６．学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準【学校教育法施行規則 172 条の 2 第 1 項第 6 号関係】

＜食物栄養学科＞
本学の教育課程は学則第 10 条に則っている。

(1) 単位制度・卒業要件など
1) 単位制度
単位制度は、授業科目を履修し、所定の試験に合格することによって与えられる単位を修得していく制度である。各授業科目に対する学内の授業時間と単位数は、次の基準による。1 単位の履修時間は学内および自宅学習を合わせて 45 時間を標準とする。
講義科目

45 分（1 時間）授業を 15 週で 1 単位

演習科目

90 分（2 時間）授業を 15 週で 1 単位

実験実習科目135 分（3 時間）授業を 15 週で 1 単位

2) 卒業要件
卒業に必要な単位数は、62 単位以上である。
教養に関する教育課程の必修科目 9 単位と選択科目 10 単位の中から 3 単位以上選択し、合計 12単位以上修得しなければならない。
専門に関する教育科目は、必修科目 12 単位と選択科目 54 単位の中から 38 単位以上を修得しなければならない。

3) CAP 制
卒業の要件として学生が修得すべき単位数について登録できる単位数は年間 50 単位とする。

(2) 教養に関する教育課程
教養に関する教育課程の必修科目 9 単位と選択科目 10 単位の中から 3 単位以上選択し、合計 12 単位以上修得しなければならない。（P14.15 別表Ⅰ-1.2 参照）(3) 専門に関する教育課程
専門に関する教育科目は、必修科目 12 単位と選択科目 54 単位の中から 38 単位以上を修得しなければならない。
（P21・22 表Ⅱ-1 参照）

18

(4) 資格取得に関する教育科目
1) 栄養士「栄養士」は、人間の生命の源である「食物」の栄養価、成分、物性及び、消化、吸収、代謝など、身体の仕組みを総合的に学び、調理方法の指導や食物の望ましい摂取の方法を日常の食生活に提案できる資格である。

履修方法
栄養士の資格を取得するためには、卒業に必要な単位数を修得し、教養に関する教育科目は 4 単位、専門に関する教育科目は必修科目 10 単位と選択必修科目 42 単位を修得しなければならない。
必要な単位数は表Ⅱ-1（P21・22 参照）のとおりである。

校外実習
栄養士免許を取得するためには給食の運営についての校外実習を受ける必要がある。校外実習の準備として位置づけられている授業において、出席状況や成績状況及び校外実習に臨む姿勢･意欲に欠けると思われる場合、校外実習を受けることができないこともある。本学における校外実習は「栄養士養成施設における校外実習要領」に基づき下記の通り実施する。
校外実習実施要領（実習目的）
栄養士養成施設における校外実習は、給食業務を行うために必要な給食サービス提供に関し、栄養士として具備すべき知識及び技能を修得させることを目的とする。併せて、本学の建学の精神である「配慮ある愛の実践」を更に身に付ける学びとする。
（実習施設）
校外実習は、特定給食施設において実施する。なお実習施設はいずれも管理栄養士又は栄養士が専従するものとする。
（実習時間）
45 時間以上（事前･事後指導を含む）（実習方法）(1)校外実習に当たっては、その教育効果をあげるため、原則として少数グループにより行う。
(2)担当職員は、あらかじめ、実習施設の管理責任者及び直接指導に当たる管理栄養士又は栄養士と実習内容等について十分協議の上、校外実習を実施する。
（事前・事後指導）実習に関する事前･事後指導はすべて受講すること。受講しなかった場合、単位認定されないこともある。事前･事後教育の重要性を考慮し、「総合演習」2 単位のうち 1 単位は校外実習の事前･事後指導の充実にあてる。
（実習費用）
実習にかかる費用は、学生の実費負担とする。
192) フードスペシャリスト
フードスペシャリストは、食品の流通や販売部門の多様化する現代の「食」のアドバイザーであり、以下のような食に関する高度な知識と技術をもった専門職である。
① 消費者個々の嗜好や健康状態に合った食品が勧められる。
② 消費者のニーズを早くつかんで売場をコーディネートできる。
③ 店舗に対し食品に最適の管理方法を指導できる。
履修方法・資格取得方法① 教養に関する教育科目、および専門に関する教育科目の中から▼印で示した必修科目 22 単位を修得しなければならない。
（表Ⅱ-1 P21・22 参照）② 資格試験にも関係するため、▽印はできるだけ履習することが望ましい。
③ 日本フードスペシャリスト協会の試験に合格しなければならない。
④ 資格取得費用は、受験料、資格登録料を含め 7,400 円。
⑤ 専門フードスペシャリスト（食品開発、食品流通サービス）の受験料、資格登録料はそれぞれ 3,700 円。

3) 健康管理士一般指導員
健康管理士一般指導員は、特定非営利活動法人日本成人病予防協会と(財)生涯学習開発財団の認定するものであり、健康管理や予防医学の普及･指導を行う能力を備えたことを認定するものである。
履修方法・資格取得方法① 健康管理士一般指導員の資格を取得するには、教養に関する教育科目、専門に関する教育科目のうち★印で示した必修科目 18 単位を修得しなければならない（表Ⅱ-1 P21・22 参照）。
② 資格試験に合格しなければならない。
③ 資格取得費用は、受験料、資格登録料等を含め 21,500 円。
健康管理士一般指導員に関する教育科目
協会指定科目

本学該当科目（読み替え科目）

健康管理学

健康管理概論 食生活論成人病の基礎知識

臨床栄養学総論 臨床栄養学各論

健康管理の進め方

公衆衛生学

心の健康管理健康管理概論 人間生活論

生活を守る栄養学

栄養学総論

生活環境と健康

環境と健康

身体を守る健康知識

運動生理学204) ベーシックきのこマイスター
ベーシックきのこマイスターは、一般社団法人日本きのこマイスター協会の認定するものであり、きのこの生理特性、栄養学、食生活、マイコファジスト等の知識を備えたことを認定するものである。
履修方法・資格取得方法① 資格試験にも関係するため専門に関する教育科目の項の□印は、できるだけ履習することが望ましい。
（表Ⅱ-1 P21・22 参照）② 協会指定の講座を受講し、資格認定試験に合格しなければならない。
③ 資格取得費用は、教材費、受験料、資格登録料等を含め、25,410 円。

食物栄養学科

教育科目（表Ⅱ-1）≪ 教 養 科 目 ≫
授業科目

単位数

資格必須科目
栄

必須

選択養士

フードス
ペシャリス
ト一般指導員健康管理士

2

信濃の風土と文化
生活と音楽

1

生活文化論Ⅰ（マナー教育）1

生活文化論Ⅱ（マナー教育）

1

暮らしと法律

2

人間生活論

2
●

2

栄養英語（基礎英語）★

キャリアデザインⅠ（基礎）2

キャリアデザインⅡ（展開）2

情報処理演習Ⅰ

1▽

情報処理演習Ⅱ

1▽

スポーツと健康Ⅰ

1●

スポーツと健康Ⅱ

1

●

21

きのこ
マイ
ス
ター≪ 専 門 科 目 ≫資格必須科目

単位数

授業科目
必修

公衆

衛生

2

学社 会 福 祉 概 論選択

2

シ フ一 健資格必須科目

単位数

き栄 ャ ー 般 康ス の養 リ ド指 管タ こ
士 ス ス 導 理ー マ
ト ペ員 士

イ

★

□

授業科目
必修

ト ペ員 士栄 養 指 導 論 Ⅰ

2

●

●

栄 養 指 導 論 Ⅱ

2●

栄 養 指導 論実 習Ⅱ

1●

2●

●

解 剖 生 理 学 Ⅰ

2●解 剖 生 理 学 Ⅱ

2

●

公

解 剖 生 理 学 実 習

1●

調 理 学 実 習 Ⅰ運

2●

2●

調

1●

給動生

理学

（スポーツ栄養学を含 む）

生

化学

★

生

化学

実

験

食品学

総論

2

●

▼

食品学

実

験1●

▼2

●

▼学

2●

▼

食 品 衛 生 学 実 験1●▽●▼▼

食 品 学 各 論 Ⅰ（食品加工学を含む）

食栄品

養衛学生

総論

2

栄 養 学実 験・ 実習1●

臨 床 栄 養 学 総 論

2

●

栄論

2

●

栄 養 学 各 論 実 習1●

臨 床 栄 養 学 各 論2●

臨 床 栄 養 学 実 習

1●栄 養 指導 論実 習Ⅰ

1

●

養学

各選択シ フ一 健

栄養学

1
1

調 理 学 実 習 Ⅱ理学

2

●

▼●

▼●

▼

2

●

給 食 管 理 実 習 Ⅰ

1●

給 食 管 理 実 習 Ⅱ

1

●

□

給 食 管 理 実 習 Ⅲ

1

●

□

食 品 学 各 論 Ⅱ

2▼

食 品の 消 費 と 流 通2▼

□ ﾌｰﾄﾞｽﾍﾟｼｬﾘｽﾄ論2▼

ﾌｰﾄﾞｺｰﾃﾞｨﾈｰﾄ論2▼健 康 管 理 概 論2

環 境 と 健 康（ 統 計学 を含 む）

2

□

★

衆

★

★

食管食生活論総合演

習計22理イ

□

★
▽★

2

12

き栄 ャ ー 般 康ス の養 リ ド指 管タ こ士 ス ス 導 理ー マ□

2●54ーーーー

（5）カリキュラムマップ
カリキュラムマップとは、授業科目と教育目標の関係を示した表のことである。
〔ディプロマポリシー〕本学に 2 年以上在籍し、所定の単位を修得した学生は、以下の到達目標に達した者であると認定し、卒業と同時に「短期大学士」の学位を授与する。
1.豊かな人間性を持ち、幅広い教養と社会人としてのマナーを兼ね備えている。
2.食の専門家としての責任感と倫理観を持って、社会に貢献できる専門知識と技能を身に付けている。
3.多様な課題に対して主体的に考え、コミュニケーションを図りながら協働して活動する態度を身に付けている。

23

＜幼児教育学科＞
本学の教育課程は学則第 10 条に則っている。

(1) 単位制度・卒業要件など
1) 単位制度
単位制度は、2 学期クォーター制を導入。前期を第 1・第 2 クォーター、後期を第 3・第 4 クォー
ターに区分している。
週 2 回×8 週：90 分授業

2 単位週 1 回×8 週：180 分授業

2 単位

週 1 回×8 週：90 分授業

2 単位2) 卒業要件
卒業に必要な単位数は、64 単位以上である。
基本教育科目の必修科目 8 単位と選択科目 8 単位の中から 4 単位以上選択し、合計 12 単位以上修得しなければならない。
専門教育科目は、必修科目 17 単位と選択科目 35 単位の中から 64 単位以上を修得しなければならない。

3) CAP 制
卒業の要件として学生が修得すべき単位数について登録できる単位数は年間 42 単位とする。

(2) 基本教育科目の教育課程
基本教育科目の必修科目 8 単位と選択科目 8 単位の中から 4 単位以上選択し、合計 12 単位以上修得しなければならない。
（P16 別表Ⅰ-3 参照）(3) 専門教育科目の教育課程
専門教育科目は、必修科目 17 単位と選択科目 62 単位の中から 35 単位以上選択し、合計 52 単位以上修得しなければならない。（P16 別表Ⅰ-3 参照）(4)教育実習について
1. 期間
保育実習

10 日以上

幼稚園実習

4 週間

90 時間
（1 年次：1 週間 2 年次：3 週間 予定）

2. 実習について
幼稚園教諭や保育士の資格を得るために、地域の幼稚園・保育所・その他の児童福祉施設などで様々な実習を行う。幼稚園・保育園の実習を通じて、数多くの子どもたちと関わり、学内で学んだ知識や技術を実際の保育現場で活かしながら保育及び幼児教育のケアスペシャリストとしての倫理観を備える。

24

（5）カリキュラムマップ
1年次

2年次

幅広い教養と教育現場で必要な専門知識を身に付け実践的創造的に取り組む人材の育成
1クォーター

2クォーター

3クォーター

4クォーター

1クォーター

2クォーター

4クォーター

情報処理演習Ⅰ
情報処理演習Ⅱ
日本語表現Ⅰ（文章） 日本語表現Ⅱ（口頭）
英語表現Ⅰ（基礎）
英語表現Ⅱ（応用）

基
本
教
養科
目ディプ

キャリアデザインⅠ

専
科門
目基
礎

教育原理

マ

健康と運動Ⅰ

育児と介護
ポ
地域と経済
リ
経済と政策
シ
自然と環境 ー
健康と運動Ⅱ ⓵保育内容総論
デ

保育原理

ィ

幼保育者論

プ稚

幼児と環境

幼児と表現
（音楽表現）
幼児と表現（造形表現）
保育の心理学

幼児と言葉

幼児理解

幼児と健康

専
門基
幹科
目ロ

キャリアデザインⅡ
育児と介護
地域と経済
経済と政策
自然と環境
日本国憲法

専
門
教
育科
目3クォーター

幼児と人間関係ロ

教育心理学

社会的養護Ⅰマポ

特別支援教
育・保育論Ⅰ
乳児保育Ⅰ

専
門展
開科
目

保育指導法
（音楽表現）
保育指導法（造形表現）

子ども家庭福祉

子ども家庭支
援の心理学

教育相談
社会福祉

教育制度論
子ども家庭支援論

特別支援教育・保育論Ⅱ
教育方法論

種
免

幼児と造形

子育て支援

幼児と安全

社会的養護Ⅱ

幼児と運動

子どもの食と栄養

子どもの理解と援助

幼児と音楽

デ
ィ

保ロ

育マ士

ポ

シー
③

乳児保育Ⅱ
心理アセスメント
基礎
人間関係構築力基礎

ディプロ

教育実習指導

マ

専
門実
習科
目

ポ

教育実習

保育実習Ⅰ

保育実習Ⅱ

リ

保育実習指導Ⅰ

保育実習指導Ⅱ

保育実習Ⅲ

シー
④

保育実習指導Ⅲ

保育・教職実践演習（幼稚園）

情報処理や情報活用のための機器操作力及び日本語による表現力や伝達力と外国語による基礎的なコミュ
ニケーション能力を高める②

人間の文化や社会と自然及び健康に関する知識並びに職業人として必要な職業意識や職業観と職業選択力や生涯学習力みに付ける③

教育の理念と歴史や思想及び教職の意識と教員の役割や職務内容並びに現代公教育の法的・制度的な仕組みの知識を身に付ける④

幼児の心身の発達と学習の過程及び幼児理解に基づく発達援助や支援並びに教育目標を達成するための指導計画や方法を身に付ける⑤

健康、人間関係、環境、言葉、表現の各領域と保育の内容や方法に関する知識や技術を指導場面で実践するための能力を身に付け⑥保育を実践するうえで必要となる保育の本質や目的と保育の対象の理解及び保育の内容や方法に関する専門知識と能力を身に付ける⑦

学んだ知識や技術を基礎として実践活動に応用する能力を身に付けるとともに学校教育や保育の実践を体
験的かつ総合的に理解する

25

・プリ

心理学的支援法
基礎許状

子どもの健康と安全

子どもの保健専
科門
目関連

①

リシー
②

保育・教育課程論
保育内容指導法（健康）保育内容指導法（人間関係）
保育内容指導法（環境）
保育内容指導法（言葉）

園
2資格

２

受講登録

（1）受講登録について
1）授業科目と履修単位数は、学則第 10 条に則り、食物栄養学科は別表Ⅰ－1、Ⅰ－2、幼児教育学科は別表Ⅱ－1 のとおりとする。卒業に必要な単位数、資格（称号）取得に必要な教育科目を履修できるよう 2 年間を見通して受講科目を決定すること。
2）卒業に必要な単位数を確認し、最低 2～4 単位の余裕をもって履修すること。
3）資格（称号）取得に必要な教育科目と単位数については、「資格取得に関する教育科目」を参照すること。
4）「授業概要」の修得単位集計表に記入し、各自管理すること。

（2）受講登録の変更
受講登録の変更は、原則として下記の場合以外は認められないため慎重に登録すること。
1）卒業単位の不足
2）取得資格の変更（3）受講登録変更の留意事項
1）受講登録の変更は、上記 2 つの理由のいずれかに該当しなければならない。
2）受講登録の変更に際しては、取得単位数、現在登録済みの単位数などを正確に計算し、卒業単位数、資格取得に必要な単位数などに注意すること。
3）受講登録の変更は、必ずクラス担任と相談し、確認の印を捺印して貰うこと。この際クラス担任以外の代印は認められない。
4）受講登録の変更手続きは、開講後 2 週間以内にクラス担任の承認を受けて、「受講科目変更願」を教務学生課･授業科目担任に提出し、許可を受けなければならない。

３

試験(1) 定期試験
定期試験（期末試験）は、学期末に行う。
定期試験の科目、日程、留意事項等については、その都度掲示板に告示するので注意すること。
受験資格
1）あらかじめ履修登録した教育科目であること。
2）授業の出席時数が、その科目の所定時数の 3 分の 2 以上あること。
3）授業料等の学納金が納付済みこと。

26

(2) 追試験
病気その他やむを得ない理由で期末試験を受験できなかった場合は、「追試験願」に欠席理由証明書を添え、原則としてその科目の試験日後 3 日以内に所定の手続きをすることによって、追試験を受けることができる。
追試験の成績評価は、得点の 80％で評価される。

(3) 再試験
試験の評価が合格点に満たなかった場合は、「再試験願」を提出して所定の手続きをすることによって再試験を受けられる。
再試験の成績評価は、合格の場合、全て「可」と評価される。

４

成績の評価

（1）成績の評価は、「成績の評価に関する規程」に則り行われる。
（2）成績は、シラバスに示された評価基準によって「秀・優・良・可・不可」と評価され、「可」以上を合格とする。
「不可」は不合格とし、単位は認定されない。
（3）成績の評価は、次の基準により行う。
秀90 ～100

優80 ～ 89

良70 ～ 79

可60 ～ 69

不可O ～ 59

（4）学習成績の結果は、「成績通知書」により学生に通知する。
（5）期末試験（追試験一再試験を含む）の受験中に不正行為があったと認められた場合は、その学期の全試験科目の成績が評価されない。
（6）GPA 制度
GPA (Grade Point Average)とは、学生が履修した授業科目に対し Grade Point（GP）と呼ばれるポイントを付与し、修得した単位当たりの平均値（GPA）を算出するものである。
成績評価と GP点数

成績評価

GP

90～100秀（Ｓ）

480～90 未満優（Ａ）

3

70～80 未満良（Ｂ）

2

60～70 未満

可（Ｃ）

1

60 未満

不可（Ｄ）

027

1）GPA の対象となる授業科目次の適用除外科目を除くすべての授業科目が GPA の対象となる。
①本学入学前に他大学で修得した単位認定科目
2）GPA の算出方法①授業科目ごとの成績に応じて、5 段階で評価する。
②それぞれの段階に対して 4 から 0 までの GP を付与する。
③GPA の算出式に代入して、GPA を求める。
3) GPA 算出式4）GPA の活用
GPA は、成績評価と学習指導・教育支援に活用している。GPA は、各期（前期・後期）および通算（1 年次・2 年次）で算出される。
主にしらうめ特待生・編入学時の成績証明・奨学金の 2 年次以降継続手続き・高等教育の修学支援制度・各協会の表彰者の選出に活用する。
また各期の GPA が低い学生には個別指導・支援を行う。

28