著作：電波環境協議会

第

35

号

ＥＭＣＣレポート第35号 目次● 2018年度 妨害波委員会の活動

CISPR 32 1 GHz超放射エミッション代替測定法として提案中のAPD測定許容値算出
根拠データ充実のための調査研究報告書……………………………………………………………………… 3
一般社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）
マルチメディアEMC専門委員会

千代島 敏夫● 2018年度 妨害波委員会の活動

照明器具におけるEMCでの相加性の評価方法の調査 …………………………………………………… 10
一般社団法人 日本照明工業会EMC合同小委員会

平伴 喜光● 2018年度 イミュニティ委員会の活動

サージ発生器の適用規格（IEC 61000-4-5 Ed.2 と Ed.3）、及び PoE 機能付き通信ポートのサージイミュニティ試験への同発生器の規格版数の影響に関する調査研究 ………………………… 18
一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）
電磁妨害対策技術委員会

太田 慎也● 電波環境協議会主催講演会「CISPR上海会議報告会」を開催 …………………………………………………………………………… 25−2−

2018 年度 妨害波委員会の活動

CISPR 32 1 GHz 超放射エミッション代替測定法として提案中の APD 測定許容値算出
根拠データ充実のための調査研究報告書
一般社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）
マルチメディア EMC 専門委員会

千代島

敏夫

果は、2018 年 10 月開催の CISPR SC-I MT7 釜山会議

1. はじめにで報告し、DC 文書案が 2019 年 4 月 7 日開催のシンガ

2015 年 度 実 施 し た プ リ ン タ・ ス キ ャ ナ の 用 紙

は、次期改版である CISPR 32Ed.3.0 のメンテナンス

搬送時発生する静電気放電によるインパルス状雑項目（CISPR/I/635/DC）にリストされており、2020

音 の Wi-Fi 通 信 へ の 影 響 調 査 と APD（Amplitude

年 1 月 24 日締め切りで各国にコメント募集中である。

Probability Distribution）測定を基に、APD 測定の導大きな反対が無ければ、APD 測定と許容値の CISPR入に向けた調査研究を開始した。

32 へ導入するための改版内容を記載した CD 文書の審

ポール会議で審議された。現時点（2019 年 12 月）で

APD 許容値の決定方法は、既存の Peak 許容値に対議が開始される。

して、現実に利用可能な複数の通信方式についてどのくらいの頻度まで妨害を受けないかを、頻度を変えた

2. 実験方法

パルス変調波を用い実験的に調査し、その中で一番低い頻度と Peak 許容値との組み合わせを APD 許容値と2.1 対象機器する方法である。
2016 年 度 の 調 査 研 究 で は、Wi-Fi の 他 に LTE、GSM は第二世代通信方式であるが、世界各国で使WCDMA、GSM の 3 種類の免許の必要な無線サービ

用されており、最近のスマートフォンもサポートして−4いる。最近のスマートフォンの内、国産 3 台、外国産

＠ 70dBµV/m が適切であることを結論づけた。この3 台を準備したが、外国産の 3 台の内 2 台は、基地局

結果は、2017 年 4 月開催の CISPR SC-I WG2 フェニッ

シミュレータと接続がうまくいかなかったり、設定条

クス会議で報告し好意的に受け止められた。

件が異なる仕様だったりしたので、国産３台と外国産スについて調査し、APD 許容値として暫定的に 10

さ ら に、2017 年 度 は 調 査 対 象 の 無 線 サ ー ビ ス を

１台を対象とした。

DAB、DECT および GPS に拡大した。結果は、DAB

2.2 妨害源（パルス変調波頻度と繰り返し周波数）がこれまでで一番イミュニティ性能が高いこと、お⑴

パルス変調波のパルス幅

よび、一番イミュニティ性能の低いのは、引き続き放電現象によって発生する放射エミッションは、GSM であることが判明し、提案の APD 許容値は変更

1ns 以下のパルス幅の瞬時ノイズであり、これを模不要であった。この結果は、2018 年 2 月開催の CISPR

擬するためパルス変調波を使用した。昨年度と同様

SC-I MT7 ミラノ会議で報告した。

LTE バンド 20MHz に対し、均一なスペクトラムの妨

2018 年度は、APD 許容値の決定の基になった GSM

害波となる条件を満たすため、パルス幅は 20ns としについて、提案の許容値の基礎データの充実を図るている。図 2-1、図 2-2 は、それぞれパルス幅 20ns とため端末のサンプル数を増やして評価した。この結

50ns のパルス変調波時間波形および周波数スペクト−3−

ラムである。中心周波数は、GSM 通信 ch の中心周波末の向きは、後述の手順で伝送ロスの大きな方向を避数 1.845 GHz に一致させた。

け、妨害波の偏波は、事前調査でエラーレートの大き⑵い垂直偏波とした。写真 2-1 に代表的配置写真を示す。

パルス変調波の頻度と繰り返し周波数

表 2-1 に、パルス幅 20 ns のときの、頻度と繰り返
し周波数の関係を示した。ここで頻度とは、パルス幅

GSM 通信の条件概要を表 2-2 に示す。また、使用したテスターと端末を表 2-3 に示す。

の周期に対する時間比率である。
表 2-1 パルス幅 20 ns のときの、頻度と繰り返し周波数
頻度

10 − 210 − 310 − 410 − 510 − 6

周期

2 µs

20 µs

200 µs

2 ms

20 ms

周波数

500 kHz

50 kHz

5 kHz

500 Hz

50 Hz
図 2-3

GSM（GPRS）通信へのパルス変調波の影響調査配置

20MHz

図 2-1

20ns パルス幅頻度 10-3 周波数スペクトラム（Center 1.845 GHz, 20 MHz/Div.）

写真 2-1
表 2-2

20MHz

一次
変調
GMSK
図 2-2

二次
変調

配置写真

GSM（GPRS）通信の条件概要
シンボル
長

周波数
帯域幅

最大通信
速度

周波数

TDD 3.6923 µs 200 kHz 85.6 kbps
4.615 ms
/ frame50ns パルス幅頻度 10 － 3 周波数スペクトラム（Center 1.845 GHz, 20 MHz/Div.）

1.845
GHz

GSM（Global System for Mobile communications）
GPRS（General Packet Radio System）
GMSK（Gaussian Minimum Shift Keying）
TDD（Time Division Duplex）
シンボル長：デジタル変調の最小単位の時間長さ。

2.3 エラーレート測定
図 2-3 のように、暗室外に設置した基地局シミュ

表 2-3 端末とテスター

レータ出力を、ホーンアンテナに配線し、距離 3 m 離無線通信方式テスター

スマートフォン

れた場所に、
スマートフォンを配置した。また、スマー

GSM（GPRS）

WIDEBAND RADIOCOMMUNICATIONTESTER CMW 500

A
B
C
D

トフォンから距離 3m の位置に妨害波アンテナを配置した。
基地局シミュレータと通信状態にし、受信レベルを

2.4 スマートフォンの向きの決定手順

エラーなしで通信できる十分強いレベルから、1 dB

スマートフォンの向きの決定手順を次に示す。

ステップで小さくしていくと、あるレベルからエラー

スマートフォンを垂直に配置する。（図 2-4）

レートの増大が始まる、このレベルは、受信機の感度イ） スマートフォン画面を、基地局アンテナに向や、受信機が受ける内部ノイズ、周囲ノイズによってけるロ） 妨害の無い状態でリファレンスデータ（エ決まるものである。
最 初、 妨 害 波 の 無 い 状 態 で リ フ ァ レ ン ス 測 定（Reference）を実施後、Peak 値で 70 dB（µV/m）の妨害波を印加しながら、エラーレートを測定した。端−4−ラーレート対受信電界）を取得する
ハ） スマートフォンを、水平に時計回りに 28 度回転する。（図 2-5）ニ） 妨害の無い状態でリファレンスデータ（エて、基地局アンテナ方向と妨害波アンテナ方向の差異
が 3dB 以内になった結果を示す。表 3-1 には、最終的ラーレート対受信電界）を取得する
ホ） ロ）とニ）の差異を計算し、エラーレートがなスマートフォンの向きを示す。

10% での受信電界の差異が 3 dB 以内なら終了ヘ） そうでないなら、ハ）に戻り 3dB 以内になるまで繰り返す。

図 2-4

図 2-5

スマホとアンテナの位置関係（0°
）

図 3-1

スマートフォン A

図 3-2

スマートフォン B

図 3-3

スマートフォン C

図 3-4

スマートフォン D

スマホを 28 度時計回りに回転した状態（28°）

2.5 APD 測定条件
パルス発生器からの放射エミッションを測定距離3 m で APD 測定を実施する。測定セットアップは、
CISPR 32 1-6 GHz 測定と同じ。アンテナ高は、対象機器がビーム内に入るように 1 m 固定。
APD 測定条件を表 2-4 に示す。
表 2-4

APD 測定条件

項目

内容

仕様

CISRP 16-1-1 8 章

周波数

各通信方式 ch の中心周波数

RBW

1 MHz

測定時間

2 分間

備考

GSM: 1845 MHz

2.6 測定サイト
CISPR 16-1-4 に規定される FSOATS（Free Space
Open Area Test Site）の要求を満足するサイトを使用した。

3. 実験結果
3.1 スマートフォンの水平面の向き決定
図 3-1~ 図 3-4 に、手順に従いエラーレートが 10% に−5−

表 3-1

スマートフォンの角度

スマートフォン

基地局アンテナ方向

A

画面方向

B

画面方向

C

画面方向

D

左サイド方向

3.2 スマートフォン A ～ D のエラーレート
スマートフォンＡの通信の受信レベルとエラーレー
トの関係を図 3-5 に示す。横軸は、受信レベルである。
図 3-5 のように、パルス変調波の頻度が 10
響なく、10−5−6

図 3-7 パルス変調波の頻度をパラメータとした
スマートフォン C の受信レベルとエラーレートの関係

では影から影響が表れている。図 3-6、図 3-7、

図 3-8 に、スマートフォン B、C、D それぞれに対するパルス変調波の頻度とエラーレートの測定結果を示す。スマートフォン A と同様に、パルス変調波の頻度が 10 − 6 では影響なく、10 − 5 から影響が表れている。

図 3-8 パルス変調波の頻度をパラメータとした
スマートフォン D の受信レベルとエラーレートの関係
表 3-2

図 3-5 パルス変調波の頻度をパラメータとした
スマートフォン A の受信レベルとエラーレートの関係

GSM（GPRS）の 4 つの符号化方式

種類 符号
化率

U
S
F

CS-1

1/2

3

3

181

40

4

456

0

9.05

CS-2 ≈ 2/3

3

6

268

16

4

588

132

13.4

CS-3 ≈ 3/4

3

6

312

16

4

676

220

15.6

CS-4

3

12

428

16

-

456

-

21.4

1

Pre- USF, BCS Tail 符号 間引 Data
coded BCS を
化 bit bit rate
USF 除く
Kb/s
Radio
Block

USF: Uplink State Flag
BCS: Block Check Sequence = 16-bit CRC（CS-2, CS-3, CS-4）
Tail: 復号器の初期化用ビット

3.3 CS-1 と CS-4 比較
GSM（GPRS） に は、4 つ の 符 号 化 方 式（ Code
Scheme）がある [1]。456bit 長のブロック単位で誤り
図 3-6 パルス変調波の頻度をパラメータとした
スマートフォン B の受信レベルとエラーレートの関係

検出および誤り訂正が適用される。ブロックの詳細を
表 3-2 に示す。CS-1 ～ CS-3 では、誤り訂正のための符号化率 1/2 の畳み込み符号化後希望の符号化率になるように、ビットが間引かれる。一方 CS-4 では、誤り訂正符号はない。

−6−

4.2 ブロック長とパルス間隔の関係
CS-4 では誤り訂正符号を使用していないので、エラーレートの解析として、文献 [2] の送信パケットと妨害パルスの衝突モデルの考え方が適用できる。
GSM の場合、パケットはブロックに相当する。GSMのブロック送信タイミングを、図 4-2 に示す。本実験
では、妨害パルス変調波のパルス幅は、20 ns とブロッ
ク長にくらべ短いので、妨害パルス１個で１ブロック
図 3-9 パルス変調波の頻度をパラメータとした
スマートフォン C の受信レベルとエラーレートの関係（CS-1）

エラーすることになる。GSM（GPRS）のブロック長

図 3-9 にスマートフォン C の CS-1 符号化の場合のパていることから、8 Slot 長＝ 4.615 ms なので、4 slot

ルス変調波の頻度をパラメータとしたスマートフォン

では、2.3 ms となる。一方妨害波の周期および予想

C の受信レベルとエラーレートの関係を示す。図 3-7される衝突確率（１以上の場合衝突パルス数）は、表

では、10

−5

から受信電界強度が大きく増加している

は、TDD の 8 Slot 中 4 Slot をダウンロードに使用し4-1 のようになる。10 − 5 以上では必ず衝突することにのに対し、図 3-9 では、10 − 3 から大きく増加していて、なる。これは、10 − 5 から影響が大きくなる実験結果

誤り訂正符号の効果が表れている。

と整合している。
表 4-1

4. 考察
4.1 エラーレートをパラメータとした全測定結果
今回実験した 4 台のスマートフォンの結果について、

20 ns パルス変調波とブロックの衝突パルス数と周期の関係

頻度10 − 610 − 510 − 410 − 3

周期

20 ms

2 ms

200 us20 us

衝突パルス数

0.1

1

10

100

4.3 APD 許容値案

エラーレート 10% を維持するために必要な受信電界

これまでのすべての結果を、エラーレート 10% をレベルと妨害頻度の関係を図 4-1 に示す。すべて頻度維持する受信電界と頻度の関係を図 4-3 に示す。ここ

10

−6

から 10

−5

で受信電界が大きく増加しており、影響が同じであることが分かる。

で、妨害波は受信レベルで 70 dB（µV/m）を印加しており、図 4-3 の中央の赤点線で示した。各通信方式
で妨害のないときエラーなしの時の受信レベルは、それぞれのプロットの左下の黒●であらわしている。

図 4-1 GSM スマートフォン 4 台の妨害波の頻度とエラーレート 10% を維持する受信レベルの変化
図 4-3

各通信方式の妨害波の頻度と受信レベルの変化

これまでで、一番低いイミュニティ性能は、GSMと Wi-Fi であり変わらない。したがって、GSM の結果である 10 − 6 から 10 − 5 の間で影響が出始めているこ
図 4-2

GSM のブロック送信タイミングとを基にして許容値を算定するので、許容値案は、10−7−

4@70dBuV/m と昨年と同じである。この許容値の算

5. 結論

出には、使用する APD 受信機のインパルスバンド幅
1MHz のバンドパスフィルタの影響で、約 50 倍（1 us/ 20 ns）にパルス幅が増加することを考慮している。

昨年 GSM（GPRS）のイミュニティレベルを基に、

図 4-4 に APD 許容値をまた図 4-5 に APD 測定を適10 − 4@70dBuV/m を許容値とするのが妥当と結論づけた。今回このレベルについて、スマートフォンの台数用する場合の判定フローを示す。

を増加して確認した。結果は、4 台とも同じイミュニ
ティレベルを示した。これによって、提案した許容の妥当性が十分確認されたと考える。

6. CISPR への寄与
図 4-42018 年 2 月ミラノで開催された CISPR SCI MT7 会APD 許容値（案）判 定 フ ロ ー の 基 本 的 考 え 方 は、APD 測 定 が 時 間議で、昨年度の実験結果から、頻度を変えたパルス変のかかる測定法なので、最初全周波数範囲について

調波が、DAB、DECT、Wi-Fi などの無線サービスにPeak 測定を実施し、許容値を超えた場合にのみ APD

与える影響について報告した。また、2018 年 10 月釜測定を実施するようにしている。平均値については、

山で開催された CISPR SC-I MT7 会議で平成 30 年度

APD 測定値から平均値検波値も得ることができるが、の結果を報告した。

数学的な平均値である。しかし、CISPR 32 の要求で

釜山会議では、次のステージへの移行が合意され、は、CISPR 平均値となっている。これは、機械式メー2019 年 4 月のシンガポール SC-I MT7 会議では、次のターの時定数（100 ms）を考慮した平均値で、100ふたつの文書が審議された。

Hz 以下の周期で変動する妨害波の場合、測定値が数1） APD 測定を導入する正当性説明文書（INF 文

学的平均値より高くなる特性がある。よって、このよ

書案）

うな妨害波の場合は、APD 測定で平均値を代替でき

2） CISPR 32 に、APD 測定を導入するための修正ない。そこで、図 4-5 の判定フロー（案）では、これ案を考慮するため常に、CISPR 平均値測定を実施することとした。

現 時 点（2019 年 12 月 ） で は、 次 期 改 版 で あ る
CISPR 32Ed.3.0 の メ ン テ ナ ン ス 項 目（DC 文 書 ） にリ ス ト さ れ て お り、2020 年 1 月 24 日 締 め 切 り で 各
国にコメント募集中である。大きな反対が無ければ、APD 測定と許容値の CISPR 32 へ導入するための改版
内容を記載した CD 文書の審議が開始される見込みである。

7. おわりにGHz 帯で残された通信方式としては、現在運用が急ピッチで作業中の 5G 通信がある。5G においては、ス
ループットだけではなく、応答時間もその特徴とされ
図 4-5

APD 測定を適用する場合の判定フロー（案）ており、これも評価することが必要と考える。
−8−

参考文献
[1]

3GPP TS 03.63 V8.12.0（2004-04）, 3rdGeneration Partnership Project; Technical
Specification Group GSM/EDGE Radio
Access Network; General Packet Radio
Service（GPRS）; Overall description of
GPRS radio interface; Stage 2（Release1999）[2] 高谷和宏、富田大将、梅田康希、小川将克、
松嶋徹、久門尚史、和田修己、“ 妨害パルスとパケットの衝突確率を考慮したパケット
誤り率解析 ”、電子情報通信学会論文誌 B
Vol. J100-B No.3 pp.166-175 2017−9−

2018 年度

妨害波委員会の活動

照明器具における EMC での相加性の評価方法の調査
一般社団法人

日本照明工業会 EMC 合同小委員会

平伴喜光

2-2）使用する EUT の個々の放射妨害波のバラツ

1. はじめに

キ確認
同一照明器具での個々の妨害波のバラツキを確認し最近の CISPR 総会において、太陽光発電装置の多数使用時での妨害波問題が話題になっている。製品のておく。

2-3）照明器具の離隔距離を 0m、1m、2m とした
場合の放射妨害波への影響確認

多数使用時の問題としては、照明器具の多灯点灯など器具を集中して配置した場合と、離隔距離を変えたも一般的であり、国内の学会でも電球形 LED ランプ

場合とで、放射妨害波への影響を確認する。

などの実験結果が報告されている。
しかし、それらの実験は電球形 LED ランプを一箇2-4）器具 1 台で、電源ケーブル長を変化させた場合の放射妨害波への影響確認

所にまとめた配置で非常に特殊な条件設定で行われており、実際の市場での一般的な配置と異なっている。

電源ケーブルの長さにより電源インピーダンスが変

実際の照明器具の多灯点灯では配線の影響があると想化することで、放射妨害波にどのような影響が出るか、定される。

を確認する。

そこで、「一般的な多灯配置」を想定した放射妨害

測定評価配置に関するポイントを以下に列挙し、そ波測定を行い、器具灯数や器具間離隔距離などをパラの配置概略図を図 2-1、電源ケーブルの配置図を図 2-2

メータとして、放射妨害波への影響を確認する。また、に示す。また、各々の状態を写真 2-1 と写真 2-2 に示す。

試験対象とする照明器具としては、市場で多灯使用⒜

器具 - アンテナ間距離：10mが多い「40W 形蛍光灯器具相当 LED 照明器具」とこ⒝

ア ン テ ナ： バ イ ロ グ・ ア ン テ ナ（30MHz ～1GHz）

れまでの試験で報告されている「電球形 LED ランプ」の両方とする。

※最短距離⒞

支持台：高さ 0.8m の発泡スチロール⒟ターンテーブルは回転させず、一方向のみからの測定

2．実験方法⒠

照明器具は中央を起点に左右に 1 台ずつ増やして 1 台、3 台、5 台、7 台、9 台とする。

2-1）アンテナの指向性の影響確認
EUT とする照明器具が複数台 ( 最大 9 台 ) 横一列に⒡

器具間離隔距離は、0m、1m と 2m で比較する。

⒢

電源ケーブルの床からの立ち上がりは中央のみ並び、器具間離隔距離が 2m の場合には最大 16m の長とし、電源ケーブルは高さの 0.8m の支持台上でさとなるので、使用するアンテナでその範囲からの妨送る。

害波測定に影響がないか、を確認する。

⒣− 10 −

測定の効率化のため、ピーク検波のみで実施

次に、今回の試験に使用した照明器具の仕様一覧表を表 2-1、試験項目とそれに使用した照明器具の一覧
表を表 2-2、電源ケーブルの仕様を表 2-3、各照明器具の試験条件を表 2-4 と測定機器の仕様を表 2-5 に示す。
試験は、福島県郡山市にある産業技術総合研究所福島再生可能エネルギー研究所が保有している大型電波
暗室を利用させて頂いた。また、レシーバやアンテナ
は電気環境試験所横浜事業所様のご協力を頂いた。
表 2-1：照明器具の仕様一覧表
No.

品名

電気仕様

提供

A1 ～ A940 形蛍光灯器具相当
LED 照明器具

2380lm、16.3W

A社

B1 ～ B9電球形 LED ランプ

30W 相当、8W

B社

C1

電球形 LED ランプ

60W 相当、7W

C社

C2

電球形 LED ランプ

40W 相当、4.4W

A社

C3電球形 LED ランプ

100W 相当、
11.1W

D社

C4

電球形 LED ランプ

100W 相当、
14.3W

E社

C5

電球形 LED ランプ

40W 相当、4.9W

A社

C6電球形 LED ランプ

60W 相当、7.3W

E社

C7電球形 LED ランプ

60W 相当、8W

D社

C8

電球形 LED ランプ

40W 相当、6.6W

F社

C9電球形 LED ランプ

100W 相当、14W

G社

図 2-1：測定評価配置の概略図

写真 2-1：測定評価配置の全体写真

表 2-2：各試験項目とそれに使用した照明器具の一覧表
試験項目

使用機器

備考

A1

40 形蛍光灯器具相当 LED 照
明器具 1 台を使用しアンテ
ナの正面を基準とし、正面から離して測定結果への影
響を確認する。

⑴

アンテナの指向性の影響確認⑵使用する照明 A1 ～ A9 使用する全ての照明器具の器具の個々の B1 ～ B9 妨害波のバラツキを水平偏
バラつき確認 C1 ～ C9 波と垂直偏波の両方で確認する。

⑶

照明器具間の A1 ～ A9
離 隔 距 離 を B1 ～ B90m、1m、2m C1 ～ C9と変えた場合の影響確認⑷

照 明 器 具1台
で、電源ケー
ブル長を変化させた場合の影響の確認

図 2-2：照明器具と電源ケーブルの配置図

写真 2-2：電源ケーブルの配置状態− 11 −

B1

40 形蛍光灯器具相当 LED 照
明器具、同一電球形 LED ラ
ンプ、異種電球形 LED ラン
プで、点灯台数を 1 台から 3台、5 台、7 台、9 台 と 増 やした場合の放射妨害波の相加性を確認する。離隔距離は 0m、1m、と 2m とする。

表 2-3：電源ケーブルの仕様
品名

型式番号 メーカ名

キャプタイヤ・ケーブル

VCTF

備考
2

―

2㎜ 2 芯 /3 芯

表 2-4：各照明器具の試験条件
照明器具

電圧／周波数

電源ケーブル

40 形蛍光灯器具相当
LED 照明器具

AC200V ／ 50Hz

VCTF 3 芯

電球形 LED ランプ

AC100V ／ 50Hz

VCTF 2 芯⒜ 暗雑音⒝ アンテナの正面位置⒞ 正面から横 2m 位置⒟ 正面から横 4m 位置⒠ 正面から横 6m 位置⒡ 正面から横 8m 位置

表 2-5：測定機器の仕様
品名

型式番号

バイログ・アンテナ HLP2006C
スペクトラム
アナライザ

ESCI

メーカ名

備考

TDK

20MHz − 6GHz

R&S―

3．実験結果3-1）アンテナの指向性の影響確認
複数の器具を評価する場合、同じ位置に器具を配置

図 3-2：アンテナの指向性の影響の確認（垂直偏波）⒝～⒡

することは困難であるので、今回の試験範囲（9 灯）のでアンテナの指向性への影響を確認した。
正面から 2m 置き（最大 8m 離した状態）に配置した場合とで変化を確認した。図 3-1 に評価時の配置状態を示す。放射源が器具本体と電源ケーブルの垂直部分になるように水平方向の電源ケーブルは床に配置した。

偏波）

40（dB(μV/m)）

放射妨害波の電界強度

１台の照明器具をアンテナの正面に配置した場合と、

（

20

0

40MHz

0

2

60MHz

4

160MHz68の距離 (m)

試験結果を図 3-2（垂直偏波）⒝～⒡に示す。

図 3-3：アンテナの指向性の影響の確認（垂直偏波）

この結果で判るように、ピーク値は若干変化するが著しい変化はない。40MHz、60MHz と 160MHz の周波数に焦点を当てた変化でまとめたものが図 3-3 であ
水平偏波の各試験データについては、紙面の都合上省略して、70MHz でのデータのみを図 3-4 に示す。
こちらも、ほぼ 4dB 以内に収まっており、ほぼ一定（水平偏波）2415（dB(μV/m)）

放射妨害波の電界強度

り、ほぼ一定と見なすことができると推定する。

の

10
5
0

と見なすことができると推定する。

70MHz
0

6

8

の距離（m）

図 3-4：アンテナの指向性の影響の確認（水平偏波）

3-2）使用する EUT の個々の放射妨害波のバラツ
キ確認
図 3-1：アンテナの指向性確認のための配置状態試験に使用する個々の照明器具のノイズ特性がバラつくと試験結果に影響するので、個々のノイズ特性を− 12 −

把握する。各試験データは、紙面の都合上省略するが

離 隔 距 離 0m で は 70MHz し か ピ ー ク・ ポ イ ン ト

経験上把握している製品ロット間内のバラツキ内（4がないが、離隔距離 1m や 2m では 70MHz に加えて、～ 5dB）であった。

120MHz にピーク・ポイントが存在している。

3-3）照明器具の離隔距離を 0m、1m、2m とした
場合の放射妨害波への影響確認
3-3-1）40 形蛍光灯器具相当 LED 照明器具の場合

40 形蛍光灯器具相当 LED 照明器具の離隔距離を 0m、1m、2m と変えて配置した状態を写真 3-1 ～写真 3-3

写真 3-1：離隔距離0m

写真 3-2：離隔距離に示す。そして、その試験データ ( 水平偏波 ) を図 3-5に示す。縦が灯数の変化、横が離隔距離の変化を示している。
3 灯 時 の 結 果 に お い て、 離 隔 距 離 が 0m か ら 1m、2m と増えることで 70MHz のピーク値が下がっていることが判る。

写真 3-3：離隔距離

2m

1灯

3灯

5灯

7灯

9灯
離隔距離

0m

離隔距離

1m

離隔距離

図 3-5：40 形蛍光灯器具相当 LED 照明器具での離隔距離の影響の確認（水平偏波）− 13 −2m

1m

離隔距離 0m での 1 灯から 9 灯の変化によるピーク

離隔距離0mでの各灯数でのレベル（

周波数 70MHz での変化をまとめたものが図 3-6 である。

偏波）

放射妨害波の電界強度3 灯時でレベルが高くなっているが、その後はほぼ一定になっていることが判る。
同じく離隔距離 1m、2m での結果をまとめたものが
図 3-7 と図 3-8 である。それぞれの各試験データは、紙（dB(μV/m)）

40

20

70MHz

0

1

面の都合上省略する。
離隔距離0mでの各灯数でのレベル（水平偏波）

3

灯数（

5

）

120MHz79

図 3-9：離隔距離 0m での灯数変化の影響の確認（垂直偏波）
離隔距離1mでの各灯数でのレベル（

20

70MHz

0

1

3

5
灯数（

7

9

）

偏波）

40

（dB(μV/m)）

10放射妨害波の電界強度（dB(μV/m)）

放射妨害波の電界強度

30

20

70MHz

0

1

図 3-6：離隔距離 0m での灯数変化の影響の確認（水平偏波）

35120MHz
7

灯数（

9

）

図 3-10：離隔距離 1m での灯数変化の影響の確認（垂直偏波）
離隔距離1mでの各灯数でのレベル（水平偏波）

離隔距離2mでの各灯数のレベル（

10
0

70MHz
1

3

5
灯数（

120MHz
7

9

）

偏波）

40

（dB(μV/m)）

20

放射妨害波の電界強度（dB(μV/m)）

放射妨害波の電界強度

30

20

0

70MHz
1

3

5
灯数（

図 3-7：離隔距離 1m での灯数変化の影響の確認（水平偏波）

120MHz79）

図 3-11：離隔距離 2m での灯数変化の影響の確認（垂直偏波）
離隔距離2mでの各灯数でのレベル（水平偏波）

3-3-2）電球形 LED ランプ（同機種）の場合（dB(μV/m)）

放射妨害波の電界強度

25

次に電球形 LED ランプ（同機種）での離隔距離と2015灯数との変化に関する試験評価配置を写真で示す。

10
5
0

1

3

5
灯数（

7

70MHz

写真 3-4 は離隔距離 0m の状態であり、一枚の板の120MHz

上にレセプタクルを 9 個配置し点灯させている。写真93-5 と写真 3-6 は個々の支持台に一個のレセプタクルを）

図 3-8：離隔距離 2m での灯数変化の影響の確認（水平偏波）

配置している。
水平偏波での試験データをまとめたものが、図 3-12、
図 3-13 と図 3-14 である。これらの結果から、3 灯ま

同じく 40 形蛍光灯器具相当 LED 照明器具の垂直偏では灯数の増加でレベルが増えているが、それ以降は

波での試験データをまとめたものが、図 3-9、図 3-10あまり変化していないことが判る。各試験データは、と図 3-11 である。これらの結果から、垂直偏波に関し紙面の都合上省略する。

てはほとんど灯数が増えても影響はないことが判る。
各試験データは、紙面の都合上省略する。

垂直偏波での試験データをまとめたものが、図 3-15、
図 3-16 と図 3-17 である。垂直偏波に関しては、灯数− 14 −

が増加してもレベルが変化していないことが判る。各離隔距離0mでの各灯数のレベル（試験データは、紙面の都合上省略する。
（dB(μV/m)）

放射妨害波の電界強度100

写真 3-5：離隔距離
写真 3-4：離隔距離

偏 ）

50

80MHz

0

1

3

5
灯数（

1m

150MHz79）

図 3-15：離隔距離 0m での灯数変化の影響の確認（垂直偏波）

0m
離隔距離1mでの各灯数のレベル（

偏波）

2m

（dB(μV/m)）

写真 3-6：離隔距離

放射妨害波の電界強度

60
40
20
0

離隔距離0mでの各灯数のレベル（水平偏波）

灯数（

5
）

7

離隔距離2mでの各灯数のレベル（

20

9120MHz1

3

5280MHz79）

離隔距離1mでの各灯数のレベル（水平偏波）

/m)）

40

（dB(μ

60

20
0

120MHz
1

3

5
灯数（ ）

9

/m)）
（dB(μ

80MHz
1

3

灯数（

5

）

190MHz
7

9

異機種の電球形 LED ランプの場合の水平偏波について、離隔距離 0m、1m、2m の結果を図 3-18、図3-19、図 3-20 に示す。個々のランプのピーク周波数が異なるため、ランプ数を増やしてもノイズは増えてい

60

0

0

3-3-3）電球形 LED ランプ ( 異機種 ) の場合

280MHz7

離隔距離1mでの各灯数のレベル（水平偏波）

2050

図 3-17：離隔距離 2m での灯数変化の影響の確認（垂直偏波）

図 3-13：離隔距離 1m での灯数変化の影響の確認（水平偏波）

40（dB(μV/m)）

0

偏波）

100

図 3-12：離隔距離 0m での灯数変化の影響の確認（水平偏波）

放射妨害波の電界強度3

図 3-16：離隔距離 1m での灯数変化の影響の確認（垂直偏波）

灯数（

放射妨害波の電界強度

1190MHz40

放射妨害波の電界強度（dB(μV/m)）

放射妨害波の電界強度

60

80MHz

なく、ノイズレベルの高いランプが入った時点（9 灯）
で急激にレベルが上昇することが確認できた。
各試験データ、及び垂直偏波での結果は、紙面の都120MHz
1

3

5

灯数（

）

合上省略する。

280MHz79

図 3-14：離隔距離 2m での灯数変化の影響の確認（水平偏波）− 15 −40（dB(μV/m) ）放射妨害波の電界強度

離隔距離0mでの各灯数のレベル（水平偏波）

20

0

1

3

100MHz

5
灯数（ ）

7

⒜

200MHz

ケーブル長0m⒝ケーブル長2m⒞ケーブル長4m⒟ケーブル長6m⒠ケーブル長8m

9

図 3-18：離隔距離 0m での灯数変化の影響の確認（水平偏波）
離隔距離1mでの各灯数のレベル（水平偏波）（dB(μV/m)）

放射妨害波の電界強度

4020100MHz

0

1

3

5

灯数（

）

200MHz79

図 3-19：離隔距離 1m での灯数変化の影響の確認（水平偏波）（dB(μV/m)）

放射妨害波の電界強度40

写真 3-7：各電源ケーブル長での配置⒜～⒠

離隔距離2mでの各灯数のレベル（水平偏波）

0m

20

0

100MHz
1

3

5

灯数（数）

200MHz79

図 3-20：離隔距離 2m での灯数変化の影響の確認（水平偏波）

2m3-4）電球形 LED ランプ 1 台で、電源ケーブル長を変化させた場合の放射妨害波への影響確認
今回の試験において灯数や離隔距離を変えたりして、放射妨害波レベルの変化を確認したが、そもそも電源

4m

ケーブル長を変えることで、放射妨害波レベルが変化するのかを電球形 LED 電球を用いて確認した。
測定配置状態を写真 3-7 に示す。電源ケーブルは高さ 0.8m の支持台上で 0m ～ 8m まで 2m ずつ変化させて確認した。
その試験データを図 3-18 に示す。左側が水平偏波6m（赤）、右側が垂直偏波（青）である。電源ケーブル長が変化することで、ピーク周波数もレベルも変化していることが確認できる。

− 16 −

水平偏波

垂直偏波

8m

原因としては、アンテナの指向性ではなく、アンテ
ナと照明器具の相対的な距離が影響しているのではないか、と推定する。
⑵

照明器具からの放射妨害波に関しては、その雑音源は照明器具であるが、放射源は器具本体よりも電源ケーブルが支配的であることは過去の経験から把図 3-18：電源ケーブル長の影響の確認

握できている。
今回、加えて電源ケーブル長が変化することで放射妨害波のピーク周波数やそのレベルが変化するこ4．考察とが確認できた。
⑶

市場においては、照明機器の配置や離隔距離は個々の現場によって千差万別であり、標準化するこ

今回の試験結果から、水平偏波と垂直偏波といったとは困難である。

観点から眺めると、水平偏波に対して垂直偏波では、灯数が増加しても放射妨害波のレベルはあまり増加し⑷

上記の結果より、照明器具の灯数の増加による放射妨害波の増加を推定することは非常に難しいと想ていなことが判る。
（参照：図 3-9、図 3-10、図 3-11、図 3-15、図 3-16、
図 3-17）定する。
⑸

多灯点灯時の評価データとしては非常に不十分な

この理由としては、水平偏波が床面の反射や各離隔ものではあるが、CISPR 総会において、照明器具

距離に存在する電源ケーブルからの放射の影響があるの多灯点灯時の評価に関して、情報提供の協力依頼のではないかと推定する。

があった場合には協力していきたい。

また、今回の照明器具の多灯時の評価に関して、灯数が増加しているにも関わらず、放射妨害波のレベルが低下していることに疑問があるが、推測される原因としては、床面の反射や電源ケーブル長が変化したことでのピーク周波数のズレなどが想定できるが、被害を受ける機器が特定の位置にあることから特段問題視する必要もないと推定する。今回は CISPR 15 に基づいた放射妨害波の測定方法（0.8m 高さの支持台上に照明器具を 1 台配置）で評価したが、多灯点灯状態の評価をこの状態で行うことが良いのか？という疑問がある。それよりも先ず、照明器具の実情に基づいた多灯状態で評価すべきでは？と考える。

5．結論⑴

照明器具（電球形 LED ランプを含む）において、器具の台数の増加に伴う放射妨害波レベルの相加性に関しては「全くない」とは言えないことが確認できた。
また、全般的に 1 灯⇒ 3 灯間での相加性が大きい− 17 −

2018 年度

イミュニティ委員会の活動

サージ発生器の適用規格（IEC 61000-4-5 Ed.2 と
Ed.3）、及び PoE 機能付き通信ポートのサージイミュニ
ティ試験への同発生器の規格版数の影響に関する調査研究
一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）電磁妨害対策技術委員会

太田慎也

するのは許容される）であるのに対し、信号ポートや

1. 背景

通信ポートでは判定基準 C（電源オフ・オンのような

サージイミュニティ試験の基本規格（IEC 61000-4-

なっている。本件について CISPR の審議の中で、全5）は、Ed.3 にてサージ発生器と電源用 CDN との技術てのポートにおいて判定基準 B を適用すべきという意

矛盾を無くし、Ed.2 では規定されていなかった通信線

見が上がっているため、今回の実験は判定基準 B を採用 CDN の出力波形が規定された。Ed.3 では、サージ用した。

ユーザの介入で復旧する機能損失も許容される）と発生器に 18 μ F のコンデンサを接続して出力波形の校正を行うが、通信線への試験では、この 18 μ F の2. 試験構成および試験条件

コンデンサを取り外す規定のため、通信線用 CDN には校正した波形とは異なる波形が印加されることになる。今回は、Ed.2 と Ed.3 の試験条件の違いによって

1） 試験構成

生じるサージ電圧、サージ電流の波形特性の変化など

試験構成を図 2.1、図 2.2 に示す。EUT に接続するについて調査・検討を行い、試験を実施する際の注意

PC の保護のため Ethernet 用サージ保護器（SPC）を

点等の洗い出しを行った。

挿入した。

CIAJ イミュニティガイドライン（CES-0030-3）での雷サージイミュニティは図 1 のように規定されている。これは国際規格 CISPR 24 に準拠した試験仕様で
ある。

図1

図 2.1

試験構成 (1)図 2.2

試験構成 (2)

雷サージイミュニティの試験レベル

上記のように、電源ポートへの印加試験では、判定基準が B（一時的性能劣化がユーザの介入なしで復旧− 18 −

試験の際には、Wi-Fi 端末と PC の間にて ping を連続送信した状態に設定した。

2）EUT と AE について
AC 100V 入力のもの（EUT-1 と呼ぶ）、及び AC ア
ダプター方式のもの（同 EUT-2）の二種類を使用した。AE として IP 電話機に加え、無線アクセスポイン
ト（AP）を使用した。

3）サージ波形および試験条件について
CISPR 24 や CIAJ イミュニティガイドラインでは以下の記述があるため、1.2/50（8/20）µs の波形で試験を実施した。
『10/700µs の波形に対する結合回路が高速データ
ポートに対して影響を及ぼす場合には、1.2/50（8/20）

図 2.3

CDN（回路案 1）

図 2.4

CDN（回路案 2)）µs の波形と適当な結合回路を使用して実施してもよい。
』（同ガイドラインの表 10-2 に記載の注 7）。
試験条件を以下に示す。
①試験電圧…基本的に 1 kV のみ。
必要に応じて低い電圧値でも実施。
②印加極性…「＋」と「−」の二種類。
③印加回数…繰り返し試験を除き、各１回。
（EUT の FG は基準グランドに接続した）

4）使用した二種類の CDN
試 験 に は、 以 下 に 示 す CDN（ 回 路 案 1）、 お よ び
CDN（回路案 2）を使用した（詳細は CIAJ ホームペー
ジ（*）の通信装置におけるイミュニティガイドラインのページを参照）。 CDN の回路構成は IEC 61000-45 Ed.3 の Fig.11 に記されたものを参考として本委員会

参考のために、CDN（回路案 1）の外観を以下（図で検討した回路である。本回路では、PoE 給電初期化
シーケンスに影響を与える 1（2）対と 3（6）対に等2.5）に示す。

価的に入る容量成分を低減させる為、回路案 2 においては、CD（Coupling Device）として低容量のサージ防護素子（TSS）を使用した。他方、回路案 1 においては、各 C1 として PoE 給電初期化シーケンスに影響を与えない容量値を選択した。中点タップ付きトランスを使用することにより、1（2）と 3（6）の各芯に印加されるサージ波形の振幅、および変化タイミング（立上がりエッヂや立下りエッヂの時間タイミング）が揃うことが確認されている。
（*）https://www.ciaj.or.jp/standards_publications.html− 19 −

図 2.5

CDN（回路案 1）の外観

5）PoE 電圧の観測治具

図 3.1 と図 3.2 に示す。CDN の校正は、Ed.2 に記述がないため、Ed.3 の方法で実施した。

EUT 内部の回路に直接触れずに測定する為の簡易的な方法として、今回の実験では、右に示す抵抗器を使ったコモン電位
生成治具を作製した。具体的には、RJ-45 コ ネ ク タ の 1-2pin 間

図 2.6

PoE 電圧治具の中点を x 端子、3-6pin 間の中点を y 端子として、x 点と y 点の電位の差分を「PoE 電圧」として観測した。
図 3.1

開放電圧測定図 3.2

短絡電流測定6）多数のプローブ
各芯線に加わる波形を同時に測定するため、高電圧
プ ロ ー ブ（4p）、PoE 電圧測定冶具と高電圧差
動プローブ、電流プロー
ブ（4p） を 給 電 ラ イ ン（1,2,3,6pin）に接続した。
接続詳細については、図 2.7 と図 2.8 に示す。

CDN の 開 放 電 圧 と 短 絡 電 流 の 測 定 結 果 を 表 3.1（Ed.2 対応サージ発生器）と表 3.2（Ed.3 対応サージ発生器）に示す。
表 3.1 CDN の出力波形（Ed.2 対応サージ発生器）

図 2.7 対地電圧測定

表 3.2 CDN の出力波形（Ed.3 対応サージ発生器）

両版のサージ発生器による CDN の出力波形は、回路案 1、回路案 2 共に Ed.3（Table10）に示されている
CDN の出力波形の定義を満たしていることを確認し

図 2.8 電流測定

た。
CDN（回路案 2）の Current Duration 特性は、CDN

3. 実験結果（回路案１）と比較し、上記 CDN の出力波形定義のマージンが少ない。この影響を調査するため、以降の1）サージ発生器と CDN の特性調査

試験は、CDN（回路案 2）を使用した。

CDN の開放電圧測定と短絡電流測定の測定回路を− 20 −

2）Ed.2 に対応したサージ発生器による試験

3）Ed.3 に対応したサージ発生器による試験

表 3.3 Ed.2 に対応したサージ発生器による試験結果

a. 観測波形①（+1kV 印加）

表 3.4 Ed.3 に対応したサージ発生器による試験結果

a. 観測波形①（+1kV 印加）

図 3.3 Ed.2 での +1kv 印加（CH1: サージ電圧、CH3:PoE 電圧）

b. 観測波形②（ー 1kV 印加）

図 3.6 Ed.3 での +1kv 印加（CH1: サージ電圧、CH3:PoE 電圧）

b. 観測波形②（ー 1kV 印加）

図 3.4 Ed.2 での－ 1kv 印加（CH1: サージ電圧、CH3:PoE 電圧）

c. 観測波形③（-- 給電断、および自動復旧の例）

図 3.7 Ed.3 での +1kv 印加（CH1: サージ電圧、CH3:PoE 電圧）+1kV 印加の際、Ed.2、Ed.3 において EUT-2 リブー
ト、AE（無線 AP）リブートと動作が異なる場合があった。
尚、EUT リブート時の波形は、図 3.5 と同等である。

4）複数回試験
図 3.5 PoE 電圧波形（リブート発生時）

EUT-1,2、AE（IP 電話）、印加電圧（+1kV, -1kV）の条件で複数回（各 5 回）実施したところ、各装置の− 21 −

動作（EUT リブート、AE リブート、PoE 電圧瞬断）波形が再現した。

には再現性があることを確認した。
Ch1:1pinCh2:2pin
Ch3.3pin
Ch4:6pin5）EUT 側に流入するサージ電流・電圧の測定
a.Ed.2 に対応したサージ発生器による試験

a-1. +1kV 印加時
図 3.10 Ed.3 +1kV 印加時の各線の電圧（左：1 回目、右：2 回目）

Ch1:1pinCh2:2pin
Ch3.3pin
Ch4:6pin

Ch5:1pin Ch6:2pin
Ch7.3pin Ch8:6pin

図 3.11 Ed.3 +1kV 印加時の各線の電流（左：1 回目、右：2 回目）

Ch5:1pin Ch6:2pin
Ch7.3pin Ch8:6pinb-2. － 1kV 印加時

図 3.8 Ed.2 +1kV 印加時の各線の電圧 ( 上 )、電流（下）a-2. － 1kV サージ印加時

Ch1:1pinCh2:2pin
Ch3.3pin
Ch4:6pin

図 3.12 Ed.3 -1kV 印加時の各線の電圧 ( 上 )、電流（下）Ch5:1pin Ch6:2pin
Ch7.3pin Ch8:6pin

6）AE 側に流入するサージ電流測定
AE 側 に 流 入 し た サ ー ジ 電 流 の 状 況 を 調 べ る 為
EUT-1 および EUT-2 と IP 電話機の対向セットにて、

図 3.9 Ed.2 ―1kV 印加時の各線の電圧 ( 上 )、電流（下）CDN（回路案 2）を使った試験を実施した。ここでは、
AE 側 の LAN ポ ー ト の 1（2）、3（6）、4（5）、7（8）b.Ed.3 に対応したサージ発生器による試験

b-1. +1kV 印加時の各信号線 ” 対 ” に電流プローブを装着し、各 ” 対 ” に

この場合のみ印加１回目と２回目以降で波形が異な流れるサージ電流を観測した。ここで、「1（2）」とはる結果となった（サージ波形は数分後毎に連続印加）。

LAN ケーブル芯線 1 と 2 の対を示している。測定の系

EUT 電源を OFF → ON 後に再度印加すると 1 回目の統図を以下に記す。

− 22 −

4. 結果のまとめ
本試験結果から明らかとなった点を以下に記載する。
・CDN（ 回 路 案 1） と CDN（ 回 路 案 2） は、IEC
61000-4-5 の Ed.3 に記載の校正方法にて校正した結果、出力電圧および電流は波形仕様を満たしていることを確認した。
図 3.13

・IP 電話機については、Ed.2、Ed.3 対応のサージ波

AE に流入するサージ電流の測定系

a. Ed.2 に対応したサージ発生器による試験（+0.3kV）

形において、機器それ自身は自動復旧する事を確認

AE 側に流れ込む電流を＋（プラス）極性にて記述。

した。ただし、呼は切れた。今後、呼を再接続する

AE 側にノーマル・モードのサージ電流が流れており、

ACTION を「Operator の介在」と解釈するか否か

その総和はほぼ零になっていることを確認した。

の整理 / 判断についての更なる協議 / 整理が必要である。

Ch1:1(2)Ch2:3(6)Ch3.4(5)Ch4:7(8)

また、EUT-2 と CDN（回路案 2）の組み合わせによる Ed.3.0 対応サージ印加の時に、+ 1 kV の 1 回目に印加した際の EUT 側で観測した各線対地電圧が 2 回目以降、レベルが低下することを確認した。Ed.2 とEd.3 において、振る舞いが異なっていた。
・無線 AP においても、Ed.2、Ed.3 対応のサージ波形
において、「EUT リブート⇒ PoE 電圧断⇒ AE 自動

Ch5:1(2)Ch6:3(6)Ch7.4(5)Ch8:7(8)復旧」の状態遷移が確認できた。
その結果、判定基準 B を満たすことを確認した。但し、Ed.2 と Ed.3 において、EUT リブート及び AE リ

b. Ed.3 に対応したサージ発生器による試験（+0.3kV）

ブートする振る舞いが異なっていた。

Ed.2 とほぼ同様（電流の総和はほぼ零）であるこ・AE に印加されるサージ波形及び EUT から AE へ流とを確認した。

入するサージ電流においては、Ed.2 と Ed3. の差分はみられなかった。また各信号線対の電流の総和が、ほぼ零になることを確認した。

Ch1:1(2)Ch2:3(6)Ch3.4(5)Ch4:7(8)5. 考察
Ed.2 と Ed.3 に対応したサージ発生器による通信線へのサージ試験結果の差異について考察した。
サージ発生器の出力波形の校正方法は、表 5.1 にCh5:1(2)Ch6:3(6)Ch7.4(5)Ch8:7(8)示す通り Ed.2 および Ed.3 で異なっている。さらに、
Ed.3 は通信線の試験時には 18 μ F のコンデンサを外すことになっており、校正時と通信線への試験時で波形が異なる。これに対して Ed.2 は校正時と試験時が− 23 −

圧波形および電流波形が異なる現象が確認された。こ同じ波形である。
表 5.1の現象については、そのメカニズムを解明する必要がサージ波形校正方法あるため、今後の課題としたい。

7. ＣＩＳＰＲへの対応

このように Ed.2 と Ed.3 では 18 μ F のコンデンサ接続の有無による差があるため、CDN に回路案 2 のよIEC 61000-4-5 Ed.2 と Ed.3 のサージ発生器の違いにうな CD（Coupling Device）として低容量のサージ防よる通信線へのサージ試験結果の差異について CISPR

護素子（TSS）を使用した場合、図 5.1 の様に電流波

SC-I/MT8 会合にて報告を行った。本会合の審議の結形の current duration に大きな差が生じる。

果、本内容は Ed.2 と Ed.3 の差異を示した有益な情報であるという結論に至り、IEC SC77B/MT12 に文書として送られることとなった。
今後は、IEC SC77B/MT12 への検討状況の確認や必要に応じて技術的な協力を行う予定である。

図 5.1

CDN（回路案 2）の校正時の電流波形

また回路シミュレータにてサージ発生器と CDN の簡易モデルを作成して、シミュレーションを実施した
結果を図 5.2 に示す。この結果から、実測と同様に 18
μ F のコンデンサによる影響を確認した。

図 5.2

CDN（回路案 2）のシミュレーション電流波形

以 上 か ら、 リ ブ ー ト 動 作 等 が 異 な る 結 果 と な った 要 因 は、18 μ F の コ ン デ ン サ 有 無 に よ る current
duration の差によるものであると推定する。

6. 課題
Ed.2 と Ed.3 の印加条件にて、判定基準としての差分は無かったものの、使用する EUT によって対地電− 24 −

電波環境協議会主催講演会「CISPR上海会議報告会」を開催
ARIBが事務局を務める 電波環境協議会（略称：EMCC）主催の標記講演会が、2月18日（火曜日）に計55名の出席のもと電波産業会で開催されました。
国際無線障害特別委員会（CISPR）会議は毎年開催されており、今年度は中国の上海において昨年10月14日から10月25日までの12日間にわたり開催されています。我が国からは、電波利用環境委員会

主査代理

山中

幸雄

（国立研究開発法人情報通信研究機構）をはじめ、34名の方々が参加されました。
電波環境協議会では、広報活動の一環として、会員各位にCISPRの現状と動向を把握していただくため例年
CISPR報告会を開催しており、今年度は「上海会議」に参加された下記６名の方々に、総会、各小委員会の審議
概要について講演いただきました。はじめに、当協議会の藤野義之企画委員長（東洋大学）から開会挨拶のあと、続いて下記の報告が行われました。
本講演会は、CISPR会議の審議状況の全容を広く把握・確認いただける唯一の機会として、今後も皆様のお役に立てるよう運営方法等改善を重ね継続実施してまいります。
１．CISPR上海会議総会報告
２．SC−Aの審議概要
３．SC−Bの審議概要
４．SC−Fの審議概要
５．SC−Hの審議概要
６．SC−Iの審議概要

山中 幸雄 氏（国立研究開発法人情報通信研究機構）
田島 公博 氏（ＮＴＴアドバンステクノロジ株式会社）
久保田 文人 氏（一般財団法人テレコムエンジニアリングセンター）
高岡 宏行 氏（一般社団法人日本照明工業会）
松 本
泰 氏（国立研究開発法人情報通信研究機構）
堀和 行 氏（ソニー株式会社）

山中

幸雄 氏

田島

公博 氏

高岡

宏行 氏

松 本

泰氏

− 25 −

久保田 文人 氏

堀

和 行氏

−無断転載を禁ず−

ＥＭＣＣレポート第35号
2020年３月
著

作：電波環境協議会
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