感 染 症 予 防 の 明 日 へつ な が る

ワクチンの04

2018.07 Vol.

Close Up 第4回 日本脳炎

日本脳炎の感染リスクとその対応〜いま見つめ直す日本脳炎の現状と予防〜［監修］神奈川県衛生研究所 所長 髙崎智彦先生

蚊媒介感染症の豆知識〜デング熱、ジカウイルス感染症について〜

ワクチンはじめて物語 4

日本脳炎ウイルス研究の道を開いた

み ちとも

林 道倫

100nm

［Close Upウイルス］

日本脳炎ウイルス
日本脳炎は、主にコガタアカイエカが媒介する日本脳炎ウイルスの感染により発病する。ブタ、ウマ等の体内で増殖し、コガタアカイエカを介してヒトに伝播する。大多数は無症状に終わるが、発病すると重篤な急性脳炎が起こる。

今号の日本脳炎の感染リスクとその対応

蚊媒介感染症である日本脳炎は、不顕性感染が多いものの、発症すると致死率は30%に達し、死を免れたとしても約半数で重度の後遺症が残る疾患です。国内の日本脳炎発症者は近年、減少していましたが、2016年には1992年以降で最多の11人となるなど年間10例前後で推移しています。現在、日本脳炎ワクチンの定期接種が行われており、日本脳炎を予防するためには、確実に4回接種することが重要です。
また、抗体価が低い成人・高齢者などの世代の感染リスクが注目されていますが、日本脳炎を過去の疾患と侮らず、いま一度ワクチン接種をはじめとする予防について見つめ直すことが重要です。

本誌の掲載内容は2018年7月作成当時のものです。適宜、最新情報もご参照ください。

第4回

日本脳炎

日本脳炎 の感染リスクとその対応 〜 いま見つめ直す日本脳炎の現状と予防 〜
日本脳炎はかつて国内で年間1,000人以上の患者が発症し、その半数が死亡していましたが、ワクチンの登 場や生活環境等の変化により、患 者 数は著しく減 少しました。
しかし、今も感 染リスクが高いとされる成人・高 齢 者を中心に毎 年 発 症 者が確 認され、2 0 1 6 年には1992年以降で最多となる11人が報 告されました。

［ 監修 ］

髙 崎 智 彦 先生

神奈川県衛生研究所所長

世 界では年 間 約68, 000人が発症し、13, 600〜 20,4 00人が死 亡していると推計されています。
依 然として、感 染リスクを軽視できない日本脳 炎について、発 症 予 防に有用なワクチン接種を念頭に解説します。

改めて、日本脳炎とは接種）と4歳（1回接種）、第Ⅱ期が9歳（1回接種）、第Ⅲ期が14歳（1回接種）でした。
しかし、2004年にワクチン接種後に急性散在性脳脊髄炎

日本脳炎は、体内でウイルスが増殖したブタを蚊（主にコ（ADEM）を発症した重症例が報告されたことを受け、2005

ガタアカイエカ）が吸血し、さらにヒトを刺すことで感染し、発年5月、日本脳炎に関する積極的勧奨が差し控えられ、同年症する中枢神経系の感染症です。疾患名に「日本」と付くの7月には第Ⅲ期接種が廃止されました。ADEMの原因として、は、1871年に日本で初めてこの感染症が報告されたためとワクチンの培養基材であるマウス脳由来成分の可能性が示いわれています。

唆され、新たなワクチンが開発されるまで積極的勧奨の差し日本脳炎は、ヒトが感染しても症状が現れずに経過する「不顕性感染」がほとんどですが、250人に1人程度の割合控えが継続されました。
この時期にワクチンを接種する人は極めて少なくなりました。

で発症し、その致死率は30%に上ります。特に、幼少児や老その後、マウス脳以外の培養基材（Vero細胞）を用いたワ人では死亡する危険性が高いとされます。
また、死を免れた

クチン「乾燥細胞培養日本脳炎ワクチン」が開発されたこととしても発症者の30〜50%に神経・精神学的な後遺症がを受け、2010年4月から段階的に積極的勧奨が再開されま生じ、20〜30%は永続的な知能・運動障害などが残るとさした。
また、経過措置として、差し控えの間に接種機会を逃し一度発症すると非常に予後の悪い疾患です。
れ 、た方への対応が行われていますが、この差し控え期間を含1）

む2006〜2013年にかけて、西日本を中心に小児（1〜10わが国の日本脳炎ワクチン接種の変遷と患者数の推移歳児）の発症の報告が7例ありました。
さらに、2015年には千葉県で生後10カ月齢男児の発症例が報告されています。
2016年には長崎県対馬市での4人を含む成人・高齢者

日本脳炎ワクチン導入前の1950年前後は、年間1,000人以上の患者が報告されていました。1954年に小児に対す11人の発症が確認され、発症者が1992年以降最多となり（図1）。
ました2）

る日本脳炎ワクチンの勧奨接種が始まり、1967〜1976年に成人も対象にした特別対策が講じられると、発症者は1972年以降、年間100人前後に減少し、1992年以降は年確実に定期接種を行うことと抗体価が低い世代の接種検討が重要間10人以下まで低下しました。
その後、1994年の予防接種法改正により、翌年4月に小児対象の定期接種へと移行され危惧される感染リスクとして、感染防御レベルの指標とさました。
この時の標準的な接種年齢は、第Ⅰ期として3歳（2回れる「中和抗体価10以上」の抗体保有率の低下が挙げられ

最終ワクチン接種から15年以上経過した

図1 日本脳炎の年別患者報告数（1946〜2016年）

時の中和抗体陽性率を調査した国立感染症（1946〜1964年伝染病統計、1965〜1998年伝染病流行予測調査、1999〜2016年感染症発生動向調査）

研究所の報告によると、Ⅰ期3回未満の人の（人）60

1989年中山株→北京株に変更

陽性率（10以上）
は51.0％、
Ⅰ期3回58.8％、5040＊ うち1例は2003年の発症＊＊ うち1例は2006年の発症＊＊＊ うち1例は国外感染例

＊

55

予防接種
195460
勧奨接種

65707580859095 2000 05

定期接種（小児）※
特別対策（小児、成人）
集団接種
1967

1976

＊＊

20

＊＊＊

1072.3％であったことから、第Ⅰ期、第Ⅱ期を0（第Ⅱ期）の接種は、15年先のす3）。特に4回目

15（年）

抗体価持続に影響を及ぼす可能性が示唆されますので、忘れがちな9歳の接種も確実に

2005.5.30 2010.4〜〜2010.3.31（感染症発生動向調査：2017年7月24日現在報告数）

Ⅰ期3回未満＋Ⅱ期75.3％、Ⅰ期3回＋Ⅱ期確実に行うことが重要であることが分かりま

10

積極的勧奨
差し控え 勧奨接種再開

個別接種
199530

患者数

患者数

（人）
5,500
5,000
4,500
4,000
3,500
3.000
2,500
2,000
1,500
1,000
500
046 50

フォローしたいところです（平成27年度予防※予防接種法に基づく国立感染症研究所. IASR 2017； 38（8）： 151. 図1より引用。
接種実施率：日本脳炎第Ⅱ期60.4％4））
また、2007〜2011年度の感染症流行予ます。感染症流行予測調査では30歳代後半以降の抗体保測調査事業の結果によると、日本脳炎ワクチンを全く接種し有率が急激に低下し、2016年度の調査では、抗体保有率のていない1〜12歳児のうち、中和抗体価10以上の抗体保有また、抗体保最も低い年齢群は55〜59歳でした （図2）。

者を自然感染者と仮定した場合、東日本で1.0％（10人有率と日本脳炎患者の年齢分布との関係性をみると、抗体/999人：抗体陽性者/ワクチン未接種者）、西日本で7.6％価が低い年代に患者が集中していることが分かります。
この（68人/897人：同）の小児が日本脳炎ウイルスの自然感染ことから、抗体価が低い世代（高齢者、勧奨差し控えによる日本脳炎には特異を受けていることが確認されています3）。

接種漏れ者）
に対するワクチン接種は今後も検討していく必的な治療法はないので、「日本脳炎ウイルスに対する免疫が要があります。

低い方」「4回のワクチン接種が不完全の方」「海外で日本脳

2）

現在、国内の日本脳炎ワクチン定期接種は、第Ⅰ期として標準的に3〜4歳で6日以上の間隔を空けて2回、2回目から約炎が流行している地域に渡航する方」
はワクチンで免疫力を上げておくことが有効と考えられます。

1年後（4〜5歳の間）に1回、第Ⅱ期が9〜12歳に1回の計4回で実施されています。
日本脳炎ワクチンは不活化ワクチン
なので、この“4回”の接種回数を確実に行うことが重要になり過去の感染症ではない日本脳炎ます。
また、4回接種しても時間の経過とともに抗体価は低下します。
抗体の落ち方には個人差がありますが、おおむね5〜

日本脳炎は特異的な所見や症状に乏しく、現在は報告数10年に1回の追加免疫を行うことが望ましいとされています。

も少ないため臨床診断が困難ですが、急性脳炎患者は毎年

図2 年齢別日本脳炎中和抗体保有状況（2016年）と中和抗体保有率

性別年齢別患者報告数（2007〜2016年）

この中に日本脳炎が含まれている可能性もありますのす5）。
で、夏季に原因不明の脳症・脳炎を発見した場合、日本脳炎を鑑別対象に加えて積極的に検査することも重要です。
日本脳炎は過去の感染症と思われがちですが、国内でも散見され、世界をみても東南アジアを中心に毎年約68,000人が発症し、日本脳炎ウイルスの分布域も近年拡大傾向に

11

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 25 30 35 40 45 50 55 60 65 70（歳）〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜（≧1：10）（感染症流行予測調査）

6〜 カ月
0〜5カ月

（％）
100
90
80
70
60
50
40
30
20
100

数百人規模で発症し、約半数は原因不明で届けられていま

採血時の年齢24 29 34 39 44 49 54 59 64 69

患者数（人）（感染症発生動向調査：2017年7月24日現在報告数）
1110
男性（n=33）（n=55＊）
9
女性（n=22）8
死亡（n=6）76＊ 国外感染例（n=1）、2007年以前の発症（n=1）を含む
54321
00- 5- 10- 15- 20- 25- 30- 35- 40- 45- 50- 55- 60- 65- 70- 75- 80- 85- 90-（歳）

診断時の年齢

国立感染症研究所. IASR 2017； 38（8）： 152. 図4/図5より引用改変（監修：髙崎智彦先生）あるとされています。定期接種の対象者は確実に4回の接種を行うとともに、成人・高齢者で抗体価が低い世代の人は日本脳炎の予防（ワクチン接種や防蚊対策）について見つめ直す機会を持つことが重要です。
1）WHO Media centre: Fact sheet. Japanese encephalitis（ http://www.who.int/
mediacentre/factsheets/fs386/en/）
2）国立感染症研究所. IASR 2017； 38（8）： 151-176.
3）厚生労働省ウェブサイト.厚生科学審議会（第8回感染症分科会予防接種部会日本脳炎に関する小委員会）及び薬事・食品衛生審議会（平成24年度第6回医薬品等安全対策部会安全対策調査会）
資料3（http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002r5cgatt/2r9852000002r5nl.pdf）
4）厚生労働省ウェブサイト. 定期の予防接種実施者数（http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/other/5.html）
5）多屋馨子. 臨床とウイルス 2017； 44（5）： 227-234.

蚊媒介感染症の豆知識〜 デング熱、ジカウイルス感染症について〜
蚊が媒介する感染症には、日本脳炎の他にアフリカを起源とし、近年アジア、中南米を中心に流行しているデング熱やジカウイルス感染症などがあります。
いずれも感染症法に基づく4類感染症（全数把握の対象疾患）に指定されており、診断した全ての医師の届出が必要です。
ここでは、鑑別が難しいデング熱とジカウイルス感染症の特徴についてご紹介します。

デング熱

ジカウイルス感染症

ネッタイシマカとヒトスジシマカが、デングウイルスを持つ人の血液を吸うことでウイルスを保有し、この蚊が非感染者を吸血する際に感染が生じる疾患です（表）。症状は発疹、頭痛、関節痛など多彩で、高熱が出ます。通常1

ジカウイルスによる疾患で、感染源や感染様式はデング熱と同様です。症状も類似していますが、症状は軽症で38.5℃以上の発熱はまれです。発熱が認められない場合もあり、ほとんどは後遺症がなく治癒します。性行為による週間程度で軽快しますが、中にはデング出血熱やデングショック症

感染経路が明らかになっており、また、母体感染により胎児が感染候群など重症化する場合があります。
また、デングウイルスには四つすると、小頭症などの先天性障害のある子どもが出生することも危の血清型があり、一度感染しても他の型に感染する可能性がありま惧されています。予防には、防蚊対策や性感染対策（性交渉を控えす。二度目の感染時には重症化する確率が高くなるとされていまるか避妊具使用）を行います。

す。
ワクチンは開発されていないため、予防には一般的な防蚊対策（長袖・長ズボンの着用、昆虫忌避剤の使用）が有効です。
表デング熱とジカウイルス感染症の特徴【参考文献】● 厚生労働省. 蚊媒介感染症の診療ガイドライン（第4版）. 国立感染症研究所, 2016.
● 国立感染症研究所. IASR 2016； 37（7）： 119-121.
● 伊藤舞美. 小児看護 2017； 40（4）： 386-391.

病原体

潜伏期

国内の媒介蚊＊1

蚊生息地＊2

デング熱

デングウイルス

2〜14日（通常3〜7日）

ヒトスジシマカ

秋田県、岩手県以南の全国

ジカウイルス感染症

ジカウイルス

2〜12日（通常2〜7日）

ヒトスジシマカ

秋田県、岩手県以南の全国

疾患名

国立感染症研究所. IASR 2016； 37（7）： 119. 表1より一部改変＊1 主な媒介蚊であるネッタイシマカは日本に生息していない＊2 2016年9月に青森県でヒトスジシマカの定着が確認されたワクチンはじめて物語

4

日本脳炎が疾患として認められたのは1920年代になってからで、当時、欧米で流行していたエコノモ脳炎と区別するために命名されたのが始まりでした。
その後、わが国の研究者により日本脳炎ウイルスが分離され、ワクチンの開発に至りました。
今回は、日本脳炎のワクチン開発への契機となる研究を行った林道倫博士とその後の日本脳炎研究の歴史についてご紹介します。

日 本 脳 炎 ウ イ ルス 研 究 の道 を 開いた

みちとも

林 道倫

目の当たりにした
日本脳炎の大流行ウイルス分離にも成功し、これが日本脳炎ウイルス研究の道を開くきっかけとなり、林の名前は広く知られるようになりました。

林道倫は1924年、岡山医科大学（現 岡山大

日本の研究者らの功績によりワクチンによって患者の減少へ学医学部）精神科の教授に着任しました。その直後に、日本脳炎の大流行に遭遇します。患者には
頭 痛や高 熱 、意 識 混 濁 、眠 気などの症 状がみられ、その年は中国、四国地方を中心に患者数は林の研究後、1935年には日本脳炎患者から6,000人を超え、過去最高の流行となりました。

ウイルスの分離が試みられ、笠原四郎らがマウス

古くから岡山県、香川県では、猛暑の夏の年に脳を用いて日本脳炎ウイルスの分離に成功しまし

炎の流行がみられており、風土病ではないかといた。その分離株（中山株 ＊）が、後にワクチン製造株として用いられることになりました。伝播様式

う説もありました。

については、1938年に三田村篤志郎らが蚊（コ患者脳をサルに接種し脳炎発症に成功

ガタアカイエカ）によって日本脳炎が媒介されることを証明しました。
そして、日本では1955年にワクチンの製造・販売が開始され、それ以降、現在に至るまで日本患者を診察した林は「流行性の脳炎ではないか」と考え、病理解剖（剖検）や組織検査を行い病脳炎患者数の減少に貢献しています。

因の究明に乗り出しました。研究の結果、全国に＊ 1989年に中山株から北京株に変更された。

患者がいることから風土病説は消え、飛沫感染と蚊の媒介感染の2説に絞られました。そんな中、1933年に林は死亡した自身の患者の脳髄抽出
林 道倫

液をサルの脳に接種し、脳炎を発症させることに世界で初めて成功しました。その後、継代による発行：一般財団法人 阪大微生物病研究会／田辺三菱製薬株式会社【参考文献】● 高橋理明. ワクチン今昔物語. 共立出版, 1989. 37-40.
● 岡山の医療健康ガイドMEDICAウェブサイト.
名医の系譜Ⅱ 第4回（http://medica.sanyonews.jp/article/1050）● 前木孝洋, 田島茂. 化学療法の領域 2017； 33（S-1）： 827-839.
● 三浦悌二. 内科 1971； 27（3）： 474-475.

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5BI-482B2020年10月作成（審）
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