藍野大学学則
第１章

総 則

（目的）
第１条 藍野大学（以下「本学」という。
）は、教育基本法及び学校教育法の精神に則り、学校法人藍野学院創立の精神に基づく人間教育を行い、広い教養と実務的な専門知識を授けるとともに、旺盛なる自主の精神と強い責任感を涵養して、文化の向上と医療および福祉の進歩に寄与し得る有為な人材を育成することを目的とする。
（自己点検及び自己評価）
第２条 本学は、教育・研究の向上を図り、前条の目的及び社会的使命を達成するため、教育・研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行うものとする。
２ 前項の点検及び評価に必要な細部については、別に定める。

第２章

構 成（学部及び学科）
第３条 本学に次の学部及び学科を置く。
医療保健学部 看護学科
理学療法学科
作業療法学科
臨床工学科（学部及び学科の教育研究上の目的）
第３条の２ 医療保健学部は、保健・医療・福祉に係る幅広い知識と技能を教授し、豊かな人間性、倫理観と最良の適応力と創造性を備えた、実践・教育・研究の場で活躍できる保健・医療・福祉人材の育成を目的とする。
（１）看護学科は、科学的根拠に基づく看護の専門的能力を養い、看護の対象となる人間を総合的に理解する能力を身につけ、看護実践の応用力と問題解決能力を備えた人材の育成を目的とする。
（２）理学療法学科は、人との関わりに重点をおいた教育を行い、医療従事者としての対人能力を育成するとともに、対象者の抱える問題を明確に分析でき、問題解決能力と確かな知識と技術を有するセラピストの育成を目的とする。
（３）作業療法学科は、作業療法について質の高い専門知識・技能を教授し、豊かな心・技・体を育み、保健・医療・福祉の分野でシンメディカルの理念を実践できる人材の育成を目的とする。
（４）臨床工学科は、工学と医学の基礎知識に根ざした専門性を身につけることで臨床工学の課題を広い視野にたって総合的に解決できる人材の育成を目的とする。
（附置機関）
第４条 本学に次の機関を附置する。
（１）藍野大学中央図書館（２）藍野大学中央研究施設（３）藍野大学キャリア開発・研究センター
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２ 前項各号の機関に関する規程は、別に定める。
（事務局）
第５条 本学に事務局を置く。
２ 事務組織及び事務分掌に関する規程は、別に定める。

第３章

学生定員及び修業年限（学生定員）
第６条 入学定員及び収容定員は、次のとおりとする。
入学定員 編入学定員 収容定員
医療保健学部 看護学科

115 名

２名

464 名

（３年次）
理学療法学科

100 名

０名

400 名

作業療法学科

40 名

０名

160 名

臨床工学科

40 名

０名

160 名

（修業年限及び在学期間）
第７条 修業年限は４年とする。
２ 学生は、休学の期間を除き８年（第 26 条の規定により、入学した者については同条第２項の規定に定められた在学すべき年数の２倍に相当する年数）を超えて在学することができない。

第４章

学年・学期及び休業日（学年）
第８条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月 31 日に終る。
（学期）
第９条 学期を分けて次の２期とする。
前期 ４月１日から９月 30 日まで
後期 10 月１日から翌年３月 31 日まで（授業日数）
第 10 条 年間の授業日数は定期試験等の期間を含め、原則として 35 週とする。
（休業日）
第 11 条 休業日は次のとおりとする。
（１）日曜日（２）国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）に規定する休日（３）開学記念日 ５月１日
（４）春期休業 ３月 14 日から３月 31 日まで（５）夏期休業 ８月 10 日から９月 20 日まで（６）冬期休業 12 月 27 日から１月７日まで
２ 前項の規定にかかわらず、学長は、臨時に休業日を設け、又は休業日を変更することができる。
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第５章

教育課程及び履修方法等（授業科目の区分）
第 12 条 授業科目を分けて、基礎科目、専門基礎科目及び専門科目とする。
２ 授業科目の種類、単位数、開講年次及び必修、選択科目の別等は、別表１のとおりとする。
（教職課程）
第 12 条の２ 医療保健学部看護学科に、その教育課程に応じた教育職員免許状授与の所要資格を取得させるための課程を置く。
２ 前項の免許状の種類は、高等学校教諭１種(看護)及び養護教諭１種とし、授業科目、単位数及び履修方法等は別に定める。
（単位の計算方法）
第 13 条 各授業科目の単位数は、１単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により計算するものとする。
（１）講義については、15～30 時間の授業をもって１単位とする。
（２）演習については、30 時間の授業をもって１単位とする。
（３）実験、実習及び実技等については、30～45 時間をもって１単位とする。
（４）１の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち、２以上の方法の併用により行う場合については、その組み合わせに応じて、前各号に規定する基準を考慮して、教授会の定める時間の授業をもって１単位とする。
（他の大学等における授業科目の履修等）
第 13 条の２ 教授会が教育上有益と認めるときは、他の大学若しくは短期大学又は外国の大学若し
くは外国の短期大学との協議に基づき、学生に当該大学の授業を履修させることができる。
２ 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位は、60 単位を超えない範囲で本学における卒業に必要な単位として認めることができる。
（大学以外の教育施設等における学修）第 13 条の３ 教授会が教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
２ 前項により与えることができる単位数は、前条第２項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて 60 単位を超えてはならない。
（入学前の既修得単位等の認定）
第 13 条の４ 教授会が教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生制度により修得した単位を含む。
）を本学において修得したものとして認定することができる。
２ 教授会が教育上有益と認めるときは、学生が本学の入学前に行った前条第１項に規定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
３ 前２項により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、編入学、転入学及び再入学の場合を除き、第 13 条の２第１項及び前条第１項の規定により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて 60 単位を超えてはならない。
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４ 本学に入学した者の既修得単位の認定等に関する事項は、別に定める。

（メディアを利用して行う授業）
第 13 条の５ メディアを利用して行う授業は、あらかじめ指定した日時にパソコンその他双方向の通信手段によって行うものとする。
２ 前項の授業を実施する授業科目については、別に定める。
（単位の授与）第 14 条 授業科目を履修し、その試験に合格した者には、所定の単位を与える。
（追試験）
第 15 条 病気その他本学が認めたやむをえない事由のため、定期試験に欠席した者は、追試験によって単位の修得の認定を受けることができる。
（再試験）
第 16 条 試験の成績が不合格のため、単位の修得認定を受けることができない授業科目については、再試験を行うことがある。
（成績の評価）第 17 条 授業科目の成績の評価は、AA、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄをもって表し、AA、Ａ、Ｂ、Ｃを合格としＤを不合格とする。
２ 前項の評価は、100 点をもって満点とし、AA (90 点以上)、Ａ(80 点以上 90 点未満)、Ｂ(70 点以上 80 点未満)、Ｃ(60 点以上 70 点未満)、Ｄ(60 点未満)とする。
３ 第１項の規定にかかわらず、他大学等において修得した単位を認定する場合は、Ｎ(認定)とする。
４ 授与又は認定した単位の取消しは、これを認めない。
（委任）第 18 条 この章に規定するものの他、教育課程及び履修方法等に関し必要な事項は、別に定める。

第６章

卒業の要件及び学位（卒業の要件）
第 19 条 休学期間を除き、本学に４年以上（第 26 条の規定により入学を許可された者については、同条第２項の規定に定められた在学すべき年数以上）在学し、次表の単位数を修得した者には教授会の議を経て学長が卒業を認定する。

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学部

学科

各科目合計で修得すべき単位数

看護学科（2012 年度以降入学生）
看護学科（2016 年度以降入学生）
看護学科（2020 年度以降入学生）
看護学科（2022 年度以降入学生）
理学療法学科（2012 年度以降入学生）
医療保健学部
理学療法学科（2016 年度以降入学生）
作業療法学科（2012 年度以降入学生）
作業療法学科（2020 年度以降入学生）
臨床工学科（2016 年度以降入学生）
臨床工学科（2020 年度以降入学生）※ 看護学科編入学生は、別途定める。

132 単位以上
129 単位以上
127 単位以上
129 単位以上
125 単位以上
126 単位以上
127 単位以上
128 単位以上
130 単位以上
129 単位以上

２ 卒業に必要な単位の修得に関する詳細は、別表１に定める。
（学士）
第 20 条 学長は、卒業を認定した者に対して、学士の学位を授与する。
２ 学士の学位は、次の区分によるものとし、学位の授与等に関する規定は、藍野大学学位規程に定める。
医療保健学部

学士（看護学）、学士（理学療法学）、学士（作業療法学）、学士（臨床工学）

第７章

入学・休学及び退学（入学の時期）
第 21 条 入学、編入学の時期は学年の始めとする。
（入学の資格）第 22 条 本学に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
（１）高等学校若しくは中等教育学校を卒業した者。
（２）通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程により、これに相当する学校教育を修了した者を含む。
）。
（３）外国において、学校教育における 12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣が指定した者。
（４）文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者。
(５) 専修学校の高等課程（修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。
）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者。
（６）文部科学大臣の指定した者。
（７）高等学校卒業程度認定試験規則（平成 17 年文部科学省令第一号）により、文部科学大臣の行う高等学校卒業程度認定試験に合格した者（８）本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18 歳に達した者（入学の出願）第 23 条 本学に入学を志願する者は、本学所定の書類に入学検定料を添えて提出しなければならない。
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２ 前項の書類の提出時期、方法及び提出すべき書類等については別に定める。
（入学者の選考）
第 24 条 前条の規定により入学を志願した者については、別に定めるところにより、選考を行う。
（入学手続及び許可）
第 25 条 前条の規定による選考に合格した者は、所定の期日までに本学所定の書類を提出すると共に、別に定める納付金を納付しなければならない。
２ 学長は、前項の規定による手続を完了した者に入学を許可する。
（編入学）
第 26 条 次の各号の一に該当する者で、本学への入学を志願する者があるときは、別に定めるところにより選考の上、教授会の議を経て学長は入学を許可することができる。
（１）大学を卒業した者又は中途退学した者。
（２）短期大学を卒業した者、高等専門学校を卒業した者又は専修学校の専門課程を卒業した者。
２ 前項の規定により入学を許可された者の既に履修した履修科目及び修得した単位数の取り扱い
並びに在学すべき年数については、教授会の議を経て、学長が定める。
（転入学）
第 26 条の２ 他の大学に在学している者で、本学への入学を志願する者があるときは、欠員のある場合に限り、別に定めるところにより選考の上、教授会の議を経て、学長は相当年次に入学を許可することができる。
（再入学）
第 26 条の３ 第 27 条（退学）の規定により、退学を許可された者で再入学を志願する者があるときは、別に定めるところにより選考の上、教授会の議を経て、学長は相当年次に入学を許可することができる。
（退学）
第 27 条 退学しようとする者は、学長の許可を受けなければならない。
（休学）
第 28 条 疾病その他やむを得ない事情により２ヵ月以上就学することができない者は、学長の許可を得て休学することができる。
２ 学長は疾病のため就学することが適当でないと認められる者については、休学を命ずることができる。
（休学の期間）第 29 条 休学の期間は、１年を超えることができない。ただし、特別の事由がある場合は、引き続きさらに１年まで延長することができる。
２ 休学期間は、通算して３年を超えることができない。
３ 休学期間は、第７条第２項の在学期間に算入しない。
（復学）
第 30 条 休学の期間が満了したとき又はその期間中に当該休学の事由が消滅したときは、学長の許6可を得て復学するものとする。
第 31 条 削除（除籍）
第 32 条 次の各号の一に該当する者は、教授会の議を経て、学長が除籍する。
（１）第７条第２項の規定による在学年限を超えた者。
（２）休学の期間が満了し、復学を願い出ない者。
（３）第 29 条第２項の規定する休学の期間を超えた者。
（４）授業料その他学費の納付を怠り、所定の期日までに授業料等の学納金を納入しない者。
（５）死亡又は行方不明の届出のあった者。

第８章

学 費（学費）
第 33 条 入学検定料、入学金、授業料、実験実習費、施設設備費の金額、納入方法及び納入期日については、学校法人藍野大学学費取扱規程に定める。
２ 休学した学生については、休学した日時の属する学期の授業料及び実験実習費を納入しなければならない。ただし、休学期間が当該期間全域にわたる場合はその期の授業料及び実習実験費は免除する。納入期の単位は、前期と後期の２期とし、月割り等の計算はしない。
３ 復学した学生については、復学した日時の属する学期の授業料及び実験実習費を納入しなければならない。納入期の単位は、前期と後期の２期とし、月割り等の計算はしない。
４ 退学し、又は除籍されたとき、若しくは退学の処分を受けた学生については、退学又は除籍した日時の属する学期の授業料及び実験実習費を納入しなければならない。納入期の単位は、前期と後期の２期とし、月割り等の計算はしない。
（納付金の返還）
第 34 条 既に納付した入学検定料、学費及びその他の納付金は返還しない。ただし、年初に年間学費を納付し、後期全域にわたる休学が認められた場合又は前期中に退学した場合若しくは除籍となった場合は、その限りでない。
（学費の未納）第 35 条 授業料その他の納付を怠った者は、別に定めるところにより定期試験等の受験を停止し、又は除籍することがある。

第９章

職員組織

（職員）
第 36 条 本学に学長、学部長、教授、准教授、講師、助教、助手、事務職員、その他必要な職員を置く。
２ 学長は必要に応じて副学長及び前項のほか必要な職員を置くことができる。

第 10 章教授会、運営会議
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第 37 条 本学に教授会を置き、教授及び准教授をもって組織する。
２ 前項にかかわらず、学長が必要と認めた場合は、その他必要な職員を加えることができる。
３ 学部長は、教授会を招集し、その議長となる。学部長に事故ある時は、学部長が予め指名した者がこれに代わるものとする。
４ 教授会の審議事項及び開催等に関する規則は、別に定める。
（運営会議）
第 38 条 本学に運営会議を置き、全学的な教学の方針、企画及び執行等の教学運営を司る。
２ 運営会議の審議事項及び開催等に関する規則は、別に定める。
第 39 条 削除

第 11 章科目等履修生、聴講生及び外国人学生（科目等履修生、聴講生）
第 40 条 本学の一又は複数の授業科目の履修を志願するものについては、授業及び研究に支障をきたさない限りにおいて、選考の上、聴講生又は科目等履修生としてこれを許可することがある。
２ 科目等履修生及び聴講生に関して必要な事項は、別に定める。
（外国人学生）第 41 条 外国人で入学を志願する者については、選考の上、入学を許可することがある。
２ 外国人学生に関して必要な事項は、別に定める。

第 12 章賞 罰（表彰）
第 42 条 品行方正、かつ、学術優秀な者又は学生として模範的行為があった者については、学長は、教授会の議を経て、これを表彰することができる。
（罰則）
第 43 条 本学の規則に反し、又は学生としての本分に反した者については、学長は、教授会の議を経て、懲戒することができる。
（１）学業成績不良で成業の見込がないと認められた者。
（２）性行不良で改善の見込がないと認められた者。
（３）正当な理由なくして出席が常でない者。
（４）本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者。
２ 懲戒の種類は、戒告、譴責、停学及び退学とする。
３ 前項の停学期間は、在学年限に算入する。
４ 懲戒に関する必要な事項は、藍野大学学生懲戒規程に定める。
（学生団体に関すること）
第 43 条の２ 学生の主催する学内団体で本学の精神にもとるもの及び、著しく学内の秩序を乱したものに対しては、解散、その他必要措置を命ずることができる。
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第 13 章公開講座

（公開講座）
第 44 条 地域住民の教養を高め、文化の向上に資するため、本学に公開講座を開設することができる。
２ 公開講座に関する事項は別に定める。

第 12 章雑則（学則の改廃）第 45 条 この学則の改廃は、学長が発議し、理事会の議を経て行う。

附 則
１ この学則は、平成 16 年４月１日から施行する。
２ 医療保健学部の収容定員は、第６条の規定にかかわらず、平成 16 年度から平成 18 年度においては次のとおりとする。
看護学科

理学療法学科

作業療法学科計

平成 16 年度

80 名

80 名

60 名

220 名

平成 17 年度

160 名

160 名

120 名

440 名

平成 18 年度
260 名
240 名
180 名
680 名
３ この学則うち、第７章第 22 条については平成 16 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 17 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 19 年４月１日から施行する。
（第 36 条改正）
附 則
この学則は、平成 20 年４月１日から施行する。
（第 12 条第１項、第２項別表１改正）
附 則
この学則は、平成 21 年４月１日から施行する。
（第９条改正、第 26 条第１項第３号削除、同第２号改正、第 31 条削除、第 33 条第１項改正）
附 則
この学則は、平成 22 年４月１日から施行する。
（第３条改正及び第３条の２追加、第６条、第19 条、第 20 条、第 40 条及び第 41 条改正）
附 則
１ この学則は、平成 23 年４月１日から施行する。
（第４条、第 11～13 条、第 15～18 条、第 20条、第 22 条、第 34 条、第 35 条及び第 38 条改正、第 12 条の２、第 13 条の２～４追加）
２ 第 17 条の成績評価については、平成 23 年度以降の入学生に適用する。
附 則
この学則は、平成 24 年４月１日から施行する。
（第６条、第 12 条第２項別表１、第 19 条第１項改正）
附 則
この学則は、平成 25 年４月１日から施行する。
（第 12 条第２項別表１改正）
附 則
9この学則は、平成 26 年４月１日から施行する。
（第４条、第５条、第 12 条第２項別表１、第19 条第１項改正）
附 則
この学則は、平成 27 年４月１日から施行する。
（第 12 条第２項別表１、第 27 条、第 37 条第１項及び第３項改正並びに第４項追加並びに第 38 条及び第 39 条削除）
附 則
１ この学則は、平成 27 年９月１日から施行する。
（第 26 条の３、第 38 条改正）
２ この学則は、平成 28 年４月１日から施行する。
（第 12 条第２項別表１、第 19 条改正）
附 則
この学則は、平成 28 年４月１日から施行する。
（第４条改正）附 則
１ この学則は、平成 29 年 11 月 27 日から施行する。
（第 33 条改正）
２ この学則は、平成 30 年４月１日から施行する。
（第６条、第 12 条第２項別表１改正）
附 則
この学則は、2020 年４月１日から施行する。
（第６条、第 12 条第２項別表１、第 19 条改正）
附 則
この学則は、2021 年４月１日から施行する。
（第 13 条の５、第 43 条の 2、第 45 条追加、第43 条改正）
附 則
この学則は、2022 年４月１日から施行する。
（第 12 条第２項別表１、第 19 条改正）
附 則
この学則は、2023 年４月１日から施行する。
（第 12 条第２項別表１改正）
附 則
この学則は、2024 年４月１日から施行する。
（第 12 条第２項別表１改正）

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