【リリース】

2012 年 4 月 6 日

東京駅サピアタワー・知性と出会う。

第 2 回「東京オトナ大学」5 月 19 日（土）開催
テーマ：JAPAN FORWARD ～これからの日本へ～
WEB 事前申込制・参加無料/4 月 10 日（火）より応募受付開始「東京ステーションシティ」は、東京駅とその周辺地域から構成されるエリアの名称です。JR 東日本グループでは、東京ステーションシティの様々な情報を報道関係者の皆様に情報発信する「東京ステーションシティ PR 事務局」を開設しています。

今年で 5 周年を迎えた東京ステーションシティ サピアタワーを運営する（株）ジェイアール東日本ビルディ
ングでは、著名人による講演や入居大学の教授、企業による無料の開放講義を実施する『東京オトナ大学』を、5 月 19 日（土）に開催します。
「知的好奇心を満たしていくこと」を目的とした本企画は、昨年は約 800 名の皆さまにご参加をいただき、今回で 2 回目の開催となります。今回は、「JAPAN FORWARD ～これからの日本へ～」をテーマに掲げ、サイエンス・建築・経営・社会など、幅広い内容の講演、講義を行います。
基調講演には、サイエンス作家の竹内 薫氏が登場。「環境と科学の共存を目指して」をテーマに、3・11以後の科学と環境の問題について、講演します。（定員：350 名）
講義には、東北大学、東京大学 先端科学技術研究センター、関西大学など全国各地の大学全 8 校と 2企業が参加。「東日本大震災からの地域産業復興」や「テレビ普及後の大衆社会」、「地域資源を活用した街づくり」など各校・各企業の専門性を活かし、講義します。（定員各 42 名）『東京オトナ大学』へは、どなたでも無料でご参加いただけます。原則事前申込制で、4 月 10 日（火）からイベント公式 WEB サイト（http://www.otonadaigaku.jp）にて、応募受付を開始します。
【実施概要】「東京オトナ大学」（とうきょうおとなだいがく）
2012 年 5 月 19 日（土） 13：00～18:00 （受付開始 12：00 から）「東京ステーションコンファレンス」東京都千代田区丸の内 1-7-12 サピアタワー5 階、6 階（〒100-0005）■ 主催：株式会社ジェイアール東日本ビルティング■ 協賛：
東京大学 先端科学技術研究センター、東北大学、関西大学
関西学院大学東京丸の内キャンパス、甲南大学、産業能率大学、立命館東京キャンパス
流通科学大学、石油資源開発株式会社、株式会社ジェイアール東日本企画■ 協力：
東日本旅客鉄道株式会社■ 参加：
無料、公式 WEB サイトでの事前申込制（先着順）■ 応募受付： 「東京オトナ大学」公式 WEB サイト http://www.otonadaigaku.jp※4 月 10 日（火）応募受付開始予定 ～5 月 17 日（木）締め切り■ 一般の方からの問い合わせ先：「東京オトナ大学 事務局」 03-6406-0762（平日 11：00～18：00 ※土日祝休み）

■ 名称：
■ 日程：
■ 会場：

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■ 内容
基調講演（15：00～16：00）
会場

講演者

竹内 薫（サイエンス作家）

講演名

講演内容

環境と科学の共存を目指して－それでも我々は科学に賭けるしかない－

科学と環境の問題は、3・11以後、それまでとは全く違った意味を持つようになった。今、科学が地震や津波、原発事故に対してできること、そして、科学が環境と共存しながら発展するにはどうすればいいのか・・・。

講義（13：00～14：30/16：30～18：00 の 2 セッション）
13：00～14：30 のセッション
会場

ABC

DE

講演者

東北大学 経済学研究科 教授
地域イノベーション研究センター長
藤本 雅彦

関西大学 名誉教授
京都大学 名誉教授
竹内 洋

甲南大学
副学長 西村 順二

関西学院大学
理工学部人間システム工学科
教授 長田 典子

石油資源開発株式会社
技術本部技術企画部長
河合 展夫

講義名

講義内容

東日本大震災からの地域産業復興に向けた
東北大学の取り組み

東日本大震災の悲惨な現実を直視したとき、大学に関わるすべての人が、「想定外」を専門家の責任解除とすることなく、その責務としてこの不条理を克服する答えを示すべく挑戦しなければなりません。大震災の状況に対する献身的な貢献活動と同時に、地域社会の復旧、復興、そして人類社会の持続的発展に向けて、悲しみを希望の光に変える活動に東北大学は総力を挙げて取り組んでおります。その概要と具体の取組を紹介します。

テレビ的大衆社会：ひとつの現代日本社会論

現代日本社会を大衆社会とすることに誰しも異存はないだろう。しかし、テレビ普及以前の大衆社会とテレビ普及後の大衆社会では、構造が大きく変わっている。前者は「単純な」大衆社会、後者は「ウルトラ」（再帰的）大衆社会である。後者を「テレビ」的大衆社会と呼び、テレビ文化人の特質などから、その正体を考える。

地域資源を活用した街づくり―神戸スイーツによる新たな街のデザイン―

地方分権、地域ブランド、ご当地グルメ、そして地産地消など、今や様々な分野で｢地域｣や｢地域発想｣が重要なキーワードとなってきている。地域には様々な資源（人材、観光名所、文化･歴史、地域商品など）が存在するが、それらは相対的に小さな世界でしか活用されてこなかった。この講座では、神戸のスイーツを題材に、地域資源を活用した街の活性化事例を紹介し、新たな街のデザインを考える契機としたい。

音と色のハーモニー―科学・技術・アートを融合した感性価値の創出―

QOL（生活の質）を高めるとか、人の感性に訴える、といった言い方を耳にします。生活の「モノ」の面が整ってきた今、生活の「質」の面，例えば工業製品の使い易さ、映像メディアの面白さ、照明空間の快適さといった、人の気持ちや感じ方を大切にしようという価値感が広がっています。この講座では、人の感性を脳科学、工学、芸術等さまざまな角度から捉えて、新たな社会的価値を創出する取り組みについて紹介します。

ＪＡＰＡＮなう―日本に与えられた課題に対する
石油開発技術者の回答―

私たちの住む日本は東日本大震災により様々な課題を与えられた。50年以上もの間、国内外でのエネルギー資源開発を進めてきた我々石油開発技術者に示された課題に対し、基礎技術の紹介から今後のエネルギー資源開発の方向性を示し、科学技術の日本として明るい希望が見える未来を切り開く道を、その回答のひとつとして紹介します。

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16：30～18：00 のセッション
会場

AB

C

DE

講演者

講義名

講義内容

東京大学
先端科学技術研究センター
教授 玉井 克哉

グーグルが「プライバシー・ポリシー」を変更したことが報じられています。一部で大きな問題になっていますが、情報技術の拓くいったい何が問題なのか、 いまの世界を見ていても、「すばらしい新世界」
よくわかりません。米国でも欧州でも、議論が活発に――「プライバシーのない社会」
なっていますが、情報通信技術の行き着く先をよく見に耐えられますかて、日本 も決断せねばなりません。この講義では、主として法律の面から、考えるための材料を提供したいと思います。

産業能率大学
経営学部教授 松尾 尚

「わが社は、お客様のために提案営業を推進する！」に隠されたリスク―提案営業はなぜ失敗するのか？―「提案営業はわが社の業績に貢献する」。提案営業が売り手－買い手のwin-winの関係につながると信じる経営者が口にする言葉である。しかし、実際の営業現場では提案営業が業績向上に結びつかないケースが多い。その失敗メカニズムと顧客とのリレーションシップのあるべき姿を、電子部品メーカーで提案営業に関わった講師が解説します。

韓国ロッテ・ショッピングのグローバル・シフト：
日韓ハイブリッド企業の大躍進の近因と遠因

韓国財界屈指のロッテ・グループの屋台骨であり、最大手の小売集団であるロッテ・ショッピングが、大胆かつスピーディにグローバル化を推し進めている。長らく保守的経営を堅持してきた同社が、なぜ今グローバル企業への途を急ぐのか。小売市場の飽和という環境要因もあろうが、カリスマ創業者の密かな意志とそれを引き継ぐ２世経営者の変革的リーダーシップこそが注目に値する。第２のサムスン電子を夢見る日韓ハイブリッド企業の挑戦は、グローバル化に消極的な日本企業を大いに刺激するに違いない。

建築の活動が社会にできること

建築と社会は密接な関係にある。環境にも配慮すべきである。これからの建物はどのようにあるべきなのか。東北支援をはじめとする社会との関わりを例に、建築の設計が社会にどのように役立てられるか、建築が社会に貢献できる可能性を、都市的な視点（マクロ）、ユーザーからの視点（ミクロ）から述べてみたいと思います。

交通広告分野におけるデジタルサイネージの現状と可能性

最近、すっかり普及してきた「デジタルサイネージ」について、定義や特長を詳述するとともに、電車内・駅構内における展開事例を中心にご紹介し、サイネージをとりまく様々な課題と近未来の広告媒体の可能性について考察したいと思います。また近年、急速に拡大しつつあるサイネージ間のネットワークやコンテンツのトレンドについても紹介します。

流通科学大学
総合政策学部 教授
崔 相鐵（チェ サンチョル）

立命館大学
理工学部 建築都市デザイン学科准教授 宗本 晋作

株式会社ジェイアール東日本企画
交通媒体本部 媒体開発部部長 山本 孝

※本資料に記載の情報は 2012 年 4 月 6 日現在の情報で「予定」を含みます

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「東京ステーションシティＰＲ事務局」は「東京ステーションシティＰＲ会議」メンバーの情報発信機関です。PR 会議のメンバーは、以下の JR 東日本グループ各社などおよび東京ステーションシティＰＲ事務局スタッフで構成されております。

(株)ジェイアール東日本ウォータービジネス／(株)JR 東日本ステーションリテイリング(株)ジェイアール東日本都市開発／(株)ジェイアール東日本ビルディング／ジェイアール東日本フードビジネス(株)(株)JR 東日本リテールネット／(株)鉄道会館／日本ホテル(株)／(株)日本レストランエンタプライズ
東日本旅客鉄道（株）／公益財団法人 東日本鉄道文化財団「Tokyo Station City 公式サイト」
http://www.tokyostationcity.com/「Tokyo Station City 倶楽部」
http://www.tsc-club.com/

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