財団研究紹介

インターネットを用いたメンタルヘルスの維持・増進に向けた取り組み
ダイヤ高齢社会研究財団研究部研究員

安順姫

高齢期におけるメンタルヘルス対策の重要性

ン・セリグマン博士が提唱したもので、比較的新しい分野超高齢社会となった日本において、団塊の世代が 75歳である。人々の問題や障害などネガティブな面に焦点を当以上となる2025年には高齢者人口が 3,677万人に達するてた従来の心理学とは大きく異なり、ポジティブ心理学はと推計されており、介護を必要とする高齢者の大半を占め人間の潜在的能力や強み、ポジティブな面に焦点を当てる後期高齢者が急増することが見込まれている 1）。いわゆているのが特徴的である。

る2025年問題によって、高齢社会の問題はなお一層深刻化することが考えられる。

世界保健機関（WHO）では、「健康とは肉体的、精神的及び社会的に完全に良好な状態であり、単に疾病またこうした状況において、高齢者のメンタルヘルスケアはまは病弱の存在しないことではない」と定義している。このすます重要な問題となっている。特に、高齢期は身体機能定義から明らかなように、単にうつなどメンタルヘルスのの低下、社会的役割の喪失、配偶者や知人・友人との死別不調がないだけでは不十分であり、メンタルヘルスをよりなど、メンタルヘルス不調を招きやすい要因が多く存在す増進させることも重要である。ポジティブ心理学への関心る時期である。厚生労働省の患者調査によると、精神疾患の高まりとともに、その有益性と方法論に関する研究も増を有する総患者数は年々増加し、2017年には 419万人とえてきている。しかし、これまでの多くの研究は若年層を対なっており、そのうち約 4割が 65歳以上の高齢者である。ま象にしたものであり、地域在住の高齢者を対象にした研究た、平成 28年国民生活基礎調査では、日常生活で悩みやスは稀である。そこで、2008年に我々はポジティブ心理学をトレスがある高齢者の割合がおよそ半数を占めていることベースとし、精神医学、中国医学など他分野の研究成果もが明らかになっている。適度なストレスは、やる気や勇気を参考にしながら、うつ予防ならびにメンタルヘルスの維持・もたらすなど良い刺激を与えてくれる側面もあるが、ストレ増進を図るためのプログラムを開発し、複数の自治体と共スが蓄積しそのような状態が継続すれば、うつなどメンタル同でその有効性を検証してきた（Dia News No.64「高齢ヘルス不調を引き起こす恐れがあり、早い段階でメンタル者を対象としたハッピープログラムがメンタルヘルスに与ヘルスを良好に保つための取り組みは極めて重要である。

える影響」を参照）。
しかしながら、通所型教室は参加人数が制約されることポジティブな面に注目したメンタルヘルス対策や開催場所まで足を運ぶ必要があり、より広くプログラムこころの健康づくりへの関心が高まっている中、メンタルの効果を普及させるためには時間や場所の制約をできるヘルス対策のひとつとして運動の実践が挙げられる。日常だけ少なくした、効果的なプログラムの提供方法を検討す的な身体活動レベルが高い高齢者は、認知症の発症リスることが必要だと考えた。

クが低く2）、メンタルヘルスが良好に保たれている 3）ことが明らかになっている。一方、近年では、メンタルヘルスのインターネットを利用したメンタルヘルスセルフケアの試み

維持・増進に効果的な方法のひとつとして、ポジティブ心

インターネットの急速な普及に伴い、日本におけるイン理学的アプローチ 4）が注目を集めている。ポジティブ心理

ターネットの人口普及率は2017年に80.9％となっている 5）。

学は、1998年にアメリカ心理学会の会長となったマーティ

インターネットが広く一般に利用され始めたのは 1990年

10 Dia News ◆ No.99

（%）
95.5 96.9

100
80

96.3

98.7

95.7 97.8

92.0

96.8

92.4

2008年
2017年

82.2
68.9

73.9

73.6

60

51.5

46.7

40
27.7

20

14.5

20.10

図

インターネット利用者の割合―年齢階級別（2008 年、2017 年）（出典）総務省「通信利用動向調査」（各年）より作成

代であり、75歳以上の後期高齢者にとってインターネット段階にある。

は中年期に普及した新しい技術である。このような理由か

2018年 12月に当支援ツールを公開以降、利用者の多ら、高齢者のインターネットの利用率は、他の年齢層に比くは若年、中年層であり、高齢者層の利用はわずかであっべてはるかに低い（図）。しかし、60歳代、70歳代の利用た。「電子メールの送受信」がほとんどである 5）高齢者層

率はこの 9年間で大きく上昇しており、今後さらに普及してに対して、健康づくり情報の取得にインターネットを活用しいくことが見込まれている。インターネットの普及が進んてもらうためには、インターネットの普及はもちろん、簡単でいく中、都道府県からの医療情報を地域住民に広く提供に操作ができる、欲しい情報が「楽しく」得られるなど、コするためのインターネットの活用 6）や、精神疾患に対するンテンツの改善や充実を図っていくことも必要であると考正しい理解を国民に広めていくためのウェブサイトを利用える。今後は、高齢者層の利用を増やしていくとともに、イした教育プログラムの実践 7）など、インターネットを利用しンターネットを用いたプログラムがメンタルヘルスの維持・た個人・集団の健康づくりへの応用も推進されている。ウェ増進に有効であるかどうかを検証し、効果的かつ効率的なブサイトや電子メールを用いることにより効率的に情報をツールとなるよう努めていきたい。

提供したり、遠隔から支援することができるため、地域や職域での広い活用が期待できる。
そこで、我々は、メンタルヘルスの維持・増進プログラ
ムを時間や場所に束縛されることがなく、誰もが利用できるように、インターネットを利用した支援ツールの開発を 試 み て い る（ ホ ー ム ペ ー ジ：http://www.dia.or.jp/enquete/ を参照）。このツールでは、利用者が自身の現【参考文献】
1）内閣府 .平成 30年版高齢社会白書．
2）WeuveJ，
KangJH，MansonJE，BretelerMM，etal.
（2004）
Physicalactivity，includingwalking，
andcognitivefunctioninolderwomen．JAMA,292（12）,
1454-1461.
3）Teychenne M, Ball K，Salmon J．
（2008） Associations between physical
activityanddepressivesymptomsinwomen．IntJBehavNutrPhysAct，
6（5）,1-12.

在の抑うつ、睡眠状態などメンタルヘルスを確認するため

4）S eligman M.E.P, Steen TA, Park N, Peterson C.（ 2005） Positive
psychology progress: Empirical validation of interventions. American
Psychologist,60（5）:410–421.の自己チェックができるようになっている。また、会員登録

5）総務省 .平成 30年版情報通信白書．

（無料）された方には、メンタルヘルスの維持・増進プログラムを発信し、利用者が自ら体験・実践できるよう促す。
現在は、実施継続が可能な支援ツールとなるよう、テスト

6）中 山健夫，
三谷博明．
（2009）
 患者・住民が求める医療情報とインターネットでの 情 報 状 況 に 関 す る 調 査 研 究．https://jima.or.jp/kenkyuu/ronbun/jima_ronbun2009_1.pdf
（2019年 9月20日にアクセス）.
7）Yoshii H, Watanabe Y, Kitamura H, et al.（2011）
 Effect of an education
programonimprovingknowledgeofschizophreniaamongparentsofjuniorandseniorhighschoolstudentsinJapan.BMCPublicHealth,11,323.

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