【事例報告】

わが国の剣道授業に関する研究の類型化と変遷からみた課題と展望：
武道必修化以降の研究動向に着目して五十嵐竜 1）・川戸湧也 1）・橋本太輔 1）・阿部剣征 2）・安藤翔 3）
The Challenges and Prospects from the Viewpoint of the Categorization andTransition of Research Trend on Kendo Courses in Japan：Focusing on Research Trends
since the Adoption of Mandatory Budo
Ryu IGARASHI1）・Yuya KAWATO2）・Daisuke HASHIMOTO1）・Kensei ABE3）・Sho ANDO4）

Abstract
The purpose of this study was to identify current issues in kendo instruction researchand suggest directions for future research. In order to achieve this objective, 42
academic papers on kendo instruction were categorized into seven categories based on
their purpose and subject of effectiveness measurement. As a result, the majority ofthe papers were categorized as "practice reports." These papers reported on kendo classes
conducted based on the researcher's (instructor's) own ideas, and the evaluation of theresults was based on the researcher's subjective judgment and one-sided viewpoint. Whilethese papers are valuable reports of practice and provide useful suggestions, it isdifficult to generalize the results to kendo classes in general.
In addition, it is clear that kendo instructional research is insufficient in terms of" tactics for fighting." Despite the fact that "tactics for fighting" is listed as acontent that should be taught in the curriculum in kendo education research, it has notbeen adequately researched. This is similar to the issue pointed out by Kawato (2023),
and is an issue that is common to all martial arts education in Japan. Furthermore,
there are few studies that attempt to develop scales to measure learning outcomes inkendo instruction or to utilize ICT. These findings suggest research directions that
future researchers should pursue.
KEY WORD：Curriculum Guideline，the Adoption of Mandatory Budo，Tactics for Fighting
キーワード：学習指導要領，武道必修化，攻防

1）仙台大学〒989-1605 宮城県柴田郡柴田町船岡南２丁目２−１８2）別府大学〒874-0000 大分県別府市北石垣８２
3）国士舘大学〒154-8515 東京都世田谷区世田谷４丁目２８−１24【事例報告】Ⅰ．序論
2006 年に改正された教育基本法では，教育の目標として「伝統と文化を尊重し，それらをはぐくんできた我が国と郷土を愛するとともに，他国を尊重し，国際社会の平和と発展に寄与する態
度を養うこと」が新たに明記された（日本武道館，online）．その後 2008 年の中央教育審議会答申の中で，体育科の課題の一つとして「学習体験のないまま領域を選択しているのではないか」との指摘があり，「武道については、その学習を通じて我が国固有の伝統と文化に，より一層触れることができるよう指導の在り方を改善」することが示された（中教審答申，2008）．これを受け，文部科学省は，2008 年 3 月改訂の中学校学習指導要領において武道を含めたすべての領域を必修とし，特に武道領域において「伝統と文化を尊重し」と謳う改正教育基本法の教育の目標を実現する役割が担われることになった（日本武道館，online）．
武道必修化が完全実施となった 2012 年に，中学生を対象として剣道授業の実施調査が行われた．ここでは，32.9％の中学校で剣道授業が実施されていることが示されていた（三藤，2014）．
武道必修化前の 2011 年の調査では 30.43％の実施率だったことから，武道必修化が完全実施になってから剣道授業を実施している中学校が増えているということが示されていた（三藤，2014）．
他方で授業者の属性に着目をすると，保健体育科の教諭によって剣道授業が実施される中学校が84.2％，外部指導者を導入して剣道授業をおこなう学校が 14.4％，その他（他教科の有段者教員との複数指導など）が 1.4％になっていることが報告されている（三藤，2014）．授業を担う保健体育科教諭の中には，剣道を専門種目として長らく競技に打ち込んできた者も含まれることは推測できるが，ほとんどの教諭は剣道を専門としておらず，そもそも十分な学修経験がない可能性が高い．実際，武道必修化に合わせて実施された調査では，教師の指導力不足が課題として挙げられており（東京女子体育大，2015），剣道を得意としない教員の指導については，課題がある現状が窺える．
一方で，全日本剣道連盟は，剣道を得意としない保健体育科教諭向けに『剣道授業の展開』を作成している（全日本剣道連盟，2020）．全日本剣道連盟としては，こういった教本を活用することで，より安全で効果的な剣道授業を展開することが可能になることを期待していることが窺える．この『剣道授業の展開』（全日本剣道連盟，2020）の内容を確認してみると，ボールを使って剣道遊びの体験をさせる教材や，面・小手・胴を打つ際に，攻めてから打つように指導させたりする内容が記載されていた．いずれも剣道を楽しく学び，興味や関心を持たせることを企図した内容であると推察される．しかしながら，「攻め」について具体化されていなかったり，そもそもここで提示された個々の教材が，どのような資質・能力の向上を企図したものか，それを実際の単元の中でどのように用いるのか，あるいは指導上の留意点や学習者が感じる困難さとその克服の手立てといった教科教育学的な視点は乏しく，剣道競技の導入教材のような性格が強いものであった．教本の内容は，ともすれば剣道経験の少ない保健体育科教員からすると十分に理解できるかという点について疑問が残る内容でもあった．
ここまで述べてきた通り，現場の教員を対象とした研修会や，全日本剣道連盟による教本の作
成など，現場レベルで剣道授業を改善させることを目指した取り組みが行われてきた．これらの取り組みは，武道必修化を契機に大きなうねりとなり，保健体育科教諭の指導力向上の観点から大きな貢献を果たしてきた．一方で，剣道授業を対象とした学術研究はどのように実施されているのであろうか．そこで，剣道授業に関する先行研究を整理するために総説論文を検索したとこ
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【事例報告】ろ，管見の限りでは剣道授業に関する総説論文は確認できなかった．他方で，同じ武道領域である柔道授業に関する総説論文を確認したところ，川戸（2023）があった．川戸（2023）は，柔道の授業に関する研究を概観して，その変遷と動向の整理をしていた．当該研究では，柔道授業に関する研究の大半が，単なる実践の報告であること，柔道授業における「攻防」は学習指導要領に示されている学習内容のひとつであるにも関わらず，それを取り扱った学術論文が 1 編のみであったことが示された．また，学習者の学習成果を測定するための指標・尺度開発を行なった学術論文についても 2 編のみであり，柔道授業に関する研究が不十分であると指摘していた．
これまで，剣道の授業においても多くの研究が蓄積されていることは周知の事実であるが，剣道授業に関する総説論文が投稿されていないことから，これまでの剣道授業に関する研究の成果や課題が十分に整理・評価されていないまま授業がおこなわれている可能性がある．また，川戸（2023）と同じ問題意識に立脚し，これまでの研究の蓄積を概観することによって，現在の剣道授業をよりよく改善していくための方略について重要な示唆を得られる可能性もある．今後も剣道の授業が実施されていくにあたり，現在までに蓄積されてきた研究を整理・評価することで，より効果的で魅力的な剣道授業の実現に寄与することができると考えた．
以上より，本研究では，これまでに蓄積されてきた剣道の授業研究を包括的に検討することを通して，現在の剣道授業ならびに剣道授業研究における課題を炙り出し，今後の研究の方向性について示唆を得ることを目的とした．この目的を達成するために，剣道授業に関する研究について，目的および効果測定の対象をもとに論文を類型化し，研究動向の変遷についても分析することにした．
Ⅱ．研究方法すでに述べている通り，剣道授業に関する総説論文は管見の限りでは確認できなかった．本研
究において論文を整理するにあたり，同じ武道領域である柔道授業に関する総説論文（川戸，2023）に倣って研究を遂行することにした．
1. 論文の収集と研究対象の選定
まず「CiNii Articles―日本の論文を探す―」で論文を収集した．
「剣道」および「授業」をキーワードにして「本文あり」の研究を検索した．次に検索をして得られた研究のうち，学術誌と大学・研究所等の紀要に記載されている学術論文を抽出した（参照日：2023 年 4 月 1 日）
．抽出された学術論文について，次の基準を設けて本研究の対象となる論文を選定した．その基準は，①
日本における体育授業を対象とした研究であること，②学校教育における剣道授業に関する研究であること，の 2 つを条件とした．
上記の基準に従って検索した結果，143 件が確認された．このうち，最も古いものは 1983 年であった．また武道必修化以前の 2007 年までに 42 件が確認されたが，その多くは学会大会の抄録や予稿であったため，本研究では武道必修化が果たされた 2008 年から現在までに発行された文献（101 件）を対象とすることとした．川戸（2023）は，武道必修以前は研究が低調であったとし，
また武道必修化を契機に論文数が大幅に増加したと述べていることから，武道必修化以降の論文のみを対象として取り扱ったとしても本研究の目的を達成する上で差し支えないと判断された．
なお，2008 年以降に発行された 101 件の文献のうち，本研究で設定した条件に合致する学術論文26

【事例報告】は 42 編であり，本研究ではこれらを対象とした．
2. 剣道授業に関する論文の類型
各論文の目的や学習成果を検証するための方法，効果測定の対象をもとに，類似する論文をまとめて，より抽出度の高い類型として整理した．そして，ひとつの論文につき，ひとつの類型に当てはめて検討することにした．整理する際には，筆頭研究者と共同研究者が川戸（2023）を精
読の上，本研究でもここで設定された 7 つの類型に基づいて分類することが適切であると判断した上で類型化が行われた．また類型化は，研究者間で協議した上で実施された．研究者間で意見が異なった場合は，各々が判断した理由を説明し，研究者全員の判断が一致しするまで協議を重ねて分類した．なお，本研究に関わった研究者は，筆頭研究者（高等学校教諭）の他に，大学教員
2 名，大学職員 2 名であった．本研究者らの属性は，表 1 に示した通りであった．
表 1．研究者らの属性

3. 剣道授業に関する論文の変遷
そこで，武道必修化以降の剣道授業に関する論文を分析対象とした．そして，2008 年以降の学習指導要領改訂の時期を考慮して，①2008 年～2016 年と、②2017 年～現在，の 2 つに分けて論文を類型ごとに整理した．また，①と②では，それぞれの期間にどのような研究が発表されていたかについても検討した．
Ⅲ. 掲載された学術誌の整理
まず，対象の論文が掲載されている学術誌の名称を整理した（表 2）．その結果，武道学研究で5 編の論文が記載されていた．次に，体育学研究が 2 編で，各大学もしくは研究機関の紀要は 35
編の論文が掲載されていた．
武道学研究は，日本武道学会が発行しているジャーナルであるが，主として日本文化としての武道を研究対象として取り扱われている．当然ながら，日本武道学会には，武道を専門とする研究者が多く所属している．ここでは，掲載されている論文が 5 編確認された．これらの研究は授業を受けた学習者の剣道に対するイメージの変容を測定したり，新たな教材を提案したりする研究であった．
体育学研究は，日本体育・スポーツ・健康学会が発刊しているジャーナルであり，わが国最多の会員数を有する体育・スポーツ・健康科学に関する学術団体である．また学会としての活動年
数も最も長い．体育学研究に掲載される論文の主題は多岐にわたるが，本研究の対象として 2 編の論文が確認された．これらの研究をみると体育授業における剣道授業を実施する際の教材について検討された論文であった．
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【事例報告】また，上記のような学会が発刊するジャーナルの他に各大学もしくは研究機関が発刊する紀要がある．これらの紀要については，発刊している機関が様々であったが，本研究では一括りにして「各大学／研究機関の紀要」（以下，「紀要」と省略する）とした．
「紀要」は，本研究の対象の中で最も多く，35 編が確認された．
表 2．対象論文が投稿されたジャーナルの一覧

Ⅳ．対象論文の類型化と整理
ここでは，対象論文を川戸（2023）が設定した 7 つの類型に基づいて分類した．その結果については表 3 に示す通りであった．以下では，それぞれのカテゴリごとに分析結果を示す．ただし，「尺度開発」に関する論文は確認されなかったため，ここでは記述を割愛することとした．
表 3．本研究で整理された類型と各類型に分類された論文数

1.「実践の報告」
最も多く 12 編の論文が該当した．ここでは，授業者独自の発想で授業が実施されるとともに，その効果検証がおこなわれているものが多かった．授業の対象となったのは，小学生が 1 編，中学生が 10 編，大学生が 1 編であった．小学生を対象とした論文では，木原ほか（2009）があった．
この研究では，剣道が使用用具の改良や指導内容の工夫により，小学生の体育授業として，児童の興味関心を喚起し，対人的技能を身につける単元になりうる可能性があるということを報告していた．中学生を対象とした論文では，本多（2020）があった．この研究では，スキづくりに関する知識の構造化及び活用を図った実践を実施し，KH Corder によるテキスト分析を行った結果，攻防や試合において「相手のスキを作って打つ」打撃前のスキづくりを意識するとともに，知識の活用を図ったスキづくりの具体的方法を考案できていることを報告していた．また，木原ほか（2017）は，剣道授業での男女共修のあり方について，授業後の感想に「楽しい（累計 65 件）」「またやりたい（累計 53 件）」との記述があり，互いの違いやよさを認識できつつ，授業に取り28

【事例報告】組めていたように思われると報告していた．大学生を対象とした論文では，浦部（2021）があった．この研究では，剣道初心者における正面・跳躍素振りの剣道マスク着用有無における影響について，各被験者における平均最大心拍数・最大心拍数から 10 秒前の平均心拍数・平均 RPE の剣
道マスク着用の有無を比較した結果，有意な差は認められなかったことを報告していた．
ここで挙げた研究は，各研究者独自の問題意識に基づいて実施された貴重な実践研究であった．
しかし，敢えて言えば，ほとんどの研究は先行研究を踏まえた問題意識では無かった．また，授業成果の検証が多角的ではない研究，つまり，単一の価値観・評価軸によって授業の成果を主張する研究も散見された．また，検討の過程で対象論文を精査したところ，統計手法に明らかな誤りが含まれている論文があった．具体的には，本来ノンパラメトリック検定を用いるべきケース
においてパラメトリック検定が用いられていた．したがって，当該論文における研究成果を引用する場合には十分な注意が必要になろう．また，論文の最終的な責任は筆者に帰属するが，これらの多くは審査を経て掲載に至っている．つまり，審査体制に課題がある可能性も指摘できる．
2. 「学習成果に関する研究」
ここでは 6 編の論文が該当した．授業の対象となったのはいずれの研究でも中学生であった．
対象とした論文の中で代表的なものとしては，本多（2022）があった．この研究では，剣道の二段の技に共通するスキの生じ方や攻撃全般に共通する「一本への道筋」についての知識の構造化とその活用を図る授業内容及び展開についての評価分析を行った結果，有効であるとともに，学習者が単元を通して意欲的，課題志向的，協働的に取り組み，技能の向上を実感させる上でも有効だったことを報告していた．また，本多（2015）は，戦術学習モデル（グリフィン，1999）をベースとした剣道授業を実践し，その有効性について対象者の運動有能感，思考力・判断力の高まりといった観点から検証していた。単元前後における運動有能感の測定及び「攻防の道筋シート」の記述分析の結果，戦術学習，オリジナルの攻防展開づくりを取り入れた仲間との協同的学習による授業展開は，受容感及び思考力，判断力を高めるうえで有効であることが示されていた．
元嶋・坂入（2019）は，剣道授業及びダンス授業が中学生の共感性に影響を与える可能性があることを報告していた．しかし，その効果は一定でなく，測定時期に影響を受けることが示されていた．橋本・池田（2018）は，攻撃と防御の両方に課題を設定した剣道授業を計画し，その有効性を検証していた．その結果，｢打突の機会｣ の理解，攻防技能や思考判断の高まりが見られ，授業の限られた時間のなかで生徒が戦術を理解して活用できるようになり，攻防の駆け引きを行えるようにするには有効だったことを報告していた．
ここでは,学習成果を明確に規定するとともに，複数の変数を用いて多角的に分析された研究が該当した．理論的基盤に基づいて授業設計の手続きを検討したり，学習成果評価についても妥当性・信頼性が確認された尺度を用いていたり，いずれも質の高い研究であった．
3. 「授業づくりに関する研究」
ここでは 7 編の論文が該当した．授業の実施方法および教具について提案するような研究が分類された．授業の対象となったのは中学生が 5 編でその他が 1 編であった．中学生を対象とした論文では，立野・本多（2016）があった．この研究では，これまでの戦術学習モデルの実践及び実践から生じた課題を踏まえ，タスクゲームと基本動作及び基本となる技の習得のためのスキルア
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【事例報告】ップドリルやスキルアップゲームを効果的に結びつける授業展開の在り方と，その有効性を検討していた．その結果，学習者の運動有能感，思考力・判断力，技能，授業評価を高めるために効果的であったと報告していた．大橋（2014）は，武道教育が保健体育科の中で他の領域には見られない日本固有の伝統文化を学習内容として，どう指導していくのかを検討するとともに，武道が必修化後，現場でどのように実施されているのかを把握し，武道経験のない体育教員が安心して行える，生徒が楽しく安全に武道の特性を学べる剣道授業のプログラムを具体化していた．そのプログラムでは，教師指導型の授業から，生徒が楽しみながら武道の特性に気づける授業にしていた．そして，その気づきがあるからこそ，生徒が技能の習得にも意欲的に目的意識をもって取り組めていたと報告していた．
また，その他を対象とした研究では，古内ほか（2017）があった．古内ほか（2017）では，「つくば実習」と称する授業研究会における模擬授業を対象に，剣道班で提案し実施した授業や教材について報告していた．そして，その実習では，先行研究で報告されている問題点を解決するた
めに，新たな教材を提案し実際に模擬授業を行った結果，両日とも生徒役から高い評を得ることができたと示されていた．
4. 「形の活用」
2 編の論文が該当した．ここでは，日本剣道形を授業に導入している研究がおこなわれている．
授業の対象となったのは，中学生が 1 編で大学生が 1 編であった．中学生を対象とした論文では菊本・新保（2022）があり，剣道の授業で「かた」を通した学習を行うことの意義について明らかにしていた．そこでは，剣道の「かた」は、対人でおこなうため，技能が成立するために必要な空間認知能力である間や相手に影響を及ぼす気の問題，相手の心や内面を感知する能力，相手と技を成立させていくための礼の学びを行うことができると示されていた．そのため，中学校の剣道の授業で，「かた」を使った学習を行うことで，日本特有の学習方法を学ぶことが重要であると報告されていた．大学生を対象とした論文では，星野（2013）があり，剣道と薙刀で種目構成する
奈良女子大学「スポーツ実習 C4（武道）」での「日本剣道形」の太刀の部を教材に用いた授業について報告していた．塾練者の「日本剣道形」遂行時の呼吸に反映される特徴をもとに，打突時の呼吸相に着目した指導に心がけた．その結果，授業終了時に，学修の成果として「授業を終え，今後，剣道の魅力を尋ねられた時にはどのように答えますか」という論述形式のアンケートを受講生にとったところ，主に精神性・社会性の面からの剣道の特性理解への学習成果が認められたと報告していた．
日本剣道形は，剣道における礼法，目付，構え，姿勢，呼吸，太刀筋，間合，気位，足さばき，残心等の習得のためにおこなうものである（全日本剣道連盟，online）．日本剣道形には，剣道に関する重要なポイントがいくつか示されており，剣道を学ぶ上で形の重要性ならびに必要性は本研究者らも十分に理解するところである．しかしながら，剣道の授業，すなわち保健体育科における武道領域の剣道において，日本剣道形を学ぶ意義やその必要性がどの程度あるかという点については疑義が残る．体育科教育的な視座に立った時に，日本剣道形を教材に用いることの是非については議論の余地が残ると考える．
5. 「イメージ調査」
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【事例報告】8 編の論文が該当した．ここでは，剣道および剣道授業についてのイメージや印象，ニーズ等を調査した研究がおこなわれている．授業の対象となったのは中学生が 5 編，高校生が 1 編，大学生が 1 編，その他が 1 編であった．
中学生を対象とした研究では，八ヶ代（2020）があり，中学 1 年生を対象として性別に単元前と単元後の比較から，生徒が剣道に対して持つ意識及び生徒の剣道授業への期待についての変容を明らかにすることで初習段階の剣道授業での課題をアンケートにより調査していた．その結果，調査 1 の剣道に対する意識では，男女ともに，「剣道をすると，礼儀正しくなると思う」，「剣道の技術は，すぐにできるようになる」という意識について肯定的な変容が認められていた．調査 2 の剣道授業への期待では，男子は「打ったり受けたりするなどの攻防ができるようになりたい」という項目において，剣道授業への期待の低下が認められた.女子は「相手を尊重し，伝統的な行動の仕方（正座，礼の仕方，座り方と立ち方，道具の持ち方など）を守ろうとすることができるよ
うになりたい」という剣道授業への期待の低下が認められていた．糸岡（2011）は，剣道の授業
実践を通して，剣道に対するイメージの変容を検討することを目的とし，生徒の剣道に対するイメージが好転するよう，学校現場および大学の教員，そして剣道の専門家と共同で授業モデルを作成し，その実践を通して，よりよい剣道の授業にむけた成果と課題について検討していた．高校生を対象とした研究では，岡本（2010）があり，「相手との攻防」を学習の中心においてグルー
プ学習をすることで剣道に意欲的に取り組める授業を目指していた．その結果，もともとのイメージである寒さや痛さよりも剣道の攻防の楽しさに意識が転換されたと報告していた．大学生を対象とした研究では，平田（2014）があり，学生の剣道授業への学習ニーズや剣道に対する意識を調査していた．その結果，剣道授業において，正しい基本動作を身につけることが最も大切であるが，受講生の学習ニーズとも一致していたことが報告されていた．
6. 「その他」
7 編の論文が該当した．ここでは，上記の類型に当てはまらなかった研究である．柳田（2016）
は，特別支援学校を対象に剣道授業展開の現状と課題について調査と検討をしていた．研究の内容を精査すると，「実践の報告」に分類することもできたが，内容がアンケート調査の結果であったため「その他」に分類した．中村（2011）は剣道で行われるいくつかの所作を取り上げ，それらが現在に至るまで受け継がれ，修行者によって取り組まれる歴史的背景や普及の変遷について詳細に記述していた．特に，当該論文では礼法について多く記述されており，大日本帝国時代の軍
国主義の影響を指摘していた．
元吉・日下（2011）は，剣道にみられる独自の概念や価値観（「気・剣・体の一致」など）の文化的意味や歴史的文脈の整理を試みるともに，それらをどのように体育授業で学ばせるのか，という点を検討していた．当該論文については，日本剣道形を取り扱った諸研究（菊本・新保，2022；
星野，2013）と同様に，剣道を学ぶ上では重要な示唆であることは本研究者一同，同意するところである．しかし，体育科教育学的な立場で当該論文を検討する場合，いくつかの課題があることも事実であろう．当該論文の問題意識は，「剣道を体育科・保健体育科で取り扱うこと」という広範にわたるものであり，他のどの論文とも統合・類型化できないと判断された．
さらに，水月ほか（2020）は，「武道」と類似した「西洋格闘技」を比較検討することにより，日本の伝統的な運動文化としての武道を再検討し，学校体育における指導内容・方法および教材
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【事例報告】化の視点等を抽出・整理していたが，こちらも他のどの研究とも類似しないユニークな試みであったことから，「その他」に分類された．
Ⅴ. 研究の変遷
本研究では，「2．方法」で示した通り，①2008 年～2016 年と、②2017 年～現在，の 2 つに分けて論文を類型ごとに整理した．
（表 4）また，①と②では，それぞれの期間にどのような研究が発表されていたかについても検討した．
2008 年～2016 年の学習指導要領では「生きる力」という理念が掲げられた．
「生きる力」とは，「知・徳・体のバランスのとれた力」の総称で，重要視されている．インターネット社会の発展や変化の激しい社会を生き抜くために必要な力として重要視されている．そして，武道必修化が図られた時期でもあり，20 編の研究が発表されていた．ここの区分では，授業づくりに関する研究（菊地ほか，2014;大橋，2014;柴田，2014;立野・本多，2016）が充実していた．また，剣道における攻防に着目をした研究（菊地ほか，2014;柴田，2014;立野・本多，2016）が複数認められた．川戸（2023）は，柔道授業に関する研究を整理する中で，攻防に着目をしたものは 2014 年に発表された 1 編のみであることを報告していた．これと比較すると，剣道は 2008 年から 2017 年の間に 3 編の論文が発表されており，少なくとも柔道と同様に関心があることが示された．しかしながら，2018 年以降，本稿執筆時に至るまで攻防に着目をした論文は 2 編（合計 5 編）にとどまっており，その数はやはり少ない．このことから「授業の中でいかに攻防の行い方を教授するか」という点は武道領域を貫く課題であると言える．
2017 年以降，現在の学習指導要領では，育成すべき資質・能力が「知識及び技能」，「思考力・判断力・表現力」，「学びに向かう力、人間性など」の 3 つの柱として提示された．ここでは，学習指導要領改訂から 5 年程しか経過していないが，上記に示した時期よりも多い 22 編の研究が報告されていた．ここの区分では，実践の報告が多く発表されていたが，学習成果に関する研究（橋本・池田 2018;秋田・矢野，2018;元嶋・坂入，2019;本多，2020;本多，2022）があり，特に本多（2020）の習得した知識を構造化し，構造化された知識を活用して自己の課題を発見させた研究や, 橋本・池田（2018）の中学生を対象に攻撃と防御の両方に課題を設定した剣道授業を計画し、その有効性を検証した研究が充実していた．また，イメージ調査の研究では，（江原，2017;西本・木原，2018;秋田・矢野，2020;八ヶ代・與儀，2020;秋田，2021）があり，多感な時期の女子中学生を対象にして剣道のイメージ調査をした研究（秋田・矢野，2020；秋田，2021）が 2 編報告された．また，上記の時期では授業づくりに関する研究が 5 編報告されていたが，ここの区分では，
2 編のみしか報告されていなかった．さらに，2008 年以降の研究において尺度開発の研究が 0 編ということが明らかになった．
表 4．各期間における論文発表数と類型

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【事例報告】Ⅵ． 剣道授業に関する研究の課題と展望
武道学研究には，剣道を題材とした研究が多数投稿・掲載されているが，特に授業に限定した研究になると 2008 年から 2023 年までの 16 年間で 5 編となるのは研究が低調であると言わざるを得ない．また，武道学研究の主たる読者は，先述した通り武道を専門とする研究者であると推察される．ここに投稿・掲載れた授業改善に関する研究は，いずれも非常に意義のあるものと考えられるが，この研究成果を真に求める読者，すなわち現場の保健体育科教諭に届かない可能性にも注意が必要となろう．
他方で，「紀要」が 35 編と最も多い結果であった．これは川戸（2023）と同様の結果であった．
川戸（2023）は紀要が最も多いという結果について，現在実施されている安全で効果的な柔道の授業づくりを目指した取り組みは，少なくとも体育科教育学における知見や裏付けが十分に整理・評価されないまま実施されている可能性があるということを示していた．この川戸（2023）の指摘は，剣道授業に関しても同様であると推察される．実際に，これらの論文の中には理論的基盤を持たない筆者の経験論に基づく実践や，学習成果を規定せずに行われた実践研究，測定した尺度の得点計算が不適切な研究などが散見され，そのクオリティについては大きな疑義が残るものであった．そのため，ここでは本研究を通して抽出された剣道授業の研究における課題と今後の展望について整理していく．
1． 攻防に関する研究の課題
学習指導要領をみると，中学校第 1 学年及び第 2 学年の剣道授業において，剣道では相手の動きに応じた基本動作から，基本となる技を用いて，打ったり受けたりする等の攻防を展開することができるようにする．
（文部科学省，2017）と示されている．つまり，剣道授業において「攻防」について学ばせる必要がある．そして，その解説をみると，「打ったり受けたりするなどの攻防を展開する」とは，自由練習やごく簡単な試合で，相手の動きに応じた基本動作をおこないながら，しかけ技の基本となる技や応じ技の基本となる技を用いて，打ったり受けたりする攻防を展開することであるとされている．
そこで，本研究において抽出された論文 42 編をみると，「攻防」に関する研究が 5 偏あり，岡本ほか（2010），菊池ほか（2014），橋本・池田（2018），牧野・森（2018），本多（2022）があった．
いずれも，学習指導要領（文部科学省，2017）の内容に沿った有意義な研究が蓄積されていた．
しかし，課題が残されている研究が多くあった．例えば，岡本ほか（2010）では，剣道具の着脱に時間がかかり，剣道具を着用しての授業が 15 分程しかできていなかった．菊池ほか（2014）では，
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【事例報告】学習意欲を高めるために活用した簡易竹刀が非常に脆かったことや，教員が一撃を強調したあまり試合において生徒らは積極的に打つことができていなかった．橋本・池田（2018）では，試合において生徒が一本をとることが難しいと感じ，「できた」と実感できることが少なかった．本多（2022）では，男女共修で授業をおこなったが，男子と女子がペアやチームを組むことはなく，男女共生の視点から授業の具体的工夫がされていなかった．
今後，保健体育科教員が安全で効果的な剣道授業を展開していくためには，上記に示した課題を克服する必要があり，そのためには更なる研究の蓄積が必要となるだろう．
2. 尺度開発の研究の蓄積
2008 年以降の剣道授業における尺度開発の研究が 0 編だった.尺度開発の研究とは，学習者の学習成果を測定する上では欠かせない研究である．そのため，現段階で学習成果を保証できる剣道授業が存在していないことになる．そのため，今後は尺度開発の研究に関する論議を盛んにおこない，研究の蓄積が必要になるだろう．
3.

ICT 機器を活用した剣道授業の蓄積
最後に今日的な課題について触れておく．本研究で対象となった研究において ICT 機器を活用している研究が 2 編（森山，2011；中川ほか 2017）のみだった．GIGA スクール構想の下，生徒一人ひとりにデバイスが行き渡った今日において，ICT を教育に真に有効な形で活用することは今後の課題となる（文部科学省，2017）．ここで挙げた 2 つの研究は，先駆的な取り組みであり，その点で一定の評価ができる．ただし，いずれの研究も理論に基づく実践ではなく，また ICT 活用の成果は不明であった．剣道の授業でどのように ICT を活用することができるのか，また ICT の活用は生徒の学習成果の保証に貢献するかという点について，今後知見の蓄積が求められる．
Ⅶ. まとめ本研究の目的は，これまでに蓄積されてきた剣道の授業研究を包括的に検討することを通して，
現在の剣道授業ならびに剣道授業研究における課題を炙り出し，今後の研究の方向性について示唆を得ることを目的とした．この目的を達成するために，剣道授業に関する研究について，目的および効果測定の対象をもとに論文を類型化し，研究動向の変遷についても分析することにした．
本研究では，42 編の学術論文を対象とした．抽出された学術論文を 7 つの類型に分類した結果，その大半が「実践の報告」であった．
「実践の報告」は，研究者（授業者）独自の発想で授業が実施されたものの報告であり，成果の検証が研究者の主観に基づいていたり，ある特定の（単一の）観点で行われているものであった．いずれの研究も，貴重な実践の報告で，示唆に富むものであると考えられるが，それらの研究の蓄積を授業で一般化することには困難があると考えられる．
他方で，本研究を通して明らかとなった剣道授業研究の課題として，「攻防」に関する研究の乏しさが挙げられよう．攻防は学習指導要領において教授されるべき内容として示されているにも関わらず，授業研究として十分に実施されていない状況が明らかとなった．これは，川戸（2023）の研究とも同様の課題であり，日本の武道授業を貫く課題であるといえる．また，剣道授業を対象にした学習成果を測定する尺度の開発に関する研究や ICT の活用を試みる研究も低調であるという状況が明らかとなり，今後，我々研究者が取り組むべき研究の方向性について一定の示唆が34

【事例報告】得られた．今後は，本研究を通して抽出された課題を克服することを目指した授業研究を展開していきたい．
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