現代宗教 2023

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき

カトリック大阪教区と社会活動―「谷間」に置かれた人々とともに―

川本

綾1

カトリック大阪教区では、阪神淡路大震災を契機に「新生計画」を発表し、社会に開かれた教会を目指してきた。外国人を始め公的な支援の届かない「『谷間』に置かれた人々の心を生きる」教会と信徒たちの活動が、信仰を基にしたセーフティネットの役割を果たしている点について考察する。

1

かわもとあや：大阪公立大学都市科学・防災研究センター特別研究員（2022 年 9 月までカトリック大阪大司教区社会活動センターシナピスにて勤務）

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき

1. はじめに長期にわたる新型コロナ感染症の拡大は、全世界を未曾有のパンデミックに陥れ、多くの命を奪った。また経済活動が停滞し、人と人との接触が極限まで制限される中で、女性や高齢者、障がい者、外国人など
コロナ以前より構造的な不平等に置かれていた人びとにより深刻な影響が表れていることが様々なメディアで報告されている。なかでも他の災害とは異なりコロナ禍で特徴的だった「人と人との接触」の制限は、経済的な困窮に加え、社会的なつながりの弱い人びとをさらに孤独に追い込むような非常に痛ましい状況を生み出してしまった。筆者が所属する
カトリック教会でも在留資格を持たない移住者や技能実習生、ひとり親世帯をはじめとして、社会的なセーフティネットから零れ落ちがちな人
びとがコロナ禍によってさらに追い詰められていく姿が見られ、大阪近辺の教会共同体が様々な支援に乗り出している。日本のカトリック教会の中でも大阪、兵庫、和歌山の 3 府県を管轄する「大阪教区」は、「社会活動委員会」と呼ばれる組織を持っているのが特徴的で、委員会は教会内外で弱い立場にされた人びととともに働く信徒の活動を支えている。
社会活動センターシナピス（以後シナピス）は社会活動委員会をはじめ、人権、平和、正義にかかわる教会内の社会活動全般を支えるネットワー
ク組織である。シナピスで働いていた時、長年社会活動にかかわっている委員に出会うことや、委員会とは直接的なかかわりがなくても積極的に社会的な不平等や差別の問題にかかわっている信徒に出会うことが多くあった。信仰によるものとはいえ、仕事や家庭を持ちながら忙しい日
常の中で主日のミサに通い、教会運営のために奉仕するだけでも容易なことではない。それに加え、社会のため、困っている人を支えるために、時には教会の外にまで出向いて働くことができる原動力は一体どこからきているのだろうか。このような疑問を抱きつつ、司祭や社会活動にかかわる信徒と話をしたり、実際にスタッフとして働いたりするなか
で、その背景に世界や日本のカトリック教会の動向に加え、阪神淡路大震災の経験を基に教会のあり方を大きく見直した大阪教区の基本方針
98カトリック大阪教区と社会活動「新生計画」があることがわかってきた。本稿では、大阪教区の多くの信徒が移住者をはじめとする社会の中で弱い立場に置かれた人びとと歩みをともにすることを志し、社会に開かれた教会を目指して、時には教会共同体がセーフティネットの役割を果たすようになった背景と現状について、教区で働いた経験を持つ一信徒の立場から紹介したい。

2. カトリック教会の刷新と大阪教区
1）大阪大司教区と社会活動センターシナピス
カトリックはよく知られているように、ローマ教皇を頂点とする全世界的な宗教組織である。日本におけるカトリック信徒数は登録されているだけで 2021 年末現在およそ 42 万 5 千人1）いるとされている。北海道から沖縄まで 16 の「教区」と呼ばれる地域に分けられており、各教区は司祭の中から選ばれ、教皇によって任命される司教によって束ねられている。そしてその教区の中に、主日のミサで信徒が集まるいわゆる「教会」があり「小教区」という単位で呼ばれている。大阪教区は東京教区、長崎教区と並び大司教が治める大司教区として複数の教区をまとめる教会管区の役割も果たしている。大阪教区内には 74 の小教区があり、2021 年 12 月末現在でおよそ 48,000 人の信徒が各小教区に登録されているが2）、小教区に登録されていない外国人信徒数がこの他に相当数存在している。その他にも教区によって認められた修道会（修道院）や各
種カトリック施設や事業体があり、大阪教区という場合にはこれらすべてを含んだ総体を表している。
筆者が勤務していたシナピスは、この大阪教区で社会福音化部門3）の事務局として各教会の社会活動を支えるネットワーク組織である。
2002 年にそれまで教区組織であった「カリタス大阪」、「正義と平和」、「平和の手」、「国際協力委員会」を発展的に統合する形で発足した。
このうち、「カリタス大阪」は 1970 年代に「いのちの電話」や釜ヶ崎での老人食堂、こどもの広場などに携わった司祭と信徒の取り組みから立ち上げられた。大阪教区「正義と平和」は 1988 年の「正義と平和協議
99

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき会」大 阪 大 会 の 翌 年 に 発 足 し て い る。こ の「正 義 と 平 和 協 議 会」は、1967 年に教皇パウロ六世が、全世界のカトリック教会に「正義と平和」にかかわる奉仕に献身する部局を立ち上げることを呼びかけたのに応え、日本でも 1970 年代に設立された。その果たす役割（ミッション）
として「現代世界の暴力、経済的・文化的・民族主義的な分断、弱者切
り捨て、環境破壊、国家間の戦争や地域紛争、家庭や職場で起こるハラスメント」など、人間の尊厳を傷つけ損なう様々な問題の解決に向けて、ともに祈りながら取り組んでいくことを掲げている4）。大阪でも 1988
年に続き、2008 年、2021 年にも全国大会が開催され、2008 年は 2,000
人、2021 年はオンライン開催で 1,000 人を超える人びとが参加し、非暴力や憲法、脱原発、死刑廃止、沖縄での人権侵害などについて議論を交わした。「平和の手」は、1991 年に勃発した湾岸戦争の際に自衛隊機
ではなく民間機をチャーターして避難民を安全な国に送ることを目的に募金を呼び掛けたのを契機に、市民の手によって戦争を未然に防ぐ「平和の手運動」に発展し、1992 年に設立された（カトリック大阪大司教区
2020: 228–229）。また、1992 年には滞日外国人と連帯する「国際協力委員会」も立ち上げられた。シナピスの成り立ちを見ると、その活動が当初から人権と平和にかかわる広範囲の事柄を対象にしていることがわかる。これらの活動のすべては弱い立場に置かれた人の尊厳を回復し、ともに歩むという点で共通している。
一方、教会に通ったりシナピスで勤務したりする中で、教会が社会にかかわろうとシナピスの前身となる様々な組織を拡充していった 1980
年代から 1990 年代にかけて、司祭も信徒も修道者も、教会にかかわる人びと皆がともに教会のあり方や活動について熱心に語り合ったという話を聞くことが多くある。また教会の社会活動を語る時に枕言葉のように 出 て く る の が NICE（福 音 宣 教 推 進 全 国 会 議 National Incentive
Convention of Evangelization）や「新生計画」などこの頃の様々な教会の取り組みである。一体この時期に何があったのか、それをひも解いて
みたい。

100

カトリック大阪教区と社会活動

2）信徒とともに社会に開かれた教会に―NICE 運動の展開―
今から十数年前、洗礼を受けるために勉強をしていた時、高齢の信徒から、「昔はミサがラテン語だったから神父が何を言っているのかよくわからなかった」、「昔は信徒が聖書を読んだりするのはいけないと言われていたし、そもそもラテン語だったから読めなかった」と聞いて驚いたことがある。現代では当たり前になっている日本語でのミサや信徒間での聖書の分かち合いが可能になったのは、1962 年から 1965 年にかけて開かれた「第二バチカン公会議」からであった。日本カトリック司教
協議会社会司教委員会編（2012）によると、公会議とは「教皇によって全世界から司教が招集され、教義や信仰生活にかかわることがらを決議する、カトリック教会内の最高会議」である。第二バチカン公会議では、現代の要求にこたえるべく教会の全面的な刷新が行われたが、これまで
交わりのなかったキリスト教諸教会との和解や諸宗教対話の道筋が示され、従来ラテン語で挙行されてきた典礼が抜本的に刷新されるなど、カトリック教会にとって新時代を画するものだった（同 : 55）という。日
本の司教協議会は 1984 年に発表された「日本の教会の基本方針と優先課題」の中で、第二バチカン公会議を受けてこれまでいくつかの指針を発表してきたが、十分に教会全体に浸透していないことを指摘し、「全国レベルで司教、司祭、修道会、宣教会の会員、信徒の全員が真に一体となって取り組む協力体制づくりが急務」であると述べるとともに、1987 年に福音宣教推進全国会議を開催することを課題として掲げた5）。
この中では「教会の行事や活動のみにとどまったり、一方的に要理を教授するという形ではなく、地域や自分たちがかかわる多くの人びととともに、キリストを見出していく対話の訓練をすることが必要」であることと、「福音であるキリストの力によって、あらゆる悪の根源である罪から解放され、社会的、偏見、差別、抑圧、搾取を生み出している社会や文化が変革されるよう働くことこそ真の福音宣教である」と強調されている6）。つまり、第二バチカン公会議を受け、司祭を中心とした上意下達方式ではなく、信徒の一人ひとり、そして信徒がかかわる地域の人びととともに、教会内部だけでなく、外に向けた働きかけをしていくこ
101

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらきとが社会の福音化において重要であると宣言されたのである。
この優先課題が発表された後、1987 年に開かれた福音宣教推進全国会議（NICE-1）では、生活から信仰を、社会の現実から福音宣教のあり方を見直していこうという司教団の呼びかけがなされた。そして「信仰と生活の遊離」、「教会と社会の遊離」の克服が会議を通して大きなテーマとなり「信徒、司祭、修道者、司教が互いに協力し、その実現に向けてそれぞれの場で働く」ことが確認された（カトリック大阪大司教区 2020: 228）。この会議から随分後に教義を学び洗礼を受けた立場か
らすると、生活、社会、信仰がわかちがたく一体であることに違和感を覚えることはあまりないが、当時はそうではなかったようである。会議
からは、「社会（地域）に仕える教会となるため、教会の姿勢を、内向きから、社会に参加し、奉仕する姿勢に変える」こと、その理由として「教会（小教区）を会員制のクラブのように信者だけがメンバーと考える
発想を転換したい」という意見が出されている7）。これを見ると、内向きで閉鎖的な従来の教会に物足りなさを感じ、地域社会に出向く開かれた教会となるように刷新したいという参加者の熱意がうかがえる。ただ、会議後に出された司教団による解説の中で、「なぜ教会が社会問題にかかわるのか」という問いが立てられており、「教会が人々の救いのために働こうとするとき、人々の現実と生活に深い関心を寄せ、この世界を神の国の秩序に変えようと努めるのは、まさにこの、人間の他者とのつながり、世界とのかかわりという真理に基づいている」、そしてキ
リスト者の社会問題へのかかわりが「単なる人間のわざである社会運動とは区別され、神の恵みによって達成される8）」と述べられている。なぜという問いが立てられている時点で、教会が外に開かれ、社会問題にかかわろうとすることに困惑する信徒が相当数いたであろうことが推測される。社会活動というと政治運動と同一視され、今でも教会内で社会的な事柄を扱おうとするとそのように誤解されたり、拒否感を募らせる人に出会う。しかし、この時点で、教会の社会活動は信仰に基づくもの
であり、政治的な目的ではなく「神の国の秩序」に変えようとするもの
であることが明確に打ち出されているのである。これに続いて 1993 年
102カトリック大阪教区と社会活動には第二回の福音宣教全国推進会議（NICE-2）が開かれ、「家庭」をテーマにより生活者の視点から「社会に開かれた教会」のあり方が議論された。これらの会議を受け、大阪教区でも組織改編が進められていった。
NICE-2 が開かれた 1990 年代は、1990 年に出入国管理及び難民認定法（入管法）の改定により就労制限のない「定住者」等の在留資格が新設されたのを契機に南米の日系人が急増したり、アジアを中心とする国々
からは研修生・技能実習生がやってきたり、国際結婚が増えたりと、観光客ではない「外国人」が住民として地域に見られるようになった時期だった。日本カトリック司教協議会社会司教委員会は 1992 年に「国籍を越えた神の国をめざして」を発表し、社会的、法的に弱い立場に置かれている移住者とともに生き、働き、祈ることは、国籍を越えた神の国をめざす日本の教会にとって新しい挑戦であり日本の教会全体で取り組まなければならない課題であると述べている。そして市民運動や行政とともに、多発している人権侵害に対して働き、協力することも呼びかけている9）。この際、教会が取り組む具体的な課題として、基本的人権に基づいていない入管法の改定や、超過滞在者の合法化、送り出し国と受け入れ国の経済的・政治的背景や課題の把握などが挙げられており、同じ信仰で結ばれる移住者の生きづらさに対し、日本社会が抱える構造的な問題にまで踏み込んで教会がかかわろうとしていたことがわかる。
また、教会に外国人信徒が急増していることを背景に、大阪教区では1993 年より毎年 10 月の第 3 日曜日を「国際協力の日（2019 年よりインターナショナルデーに改称）」に定め、教区内の日本人信徒と外国人信徒がともにミサをささげ、交わりを深めるとともに、大聖堂がある玉造教会で出店と舞台を設置して教派を越えたエキュメニカルな祭りを開催している（2020 年、2021 年は中止）。この日ばかりは移住者が主人公となり、母国の味や踊り、歌などを披露し、国籍を超えて参加者全員が楽しむ特別な日となっている。

103

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき

3. 「新生計画」がめざすもの
1）阪神・淡路大震災の発生と教区の働き
1995 年 1 月 17 日に発生した淡路島北部を震源地とする大きな地震は各地で甚大な被害をもたらした。大阪教区内でも教区民の多くが被災し、教会の建物が全焼したり瓦礫と化したところもあった。当時兵庫県にあった教区事務局も被災し、その頃から勤務していた職員から、震災当日から電車が止まり大阪府内の自宅から事務局まで公共交通機関を使ってはいけなくなったが、次の日からは断水しているだろうからと、持てるだけの水を持って別の手段を探し、とにかく現地に向かったという話を聞いた。この時の様子を記録したものによると、被災した教区事
務局は地震の翌日から対策本部を設置し、同じく被災した鷹取教会、中山手教会、住吉教会に救援基地を置いて教区を挙げて救援活動を行った。緊急援助物資の提供、安否確認、公の救援活動から取り残された人びとを探しての援助、多方面での炊きだしの実施、ボランティア活動の拠点提供など、混乱の中でも助けを必要としている人を探しに出向き、手を差し伸べようとした。この時に教区民ができることを探しながら一丸となって働いた成果がのちの「新生計画」の基礎となった。当時を振り返り、結果的に成し遂げられた成果として、ボランティアとの協働、自治会など地域との連携、小教区、学校等カトリック関連施設や活動との連帯、情報から取り残されがちな移住者への情報発信（「FM わいわい」の開局）などが挙げられている（カトリック大阪大司教区 1998:
34–36）。また、震災後、対策本部に泊まり込みで支援活動を行った司祭によると、昼間は支援活動にあたり、夜は今後のことについて他の司祭たちと夜通し語り合ったそうだ。倒壊した聖堂を建て直すことだけが復興ではない、まずは地域の復興に教会が尽力するために教会のあり方そのものを変えていかなくてはならない。震災前から NICE 運動を受けて社会に開かれた教会を目指し、司牧のあり方等、教会刷新案を若い司
祭たちが中心となって考えてきており、奇しくもそれを発表する直前に震災が起きた。震災を通じてその方向性が確信に変わり、大きなうねり
104カトリック大阪教区と社会活動となって「新生計画」へとつながっていった。

2）「新生計画」―「谷間」に置かれた人々の心を生きる教会―
大震災からわずか 2 週間後の 2 月 2 日、安田久雄大司教（当時）より「教会新生のための基本方針」が発表された。「新生計画」とは、大阪教区の刷新、すなわち一人ひとりが新しく生きる信仰共同体となるための意識の転換、組織改編、新たな要請を進めることを目的とした運動である（カトリック大阪大司教区 2020: 229）。その内容は以下のとおりである10）。
〈教会新生のための基本方針〉
1995 年 2 月 2 日付、安田久雄大司教（当時 教区長）発表①大阪教区が目指す阪神淡路大震災からの「再建」計画は、単に地震以前の状態に復旧することではない。キリストの十字架と復活（過ぎ越しの神秘）の新しい生命に与る「新生」への計画である。
②これは、被災地、しかもその中で特に「谷間」におかれた人たちの心を生きる教会を目指すことを意味する。
③ここでいう教会には、小教区、修道院、諸事業体を含む。
④神戸地区のみならず、大阪教区全体を組み込んだ新生への体制を作ることで他地区も同じ姿勢をもつようになることを目指す。
⑤具体化に際しては、全てが痛みを伴うプログラムであることとする。
〈今後求めていく教会像〉①「谷間」に置かれた人々の心を生きる教会②「交わり」の教会③共同責任を担い合い、協働する教会④聖霊の導きを識別しながらともに歩む教会⑤司祭・修道者との協力を重視しながら、信徒の役割と責任（使命）を前面に出す教会「新生計画」の中で言われている「『谷間』に置かれた人々の心を生きる教会」は、シナピスの活動の中でも長年教区の仕事に携わっているス
タッフからよく聞く言葉である。のちに出された「新生計画」の解説書に よ る と、こ の 方 針 は、「貧 し い 人 の 優 先 的 選 択（Option for thePoor）」という世界中の教会が目指しているもので、社会正義の実現を
105

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき求めることにつながるという。具体的には「社会的、組織的、社会構造的に人間らしく生きる権利への侵害に対し、そうした基本的人権を踏みにじる理不尽な有り様を是正することを、私たちの『信仰の要請』と受け止めて行動を起こしたい」と述べられている。また、この「谷間」は迫害の歴史でもあった日本のキリスト教史の原体験でもあり、差別と迫害の中を先祖が辿ったことが述べられている。そして「太平洋戦争の時のように挫折と迷いの中で十分に主から受けた使命に応えられなかったこともありました。―中略―

かつて私たちの信仰の先輩がそうであったように、信仰を固くし、痛みのあるところ、悩みと苦しみのあるとこ
ろにともにいることを目指すのです」と述べられている（カトリック大阪大司教区 1998: 47–48）。信仰を求める理由は人によって様々だろう
が、ままならない現実や苦しみから逃れ、束の間でも自分や家族など身近な人びとがいやしと喜びを得たいと思うのは自然なことのように思われる。しかし、ここでは自分や家族だけのいやしではなく、全く知らない人であっても、悩んだり苦しんだりしている人びとのところに出向き、そのままならない現実や桎梏の海に自ら飛び込んで交わり、苦しんでいる人が中心となる社会を作れるよう、理不尽な社会構造を正していくことが信徒の使命として求められているのである。そして「『谷間』に置かれた人々との交わりによる共感が『いやし』と『喜び』を生み出し、それが周囲に溢れ出ていくことに福音宣教の本来の姿がある」とされている（同 : 48）。言葉にすると難しく、いやしや喜び以前に信徒に求められるものが大きく厳しく感じられて、自分には到底無理であると最初からあきらめてしまいそうになる。しかし、実際に教会を訪れる様々な人と接し、これまで社会活動にかかわってきた、また現在もかかわっている司祭や信徒たちの姿を日々見ていると自然と学ぶことが多い。
今後求めていく教会像の中の②「交わり」の教会では、司祭と信徒間、信徒同士の交わりにあたり「分かち合い」が大切なものとして挙げられている（同 : 51）。この「分かち合い」は NICE 運動の時から強調され始めており、現在も必ずと言っていいほど種々のプログラムに組み込まれるものである。分かち合いは、解決を目指して議論したり、理解してい106

カトリック大阪教区と社会活動る人が理解していない人に教えるというものではない。その人が正直に話すことに率直に耳を傾け、否定せずにありのまま受け止めるなかで気づきが生まれ、それによって個人やグループが内側から少しずつ変えられていくのを待つ、ということが目的とされる。もちろん内面をさらけ出すことに抵抗を覚える人もおり、発言するかしないかはその人の自由な判断に任せられる。ただ分かち合いを通して、日々の悩みや生きづらさが個人的なものではなく、社会の構造的な問題であることに気づかされることがよくある。

3）社会活動委員会の誕生と教会で進められる社会活動「新生計画」による組織改編で誕生したのが、全小教区に存在していた「福祉委員会」を改編した「社会活動委員会」である。大阪教区では小教区をいくつか束ねた地区やブロックに分け、小教区を超えたつながりを形成しているが、社会活動委員会は各地区、ブロック、小教区で祈り働きながら福音を実現し、社会に開かれた教会を作るためのセクションである。この社会活動とは「いのちを大切にすること」にかかわるすべてのことを指し、委員会は個々人が抱えている現実の苦しみや痛みを自らのこととして受け止め、その原因と結果に信徒ひとりもかかわっていくことができるようにサポートする。
具体的な役割としては、①委員会に送られてくるあらゆる情報を共同体に伝える、②具体的な事がらの中で賛否両論があるようなテーマについては、共同体の中で自由に勉強し、話し合えるように場を設ける。必要なら講演会などを開く、③社会活動委員自身が、委員だからという理由で社会活動（ボランティア、集会参加など）をするのではなく、むしろ共同体の誰もが望めば参加できるように呼びかけお手伝いする、の3 つが挙げられる。なお、シナピスでは、社会活動委員が自ら何かをするというだけでなく、教会内の信徒が取り組もうとしている活動を委員
が積極的に見つけ出し支援するという側面も大切にしてほしいことを毎
年 1 回の総会で伝えている。
シナピスはこの総会に向けて毎年社会活動委員を対象にアンケート調
107

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき査を行い、地区や小教区内での現在の活動内容や関心をもっている分
野、所感などを聞いている。ここ数年は新型コロナ感染症拡大の影響により人が集まることが制限されたため、通常より活動が少ないものの、
2021 年には被災地や海外への募金、難民移住者への寄付物資の募集、釜ヶ崎での炊き出しなど野宿者支援、スリランカ女性の自立支援、配食サービス、カトリック教義に関する学習会などの活動が行われた。その他にもこども食堂、修道会ネットワークを通したウクライナ支援など多岐にわたる活動が行われている。また、今後取り組みたいテーマとして、環境問題、貧困、技能実習生も含めた難民移住者、原発・放射能、障がい者、こどもの権利、虐待問題、憲法、戦争と平和、いじめ問題などが多く挙げられた。コロナ禍の中での社会活動のなかで特徴的だったのは、ベトナム人技能実習生への支援である。大阪教区は、インドシナ
難民の定住促進センターがあった姫路付近やベトナム人集住地のある神戸の教会にベトナム人信徒が多いという背景がある。それに加えて他の地域にも技能実習生や留学生として来日したベトナム人が多く集うようになり、日本人信徒との交わりが各教会で大きな課題となっていたのだ。そんななか、新型コロナ感染症の拡大により失職したり帰宅困難になった留学生や技能実習生が急増した。ある小教区では同じ教会に集う
ベトナム人たちの窮乏を知り、社会活動委員が呼びかけて教会内で支援物資や寄付を募ったり、話を聞く会を設けたりしながら、ベトナム人信徒が抱える悩みや辛さを分かち合い、支えになったという。
また社会活動委員会に直接はかかわりがなくても、それぞれの場所で活動している信徒も多い。ある教会の信徒は、自分たちと同じ教会のメンバーで、在留資格のない母子が置かれている現状を知り、他の信徒とともに長年この母子を支えている。この母子とかかわりを持った他の教会の信徒も、大学生になった子どもたちが学費の心配なく学び続けられるために有志を募り、支える会を立ち上げた。また、心の病で働けなくなり、精神的な混乱から不法侵入をしてしまい逮捕されたベトナム人男
性とその家族への支援を、その現状を知った教会の有志が呼びかけ、司祭や教会の信徒たちが力を合わせて行っている教会共同体に出会ったこ108

カトリック大阪教区と社会活動ともある11）。この呼びかけ人となった信徒たちに話を聞く機会があったが、責任が持てないからという理由で見て見ぬふりもできるのに、なぜ途方もない時間と労力をかけて支援をすることができるのかと問うたことがある。その時、ある信徒がしばし考えた後、「病気のこと、警察で感じた外国人に対する差別、これは社会の問題なので、社会で、カトリック教会で受け入れなければならないと思いました。私たちはそもそも同じ兄弟姉妹なのですから」と答えた。信徒たちは外国人支援の専門家でもなく、警察に行ったことも弁護士に依頼することも全く初めてだった。とても手に負えそうにない構造的な差別や不平等を前に信徒間でも何をすべきか意見が分かれ、ひとつの家族の生活や将来にかかわるという責任の重さに押しつぶされそうになりながらも共同体で支えることができたのは、悩みも辛さもともに分かち合うことが教会や信仰のあるべき姿であるという確信を皆が持っていたからだったと思われる。思えばこの共同体の試みは、大阪教区が目指している「『谷間』に置かれた人々の心を生きる教会」そのものであるように思う。当事者にとっても、一家の大黒柱が外国で病に倒れ、また逮捕されるという衝撃の中で、本人や妻、子どもたちが抱えていた不安は計り知れなく、自分たちのことを以前からよく知っている顔見知りの日本人や教会が力になると言ってくれた安心感は大きかっただろう。これらの取り組みを見ると、公的な支援制度では難しい、信頼関係や信仰があるからこそ可能な一つのセー
フティネットの役割を教会が担っていることに気づかされるのである。

4. シナピスの難民移住者支援
1）難民移住者とのかかわり
教会内の社会活動の中で、関心が高く、シナピスでの業務の中でも多くの割合を占めているのが、難民移住者支援である。弱くされた人びとの中でも、どこにも居場所がなかったり、公的な支援を受けることが難
しく生存権を脅かされる外国出身の移住者は文字通り「谷間」に置かれ、差し伸べられる手がなければ自力で這い上がることは不可能に近い存在
109

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらきである。ここではシナピスと難民移住者のかかわりについて振り返り、現在行われている活動について紹介したい。
悩みを抱えた外国出身の移住者が教会に助けを求めるようになったのはシナピス開設以前からだったと聞いている。シナピスの前身でもある「国際協力委員会」の時からセンターで勤務しているスタッフにシナピス設立以前のことについて聞いた。
教区内では 1980 年代のインドシナ難民の受入れの土台となった「カリタス大阪」の草の根的な活動や、NICE 運動につながる「社会に開かれた教会」の実践例として在日コリアンや支援者とともに活動した「指紋押捺」反対運動があったが、実際に悩みを抱えた外国出身の移住者が教会に助けを求めにやってくるようになったのは 1980 年代後半であった。東南アジア出身で日本人と結婚した女性が DV などで行き場がなく教会に逃げてきたのである。当時、教区は教区内の施設を緊急シェルターとして利用したりして女性たちを受け入れた。また 1990 年代には中南米から来た労働者による労働被害にかかわる相談やアフガニスタン
を始めとする難民からの相談も増えていった。1990 年代後半には、難民申請のことも何も知らないまま隠れるように仕事をしていて生活に困窮し、教会に助けを求めてやってきたアフガニスタン難民との出会いを契機に「難民デスク」が設けられ、アフガニスタン難民だけでなく、シリアやアフリカなど世界各国から教会に助けを求めてやってきた難民の支援に乗り出した。シナピスが設立されてからも、難民支援に加え人身取引被害者の保護や定住化が進む移住者の生活や家族に関する相談など
シナピスを訪れる難民移住者の数は留まるところを知らず、現在年間延べ 500 件を超える相談を受けている。
相談の内容は、出入国在留管理局（入管）に収容されている人への面
会、生活困窮、医療、こどもの教育、在留資格手続き、難民認定や在留資格を求める裁判、自立支援と多岐にわたっており、なかでも在留資格を持たず、あらゆる公的な支援から排除されている「仮放免」の人びとへの支援が日々の活動の中で大きな割合を占めている。

110

カトリック大阪教区と社会活動

2）生きることを脅かされる人びと
仮放免とは、在留資格を持っていなかったり、または在留資格を持っていても期限が切れて収容令書または退去強制令書が出ていたりする人
が、一時的に入管収容を解かれ、入管外で暮らすことを認められる措置である。出入国管理統計によると、日本には 2021 年末現在およそ 4200
人の退去強制令書による仮放免者がおり12）、この中には、難民認定申請者や、様々な事情で本国に帰ることが現実的に難しい人びとなどが含まれている。
在留資格がないというと、ともすると犯罪者のような扱いを受けがちであるが、実際は、長年日本社会で私たちの隣人として暮らしている生活者である。この仮放免の人びとは、就労が認められず、健康保険や児童手当等各種福祉制度の対象外となり、もちろんコロナ対策として出された特別定額給付金なども受給できなった。いわば人が自立して人らしく健康に生きていく術をすべてもがれた存在である。緊急事態解除宣言
によって事務局が閉鎖された 2020 年 4 月から 5 月は、シナピスの難民移住者支援もすべての支援が停止したため、頼る先が教会しかない当事
者たちは心身ともに追い込まれていた。
新型コロナ感染症が今までの災害と違ったのは、支援の手を含めた社会的な関係性が、感染予防という名目で断ち切られてしまったことである。日本に頼れる家族もなく、在留資格がない仮放免の人びとは、そも
そも行政からの支援が望めないため、支援者・支援団体からの支援が断ち切られてしまったら、ただ飢えるしかない。行政が無策のまま、仮放免の人びとを就労の許可も出さないで社会に放り出した結果、何千人にものぼる人びとが生きるということすら保障されず放置されるという重大な人権侵害が引き起こされることとなった。これはコロナ感染症の拡大以前から抱えている問題であり、コロナ禍を通して、より鮮明にかつ危険な形で現れる結果となった。
コロナ禍にあってシナピスの難民移住者に手を差し伸べてくれたのは、プロテスタントの宗教団体だった。シナピスの難民移住者が当時不足していた使い捨ての医療用防護ガウンを作り、作り、その枚数に応じ
111

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらきてその宗教団体から寄付をいただけることになったのだ。完成した医療用ガウンはガウンが足りなくて困っている医療機関に寄贈された。このガウン作りは、思っていた以上の効果をもたらした。仮放免の人びと
は、人として生活を営むための様々な資源から遠ざけられ、自分が日本社会の中で招かれざる客であることを日々痛感せざるを得ない。そんな中、自らの手で作ったものがこの社会で誰かに喜ばれているという実感
は、とても嬉しいものだったのだ。当事者が何より欲していたのは、やりがいと社会参加に対する「実感」だったのだとスタッフも再認識するにいたった。

3）シナピスホームの誕生と実践
また、ガウン作りと並行して、大阪市内の空き修道院を教区が借り受けることが決まった。担当のスタッフと難民移住者たちが旧修道院を清掃し、地域の人びとと地道な交流を進めながら入念な準備を行い、2020 年 12 月に「シナピスホーム」が誕生した。そして同年春には難民
移住者たちが茶菓を用意して住民をもてなす「シナピスカフェ」がオープンした。ちょうどこの頃、シナピスの支援活動が夕方のニュース番組の特集で報道され、カフェの取り組みが紹介されたのだが、その反響は大きかった。自分も居場所がないという高齢者が報道を見て居てもたってもいられず、事務所に電話をしてくれることもあった。カフェは当
初、難民移住者が主体的に居場所をつくり、社会参加していくための足掛かりとして始めたものであったが、「居場所のなさ」という孤独を抱える人が年齢や国籍、地域を問わず存在していること、難民移住者が抱える生きづらさが、決して難民移住者だからという理由だけに基づくものではなく、日本社会に住む私たちの生活の営みにも深くかかわる問題
であることが垣間見られた瞬間でもあった。
現在は週に一度、訪れた人に飲み物と茶菓を出してしばし休んでいってもらうカフェを開き、月に一度は難民移住者が作った多国籍の料理を味わってもらう機会も設けている。地域の行事にスタッフと難民移住者が参加したりしながら、教会の外に向けた活動も行っている。カフェの112

カトリック大阪教区と社会活動

利用者は地域住民のみならず、福祉・教育関係者、高校生、大学生と多岐にわたっていて、何度も訪れてくれるリピーターも多い。「社会に開かれた教会」、「『谷間』に置かれた人々の心を生きる教会」というと抽象的でわかりにくいところもあるが、移住者やスタッフと日々右往左往しながらどうしたらいいか考えたり、シナピスホームで生き生きと働く移住者の姿を見ていると、問題や悩みを解決するというよりは、ともに悩
み、喜びあう過程で、お互いに救われたり癒されたりする瞬間があるのでないかと思うことがあった。シナピスに集う難民移住者はカトリックとは限らず、イスラム教、仏教と様々である。しかし長年シナピスで働いているスタッフが、難民移住者に限らず「ここに来る人は（解決を求めにくるのではなく）お参りに来ている」とよく表現するように、NGOとは違う、信仰をもとに働く教会だからこその役割があるのではないだ
ろうか。

5. おわりに
これまでカトリック教会で社会活動にかかわる信徒の活動の原動力となる教会の教えと現状について見てきた。
まず、カトリック教会が第二バチカン公会議以降、日本の教会も教会
内にとどまらず、外に向けた社会問題にかかわることが福音につながることが認識され、司祭だけでなく信徒もその一翼を担うことが今に続く
全世界のカトリック教会の方針となっていることを確認した。そして、この会議をさらに進めるために開かれた 2 度にわたる NICE で、生活や社会の現実から福音を見直すこと、社会に開かれた教会に向け、構造的な社会問題に取り組むことが提言された経緯を振り返った。この NICE
運動を進める中で起こった阪神・淡路大震災を契機に大阪教区は「新生計画」を発表し、「『谷間』に置かれた人々の心を生きる」教会を目指し教区の組織改編を進めた。2002 年にはその一環として各小教区内に社会活動委員会が作られ、その委員会も含めた人権や平和、正義にかかわる社
会活動を支えるネットワーク組織としてシナピスが誕生したのだった。
113

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき

社会活動委員会は社会に開かれた大阪教区の教会のあり方を象徴しているともいえ、現在も様々な活動を行っている。また、社会活動委員会に直接的なかかわりはなくとも共同体で社会的に弱い立場の人びとのために奔走し、社会の構造的な差別や不平等を正すために活動をしている
信徒、またボランティアや寄付でその活動を支える信徒も数多く存在する。それらは強制や義務ではなく、自らの信仰ゆえにそれぞれの立場でできることをしようと志しているのであるが、その取り組みが行き場がない人びとのセーフティネットにもなっていることがわかった。特に様々な制度や機会から排除され、人権が蹂躙されても、その結果命を落とすことになっても訴える術を持たず、社会から顧みられることも少ない難民移住者にとって、信仰と教会が自らの尊厳を守り、守ってくれる
最後の砦となることがある。あくまでも個人的な所感ではあるが、グ
ローバル化が進んで様々な背景を持つ人がともに生きることが当たり前となり、また類を見ない災害が続発して混沌としている現代社会において、たとえ問題は解決に至らなくても、ともに悩み、喜び、祈ることで社会とつながり、人を支えることができる信仰共同体の役割は大きいのではないかと考える。

参考文献
再宣教 150 周年企画院会記念誌編集チーム『カトリック大阪大司教区再宣教 150 年記念誌
1868 年–2018 年』、カトリック大阪大司教区、2020 年
新生計画実施要領作成委員会編『「新生」の明日を求めて：交わり証しする教会』、カトリッ
ク大阪大司教区、1998 年『なぜ教会は社会問題にかかわるのか』、カトリック中央協議会、2012 年
日本カトリック司教協議会社会司教委員会編『なぜ教会は社会問題にかかわるのか』、カ
トリック中央協議会、2012 年

114

カトリック大阪教区と社会活動

注
1）「カトリック教会現勢（2021 年 1 月 1 日〜12 月 31 日）」、カトリック中央協議会、2022 年
8 月、p. 1 より（https://www.cbcj.catholic.jp/wp-content/uploads/2022/08/statistics2021.
pdf, 2022.9.6 閲覧）
2）「大阪カトリック時報」第 829 号（5 月 1 日発行）より。洗礼を受けた信徒は原則として居住地域によって各小教区に所属し「信徒台帳」と呼ばれる登録簿に記載される。
ところが外国人信徒の場合、居住地の教会ではなく自らの言語で主日のミサを行う教会に出かけることも多く、また信徒台帳に登録をするという習慣がない国から来た人もいるため、小教区に登録していない信徒が多数存在する。
3）社会福音化部門は、障がい者委員会、日本カトリック正義と平和協議会、カリタス
ジャパン、日本カトリック日本難民移住移動者委員会、船員司牧、部落差別人権委員会、外国語司牧を担当しており、それぞれを担当する司祭の下で信徒が活動を行っている。
4）カトリック正義と平和協議会ホームページより（https://www.jccjp.org/about-us,
2022.9.9 閲覧）
5）その他の課題として、教区、小教区を宣教共同体になるように育成することや、修道会、宣教会、諸事業体（学校、施設）と具体的な協力体制を敷くことが挙げられている（日本カトリック司教団 1984.6）。カトリック中央協議会ホームぺージより（https://www.cbcj.catholic.jp/1984/06/22/4357/, 2022.9.8 閲覧）
6）日本カトリック司教団 1984.7、「日本の教会の基本方針と優先課題の解説」から抜粋。カ
トリック中央協議会ホームページより（https://www.cbcj.catholic.jp/1984/07/05/4365/,2022.9.8 閲覧）
7）「ともに喜びをもって生きよう：第一回福音宣教推進全国会議にこたえて」（1988：
21–22）カトリック中央協議会ホームぺージより（https://www.cbcj.catholic.jp/wpcontent/uploads/2016/10/tomoyoro-1.pdf, 2022.9.9 閲覧）
8）「ともに手をたずさえて：第一回福音宣教推進全国会議の理解を深めるために」（1989: 17–18）カトリック中央協議会ホームぺージより（https://www.cbcj.catholic.
jp/publish/bsps-tomote/, 2022.9.9 閲覧）
9）「国籍を越えた神の国をめざして（1993: 8–9）日本カトリック司教協議会社会司教委員会、カトリック中央協議会ホームぺージより（https://www.cbcj.catholic.jp/wpcontent/uploads/2016/10/kokuseki-1.pdf. 2022.9.9 閲覧）
10）カトリック大阪大司教区ホームページより（http://www.osaka.catholic.jp/a_shoukai.
html, 2022.9.11 閲覧）

115

特集

孤立化が進む社会と宗教のはたらき

11）「ともに苦しみ、ともに喜ぶ共同体：私たちは兄弟姉妹〈枚岡教会の場合〉」、大阪カ
トリック時報 2021 年 12 月号より（http://www.osaka.catholic.jp/no_side/jiho/2021/
202112jiho/202112–2.pdf, 2022.9.13 閲覧）
12）出入国在留管理庁、「出入国管理統計：入国審査・在留資格・退去強制手続き等」
2021 年年報より（https://www.e-stat.go.jp/stat-search/ﬁles?page=1&layout=datalis
t&toukei=00250011&tstat=000001012480&cycle=7&year=20210&month=0&tclas
s1=000001012482&tclass2val=0, 2022.9.13 閲覧）116