「森本厚吉の消費経済学」
生垣琴絵（北海道大学大学院経済学研究科 専門研究員）
はじめに
本報告では，日本における消費経済研究と，それに基づく消費に関する知識の啓蒙・教育を実践した歴史的一例として，森本厚吉（1877-1950）の研究と実践をとりあげる。森本は，北海道帝国大学教授として経済学教育に従事するとともに，文化生活普及運動や女子経済専門学校の設立など，消費に関する啓蒙・教育に積極的に取り組んだ。このような彼の消費研究が目的とした「消費（生活標準）についての知識」を活用し効率的生活標準を実現することで国家の経済的繁栄を促すことと，彼の消費者教育の実践のつながりを描きだし，日本の消費研究および教育の系譜に位置づけてみたい1。
1.

森本厚吉：略歴
日本における消費経済研究の先駆者である森本厚吉は，1877 年 3 月，京都府舞鶴田辺の旧士族であった増山純一郎の三男として生まれた。10 歳で，同じ地域の旧士族，森本家の養子となり，上京して東洋英和学校に入学した。1894 年，17 歳で北海道にわたり，札幌の私立北鳴学校を経て，翌 1895 年に札幌農学校予科へ入学。1897 年，同校本科に進学し，農政･農史･農業経済･統計学等を専攻した。彼は恩師であった新渡戸稲造の『農業本論』に触発され，農業の現状分析を通して，日本の農民の日常生活および労働の実態を卒業論文「農民ニ関スル研究」としてまとめ，1901 年に本科を卒業した。同校在学中は，内村鑑三の思想および行動への傾倒からキリスト教に入信したり，生涯の親友有島武郎との出会いと交流があった。
森本は，本科卒業後，二度に渡りアメリカのジョンズ・ホプキンス大学大学院へ留学した（一度目は，1903〜1905 年，二度目は 1915〜1916 年）。当時のアメリカでは，消費に注目した経済学的研究が盛んになり始めていた。その流れのなかで，彼は，「日本の家庭生活は米国の家庭生活に比較して不合理な点が多い」とし，「先ず米国では消費経済学の理論的研究をなし，米国な家庭生活を身をもって体験し，実際に役立つ消費経済学を研究せん」と考え，消費研究に取り組んだのであった2。1916 年，彼は，論文 The Standard ofLiving in Japan3で，博士号を取得した4。
消費経済論：The Standard of Living in Japan
森本厚吉は，The Standard of Living in Japan において，「効率的な生活標準」を定義することを研究目的とした。それは，日本とアメリカの生活標準を比較することによって，日本独自の標準を定めようとしたものである。彼によれば，この研究は，理論と実践の二つの側面において重要であるという。前者について，彼は，生活標準の研究によって得られる「人間生活（human living）についての正確な知識」は，経済的研究の基礎であるから「科学としての政治経済学（political economy）の進歩に非常に役立つ」と述べた[Morimoto 1918, p. 10]。次に，後者，すなわち，実践に対する研究の重要性は，生活標準に関する充分な知識が浪費を排除するために有効だからであるとした[Morimoto 1918, p.
2.

The Standard of Living in Japan のみを扱うこととする。
2森本厚吉伝刊行会編, 1956.『森本厚吉』河出書房．p. 33。
3 Kokichi Morimoto, 1918. The Standard of Living in Japan (The Johns Hopkins University
studies in historical and political science; ser. 36), Baltimore: Johns Hopkins Press.
4その後，彼は 1918 年に北海道帝国大学農科大学教授となり，経済学財政学講座を担当。
同年，法学博士の学位を授与された。
1ただし，ここでは，彼の主張の原点ともいえる主著

111]。彼は，国家の経済的繁栄にとって，生産と消費の両方が平行して発展しなければならないと考えていたが，同時にそれは，個人の経済的厚生を改善するためにも重要であると考えた。最終的に，彼は，自身の生活水準に関する研究が，家庭の消費に関する理論を提供することは難しいものの，根本的な問題，つまり，人びとの生活に関する問題に光を当て，経済的知識に多少なりとも貢献をすること，そして，効率的な生活水準についての知識が，国家全体の発展を促すことを目的とした[Morimoto 1918, p. 13]。まとめると，彼の研究の究極の目的とは，人びとの消費生活という実践に役立つ経済的知識を提供することであり，それによって，生産と同様に消費の効率化を進めることによって，国家全体の経済的発展を実現することであったと言える。
以上の目的を掲げた上で，森本は，研究の前提として，人間の欲望を(1) 肉体的生存に不可欠な欲望（necessity：必然的欲望），(2) 社会的地位を維持するための欲望（decency：身分的欲望），(3) 経済的効率を高める快適さを追究するための欲望（comfort：快楽的欲望5），(4) 奢侈に対する欲望（luxury：奢侈的欲望）という 4 種類に区別した[Morimoto 1918,
p. 15]。(1)は，食料・衣服・住居に対する必要を含み，これらを充足するのが絶対的生活標準（the absolute standard of living）であるとし，これを生存のために必要最低限の水準とした。それが満たされた上で，上記(2)〜(4)の水準が関わる相対的生活標準（the relativestandard of living）が築かれる [Morimoto 1918, p. 16]。そして，最終的に，彼が定義付けようとしたのが，(4) の奢侈的欲望を除外した（つまり，(1)〜(3)で構成される）効率的生活標準6（the efficient standard of living）である。この効率的生活標準とは，人間がその肉体的および知的能力を高度に発揮するために最も効率的な生活の様式として提示された。それは，食料，衣服，住居，光熱（証明・暖房），教育，社交（society），慈善，宗教，健康，娯楽，貯蓄（保険）などを要素とした[Morimoto 1918, p. 18]。さらに，生活に影響を与える重要なものとして，次の 4 点を挙げた。(1) 文明の進歩の影響，(2) 気候，食物，土壌，自然など環境の影響。(3) 職業の影響。(4) 所得，健康状態，知識，道徳，宗教など個人的特性による影響[Morimoto 1918, pp. 18-19]。
効率的生活標準を提示するにあたり森本が強調したことは，comfort と luxury の違いである。この区別に際し，彼は，ロッシャー（W. Roscher）が，欲求（wants）を三つに分類する際，luxury に comfort を含めている点を批判した。なぜなら，森本にとって luxury とは，国富の生産力を弱めたり，社会平和を乱したりするものであり，「経済的福 祉（economic well-being）」を害するという意味で不必要であり，余分なものであった。反対に，彼は，comfort を，その欲望が満たされることによって，さらなる効率性がもたらされるものと捉えた[Morimoto 1918, pp. 17-18]。つまり，同じ物に対する支出でも，それが，効率性を害するものとなると luxury であり，不必要ではあっても，効率性を増加させる効果があるとすれば，comfort として容認されるということである。
この comfort を排除しない効率的生活標準を定めるために，森本は，食費，被服費，住居費について，日米の統計データを比較し，日本独自の標準を定めるという方法を用いた。
最終的に，以下の 7 点を結論として提示した[Morimoto 1918, p. 144]。
(1) 日本における最低生活費 960 円（480 ドル）は，アメリカの最低生活費 1,000 ドルの約半分である。
(2) 日本における円の購買力はアメリカにおけるドルの購買力の約二倍である。したがって，960 円はアメリカにおける 1,000 ドルと同程度である。
(3) 日本における魚，米，豆，味噌，豆腐等のように安価だが栄養価の高い食材は，食費を減少させる。これらの食材を常用している日本における食費の切り下げは，アメリカより容易である。

5本人による訳語。
6森本はこの訳語として「能率的生活標準」を用いていたが，efficient の訳語としては「効率的」が適当であると思われるため，ここでは，「効率的生活標準」を用いることとする。

2

(4)
(5)

日本では家賃の割合が少なく，全体として比較的低い生活費が可能となる。
日本の生活標準がアメリカより非常に低いという通説は科学的に証明されていな
い。
(6) 低い生活費が，低い生活標準を必ずしも意味する訳ではない。生活標準と生活費との区別を明確にしない議論は誤りである。
(7) 高い生活標準と低い生活費が経済発展上望ましい。しかし，日本における生活費の増加率は生活標準の上昇率より著しく大きく，今後もその傾向が続くだろう。これは，ここ数十年間に急速に生じた閉鎖的国民経済の段階（the closed nationaleconomic stage）から開放的世界経済の段階（the open world economic stage）へ移行した結果の一つである。
森本の研究成果は，欧米においては，英文で発表された唯一の日本の生活費研究書としてとりあげられた7。さらに，その後長期にわたり，広く欧米の研究者の資料として役立てられた。また，日本において，森本は，The Standard of Living in Japan の内容に多少内容を加えて，1918（大正 7）年の第 12 回社会政策学会で「日米『最小生活費』論」と題して報告を行なった。これに対して，後に統計の扱いに関して問題点が指摘されるなどの批判もあった8。しかし，森本が統計資料の検討とアメリカとの比較によって導きだした結論そのものは否定されてはおらず，彼の消費研究のテーマの独自性も評価されていたと言える。
3.

女子経済教育の実践
森本が設立した女子経済専門学校の前身は，1927 年に創立された女子文化高等学院である。森本は，それまでの女子教育に対する不満から自ら学校を創立するに至った。彼は，女学校での「家事教育」が時代に適応しない不完全なものであるとし，日本の女性たちの経済常識が発達していないことを指摘した。具体的に彼が批判したのは，1. 家事科の教育内容に経済よりも技術の要素が多いこと，2. 家事科の授業時間数が少なすぎること，3.
家事教育が充分に実際化されていないことであった。これらの観点から，経済的方面をより重く見た「消費経済学」または「家庭経済学」としての研究や教育を進めるべきであると彼は主張したのである。
そうした独自の経済学（消費経済学）を女子教育において展開することは，森本にとって，「国民の消費経済を合理化し，生産経済の効率を大ならしめる唯一の根本義」であった。さらに，彼は，「我が国の女子の経済能力が欧米の婦人に比して目立って劣っているのは，一つには家庭や学校教育の罪である。女子その者の経済能力が本能的に劣っているのでは決してない」という。つまり，欧米の女子が受けている経済教育を日本の女子にも行なうべきだということである。それを実現させることによって，女性自らが時間と労力の節約を図り，余裕をつくり，その余裕を利用して生産に参与することによって，社会全体の生産効率が上がると彼は考えたのである。さらに，彼は，アメリカの経済発展の理由の一つは，「婦人の経済能力が発達したために家庭生活の消費が合理化され，時間と労力に著しい余裕を来たし，婦人がどしどし積極的方面にまで活動するようになった」ことを挙げ，賞賛した。具体的には，女子の経済力が，1. 直接生産に影響し繁栄を誘引すること，2. 消費を合理化して間接的に生産を振興することという二点において，経済的繁栄に寄与すると彼は捉えた。しかし，彼は，「今日直ちに多数の女子が欧米のように職業婦人とな7中鉢（1971）および『森本厚吉』（p. 157）を参照。
8汐見三郎による「生計調査を論ず（京都市小学校教員生計調査）」（『経済論叢』，第 11 巻第 6号，1920（大正 9）年 11 月，pp. 44-58.）がある。これを受けて，森本は，「生計費研究法を論ず（『京都市小学校教員生計費調査』批評）」（『経済論叢』，第 12 巻第 3 号，1921（大正 10）年3 月，pp. 97-115.）を執筆。これに対し，汐見は，「所得分配統計を論じて森本博士に答ふ」（『経済論叢』，第 12 巻第 3 号，1921（大正 10）年 3 月，pp. 116-143.）で応えた。

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って生産業に関与することは考えられない」とし，「最も急を要することは，女子に対する経済教育の改善とその普及」であると捉え，その実践に取り組んだのである。
女子文化高等学院は，1928 年に専門学校に昇格し，女子経済専門学校9と改称10した。経済学に重きを置いた教育の特徴として，カリキュラムには，従来の女子教育にあった「家事経済」に加え，「経済学」が科目として据えられている。後の森本の説明11によれば，経済学の授業においては，「経済学的動機，即ち最小の勤労で最大の効果をあげようとする動機を働かせて金を拵えたり使ったりすることに関する原理を教うるを目的」としていた。
さらに，「富の生産に関しては労働，資本，土地，経営組合，会社，貨幣，紙幣，手形，質屋，銀行，賃金，地代，利子，利潤等について，富の消費に関しては，欲望，奢侈，節約，貯蓄，価値，物価，市場，家庭経済の原理，生活合理化問題等について出来るだけ日常生活に関連づけて研究する」とし，「生きた経済知識」を得るために各種経済施設の実地見学も行なうこととした。
ここで重要な点は，森本にとって女子教育は，国家全体の経済的発展という究極目的を果たすための手段であったということである。もちろん，女子教育そのものの意義は彼において否定されている訳ではないが，「女子教育によって」経済的発展を果たそうとした点に彼の独自性がある。そして，その女子教育は経済的知識の教育を中心とした現代で言うところの「消費者教育」だったのである。
おわりに森本が女子教育に取り組んだ時期は，女子への高等教育が始まった時期とも重なる。さらに，婦人向け雑誌も発行されるようになり，啓蒙や教育が盛んになった時期とも重なる12。
このような時代の流れのなか，経済学者としての研究成果を元に，実質的な教育に結びつけ実践した森本は，独自の足跡を残した。その内容は，「消費者教育」と呼べるものである。
その意味で，森本の実践は日本における消費者教育の先駆けと言えるだろう。
【参考文献】
Kokichi Morimoto, 1918. The Standard of Living in Japan (The Johns Hopkins
University studies in historical and political science; ser. 36), Baltimore: Johns
Hopkins Press.
森本厚吉伝刊行会編，1956．『森本厚吉』河出書房．
中鉢正美，1971．「家計調査と生活研究」『家計調査と生活研究』（生活古典叢書 7）所収，
光生館：pp. 1-39．
森本厚吉，1971．
「日米『最小生活費』論」『家計調査と生活研究』（生活古典叢書 7）所収，
光生館：pp. 151-171．
東京文化学園五十年史編集委員会編，1977．
『東京文化学園五十年史』東京文化学園五十年史刊行会．

9初代校長が新渡戸稲造であり，森本は理事長であった。
10「文化」の名称をおろし，「経済」としたのであるが，この点に関して森本は，後年，「文化生活」という語の意味がはき違えられ，形式の華美なものという理解がされていることに嫌気がさしたためと述べた。（『東京文化学園五十年史』p. 45）
111938 年発行の小冊子「女子経専のおもかげ」（『東京文化学園五十年史』所収）参照。
12例えば，家計簿の普及を試みた羽仁もと子が『婦人之友』読者による「全国友の会」は，1930年に設立されている。

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