6̶ 0455 教育の小径 No.87 H28.1.

87

教育No.
1月号

かわら版

2016 January

今月のことば
ちこうごう

いつ

知行合一
知とは知識や認識、行とは行動や実践のことです。知識と実践は一体であり、不可分の関係であるとする考えのことです。実際に行うことができたとき、本当に知ったことになるという意味です。

国士舘大学教授

北 俊夫 先生「東京五輪・パラリンピック」 −学校の役割■2020年の「東京オリンピック・パラリンピック」の開催に向けて、各学校ではス
ポーツに関心をもち、スポーツを楽しむ子どもたちを育てることが求められます。
■開催され終了するまでの時期を、障害者のスポーツに理解と関心を深めるとともに、諸外国の多様な生活習慣や文化を理解し、国際感覚を育てる機会にしたいものです。

スポーツに親しむ・楽しむ
２０２０年（平成３２年）の夏に、東京を中心に「東京オリンピック・パラリンピック」が開催されます。いまからわくわく、どきどきします。前回は
１９６４年（昭和３９年）でしたから、すでに半世紀以上の年数が経っています。当時の感動を記憶している人もいるでしょう。
子どもたちに国際的なスポーツ祭典の感動を味わってほしいと考えます。各学校や教師はいまからそのための準備に取りかかる必要があります。そのポイントは、スポーツに親しみ、スポーツを楽しむ子どもたちを育てることだといえます。スポーツを楽しむための関わり方には、次の３点があります。
まず、スポーツに「取り組む楽しさ」を味わわせることです。学校における体育科授業の役割が問われます。スポーツに親しむことは、体力づくり、健康づくりに貢献するだけでなく、仲間との人間関係をつくり、社会性をはぐくむ機会にもなります。生涯にわたってスポーツと関わろうとする意欲や態度や能力の基礎を養うこともできます。
次は、スポーツを「見る楽しみ」です。スポーツのなかにはさまざまな理由で実際に取り組むことができないものもあります。しかし、そうしたスポーツの競技や試合などの場面を観戦することによって、そのスポーツに関心をもち、さらに盛んになるよう応援したくなります。スポーツへの関わりには見て楽しむという側面があります。
さらに、競技や試合などは選手だけでは成立しません。競技会などの準備や運営をする人や広報に当たる人、選手を指導したりサポートしたりする人など、さまざまな人たちが必要です。これは「支える楽しみ」です。競技や選手を支えるというスポーツへの関わりです。

障害者スポーツへの理解促進
前回と違って、今回は「パラリンピック」が同時開催されます。パラリンピッ
クを楽しむには、障害者への正しい理解を深めるとともに、障害者が取り組むスポーツに関心をもつように指導する必要があります。
多くの学校においては、これまでも生活科や総合的な学習の時間などを活用して、障害（児）者への正しい理解を促進し、相互に交流する活動を重視してきました。生活科には、障害のある子どもたちと触れ合う活動が組み入れられており、学校に選手を招いてゲームを楽しんだり、話を聞いたりする機会を設けている学校もあります。

今 月 の 記念日

いちご（苺）の日（１月１５日）
全国いちご消費拡大協議会が制定しました。「いち（１）ご（５）」または「いいいちご」の語呂合わせです。いちごが本格的に収穫・出荷されるのは、１月中旬だそうです。

障害者スポーツにみられる独自の楽しみ方やルールを理解することによって、そのスポーツをより深く楽しむことができるようになります。
「パラリンピック」の開催を障害（児）者への理解促進の契機にするとともに、共に生きる社会的、共感的な実践力を育成する機会にしたいものです。

国際感覚を育てる好機
１９６４年にアジアで初めて開催された「東京オリンピック」には、世界の９３の国や地域の人たちが参加しました。今回はさらに多くの国や地域から大勢の人たちがやって来るでしょう。それらの人たちはそれぞれ固有の生活習慣や文化をもっています。
さまざまな外国の人たちをどのように迎え、エスコートするか。どのようにもてなすか。いまから子どもたちに考えさせ、できることを実践させることも考えられます。これからの国際社会では、異文化を理解することに留まらず、多様な文化を受け入れ、共に生きていこうとする資質や能力（多文化共生）が求められます。
２０２０年の「東京オリンピック・パラリンピック」の開催に向けた期間は、子どもたちに国際感覚を育てる絶好の機会だといえます。

保護者会で使える

教 育 時

話材

「反抗するのは自由だ」

事

教 育の 動向こにはすでに学習評価について論及されています。
このことは今回の特徴のひ

次期学習指導要領の改訂とつになっています。
また、「社会に開かれた教育課程」

少し古いデータですが、青少年研究

中央教育審議会の教育課程企画「資質・能力」「アクティブ・ラーニング」

所が平成８年に実施した調査に次のよ

特別部会は、次期学習指導要領の基「カリキュラム・マネジメント」などの用語うな結果がありました。アメリカと中本方針などについて審議してきました。

が目立ちます。
これからの教育課程を編国と日本の高校生を対象に、規範意識その結果が、昨年の８月２6日に「論点成・実施するキーワードになりそうです。

について調査したものです。

整理」
として公表されました。これは今現在「論点整理」の内容を踏まえて、

まず、「先生に反抗するのは、生徒後検討される各教科等の学習指導要

各教科等の学習指導要領について具の自由である」に対して、「そうだ」

領改訂の方向性を定めたものです。

体的な検討に入っています。平成２８と答えた割合は、アメリカが１４％、「論点整理」
は、２０３０年の社会と子年度中を目処に中央教育審議会とし中国が１９％でした。それに対して、どもたちの未来、新しい学習指導要領て答申がとりまとめられる予定です。こ日本は７８％だったといいます。また等が目指す姿、学習評価のあり方、学れを受けて、次期の学習指導要領が告「親に反抗するのは、子どもの自由習指導要領等の理念を実現するため示されます。

である」に対しても、「そうだ」とに必要な方策、各学校段階、各教科等答えた割合が、アメリカ１７％、中国（平成28年4月号）
で解における改訂の具体的な方向性といっ 「教育の小径」

１５％、日本８３％だったそうです。

た５つの項目から構成されています。こなお、「 論点整理」の詳細について、説する予定です。

いずれも日本の高校生は、教師や親に反抗するのは「自由だ」と認識している割合が際立って高くなっています。
日本の高校生は、学校で勉強を教えものの見方・考え方とは何か（15）

コラムてくれている教師に対して、また家庭で世話をしてくれている親に対して、どうして「反抗するのは自由だ」と受けとめているのでしょうか。反抗するとは、逆らい、抵抗することです。
親を親と思わない生徒、親とはどのような存在なのかを知らない生徒がい北海道の人たちの、暮らし方の共通比べてみる点は、「気候条件から暮らしを守ったある事物や事象などを特徴づけるとり、気候条件を暮らしに生かしたりしき、他の事物などと比べてみると、際ている」ことでしょう。適応と順応と立ってみえてきます。これは比較していう観点から共通性を見いだすことが見たり考えたりする手法です。

できます。こうした見方や考え方は、育っているのかもしれません。あるい二つ（あるいはそれ以上）のもの

両者の異なった具体的な事実や事象をもは「自由とわがまま」をはきちがえて（こと）を比べるとき、どうしても両とに、共通点を考えることによって導きいることも予想できます。いずれにし者の「違い（相違点）」に目がいきが出されます。ても、こうした数字の背景には、日本ちです。例えば日本の文化とヨーロッ相違点と共通点を明確にするときにとアメリカや中国の子どもの育て方にパの文化を比較するとき、多くの場は、予め観点を設けて比較します。観違いがありそうです。

合、両者の違いを指摘します。違いは点を定めて対象を見ることによって、こうした子どもたちがやがて成長し目に見えるからです。「異文化理解」とより分析的にとらえることができるよて親になったとき、どのような子育ていう言葉はその象徴的な言い方です。

うになるからです。結果を図表などにをするようになるのでしょうか。「親比べてみるとき、もう一つ大切な視点整理すると、どこが違っていて、どこに反抗するのは自由だよ」と躾けるのは「共通点」です。共通点は目に見えに共通点があるかを可視化することがでしょうか。相田みつをは「育てたよにくいものです。多くの場合、事象なできます。これはものを見たり考えたうに子は育つ」という言葉を残していどの背景や意図、人々の願いなどを考りするとき、ベースになる資料です。

ます。いま子どもを育てていることのえることによって導き出されます。

意味について、将来を見据えて考えたものを見たり考えたりするとき「比暖かい沖縄県の人たちと寒さの厳しべてみる」ことは重要な手法です。

いものです。

I NFORM ATI ON

なぜ子どもに社会科を学ばせるのかこんなときどうする！

学級担任の危機対応マニュアル
◎著者
◎定価
◎発行

北 俊夫
950円＋税

A5判

96ページ

A5判

104ページ

言語活動は授業をどう変えるかー考え方と実践のヒントー

A5判

編 集 後 記東京オリンピック・パラリンピックは、昨年、新国立競技場や公式エンブレムの問題で揺れに揺れました。
今年は、スポーツの祭典にふさわしい明るい話題にたくさん触れたいものです。
（Ｆ記）
企画・編集：
発行：
発 行 日：2016年1月1日

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