第 102 回定時総会 報告事項 1
一般社団法人 日本物理学会
2021 年事業報告（2021 年 1 月 1 日～12 月 31 日）
目次*****************************************************************************************
1. 事業概要
2. 各事業詳細資料（附属明細 1）処務詳細資料
2-1．学術講演会の開催・後援等
・総会・役員会等に関する事項
2-2．国際交流・協力活動
・契約・入札・他に関する事項
2-3．物理学に関する普及･啓発活動（附属明細 2）会員の異動状況
2-4. 本会の目的達成のために重要な活動（附属明細 3）事務局の現況
2-5．刊行物（実施事業を含む）*********************************************************************************************
１. 事業概要
2021 年は、多くの学会活動が新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた。それらは、必ずしも負の影
響だけではなく、これまでにない方向性への発展が期待できるものもある。例えば、年次大会と秋季大会はどちらもオンライン開催となったが、回を重ねるごとにシステムの改良がなされると同時に、オンライン開催の様々なメリットも明らかとなり、今後の大会のあり方を検討するきっかけとなった。また事務局
職員は、在宅勤務の期間が長かったが、その中でこれまで通りの業務を効率よく実施できた。ほとんどの委員会や理事会などの会議も、オンライン開催となったが、これも効率よく実施できることが判明した。
そのほか、やむを得ずオンライン開催とした種々のアウトリーチ活動は、これまでより多くの参加者を広い地域から得ることができ、新しい形態として開催方式の選択肢が増えたと言える。また、ネットを使った広報にも力が入れられ、ホームページの充実や種々の新しいツールを使った広報が展開された。海外の学協会との連携も、コロナ禍の中でむしろ活発になった。環境問題における物理の役割についての共同声
明に参加したり、アフリカの物理戦略の策定に協力したりしたほか、韓国物理学会との合同シンポジウムの開催、ドイツ物理学会との連携強化の話し合い等、オンライン会議が簡単にできることで推進された活動が多かった。
主な活動内容は
1) 会友制度の整備、およびジュニア会友誌等の検討
2) 英文誌刊行事業の検討・整備と学会誌の充実
3) 学会活動を支える財政基盤と事務局・各種組織の整備
4) 国内外の学協会･団体との連携の強化と国際化の推進
5) 社会への物理学情報の発信力強化と学会活動広報の充実
6) 次世代人材育成・社会連携活動の推進
7) 物理学関連の教育、国際物理オリンピックの準備、男女共同参画の推進
8) 大会のあり方の検討と充実である。以下にそれぞれを概観する。
1) 会友制度の整備、およびジュニア会友誌等の検討
2017 年 10 月からスタートした会友制度であるが、会友数は 2019 年度において一時的に 100 名に到達した後は減少を続け、2020 年度春において、90 をやや超える程度であった。2020 年末から新規な会
員・会友サービスとして、オンライン物理講話の企画を開始した。会員・会友は事前登録により無料で講話会に参加できる制度で、「科学セミナー」の代替事業と位置付けた。このオンライン物理講話は2021 年 4 月より 2 か月に一度のペースで定期的に開催を行い、現在は第６回までを終了し、第 7 回も決めたところである。それに伴い、会友登録数が再び増加に転じ、2021 年 11 月末現在の会友数は 154 名- 1 -である。今後はオンライン物理講話の充実を図るとともに、支部会活動等を通して高等学校理科教員等
物理愛好家への会友制度の周知を一層すすめ、より多くの会友の獲得に勤める。また、高校生を主な読者対象としたジュニア会友誌の発行を引き続き検討していく。
2) 英文誌刊行事業の検討・整備と学会誌の充実
会誌の発行と会員への配布、JPSJ、PTEP 等の英文学術誌の刊行は、物理学会の活動の中核を成す基盤的な事業である。
JPSJ については、JPSJ 将来計画検討 WG において 2016 年度に改革案に関する検討を行い、掲載料金の無料化（ただし 10 ページまで）とオープンセレクトの価格改訂を実施することとした。オープンセ
レクトについては CC BY への対応も行い、掲載料無料化とあわせてサービス向上を広く内外に広報することとした。特に会員に対しては、わが国で編集・出版するジャーナルとしての JPSJ を維持・発展させることの重要性をアピールし、積極的な投稿を呼びかけてきているが、漸減傾向が続いている。また、
JPSJ の購読機関数、特に海外の購読機関数の減少は長年にわたる課題であり、visibility の向上・収益の増加に向けて取り組む必要がある。これらの対策の一つとして、2019 年より AIP Publishing 社と販売提携し、オンラインプラットフォームを物理学会が保持した形での AIPP との業務提携を開始した。
また、独自プラットフォームである Atypon Literatum 上でのオンラインサービスをさらに充実させるとともに、本サービスの料金の上昇を最小限に抑える努力を続けている。その結果、購読機関数および
ダウンロード数が上昇し、購読料収入も上昇してきた。2021 年度も引き続き上昇が続いた。JPSJ の注
目度の向上をはかるため、招待論文や Special Topics の充実をめざし編集委員会内に作業チームを作り、企画の促進を進めた。さらに、出版情報のより広い周知のため、JPSJ 公式ツイッターアカウントを始めた。会議録出版に関しては、2014 年度から発行を開始した JPS Conference Proceedings の刊行をPTEP とともに続け、2021 年は 4 件の会議録を出版した。
PTEP は財政基盤の安定化のための方策として、論文掲載料(APC)免除に関する運用方針を変更し、2020 年より原則として SCOAP3 対象以外の全ての論文について APC の支払いを求めているが、2021 年も支障なくこの方針を継続した。ただし、APC 免除制度については、対象となる著者の資格および研究費等に関する明確な基準の下で維持している。この方針変更に伴い予想された投稿数の減少を補うため、特集企画や大規模出版計画の誘致等により PTEP の知名度を向上させ投稿を促進するための方策を並行して実施中である。特集企画に関しては 5、8、12 の各月号で 3 特集を 2021 年度に実現し、招待論文を含め新たな企画を複数立案し進行を開始した。大規模出版に関しては、Review of Particle Physics(素粒子百科事典)の 2022 年版の刊行を目指して準備を開始し、Particle Data Group との交渉が進展中である。また、著者と読者に対するサービスを向上させる目的で 2020 年より開始した Editors’choice 論
文の選定、および、掲載決定後迅速に論文内容を公表する advance articles 方式を一層充実させて継続し、JPS Hot Topics への話題提供の充実化に注力した。これに加え、閲覧用、投稿用、査読者用各ウェブページを見直し様々な改善を行った。さらに、PTEP 公式ツイッターアカウントを開設し、広範な層に向けた情報提供の充実化のための新たな方策を開始した。
学会誌は、多岐にわたる物理学諸分野の最先端の成果や関連分野の情報を、専門分野外の会員にもわかりやすく解説する記事などを掲載し、会員の相互理解と協力関係を培う目的で発行されている。そのため、今年度も、現代物理のキーワード、交流、解説、最近の研究から、実験技術などの記事を掲載し、定期刊行物としてコロナ禍の相互交流を図った。わかりやすい記事を目指し、全リードページの編集会
議での議論を継続した。リードページの議論の補助として、slack を導入し、編集会議の前にコメントを書き込めるようにした。また、物理教育は今、歴史の小径、話題、などで物理学に関するニュースや話題を取り上げて会員に情報提供した。会合情報や人事公募情報、研究費公募情報なども掲載し、会員の教育研究活動を支援する情報も提供した。新たな企画として、過去の重要な研究の裏話を書いていただく企画「あの研究の誕生秘話」を開始し、11 号では特別編「小柴先生が追いかけた物理の夢」を掲載した。また、博士卒の進路に関する記事を「ラ・トッカータ」欄で積極的に企画している。今年のノーベル物理学賞の受賞分野である地球物理をはじめ、会誌の記事内容を広げる方向で議論している。そのほかデザインに関して、記事を見つけやすくするために、会誌の小口に記事の種別ごとに異なる色の「つめ」をつけることとした。
物理学会では、英文ジャーナル 3 誌の国際競争力の向上を目指し、「物理学術誌三誌の有機的連携に- 2 -よる国際情報発信力の強化」というタイトルで科研費・研究成果公開促進費（国際情報発信強化）に応募し、2020 年度から 5 年間の事業として採択された。本事業では、オンラインジャーナル JPS Hot
Topics の創刊により、英文ジャーナル三誌の掲載論文を専門外・近隣分野の研究者にもわかりやすい形
で紹介する。サイエンスライターによる記事の作成や英文校閲などの支援を受けて平易な記述に努めるとともに、インフォグラフィクスや動画等の補助的ツールも活用する。2020 年度初めから具体的な活動が始まり、本事業で雇用した専任編集者を中心にした編集委員会が発足し、基本方針の策定、ウェブサ
イトの構築、対象論文の収集などを行い、2021 年より順調に公開を進めている。
3) 学会活動を支える財政基盤と事務局・各種組織の整備
2021 年度は会計関連としては、前年度に引き続き(1)2014 年度の財政問題対策 WG の検討事項を更新
し、5 年および 10 年を想定した総合的財政運営方針の作成、(2)各事業毎の収支分析に基づいた対応策のリストアップと、長短所と収益効果の検討、及びそれらの理事会と事務局との共有、(3)休日の委員会開催回避と各種委員会の実情に合わせたスリム化、(4)公益社団法人への移行を念頭においた、財務
会計システムの更新計画の検討、(5)単年度の事業経費の均衡化に向けて、経費節減策と資金獲得方策に目を配り、会計理事と各事業の担当理事、担当者の密接な協力の実施、(6)財政基盤の健全化のための、会員の利益と負担のバランスを実感出来るような、各事業に対する財政面での裏付けを客観的に示す財務分析力の向上、の 6 つを計画の柱とした。
新型コロナウイルス対応は今年度も引き続いて必要となり、(a)大会のオンライン開催、(b)各種委員
会等のオンライン開催、(c)学生支援のための会費免除策、(d)事務局のテレワーク、などに対応を行った。
(a)に関しては年次大会、秋季大会ともオンライン開催になったため会場費、アルバイト給与の経費が無くなった一方、オンライン講演配信システムの委託費が発生した。事業収支黒字は 2019 年度以前に比較して増加している。(b)に関しては理事会等の会議、公開講座、オンライン物理講話などが Zoom
開催され、会議開催に伴う旅費がコロナ以前に比べて大幅に減少している。(c)は 2020 年に実施された免除策であるが、2021 年度の会計に対しての影響は 890 万円の会費収入減となる見込である。(d)に関して前年度に引き続き在宅勤務に用いる機器を若干購入したが、必要最小限の支出に抑えている。
2011 年に本会が一般社団法人に移行した際に、12 ヶ年計画の公益目的支出計画が開始された。2023
年 12 月末までに計画が終了する予定となっていたが、入札による会誌印刷費の低減等により、計画の延伸を要することとなった。そのため、今年度に支出計画の変更を行い、新たな計画終了を 2026 年度末とする変更認可申請を内閣府に提出し、12 月 1 日付で承認された。
支部活動の会計に関して、従来は各支部が預金口座を開設し運用していたが、本部口座で統合して会計を管理して支部口座を廃止することとした。これは今年度より実施され、新しい会計処理の運用方針
が支部長会議で示された。
刊行事業に関しては、会誌の広告収入がやや減少傾向にあり、注視が必要である。PTEP に関して掲載料(APC)無条件免除の方針を見直すこととしたため、今年度の掲載料収入は増加しており収支の改善が見込まれる。
事務局は物理学会の活動を日常的に支えている重要な組織である。給与も含む事務局職員の待遇については、「国家公務員に準ずる」というルールが広く了解されている。この方針を長期的に安定に維持できるよう、事務局運営委員会では、2016 年度に職員待遇の細部における差異も考慮した給与体系改定案を作成し、2017 年度には事務局職員に対する説明を行った。その後、職員から提案のあったフレック
スタイム制導入、永年勤続者に向けたリフレッシュ休暇などを加味した新たな給与体系等を実現するた
めの､就業規則、各種労使協定、給与規則などの整備を行い、2018 年 4 月から施行した。職員から要望のあった休日の委員会等の開催回避については、引き続き強く学会内に働きかける。人事の異動としては4 月に事務局長が交代し、9 月に契約職員1 名の採用があった。各職員の担当事業の調整・最適化は、
今後も学会の事業内容の変化への対応などを事務局と理事会が緊密な連携の下で進める。
4) 国内外の学協会･団体との連携の強化と国際化の推進
日本学術会議との関係においては、第 25 期日本学術会議が自身の在り方の見直しを進めており、
2021 年 12 月には提言等の意思の表出に関する会則の変更を行い、今後もさまざまな変更が行われる見- 3 -

込みとなっていることから、その状況を注視しながら今後も定期的に意見交換の場を設けるなど日本学
術会議との協力を行なっていくことを確認した。
国内の他学協会との関係については、毎年開催している応用物理学会と物理学会の会長・副会長による意見交換会を今年も実施し、コロナ禍での大会開催方法などについて意見交換をした。また、会員数の減少の原因を探るために、会員数 5,000 人以上の大規模学協会（日本化学会、日本数学会、日本建築学会、日本電気学会、応用物理学会、情報処理学会、等）から会員数の変遷のデータを集め、それらをまとめた。その結果、分野によらず、どの学協会も同じ頃から会員数減少が始まっていることがわかり、
日本社会全体で科学技術分野の研究者数が減少していることがわかった。このデータを日本学術会議と共有する予定である。
2014 年末より日本原子力学会が主導して 2016 年に正式に立ち上げた「福島復興・廃炉推進に貢献す
る学協会連絡会」に本会を含め 36 団体が参加している。年 1 回のペースで全体会議を開催している。
本会は廃炉推進などのハード面での貢献は困難であるため、引き続き情報交換を中心としたソフト面での活動に協力し福島復興に貢献してゆく。
日本物理学会は、応用物理学会・日本物理教育学会と並んで、「第 53 回国際物理オリンピック(IPhO2023)」の共催団体である。物理学会長は組織委員会委員として、物理学会副会長は運営幹事会専門委員として指名されている。それぞれの委員会に出席して意見を述べること、また、IPhO2023 を遂行するための一般社団法人国際物理オリンピック 2023 協会(代表理事、小林誠)の団体(法人)正会員として年会費 40 万円を負担することによって、2023 年に延期となった国際物理オリンピック日本大会の準備を引き続き支援した。
アジア太平洋物理学連合 AAPPS の運営では AAPPS Council および AAPPS Bulletin の発行に協力するとともに、今後の物理学会と AAPPS との具体的な関わり方についても前向きな検討を進めた。特に、2022 年 8 月に韓国で開催が予定されている APPC15 における各分野プログラム編成委員を、日本物理学会各領域の運営委員を中心として領域代表から推薦し、連携を強化した。また AAPPS では既存の 3 つのDivision(プラズマ、原子核、天文・宇宙・重力関係)に加えて物性分野の Division が形成された。対応する日本の研究分野コミュニティと連携を図り、形成へ向けての活動をサポートした。
本会は 2020 年 5 月に相互協定を締結したイタリア物理学会(SIF)を始めとして、これまで国外の 13
物理学会と相互協定・覚書を締結してきた。本年ドイツ物理学会理事会と本会理事会とのオンライン会
合を持ち、会員数の変遷や学会の構成などについて情報交換を行なった。特に 2021 年秋のドイツ物理学会への本会会員の無料参加を先着順で実施するなど、諸外国の物理学会との連携について試行を行った。また、2020 年の韓国物理学会の秋季大会に合わせて開催された日韓合同シンポジウム(オンライン)に本会から講演者 2 名を派遣したことを受け、2022 年春の本会年次大会で日韓合同シンポジウムを開催することを決定し、プログラム調整などを行なった。そのほか、新型コロナウイルス感染拡大の状況下
で各学協会の問題点を議論しあう目的で始まった物理分野の世界 13 学協会の Round Table Discussionに、会長が参加した。そこではコロナ禍がもたらした問題点の議論だけではなく、環境問題への物理の貢献について話し合われ、Role of Physics in Green Economy という声明をまとめ、11 月末にイギリスで開催された COP26 に合わせて発出した。また、アフリカの物理戦略の策定会議に、会長がアドバイザ
ーとして参加した。
5) 社会への物理学情報の発信力強化と学会活動広報の充実
ノーベル物理学賞受賞に関する学会 HP 上での速報は、WEB のアクセス解析によると本年も大変多くの注目を集め、物理学に関する情報を発信する上で物理学会の果たす役割の重要性が浸透してきたといえる。2021 年の気象学関連を含むノーベル賞受賞に関する解説記事やスパコンと物理学に関する公開講座
は特に好評を博した。関連学会とのコラボレーションを広げ、会誌への記事掲載、イベントの開催など
を通して社会に質の高い物理学情報を提供することは重要であるため、HP を整備し活用する点について、より一層の充実を図った。日本語 HP についてはメニューの見直しを行い、アウトリーチ（「物理学へようこそ」）関連の項目を対象者別に整理するとともにポスター画像等を導入してアクセス性とビジュ
アルを向上した。一方、昨今の社会情勢からの要請により大会・年会などがオンライン会議になり海外からの参加者が増加傾向にあることに加えて、物理学を学ぶ留学生も増加しつつあることから、英語 HPの全面リニューアルを行なった。また、新しい広報媒体として日本物理学会の公式ツイッターアカウン- 4 -トを開設し、2021 年 11 月に運用を開始した。今後も学会活動全体を見渡しながら、広報活動をどのように広げていくかが重要になっていくこととなろう。
6) 次世代人材育成・社会連携活動の推進
6-1) Jr.セッション
中高校生の物理学への興味と関心を高めることを目指して取り組みを行ってきた Jr.セッションは、
新型コロナウイルスの感染状況に配慮し、2021 年は年次大会期間中の 3 月 13 日にオンライン開催とした。98 件の応募研究のすべてをオンラインによる口頭発表とし、活発な議論が行われた。発表研究対する審査結果をもとに、最優秀賞１件、優秀賞６件、奨励賞 22 件、審査員特別賞 1 件を授与した。
6-2) オンライン物理講話
科学セミナーに代わり、オンラインでの講演会「オンライン物理講話」を開始した。2020 年 12 月 26日に行った“クリスマス・レクチャー”を１回目とし、その後は、2021 年 4 月から 2 か月に１回のペースで土曜午後に実施した。毎回、さまざまな分野の講師 1 人が最先端の研究の話題を約１時間講演し、質疑応答を 20 分程度行った。どの回も参加者はおよそ 300～400 人程度あり、その多くは物理学会会員
だが全国および海外からも参加者が集まった。参加費は会員・会友は無料、それ以外は１回 500 円としたが、これを機に会友に入会した人もいたと思われる。参加者の反応は良く質問も大変多く出され、オンラインでありながら参加者の熱気が感じられた。アンケート結果をみても大変好評であった。
6-3) キャリア支援イベント
学生と企業の出会いの場を提供するべく行っていた大会会場でのキャリアパス展示は、年次大会・秋
季大会ともオンライン開催となったため実施を断念した。一方、秋季大会（物性）期間中の昼休みにビデオチャットツールを用いてトークイベントを開催し、学生のキャリア支援を目的として、物理の大学院生から起業した柴藤亮介氏（アカデミスト社）による講演会「なぜ学術系クラウドファンディングサ
イト「academist」を立ち上げたのか？」を行った。
6-4) 物理教育関連事業
高校・大学の物理教育に関心のある方を対象として例年開催している「物理教育シンポジウム」を2021 年 3 月 28 日に「オンライン授業を考える」をテーマにオンライン開催した。全国から 186 名の参加があった。小学生高学年・中学生を対象に様々な実験を通して楽しみながら物理現象を学ぶことができる「自然の不思議－物理教室」(国立科学博物館・日本物理教育学会と主催、国立科学博物館にて年数回開催)は、2021 年は新型コロナの影響により昨年に引き続き中止となった。高校教員を主な対象に授業で行ってほしい定番の実験の普及等を目的とした「高校物理の授業に役立つ基本実験講習会」（物理教育研究会(APEJ)と主催）を 9 月 26 日にオンライン開催した。初のオンライン開催であったが好評だった。オンライン開催のため、首都圏だけでなく全国から参加があった。
その他の物理教育関連事業に関しては、次項の「 7) 物理学関連の教育、人材活用･キャリア支援の強化」を参照のこと。
7) 物理学関連の教育、国際物理オリンピックの準備、男女共同参画の推進
大学における物理教育の充実を図るために、例年通り「大学の物理教育」の年 3 回定期発行を行った。
担当理事は、2018 年 4 月から開始された編集委員会への参加を継承し、連携体制を継続した。
幅広い層への物理学の教育と発信を目指し、高校生・大学生・社会一般を対象に公開講座を主催した。
「スパコンの世界と物理学の未来」をテーマとして、11 月 27 日にオンライン開催した。全国から 481
名（前年比+188 名）の参加があった。また、世田谷区教育委員会が主催する中学生を対象とした「新・才能の芽を育てる体験学習」（7 月 31 日、及び 8 月 8 日の 2 回開催）に協力した。2021 年は会場を世田
谷区教育センターの会議室に移し、感染防止対策を行いながら 2 テーマの講座を対面で行なった。昨年
度中止であったこと、会場が近いこともあり、例年の 2.5 倍の応募があり好評であった。
4)に述べたように、日本物理学会は、日本で開催する国際物理オリンピック IPhO2023（コロナ禍のため 2023 年に延期）の準備に共催団体として協力することによって、物理に興味をもつ高校生たちを支援した。また、物理オリンピックの予選も兼ねる物理チャレンジでは、第 2 チャレンジに進出する女子の人数が非常に少ないという問題があり、物理学会の理事が委員として加わっている物理オリンピック
日本委員会(JPhO)理事会において女子参加者を増やすための施策について検討を行った。

- 5 -物理学会の女性会員比率上昇を促進するため、女子中高生理工系キャリアパスプロジェクトが主催する女子中高生夏の学校に協力学会の一つとして参画した。この会は、8 月 8 日～9 日の日程でオンライン開催され、全国 35 都道府県から 126 名の参加があり、実験実習 13 団体、ポスター36 団体の参加があった。日本物理学会からは、「光を聴く、音を光に乗せる」をテーマに開講した。また、日本物理学会
は、2021 年 6 月より一般社団法人関西科学塾コンソーシアムの賛助会員となり、「女子中高生のための関西科学塾」の活動を支援した。このほか、Jr.セッション参加生徒においては高い女性比率を保っていることに鑑み、Jr.セッションと女子中高生の理科系進学を促進するプログラムの協働方法をも検討した。また、2021 年度は IUPAP Women in Physics がオンラインで開催され、応用物理学会と連携しな
がら、世界ジェンダー議論についての議論を行った。大学改革にともない、会員の基幹の状況が大きく変化している。このことを踏まえ、2018 年に行った外部資金、大学の研究環境についてのアンケート調
査結果を、2020 年度に学会誌に報告したところであるが，2021 年度に引き続き解析結果の周知をおこなった。さらに、他の学協会とも協力して大学での教育、研究環境の改善を訴えた。
8) 大会のあり方の検討と充実
2021 年の大会運営においては、昨年から引き続き、新型コロナウイルス感染拡大とその予防対策を受けて、さまざまな点で従来と異なる形を取らざるを得なかった。従来より、規模の大きい年次大会の会場の確保、現地実行委員の負担軽減、赤字の解消等が課題であったが、今年度は現地で大会が開催できなかったため、課題の解決や検証を行うには至らなかった。特に、現地実行委員の負担の軽減について
は議論は行ったものの実行することができなかった。以下項目ごとにまとめる。
2021 年の第 76 回年次大会(3 月)は、2020 年 9 月の秋季大会と同様なオンライン開催となった。秋に続く 2 度目のオンラインということで大きな混乱はなかった。しかし、大会直前の参加登録に会員ページが使えない、ランチョンセミナーができない、ポスターセッションで議論ができない、企業展示に人が集まらないなど、現地開催の場合にはなかった課題が明らかになった。予算面では、会場費を払う必
要はなくなったが、オンライン開催の運営を業者に委託し、2 会場分の会場費が必要である秋季大会において、1 会場分程度の経費が必要であった。参加費は据え置かれた一方、講演概要をオンラインで無料(参加費に組み込み)にしたり、発表を行わない学生の聴講を無料とするなど、参加費の据え置きに見合うように参加者へのサービスを拡充した。
秋季大会(9 月)は、ぎりぎりまで現地開催の可能性を探った。しかし物性分野の会場である東京工業大学では、大学の対応方針と感染症の拡大状況、また例年の物性大会への参加人数などから現地開催は困難と判断し、4 月の理事会でオンライン開催に変更した。素核宇分野の会場である神戸大学では、講演申込時点で兵庫県に緊急事態宣言が発令されていることや、9 月までに感染リスクが全国で低くなっている状況を予想できないことから、現地開催を断念し、5 月の理事会でオンライン開催に変更した。
しかしながら、この間、現地開催を見据えた感染防止対策やハイブリッド開催方式を具体的に検討したことは次回以降の現地開催に活かされるものと思われる。一般講演申込件数は、ポスター発表に関して
は例年の 60%程度となったが、口頭発表の申込件数はコロナ前の 2019 年と比べてほぼ同数に回復している。ポスターセッションにおいては、ブレイクアウトルームを活用するなど双方向の議論が行えるような取り組みを行った。本大会では、オンライン開催の運営業者を代えることで大会直前の参加登録に会員ページが使えない問題を解消することができた。また、オンライン大会では、大会個人ページにおいて講演概要を閲覧することができたが、今後、現地開催となったとしても、会期中は参加者が講演概要を閲覧できるようにすることを検討する。
オンライン開催は、現地へ赴く必要がなく研究室や自宅から旅費をかけずに参加できる気軽さがあり、海外からの講演者や参加者を呼び込めるなど、多くの利点があることがわかってきた。特に、運営面では会場校を探す必要がないことがオンライン開催の大きなメリットである。現地開催での直接の人的交流は研究をより発展させる上で必要不可欠なものであることは当然ではあるものの、このようなオンラ
イン開催の利点を鑑み、今後、オンラインでの大会開催を定期的に行う可能性について検討を始めた。
本年度は、年次大会・秋季大会講演処理等に関する業務を委託する業者を決める競争入札を行った。
事前に、大会のあり方を検討し入札説明書に反映させた。大会ページの英語化、オンライン開催への対応、大会業務の IT 化等、新しい提案を受け入れることも視野に入れた。複数の企業から入札があり、技術面と価格面を総合的に判断して、落札企業を決定した。今後、IT 化等新しい技術を導入するには、- 6 -参加費の値上げ等価格面での検討が必要となる。
講演の英語対応に関して、領域委員会で継続して審議を行ってきた。スライドを英語化することを推奨する理事会提案に対し、各領域に持ち帰り検討したが、留学生や外国人参加者への配慮のための英語化に協力することには賛同は得られたものの、各領域からさまざまな意見が上がり理事会提案の文章では領域委員会の賛成は得られなかった。国際化は各領域の事情等を配慮しながら、領域の裁量で進めて行くことが了解された。
大会プログラムは、選定業者との契約が 2017 年度から継続中であり、企画提案、一般講演申し込み、プログラム・概要の掲示方法について、当該業者と協力しながら検討・改善を進めてきた。特に冊子体
プログラムを 2020 年の年次大会から廃止し、pdf 版のみ提供することで講演申し込み時期を 2 週間遅らせることができた。冊子体プログラムの廃止の実質的な影響は、大会を現地で開催しないとわからない
が、廃止後、大会の現地開催が行われていない。
領域委員会、プログラム編集会議については、昨年度より全てオンラインで行い、コストの面で大きなメリットが見出された一方で、デメリットは少なかった。本年度もオンラインで行ったが、会合として機能していることが確認されたので、今後もオンラインを続ける。
会場確保の問題は慢性化している。これは部屋の確保と現地実行委員の負担の問題によるところが大きい。そこで第 76 回年次大会(2021 年)より、総合講演、日本物理学会論文賞授賞式、米沢富美子記念賞授賞式をパラレルセッションの一つと位置付け、使用会場を有効的に活用することとなった。今後、ポスターセッションを増やすなど、使用会場数の削減を試みる。一方、これらの問題は、上述のようにオンライン開催では解消されるので、定期的なオンライン開催を積極的に検討することとなった。
企業展示会場の選定は重要であり、従来は現地下見の段階から仲介業者と密接な連携を取り良好な会
場を選定した。しかし、今年度も昨年度に引き続きオンライン開催になったため出展企業の確保に苦労
し、展示方法にも工夫が必要であった。展示会の参加企業数の漸減を食い止めるばかりでなく、拡充を図る方策を検討したが、オンライン出展のメリットが明らかでないため、参加企業の募集が困難であった。秋季大会では、一つの試みとして、SpatialChat というツールを使いサイバー空間でトークイベン
トを開催し、そこで企業展示も行った。オンライン開催をする場合は、このような工夫を検討していく必要がある。
広告収入に関しては、従来より大会ホームページ等に広告バナーを設置することで確保を行っている。
現地開催では、特に、会場が遠方で参加しにくい企業へバナー広告の設置を積極的に勧め参加企業の掘り起こしを行ってきた。また、ランチョンセミナー、キャリアパス展示会を拡充することで学生や若手研究者の参加を促し、一定の収入を得ることを試みてきている。同時にプログラム編集会議の段階で昼食休憩の時間にも一定の配慮をすることを求めてきた。以上のような努力により、現地開催ではより魅力的な大会運営を目指し、大会の機会を使った会員への情報提供と広告収入の維持に努めてきた。オンライン開催では、大会ページを通って各セッションにアクセスするので、そこでのバナー広告は積極的に活用できるものの、大会参加者は講演を聴講するとすぐにセッションを離れてしまうので、企業展示のページへの導線の確保が課題となった。今後、オンライン開催での企業展示の方法を検討していく必要がある。
懇親会は、物理学会でも他学会同様に会員間や展示会出展企業の方と会員との親睦や情報交換のために開催を望む声が寄せられている。2018、2019 年度には、学会運営に携わる会員の一部、現地実行委員、展示会参加企業社員といった方々を対象に、年次大会での懇親会(原則有料)を試験的に開催し、事後アンケートでは好評を得た。会場の条件もあり、常時開催には困難もあるが、継続的に開催を考えている。
今年度は昨年度に引き続き新型コロナウイルス対策のため、懇親会は中止せざるを得なかった。
２．各事業詳細資料
2-1．学術講演会の開催・後援等
2-1-1-1．第 76 回年次大会
開催領域：素粒子論領域、素粒子実験領域、理論核物理領域、実験核
物理領域、宇宙線・宇宙物理領域、ビーム物理領域、領域 1～13、会期：3 月 12 日（金）～15 日（月）会場：オンライン開催（現地中止：東京大学）
総合講演（オンライン開催）- 7 -2-1-1-2. 秋季大会

2-1-2．各種国内会議
2-2．国際交流・協力活動
2-2-1．国際会議の共催
2-2-2. その他の国際活動【年次大会全体の講演数・参加者数】
講演数：3,184 件
参加登録者数：5,208 名
内訳 ： 会員： 5,019 名（一般 3,061 名、学生・院生 1,958 名）
非会員： 189 名（一般 60 名、学生・院生 129 名）【素粒子、核物理、宇宙線・宇宙物理領域関係大会】
会期：9 月 14 日(火)～9 月 17 日(金)会場：オンライン開催（現地中止：神戸大学）【物性領域関係大会】
会期： 9 月 20 日(月祝)～23 日(木祝)
会場：オンライン開催（現地中止：東京工業大学）【秋季大会全体の講演数・参加者数】
講演数：3,081 件
内訳 ：素核宇：911 件、物性：2,170 件
参加登録者数：5,089 名
内訳 ： 会員： 4,911 名（一般 2,921 名、学生・院生 1,990 名）
非会員： 178 名（一般 17 名、学生・院生 161 名）
105 件の国内会議の共催・協賛・後援を行なった。
0 件の国際会議の共催、3 件の国際会議の協賛・後援等を行った。
●AAPPS（アジア・太平洋物理学連合）メンバー学会としての活動
・AAPPS 理事会への委員派遣（WEB）
・AAPPS Bulletin 編集委員会への委員派遣（WEB）
・APPC15 開催に向けた協力（プログラム委員選定、周知協力等）
・会誌・HP への AAPPS 活動の掲載● 海外からの投稿者への JPSJ 掲載料金援助（一部）●7th IUPAP ICWIP オンライン参加(主催:IUPAP,The AustralianInstitute of Physics)

2-3.物理学に関する普及･啓発活動
2-3-1. 科学セミナー
開催中止
2-3-2．オンライン物理講話
企画名：第 2 回オンライン物理講話
会期：4 月 24 日（土）15:00～16:30
会場：オンライン
演題：NISQ 時代の量子コンピューティング
聴講料：物理学会員・会友 無料、一般 500 円
聴講者数：499 名
企画名：第 3 回オンライン物理講話
会期：6 月 26 日（土）15:00～16:30
会場：オンライン
演題：ニュートリノで迫る 素粒子と宇宙の謎
聴講料：物理学会員・会友 無料、一般 500 円
聴講者数：305 名
企画名：第 4 回オンライン物理講話
会期：8 月 28 日（土）15:00～16:30
会場：オンライン- 8 -演題：室温超伝導の実現へ - 超高圧力技術からのアプローチ
聴講料：物理学会員・会友 無料、一般 500 円
聴講者数：337 名
企画名：第 5 回オンライン物理講話
会期：10 月 23 日（土）15:00～16:30
会場：オンライン
演題：現代の錬金術による元素変換科学ー元素合成、魔法数から核変換までー
聴講料：物理学会員・会友 無料、一般 500 円
聴講者数：242 名
企画名：第 6 回オンライン物理講話
会期：12 月 25 日（土）15:00～16:30
会場：オンライン
演題：トポロジカル物質～基礎からひもとく普遍的性質～
聴講料：物理学会員・会友 無料、一般 500 円
聴講者数：426 名
2-3-3．公開講座【理事会企画】
企画名：スパコンの世界と物理学の未来
会期：11 月 27 日(土)13:00～16:30
会場：オンライン
演題：スーパーコンピュータ「富岳」が拓く計算科学 外 2 件
聴講料： 無料
聴講者数：481 名※講師より許可された講演動画を本会ホームページ上で公開予定。
2-3-4．第 17 回Jr.セッション 期日：口頭発表 3 月 13 日(土)9:00～12:30（2021）
受賞研究の発表 3 月 19 日(金)16:30～17:00（主に高校生による講演発表 場所：オンライン会）
講演発表数：98 件
2-3-5-1．年次大会市民向け 企画なし
講演会
2-3-5-2．秋季大会市民向け 企画なし
講演会
2-3-6．その他●物理教育シンポジウム「オンライン授業を考える」
会期： 3 月 28 日(日) 13:00〜16:30
会場：オンライン
演題：オンライン授業の分析と，そこからみえてきた課題 外 2 件
聴講料： 無料
聴講者数：186 名●第 26 回日本物理学会論文賞
5 編の論文を表彰した。受賞論文の代表者にはケース入り賞状と賞状の電子ファイルを贈呈した。
●第 2 回日本物理学会米沢富美子記念賞
4 名の受賞者を決めた。受賞者にはケース入り賞状・盾、1 年以内の大会での記念講演の他、副賞（(1)向こう３年間の大会参加費・概要アクセス権、(2)JPSJ 掲載料・オープンアクセス化権もしくはPTEP 掲載料から総計 20 万円分の免除(受賞後の投稿につき 3 年間有効)を贈呈した。

- 9 -●第 15 回（2021 年）日本物理学会若手奨励賞
46 名の受賞者を決めた。受賞者にはケース入り賞状を贈呈した。
●自然の不思議 － 物理教室
開催中止
●世田谷区中学生講座（才能の芽を育てる体験学習：サイエンス・ドリーム）
開催日：7/31 8/8
参加人数：各 20 名
●基礎実験講習会（高校物理の授業に役立つ基本実験講習会：東京会場）
主催：物理教育研究会（APEJ）、日本物理学会
共催：日本物理教育学会
協賛：学術図書出版社
会期：9 月 26 日(日)会場：オンライン
実験項目：運動の法則 外 4 項目
対象：現職の物理(理科)教員、物理(理科)教員を志望する学生 他
受講者数：46 名
2-4. 本会の目的達成のために重要な活動
2-4-1．キャリアパス関係事 ●キャリアパス展示
業
第 76 回年次大会（202１年）
開催なし
2021 年秋季大会
開催なし●キャリアパスセッション
第 76 回年次大会（2021 年）
参加企業：1 社
参加者数：約 100 名
2021 年秋季大会
開催なし
2-4-2.協力活動●「日本技術者教育認定機構(JABEE)」関係
・JABEE 理事、認定・審査調整委員会の各委員を派遣●男女共同参画関係
・学会誌の「男女共同参画推進委員会だより」で広報活動を実施
・男女共同参画推進ランチョンミーティング：開催中止
・女子中高生夏の学校 2021 の企画、運営、8/8-9 オンライン開催●研究費配分に関する教育研究環境検討委員会関係
・学会誌の「研究費配分に関する教育研究環境検討委員会だより」で広報活動を実施●受賞候補等推薦委員会関係
・令和 4 年度科学技術分野の文部科学大臣表彰若手科学者賞、2021
年度山田科学振興財団研究援助、第 18 回（2021 年度）日本学術振興会賞、第 12 回（2021 年度）日本学術振興会育志賞、第 38 回
（2021 年度）井上学術賞、2021 年度島津賞、第 19 回本多フロン
ティア賞、第 43 回本多記念研究奨励賞、第 25 回(令和 3 年度) 松
尾財団宅間宏記念学術賞、第 34 回（令和 3 年度）松尾学術研究助成、第 62 回（令和 3 年度）東レ科学技術賞、第 62 回（令和 3 年度）東レ科学技術研究助成、第 42 回猿橋賞の各賞・助成に候補者- 10 -

を推薦。
●その他
・特定非営利活動法人物理オリンピック日本委員会理事派遣
2-4-3．物理系学術誌刊行セ 応用物理学会と協同して運営を行った。
ンター(PCPAP)
2-4-4．支部活動●支部長会議・懇談会
・支部長会議 会期：5 月 11 日、11 月 11 日 場所： オンライン会
議●支部例会、支部特別企画等
各支部において、次のとおり開催した（支部主催事業等、主な事業を記載）。
【北海道支部】
・役員会 会期：12 月 3 日、会場：北海道大学
・北海道支部講演会(計 2 回) 会期：12 月 15 日／12 月 23 日、会場：北海道大学、共催：第 272 回エンレイソウの会／第 273 回エ
ンレイソウの会【東北支部】
・役員会 会期：8 月 31 日、会場：オンライン開催
・出前授業(計 13 回) 会期：1 月 21 日／1 月 22 日／2 月 12 日／5 月
20 日／8 月 10・11 日／9 月 14 日／10 月 21 日／10 月 21 日／11 月
2 日／11 月 11 日／11 月 18 日／12 月 4 日／12 月 12 日、会場：宮城県仙台向山高等学校(1・7 回)／宮城県名取高等学校／宮城県立
宮城野高等学校(3・12 回)／宮城教育大学(4・5 回)／宮城第一高等学校(オンライン並行開催)／岩手県立福岡高等学校／東北大学
工学部／宮城県立仙台第一高等学校／栃木県立足利高等学校／オンライン開催、参加者数：各回約 10 名～250 名
・学都仙台宮城サイエンスデイ 2021 会期：7 月 17 日～18 日、会場：オンライン開催、主催：特定非営利活動法人 naturalscience、共催：日本物理学会東北支部／東北大学／仙台市教育委員会 他、協賛：株式会社ユーメディア 他、後援：文部科学省
他【新潟支部】
・役員会 会期：12 月 4 日、会場：オンライン開催
・支部例会 会期：12 月 4 日、会場：オンライン開催、参加者数：
77 名【北陸支部】
・役員会 会期：7 月 31 日／12 月 4 日、会場：オンライン開催
・支部総会 会期：12 月 4 日、会場：オンライン開催、参加者数：
25 名
・北陸支部定例学術講演会 会期：12 月 4 日、会場：オンライン開催（金沢大学）、参加者数：168 名(学生 104 名、一般 64 名)、主催：日本物理学会北陸支部、協力：金沢大学
・特別講演会(9 回) 会期：2 月 22 日／5 月 14 日／7 月 30 日／8 月
11 日／9 月 8 日／11 月 17 日／12 月 16 日／12 月 20 日／12 月 23
日、会場：オンライン開催(1～6・8～9 回)／金沢大学・オンライ
ン並行開催(7 回)【名古屋支部】- 11 -

・役員会 会期：9 月 17 日／11 月 6 日／12 月 4 日、会場：名古屋大
学およびオンライン会議
・支部委員会 会期：12 月 4 日、会場：名古屋大学およびオンライ
ン会議、参加者数：25 名・市民科学講演会「素粒子でひもとく宇宙のなりたち」 会期：3
月 7 日、会場：オンライン開催、参加申込者数：1,563 名
・公開講演会 会期：11 月 6 日／12 月 4 日、会場：オンライン開催、参加者数：各回約 40～80 名【京都支部】
・支部総会 会期：9 月 9 日、会場：オンライン開催
・理科実験教室 petit 会期：5 月 30 日・6 月 20 日・7 月 4 日（春からプログラミング 1 年生！）／8 月 7 日（生命の設計図 DNAの謎を解明しよう！！）／8 月 22 日（5 分でアイスクリームを作ろう！）／11 月 14 日・12 月 12 日（徹底追跡 ウイルスってなーに？）／12 月 19 日（石けんの不思議）、会場：NPO 法人知的人材
ネットワーク・あいんしゅたいん事務所/オンライン並行開催（1～3 回、6・7 回はオンライン開催のみ）、主催：NPO 法人知的人
材ネットワーク・あいんしゅたいん／日本物理学会京都支部
・オンライン市民講座「物理と宇宙」 会期：7 月 6 日／7 月 17 日、
会場：オンライン開催、参加者数：各回約 200 名、主催：京都大学大学院理学研究科物理学・宇宙物理学専攻／京都大学基礎物理学研究所、共催：日本物理学会京都支部【大阪支部】
・大阪支部懇談会 会期：4 月 23 日、会場：オンライン開催
・公開シンポジウム「はやぶさ 2 の挑戦」 会期：12 月 19 日、会場：オンライン開催、参加者数：約 180 名、主催：日本物理学会
大阪支部、後援：日本物理教育学会近畿支部 他
・青少年のための科学の祭典 2022 大阪大会 サイエンス・フェスタ
会期：8 月 21 日(～約 1 年間配信)、会場：WEB 開催、主催：「青少年のための科学の祭典」大阪大会実行委員会／日本科学技術振興財団・科学技術館／日本物理教育学会近畿支部／日本物理学会
大阪支部／大阪市教育委員会／大阪市立科学館／関西サイエン
ス・フォーラム／読売新聞社／大阪科学振興協会
・一日科学体験 2021 会期：8 月 6 日、会場：甲南大学岡本キャン
パス、参加者数：24 名、主催：甲南大学理工学部、協賛：日本物理学会大阪支部【中国支部】
・役員会 会期：9 月 15 日～28 日、会場：メール会議
・2021 年度応用物理・物理系学会中国四国支部合同学術講演会 会
期：7 月 31 日、会場：オンライン開催（山口大学）、参加者数：
約 300 名、主催：日本物理学会中国支部／日本物理学会四国支部／応用物理学会中国四国支部／日本物理教育学会中国四国支部／
日本光学会中国・四国支部
・サイエンスワールド 2021 会期：年 11 月 7 日、会場：山口大学吉田キャンパス、参加者数：約 1,000 人、主催：山口大学理学部、後援：日本物理学会中国支部 他【四国支部】
・役員会 会期：10 月 8 日、会場：オンライン開催（メール会議）- 12 -

2-4-5.情報・資料公開

2-4-6.寄付金の収受・使用

・2021 年度応用物理・物理系学会中国四国支部合同学術講演会（詳細は中国支部と同）・LED 総合フォーラム 2021 in 徳島 会期：2 月 6 日、会場：オンラ
イン開催、主催：LED 総合フォーラム 2021 in 徳島 実行委員会、協賛：日本物理学会四国支部 他【九州支部】
・役員会 会期：1 月 29 日、会場：九州大学
・第 12 回高校物理の授業に役立つ基本実験講習会 in 福岡 会期：
11 月 23 日、会場：西南学院高等学校、参加者数：35 名、主催：
福岡県高等学校物理部会／日本物理学会九州支部／日本物理教育学会九州支部、共催：物理教育研究会(APEJ)／科学教育ネットワーク in 福岡／NPO 法人理科カリキュラムを考える会
・支部総会 会期：12 月 4 日、会場：オンライン開催、参加者数：
約 80 名・支部例会 会期：12 月 4 日、会場：オンライン開催、参加者数：
130 名、主催：日本物理学会九州支部、共催：日本物理教育学会
九州支部
・特別講演会「レプトン g-2 における物理研究と，その目指すもの」 会期：12 月 4 日、会場：オンライン開催、参加者数：約 80名、主催：日本物理学会九州支部、共催：日本物理教育学会九州支部●図書雑誌および物理学史資料の供覧
必要に応じて実施した。
●会誌の寄贈交換：国内 18 件、国外 11 件
2021 年 1 月～12 月に収受した寄付金は以下のとおりである。
寄付先事業

金額

件数

次世代人材育成プロジェクト全体

1,129,164 円

8件

Jr.セッション事業

0円

0件

オンライン物理講話事業

0円

0件

キャリア支援事業

0円

0件

物理教育事業

0円

0件

合計

1,129,164 円

8件

前年からの繰り越し

1,363,200 円

総計2,492,364 円

2021 年中の寄付金使用状況は以下のとおりである。
寄付金の使用先金額

事業運営費

546,153 円 Jr.セッション

事業運営費

273,124 円 オンライン物理講話

事業運営費

85,061 円 物理教育シンポジウム

翌年への繰越

対象事業

1,572,444 円 次世代人材育成プロジェクト 他

翌々年への繰越

15,582 円 次世代人材育成プロジェクト 他

2-5．刊行物（実施事業を含む）
2-5-1．日本物理学会誌【公益目的支出計画実施事業】
第 76 巻第 1 号～12 号を刊行した。A4 冊子版、月刊。

- 13 -

総数

2-5-2. JOURNAL OF THE
PHYSICAL SOCIETY OF
JAPAN (JPSJ)

2-5-3. PROGRESS OF
THEORETICAL AND
EXPERIMENTAL PHYSICS(PTEP)
2-5-4．JPS Conference
Proceedings

2-5-5. JPS Hot Topics

月平均

月予定数

ページ数

1032

86

93

刊行部数

186,820

15,568

16,100【特別購読数】国内：232 国外：3Vol. 90 No.1～No.12 を刊行した。A4 冊子及び電子版。
総数
月平均
月予定数
ページ数
2693
225
233
冊子刊行部数
3,480
290
290
【掲載論文】
Letter 78, Full Paper 232, Short Note 17, Addenda 0, Comments &Reply 0, Erratum 5, Invited Paper 5, Special Topics 23【電子版の 2021 年 1-12 月論文総ダウンロード数 503,198】【電子版ダウンロード、国内外の比率 国内 43%、海外 57%】
【特別購読数】国内 126（オンラインのみ 74、＋冊子版 52 ）国外 789（オンラインのみ 758、＋冊子版 31 ）Volume 2021 Issues 1～12 を電子版で発行した。
掲載論文数：Paper 137 Letter 5 Errata・Addenda・Retraction
notice・Editorial 7
特集 ・招待論文 18【電子版の 2020 年 1 月-12 月 論文総ダウンロード数】242,346
Vol. 33 Proceedings of the 3rd J-PARC Symposium (J-PARC2019)
ISBN:978-4-89027-146-7
Vol. 34 Proceedings of the 29th International Workshop on Vertex
Detectors (VERTEX2020)
ISBN: 978-4-89027-147-4
Vol. 35 Proceedings of 10th International Conference on Nuclear
Physics at Storage Rings (STORI' 17)
ISBN: 978-4-89027-148-1
Vol. 36 Proceedings of Blockchain in Kyoto 2021 (BCK21)
ISBN: 978-4-89027-149-8【電子版の 2021 年 1-12 月論文総ダウンロード数 155,974】【電子版ダウンロード、国内外の比率 国内 10%、海外 90%】
Vol. 1（2021 年）について 68 記事を電子版で掲載した。

2-5-6．講演概要集

第 76 回年次大会(第 76 巻第 1 号) （全領域掲載）
Web 版 2021 年 3 月 1 日から 1 年間公開
DVD 版 600 部
2021 年秋季大会（第 7６巻第 2 号） （全領域掲載）
Web 版 2021 年 9 月 1 日から 1 年間公開
DVD 版 600 部
2-5-7．大学の物理教育（B5 第 27 巻 1 号(3 月)、2 号（7 月）、3 号（11 月）を刊行
判）
各号の刊行部数 1,2,3 号 1,600 部
年間総ページ数 176 ページ（附属明細１）処務詳細資料
総会・役員会等に関する事項- 14 -

3-1-1．総会（開催日）
3-1-2．監事会（開催日）
3-1-3．理事会等（開催日）

3-1-4．委員会等（開催日）

第 101 回定時総会（3 月 31 日）
2 月 20 日●理事会
1 月 23 日 2 月 20 日 3 月 5 日 3 月 31 日 4 月 10 日
5 月 15 日 6 月 12 日 7 月 10 日 8 月 6 日 9 月 10 日 10 月 9 日
11 月 13 日 12 月 11 日
●会計理事会議
2 月 18 日 4 月 19 日 5 月 19 日 7 月 16 日 11 月 15 日
●予算編成ワーキンググループ会議
8 月 5 日 11 月 1 日●日本物理学会・応用物理学会情報交換会
2 月 12 日●大会入札ワーキングループ会議
9 月 2 日 9 月 30 日 12 月 2 日●刊行委員会
1 月 15 日 5 月 11 日 6 月 10 日 8 月 5 日 11 月 2 日●会誌編集委員会
1 月 30 日 2 月 27 日 3 月 27 日 4 月 17 日 5 月 21 日 6 月 19 日
7 月 17 日 8 月 18 日 9 月 25 日 10 月 22 日 11 月 19 日 12 月 25 日
●新著紹介小委員会
1 月 13 日 3 月 3 日 5 月 26 日 7 月 14 日 9 月 1 日 11 月 10 日
●JPSJ 編集委員会
1 月 26 日 2 月 24 日 3 月 29 日 4 月 20 日（全委員向け説明会） 4
月 27 日 5 月 25 日 6 月 30 日 7 月 27 日 8 月 30 日 9 月 29 日 10
月 25 日 11 月 29 日 12 月 21 日
●PTEP 編集委員会
2 月 25 日 4 月 13 日 6 月 22 日 8 月 19 日 10 月 20 日 12 月 17 日
●受賞候補等推薦委員会
2 月 8 日 7 月 7 日 9 月 10 日
●物理教育委員会
3 月 2 日 7 月 5 日 8 月 26 日 11 月 1 日●大学の物理教育編集委員会
1 月 11 日 2 月 6 日 2 月 23 日 5 月 15 日 6 月 12 日
6 月 26 日 8 月 28 日 9 月 1 日 10 月 9 日 10 月 23 日
●男女共同参画推進委員会
１月 25 日 4 月 27 日 9 月 22 日 12 月 7 日●男女共同参画学協会運営委員会
3 月 23 日 8 月 23 日 12 月 13 日 10 月 9 日（学協会シンポジウム オ
ンライン）●日本物理学会と応用物理学会における男女共同参画関連国際活動連
絡会
5 月 20 日 12 月 16 日
●領域委員会
5 月 27 日 11 月 25 日
●事務局運営委員会
3 月 5 日 4 月 8 日 6 月 28 日 8 月 30 日 9 月 9 日 10 月 8 日 11 月 4 日●選挙管理委員会
3 月 19 日 6 月 18 日

- 15 -

●物理学史資料委員会
2 月 22 日 6 月 5 日 9 月 4 日●Jr.セッション委員会
1 月 30 日 3 月 17 日 10 月 28 日
●日本物理学会論文賞選考委員会
12 月 21 日●日本物理学会米沢富美子記念賞選考委員会（開催なし）●広報委員会
10 月 5 日 11 月 5 日（メール審議）●研究費配分に関する教育研究環境検討委員会
8 月 20 日●次世代人材育成・社会連携委員会（開催なし）
契約・入札・他に関する事項● 主な新規契約に関する事項
契約月日
相手方
契約の種類等
2021/2/1（株）ラシスコ
業務委託
2021/4/1
カクタス・コミュニケーションズ（株）
請負基本契約●入札に関する事項
日本物理学会の年次大会・秋季大会講演処理等に関する業務
公告日 2021 年 10 月 11 日
応札締切日 2021 年 10 月 25 日
● 許可、認可および承認に関する事項（なし）● その他の事項
・第 79・80 期会長候補選挙を開始した。

期間 等
2021/2/1～2022/1/31
2021/4/1〜2022/3/31（附属明細 2）会員の異動状況
会員種別
正会員

会
員
数
2020 年 12 月 31 日現在
2021 年 12 月 31 日現在
15,0301）
15,0332）（内：大学院生数 2,504）（内：大学院生数 2,702）

学部学生会員
110
賛助会員
87(189 口)
計
15,227
１）
うち名誉会員 17、シニア会員 854。
２）
うち名誉会員 16、シニア会員 861。

148
89(185 口)
15,270

増減+3(内:大学院生数+198)+38+2(-4 口)+43

（附属明細 3）事務局の現況（2021 年 12 月 31 日現在）
職員 14 名は事務局と物理学系学術誌刊行センターに分かれており、契約職員及び派遣職員を含む人員配置の内訳は以下の通りである。
事務局
職員 12 名 契約職員 2 名 派遣職員 1 名
刊行センター
職員 2 名 契約職員 2 名 JPSJ 専任編集委員長 1 名 JPSJ 専任編集委員 1 名 PTEP
専任編集委員長 1 名- 16 -

一般社団法人 日本物理学会
2021 年事業報告附属明細書（2021 年 1 月 1 日～12 月 31 日）
・記載すべき事項 特に無し

- 17 -