャンマー）のディアスポラ政策とその影響」（明石純一編『移住労働とディアスポラ政策――国境を越える人の移動をめぐる送出国のパースペクティブ』筑波大学出版会、2022 年 a）、186–224 頁。
人見泰弘「2021 年軍事クーデター直後の滞日ビルマ人の政治的トランスナショナリズム
の諸相――社会イノベーションの視点を手掛かりに」（『社会イノベーション研究』17巻 2 号、2022 年 b）、11–20 頁。
人見泰弘「滞日ビルマ系難民と祖国の民政化――帰還・残留・分離の家族戦略」（人見泰弘編『難民問題と人権理念の危機――国民国家体制の矛盾』明石書店、2017 年）、
271–290 頁。
人見泰弘「ASEAN のトランスナショナリズム」（西原和久・樽本英樹編『現代人の国際社
会学・入門――トランスナショナリズムという視点』有斐閣、2016 年）、109–127 頁。
人見泰弘「滞日ビルマ系難民のキリスト教――宗教文化とエスニック・アイデンティ
ティ」（三木英・櫻井義秀編『日本に生きる移民たちの宗教生活――ニューカマーのもたらす宗教多元化』ミネルヴァ書房、2012 年）、29–53 頁。
人見泰弘「難民化という戦略――ベトナム系難民とビルマ系難民の比較研究」（『年報社会
学論集』第 21 号、2008 年 a）、107–118 頁。
人見泰弘「ビルマ系難民の労働市場――社会的ネットワークの再編成と職業ニッチ」（『現代社会学研究』第 21 巻、2008 年 b）、19–38 頁。
法務省出入国在留管理庁『在留外国人統計』
池田正隆『ビルマ仏教――その歴史と儀礼・信仰』法藏館、1995 年。
Kane, Ousmane Oumar, The Homeland Is the Arena: Religion, Transnationalism, andthe Integration of Senegalese Immigrants in America, Oxford University Press,
2011.
小井土彰宏「グローバル化と越境的社会空間の編成――移民研究におけるトランスナショ
ナル視角の諸問題」（『社会学評論』56 巻 2 号、2005 年）、381–399 頁。

168

越境する宗教

Levitt, Peggy, God Needs No Passport: Immigrants and the Changing American
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Levitt, Peggy and B. Nadya Jaworsky, “Transnational Migration Studies: Past
Developments and Future Trends,” Annual Review of Sociology, 33, 2007, pp.
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藏本龍介「ミャンマーにおける宗教対立の行方――上座仏教僧の活動に注目して」（『現代
宗教 2016』、2016 年）、99–117 頁。
中西嘉宏「自由とソーシャルメディアがもたらすミャンマー民主化の停滞」（見市建・茅根由佳編『ソーシャルメディア時代の東南アジア政府』明石書店、2020 年）、123–143頁。
三木英・櫻井義秀編『日本に生きる移民たちの宗教生活――ニューカマーのもたらす宗教多元化』ミネルヴァ書房、2012 年。
Straut-Eppsteiner, Holly, “Struggle as Opportunity: Making Sense of U.S. Migration
Experiences through Buddhist Practice,” Journal of Ethnic and Migration
Studies, 43（7）, 2017, pp. 1222–1239.
土佐桂子「ミャンマー軍政下の宗教――サンガ政策と新しい仏教の動き」（工藤年博編『ミャンマー政治の実像――軍政 23 年の功罪と新政権のゆくえ』アジア経済研究所、
2012 年）、201–233 頁。
特定非営利活動法人名古屋難民支援室『名古屋のミャンマー式パゴダにみる、多文化共生のあり方』、2019 年。
Yang, Fenggang and Helen Rose Ebaugh, “Religion and Ethnicity among New
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Countries,” Journal for the Scientiﬁc Study of Religion, 40（3）, 2001, pp. 367–378.

注1）仏教が特権的地位に置かれるなか、ビルマでは他宗教との摩擦も問題となっている。
2012 年頃からはラカイン州を中心に仏教徒とイスラム教徒との間で宗教対立が深刻となり、イスラム教徒への排斥運動が広まった［藏本 2016］。この排斥運動の広がりには、民政移管後の急速なインターネットの普及と表現の自由の拡大で噂や偏見に対する管理が不十分なままに反イスラム的言説が拡散したことも背景にあるとの指摘がある［中西 2020］。

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特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき

2）ビルマ系キリスト教徒及びイスラム教徒の場合、宗教は迫害を受ける要因の 1 つと解釈されてきた。両宗教から捉えると、日本への越境移動は祖国で直面してきた宗教的迫害から解放された新たな宗教市場への編入を意味し、宗教的マジョリティであった仏教徒の日本社会への宗教的編入とは質的に異なる。ゆえに難民として来日したビル
マ系キリスト教徒にとっては、キリスト教の信仰継承は難民二世に自らのエスニッ
ク・ルーツを自覚化させ「日本人化」を防ぐだけではなく、ビルマの少数民族のルーツを維持しビルマ系仏教徒との同化（「ビルマ化」）を防ぐとする二重の期待がみられることになる［人見 2012］。
3）この点について、Yang and Ebaugh［2001］も参照。在米中国系仏教及びキリスト教の比較研究を行った Yang らは、キリスト教が宗教的マジョリティを占める米国宗教
市場のなかで、前者を越境移動に伴い宗教的マイノリティに移行した宗教集団、後者
を宗教的マジョリティに移行した宗教集団と捉え、受入国の宗教市場構造が移民集団の宗教を介した社会文化的編入を左右するとした。この点をふまえるならば、受入国の宗教的マジョリティと異なる宗教的背景を持つ移民が流入するとき、宗教は移民受
入国への社会統合を促進するよりも排除や阻害の原因となる［e.g., Foner and Alba
2008, Eghdamian 2017］。
4）上座部仏教の真正性（authenticity）を提示することで、ビルマ系の同胞を対象とす
るエスニックな宗教市場の外部で日本人を含む信者の獲得につながる動きも生じている。
5）埼玉県東松山市の悟り寺院でも仏塔建設が敷地内で進められている。2022 年 8 月の同僧院でのビルマ人僧侶への聞き取りによると、仏塔の先端に掲げられる装飾もビル
マから取り寄せられた飾りや資材が用いられている。
6）板橋区の僧院でのフィールド調査は、2017 年 8 月 5 日と 12 日、2019 年 12 月 1 日に実施した。愛知県のミッタディカパゴダでも 2018 年秋からビルマ語の母語教室が開かれている［特定非営利活動法人名古屋難民支援室 2019］。
7）例えば、滞日ベトナム系移民の駆け込み寺として、日新窟が知られる。
8）関東圏で、少数民族系の僧院設立が進んでいるとも言われる（2022 年 8 月時点）。

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