2022 October

11

■総

説

高齢者の骨折予防・治療における歯科医師、歯科衛生士と言語聴覚士の有用性
柴崎 孝二 ほか

■総説

Coronavirus disease 2019 拡大によるがん検診への影響
藤田 美鈴 ほか

■原著

胃がん内視鏡検診受診者における家庭内ピロリ菌感染の追跡
川嶋 一成 ほか

巻 頭 言稲田 正貴
公益財団法人ちば県民保健予防財団
検査部長
2000 年の IT 革命以降、あらゆるもののデジタル化・モバイル化が加速してきました。普段、当たり前のように利用している『スマートフォン』も 20 年前には『携帯電話』で電話としての機能のみであり、それが写真を撮ることができるようになり、さらには道案内をしてくれるようになりました。本や雑誌についても紙ではなく、PC やスマートフォン上でいつでも読むことができるようになりました。電車を利用する時は切符を購入していたものが、交通系 IC カードの利用が進み、切符を購入することなく電車に乗ることができます。
それでも、日本のデジタル化は諸外国と比較すると遅れていることから、国全体のデジタル化を推進していくため、2021 年 9 月にデジタル庁が異例の速さで設置されたのは記憶に新しいところです。
当財団では、2021 年 4 月に新健診システム（SUMMITSⅡ）の全面稼働および電子カルテシステム（MI・RA・Is）の新規導入を行いました。胸部・胃部 X 線などの放射線系画像シ
ステムはすでにデジタル化されている中、ようやく心電図や超音波検査などの生理機能検査についてもデジタル化に向けた本格的な検討を始めています。病院などの多くはすでにデジタル化されていますが、財団のような健（検）診機関では、まだ多くのところが紙で運用され、紙で保管されています。心電図検査を例にとると、検査を実施した後、保管している紙の過去波形と合わせる作業を行い、医師に判定をお願いします。その場合も紙の大きな束を持ち運び、持ち運ぶたびに波形の数を確認します。これらがデジタル化されることにより、紙の大きな束を持ち運ぶことなく医師へ判定を依頼し、医師はスピーディー
かつ容易に過去画像との比較が可能となります。これは心電図に限らず、眼底検査や各超音波検査も同様です。健診システム、電子カルテシステム、放射線系画像システム、そして最後に生理機能検査系画像システムを構築していくことになります。それはただ単に検査画像をデジタル保管するだけのシステムで終わらず、それぞれのシステムとデータ連携することで、医師を中心とした医療従事者がより便利に、かつ効率的に活用できるシステ
ムにしていきます。
健診システムでは、web 予約、web 問診の導入も視野に入れています。これらは我々健診
スタッフの負担を減らすだけでなく、受診者が健診をよりスムーズに行っていくための一番のツールであると考えています。ただデジタル化を進めていくのではなく、医療現場のデジタル化が進み便利になる分、健（検）診の場ではより一層、受診者と向き合い機械的ではなく暖かな接遇・マナーに徹したサービスを提供していきたいと考えています。

2022 年 10 月

1

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

目

次

巻頭言 ······································································································1
Ⅰ．調査研究報告
総説 高齢者の骨折予防・治療における歯科医師、歯科衛生士と言語聴覚士の有用性■柴崎孝二 ほか ·············· 4
総説 Coronavirus disease 2019 拡大によるがん検診への影響■藤田美鈴 ほか ············ 12

原著 胃がん内視鏡検診受診者における家庭内ピロリ菌感染の追跡■川嶋一成 ほか ············ 20

Ⅱ．論文・学会発表等
１．論文発表等······················································································ 28

２．学会発表等······················································································ 30

Ⅲ．研究助成１．「調査研究事業」の概要 ············································································ 34
２．調査研究事業の内容 ··············································································· 34
３．「ちば県民保健予防基金」の概要 ··································································· 38
４．ちば県民保健予防基金助成事業の内容 ··························································· 38［投稿規程］
公益財団法人ちば県民保健予防財団 調査研究ジャーナル 投稿規定 ··························· 462石井ほか：CAR-T 細胞療法の発展

Ⅰ．調査研究報告

総 説 高齢者の骨折予防・治療における歯科医師、歯科衛生士と言語聴覚士の有用性■柴崎孝二 ほか ···········4
総 説 Coronavirus disease 2019 拡大によるがん検診への影響■藤田美鈴 ほか ········· 12
原 著 胃がん内視鏡検診受診者における家庭内ピロリ菌感染の追跡■川嶋一成 ほか ········· 203調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

総説

高齢者の骨折予防・治療における歯科医師、歯科衛生士と言語聴覚士の有用性
柴崎孝二 1、旭俊臣 1、鈴木真里 1、田島由莉子 2、安島明子 1、丸林実季 1、岩間理紗 1、向後ミナミ 3、室田慈 1、小川純人 4Role of Dentist, Dental Hygienist and Speech Language Pathologist
in Fracture Prevention
Koji Shibasaki1, Toshiomi Asahi1, Mari Suzuki1, Yuriko Tajima2, Akiko Ajima1,
Miki Marubayashi1, Risa Iwama1, Minami Kogo3, Tsukushi Murota1, Sumito Ogawa4

わが国では、歯科医師、歯科衛生士および言語聴覚士の高齢者における骨折予防や治療への関与は少ない
が、海外ではガイドラインや白書でその重要性が指摘されている。歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士による口腔衛生管理は食事摂取量の維持・増加、サルコペニア・フレイルの予防につながり、結果としての転倒減少が骨折予防となり得る。また、高齢者の骨折後合併症として頻度の高い誤嚥性肺炎の予防にも、歯科医師、歯科衛
生士、言語聴覚士による介入が有用である。今後、わが国においても、これらの職種の参加による多職種連携が骨折予防および、周術期管理、リハビリテーションにおいて重要であると考えられる。
（調査研究ジャーナル 2022;11(1):4-11）
キーワード：骨折予防、骨折治療，歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士

1．はじめに

位は20分を意味しており、1日当たり141分に相当す

わが国では、骨折や関節疾患術後のリハビリテー

る）に対し、運動器疾患は5.91単位（118分）と報告

ションを回復期リハビリテーション病棟で受ける際、されているが、これは言語聴覚士介入が少ないこと

1）「運動器疾患」と言う病名が用いられる 。厚生労などが要因とされている2）。高齢者が大腿骨近位部

働大臣が定める施設基準に適合した回復期リハビリ

骨折や脊椎圧迫骨折などの脆弱性骨折を受傷すると、テーション病棟において、運動器疾患に対して配置

その後の最も多い合併症の一つとして嚥下障害に起が記載されているのは理学療法士と作業療法士のみ因する誤嚥性肺炎を発症することはよく知られていで、言語聴覚士は明記されていない 1）。回復期リハる3）。大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン2021

ビリテーション病棟における脳血管障害の 1 日当たによると、大腿骨近位部骨折の合併症は肺炎（3.2～

りのリハビリテーション実施時間は 7.07 単位（1 単9.0％）、心筋梗塞（1.1～10.4％）、心不全（5.0～6.7％）、
急性腎不全（12.7％）である。また、術後30日以内の1

旭神経内科リハビリテーション病院 リハビリテーショ
ン科
2
千葉メディカルセンター リハビリテーション部
3
さくらテラス歯科4
東京大学大学院医学系研究科加齢医学講座
連絡先：〒270-0022 千葉県松戸市栗ヶ沢 789-1
旭神経内科リハビリテーション病院
柴崎孝二（E-mail: shibasaki@m.u-tokyo.ac.jp）（Received 23 Jun 2022 / Accepted 22 Aug 2022）

4

死亡率は9.6％で、その原因は肺炎が最も多く、肺炎を合併すると30日以内の死亡率が43％であると報告されている。このため、同ガイドラインでは多職種によるリハビリテーション医療の意義が強調され、言語聴覚士の役割は摂食嚥下障害改善と認知機能改善であると明記されている。しかしながら、先述のように、骨折後や骨折に対する手術の周術期に肺炎

柴崎ほか：骨折予防・治療と歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士
や誤嚥性肺炎を発症しても、あるいは嚥下障害を有Clave Pらの総説によると、わが国の嚥下障害を有していても、一旦回復期リハビリテーション病棟にする人は1,000万人、70～79歳の地域在住高齢者のおいて、運動器疾患の病名がつけられると言語聴覚

16.6％、80歳以上では33％の有病率と推計されてい士介入を行うことは少なく、介入自体のハードルがる8）。一方、骨折患者の嚥下障害有病率は40～50％と、高い。

地域在住高齢者よりも高いと考えられる。

同様に、骨折患者に対する歯科医師、歯科衛生士

関らの報告では2010年4月から2011年9月の間に入介入の必要性の認識も低い4）。口腔衛生と骨脆弱性院した全患者686人のうち、268人が嚥下障害ハイリ

5）の関連は明らかになりつつあり 、歯、咬合を含めた

スク群であり、疾患別では脳血管疾患110人、整形外不良な口腔衛生が骨折前からの嚥下障害や低栄養に科疾患62人、神経・筋疾患40人、その他36人、デー関与し、骨折後の誤嚥性肺炎にも関連していること

タ欠損20人であり、整形外科疾患は脳血管障害に次が報告されている。
また、骨折後に義歯が合わない、いで多かったとしている4）。

義歯が無いなどで咬合に問題があることは術後嚥下嚥下障害を来たす疾患としては、認知症、パーキ障害の一因とされ6）、多くの人工股関節置換術が必

ンソン病などの神経変性疾患、脳血管障害が挙げら要になった患者には口腔内疾患が認められ、治療がれる。認知症のうちアルツハイマー型認知症におけ必要な状態であったとされている7）。術後感染症のる嚥下障害の有病率は、質問紙票や専門家による臨一因に口腔内細菌による血行感染もあり、口腔衛生

床診断で32～45％、嚥下内視鏡や嚥下造影検査によ

管理は骨折患者に対し重要であることは明確である

る評価では84～93％であり、28％は評価時にすでにが、その認識は十分とは言えない。

誤嚥をしているとされ、前頭側頭型認知症や意味性

一方、海外やわが国でも、運動器疾患受傷後に歯認知症ではさらに高いとされている。一方、パーキ

科医師、歯科衛生士や言語聴覚士が口腔衛生に対す

ンソン病などの神経変性疾患では20％、脳血管障害

る介入を行い、肺炎、誤嚥性肺炎の発症率や、死亡では37～78％の有病率とされている。また、高齢者率を低下させたという報告が増え、運動器疾患に対施設（ナーシングホーム）入所者の有病率は60％とするこれらの職種の介入は有用であると認識されて報告されている。

きている。本論文では、運動器疾患に対する口腔衛骨折患者は他の疾患と比べ高齢であり2,4）、認知症、生・嚥下障害に対し、歯科医師、歯科衛生士や言語

脳血管障害、神経変性疾患を合併していたり、高齢聴覚士の介入の有用性を総括する。わが国の回復期者施設入所中の転倒・骨折であったりと、嚥下障害

リハビリテーション病棟において、歯科医師、歯科を来たす要因を複数持つ人もおり、骨折患者の嚥下衛生士による口腔衛生管理と口腔ケアおよび言語聴障害有病率が高くなっているのではないかと考えら

覚士による嚥下訓練、認知機能訓練の重要性が認識れる。

され、高齢骨折患者の日常生活動作（Activities of

整形外科疾患による嚥下障害悪化の原因としては、

daily living：ADL)、認知機能、生活の質（Quality of life：

廃用性筋萎縮9）や、受傷前に存在していた嚥下障害

QOL)の改善、死亡率の低下につながることが求めの悪化、骨折自体の身体的（物理的）ストレス、手られる。

術のための絶食、麻酔による影響、食事時の骨折による姿勢保持障害、入院に伴う認知機能の急激な変2．運動器疾患とその他の疾患におけるに嚥下障害の化、入院後の治療のための内服薬追加が考えられて

有病率

いる。

大腿骨近位部骨折の最も多い合併症の一つに肺炎が挙げられ、この大半が誤嚥性肺炎と考えられる。
一旦、肺炎を発症すると死亡率は43％で、半数弱が3）

30日以内に死亡する 。

3．骨折前からの口腔・嚥下機能とサルコペニア
de Sire Aらは2022年にsarcopenic dysphagia（サルコペニアの嚥下障害）、低栄養、オーラルフレイルに関5

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
する総説を発表した。この論文では骨密度の低下要

奈良県の藤原京スタディでは、地域在住高齢者因として、不良な口腔衛生を第一に挙げているが、

1,988人を5年間追跡調査し、残っている歯が0-12本

その機序として、口腔衛生状態の悪化、歯肉炎、歯の人と、13-22本の人は、27-32本の人に比べ、5年間周病により物を噛む際に痛みが生じたり、歯の数がでの嚥下障害の発症率がそれぞれ2.49倍（95％信頼

減り、噛みあわせが悪くなることを記載している。

区間1.68-3.69）、2.42倍（1.61-2.49）であり、1本のその結果として食べられる食品が減り、食事への興

歯の喪失あたり、1.08倍（1.02-1.13）嚥下障害のリ味が薄れ、さらに加齢による唾液量の減少、抗うつスクが上がると報告している13）。

薬、抗精神病薬、利尿剤、プロトンポンプ阻害薬、急性期治療が終わり、義歯不適合にて義歯が使用

降圧剤、抗がん剤の一部は薬剤性ドライマウスを引できない人に対し、義歯調整をして嚥下評価を行っ

き起こし、歯の数の減少や味覚低下を引き起こす。

たところ、嚥下機能が改善したとの報告もある14）。

これらが、脱水や低栄養、
サルコペニアへと繋がり、サルコペニアの嚥下障害へと進展するとしている。

5．骨折前からの口腔・嚥下機能と転倒

サルコペニアの嚥下障害になると、低栄養がさらに

大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン2021と、

進行し、カルシウム、ビタミンD摂取量が低下し、骨骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン20153,15）では、骨脆弱性へと進展していく5,10)。これを改善させるために関連しない骨折の危険因子として、転倒、果物・には、言語聴覚士、栄養士、歯科医師、歯科衛生士、

野菜摂取不足、低体重などが挙げられ、この中で、理学療法士、作業療法士などの多職種連携が必要で嚥下障害は果物、野菜摂取不足の一因となり、低体あると考えられる。

重にも関与している。転倒の危険因子には過去1年間

Sanz-Paris Aらは、大腿骨近位部骨折で入院した患の転倒歴、80歳以上、うつの既往、脳卒中の既往が者101人に、超音波で測定した上腕二頭筋量とバーセあり、80歳以上、脳卒中の既往は嚥下障害に関連し、ルインデックスによって評価した食事動作との関連

ガイドラインには記載されていないが、サルコペニを調査した。この報告では上腕二頭筋量が少ない事

アやフレイルも転倒と関連している。骨に関連しなと、食事動作に障害がある割合が高い事が関連してい骨折の危険因子と嚥下障害発症の因子は共通していた。サルコペニアを有する高齢者では、食事動作いるものが多く、骨折前から嚥下障害の評価及び介11）が困難になっている可能性も考えられている 。

入が骨折予防になる可能性がある。
嚥下障害は筋力低下を来たし、食べ物を噛んで飲4．骨折前からの口腔・嚥下機能と歯科

み込みやすくする食塊の形成が出来なくなり、低栄石井らが考案した、骨粗鬆症予防における、カル養、サルコペニアやフレイル、その先にある機能障

シウム摂取量の自己チェック表がある12）。1.牛乳、2.

害、褥創、感染や死亡、再入院が起こるとされていヨーグルト、3.他の乳製品、4.豆類、5.大豆製品、6.

る8）。骨折予防と言う観点からは、食塊形成の障害や青菜、7.海藻類、8.骨ごと食べられる魚、9.小魚、の低栄養がある段階では、カルシウムやビタミンD、ビカルシウムが多く含まれる食品が記載され、点数がタミンKの摂取が困難になり、サルコペニア・フレイ

高いほどカルシウム摂取量が多い計算方法である。

ルに至ると、転倒や骨折を起こしやすい状況である

この自己チェック表の中で、歯周病や歯が無い人、と考えられる。骨折に至る原因として嚥下障害が認

食べ物を十分に噛めない人は、6.青菜のほうれん草、

められれば、嚥下障害を悪化させないことで、骨折

小松菜、チンゲン菜や、8.シシャモや丸干しイワシ

予防が出来る可能性がある。

などの骨ごと食べられる魚はすでに摂取困難になっていると予想される。口腔衛生や嚥下障害のリスク

6．運動器疾患受傷後の歯科及び言語聴覚士介入の有因子がある人では、この要因によるカルシウム摂取用性を示す報告

低下の可能性を考慮する必要がある。
6

骨折後に言語聴覚士が介入することの有用性は、

柴崎ほか：骨折予防・治療と歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士
骨折前の介入有用性を示す報告よりその数が多い。

さ らには 、せ ん妄や 認知 症に伴 う行 動心理 症状

The European Society for Clinical Nutrition and（behavioral psychological symptoms of dementia：BPSD）

Metabolism （ESPEN）による、ESPEN Guideline onの改善を通して身体機能、ADLを改善させる可能性

16）

Clinical Nutrition and Hydration in Geriatrics 、あるが示唆されている。

いはヨーロッパ老年医学会白書17）でも言及され、わ

大腿骨近位部骨折患者756症例でリハビリテーシ

が国においても、大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイド

ョン介入によるADLの回復と、BPSDとの関連を見た

ライン2021で言語聴覚士の役割が記されている。

報告では、リハビリテーション領域でADLの評価と具体的には、整形外科疾患術後において一般的な

して最も多く用いられている機能的自立度評価法

食事摂取が困難になる事があり、その場合に、経口(Functional independence measure：FIM）を、認知症

栄養補助食品が勧められ、身体機能維持、QOL向上、の無い群と認知機能障害群をBPSDで4群に分け、合合併症や死亡率低下に寄与し、強く勧められている計5群間でFIMの改善度合いを比較している。認知症（Grade A）。同様に、言語聴覚士を含む多職種連携のない群（n=288）と認知機能障害のある群を、入院で患者の嚥下機能や嗜好に合った食事摂取を進める

時と退院時にBPSDを評価し、入院時、退院時ともにことで、QOLや低栄養の改善、Body mass index （BMI）

BPSDの無い（-/-）群(n=326)と、入院時にBPSDを認低下の予防と、ADLが改善し、介入することが勧め

め退院時には消失した（+/-）群(n=41)、入院時にBPSDられている（Grade A）。多職種連携チームでの栄養・が無く退院時にはBPSDが出現した（-/+）群(n=8)、16）

水分管理は術後せん妄の予防にもなる（Grade A） 。

入院時も退院時もBPSDを認めたままの（+/+）群の4

言語聴覚士の役割として、嚥下障害防止に加えて、群(n=96)に分け、FIMの改善を5群間で比較した。認認知機能改善も挙げられている。高齢者が何らかの知症のない群とBPSDが無くなった（+/-）群のFIMが急性期疾患で入院すると、認知機能が悪化するとさ最もよく改善し、BPSDが新規に出現した（-/+）群、れ、大腿骨近位部骨折やその他の脆弱性骨折も同様

あるいは入院から退院まで消失しなかった（+/+）群である。骨折後に言語聴覚士が介入することで、低は、有意にADLの改善が低いことが示されている。

下した認知機能を病前まで改善させる可能性があり、骨折後に、言語聴覚士が、リアリティオリエンテー

図 正常群と認知機能障害群をBPSDで4群に分けたときのFIM利得
A：FIM 利得、B：FIM 運動項目利得、C：FIM 認知項目利得
数値は平均±標準偏差。Group (-/-)：入院時、退院時ともに BPSD(-)、Group (+/-)：入院時
BPSD(+)で退院時 BPSD(-)、Group (-/+)：入院時 BPSD(-)で退院時 BPSD(+)、Group (+/+)：入院時、退院時ともに BPSD(+)。
FIM：functional independence measure, BPSD：behavioral psychological symptoms of dementia* vs. 正常群; ✝ vs. Group (+/-)
7

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
ションや回想法などを含めた認知機能訓練を行うこ

聴覚士連携の有用性を報告した論文は増えてきていとで、BPSDが改善され、さらにはADL向上にも寄与る。朝熊らの報告では、言語聴覚士、歯科衛生士を18）した可能性が示唆される（図） 。

含む嚥下・栄養サポートチームを組織し、その前後
で誤嚥性肺炎と死亡率に差があるかを検討したとこ

7．言語聴覚士連携について
骨折患者全員に嚥下障害が認められる訳ではない。

ろ、誤嚥性肺炎発症率が7.2％から1.1％に、死亡率は2.7％から0％に有意に低下したと報告している22）。

まずは嚥下障害の評価、スクリーニングを行い、言田積らは、高齢者の大腿骨近位部骨折患者に9項目か語聴覚士に依頼する必要性があるかどうかを判断すらなるスクリーニングシートを開発し、看護師が嚥る。そのためにはいくつかのスクリーニングツール

下障害のスクリーニングを行い、その後言語聴覚士がある。代表的なものとして、Eating assessment tool-が嚥下評価を行い、さらには歯科との連携も図り、

19）

10（EAT-10） が挙げられる。この質問紙票は10項

誤嚥性肺炎の発症が低下したと報告している23）。

目の質問からなり、各項目0～4点でスコアリングす

歯科連携に関しては、人工股関節置換術の術前にる。得点が高い方が嚥下障害の疑いが強いものであ

口腔検診を行うと、97.5％に辺縁性歯周炎などの口る。合計3点以上で嚥下障害の疑いがあり、専門家へ

腔疾患を認めるとの報告があり7）、また、大腿骨近位のコンサルトが勧められている。インターネット上部骨折患者に対して、食形態が普通形態（通常のごで公開されているため、広く応用することができる。

飯）、キザミ食、ミキサー食、経口摂取困難のいずれ

その他にも、嚥下障害のスクリーニングツールとであるかを評価し、歯科医師による歯科口腔管理やしては、Mann assessment of swallowing ability (MASA)、

義歯作成を行った研究では、歯科医師が義歯不適合Clinical dysphagia scale (CDS)、Dysphagia rating scaleを改善することでミキサー食の人が普通形態になる(DRS) 、 Toronto bedside swallowing screening testなど、食形態の改善がみられるとされている24）。

(TOR-BSST)、Functional oral intake scale (FOIS)など
数多くの評価方法がある20）。他にも、反復唾液嚥下

9．医療費と費用対効果

テスト(repetitive saliva swallowing test：RSST)、3mL改

嚥下障害に対する言語聴覚士介入の医療費及び費

定水飲みテスト、フードテストも嚥下評価には有用

用対効果を計算したイギリスの報告がある。主に脳

21）

である 。

血管障害による嚥下障害を対象としているが、嚥下嚥下障害が認められれば、言語聴覚士介入を考慮

障害は合併症の発症、入院延長や介護施設入所によする。介入を依頼する方法として、入院中ではリハ

り、医療・介護費用が増加し、嚥下障害に係わるコ

ビリテーション介入依頼（指示書記載）を行う。そストは年間73億ポンド（日本円で1兆2,200億円。2022の際に、骨折患者に対して言語聴覚士が介入するこ

年6月で1ポンド167.9円換算）と計算されている。アとはまだ稀なことであり、嚥下障害が合併しているメリカでは入院延長により毎年5.5億ドル（日本円でことを指示書に記載する必要がある。そして、リハ738億円。2022年6月で1ドル134.2円換算）のコスト

ビリテーション科医及び言語聴覚士との協議の上、がかかり、呼吸器感染症により一人当たりの医療費

介入することとなる。

は330万円増えると報告されている。それを、言語聴外来患者においては、数は少ないが、訪問看護指覚士が介入することで、4,800万ポンド（80億円）の示書で言語聴覚士介入を依頼したり、一部の歯科医

医療費が2,600万ポンド（43億円）に減り、45％の医師は嚥下内視鏡による嚥下評価を行っている。まず療費削減ができるとされ、言語聴覚士に1ポンドのコは地域での資源を確認することが重要である。

ストをかけると、医療費は2.6ポンド安くなると試算されている25）。

8．歯科・言語聴覚士連携の実際
わが国においても、骨折治療に対して歯科・言語
8

大腿骨近位部/骨幹部骨折患者に関するニュージ
ーランドの報告では、嚥下障害を合併した骨折患者

柴崎ほか：骨折予防・治療と歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士
165人と嚥下障害を認めない骨折患者2,288人を比較

3) 日本整形外科学会診療ガイドライン委員会, 大腿骨頚し、入院期間はそれぞれ32日と14日で、30日以内の部/転子部骨折診療ガイドライン策定委員会.大腿骨頚死亡率は18％と4％で両者とも有意な差を認めた。医部/転子部骨折診療ガイドライン2021. 2021.

療費は36,913ニュージーランドドル（日本円で316万

4) 関友美, 星出てい子, 本村美和,他.全入院患者の中で摂円。2022年6月で1ニュージーランドドル85.6円換算）

食・嚥下機能に問題を有している患者の実態「摂食嚥下と22,222ニュージーランドドル(190万円)で、嚥下障リスク評価尺度(改訂版)」を用いて.茨城県立医療大学付害を合併していると医療費が1.6倍になると報告し

属病院研究誌. 2013;16:21-31.

ている。また、入院期間が長くなる因子、医療費が5) de Sire A, Ferrillo M, Lippi L, et al. Sarcopenic dysphagia,

高くなる因子をそれぞれ計算したところ、嚥下障害

malnutrition, and oral frailty in elderly: A comprehensiveの他には、80歳以上であること、5つ以上の合併症がreview. Nutrients. 2022;14(5).982. doi.org/10.3390/nu

あること、誤嚥性肺炎を発症することが挙げられて14050982.

26）

いる 。

6) 田積匡平,鳥居行雄. 高齢大腿骨近位部骨折患者における嚥下障害の早期抽出・介入は入院中の肺炎合併を減少

10．おわりに骨折に係る嚥下障害は、誤嚥性肺炎を発症し、死亡率が高くなる。骨折前から口腔・嚥下の障害を認させる. Hip Joint. 2016;42:S340-3.
7) 八木法子,藤田裕,奥村朋央,他.人工股関節全置換術前後の口腔検診. Hip Joint. 2015;41(Suppl):118-21.

めることがあり、歯科や言語聴覚士介入を必要とす

8) Clavé P, Shaker R. Dysphagia: current reality and scope of

る場合がある。高騰する医療費、介護費用の中、一the problem. Nat Rev Gastroenterol Hepatol. 2015;12: 259-

律に骨折患者に歯科や言語聴覚士介入をすべきであ70.

るとも言えない。今後は介入指標となる簡便なスク

9) 坂元隆一.大腿骨近位部骨折のリハビリテーションとリーニングの開発、及びわが国における介入のエビ

栄養サポート. Jpn J Rehabil Med. 2017;54(2):102-10.

デンスと医療費、費用対効果の検証を行うべきであ10) Fujishima I, Fujiu-Kurachi M, Arai H, et al. Sarcopenia

る。

and dysphagia: Position paper by four professionalorganizations. Geriatr. Gerontol. Int. 2019;19:91-7.

謝辞：研究の事務局として尽力して頂いた福嶋節子

11) Sanz-Paris A, González-Fernandez M, Hueso-Del Río LE,

さんには心より感謝申し上げます。本研究はちば県

et al. Muscle thickness and echogenicity measured by

民 保 健 予 防 基 金 事 業 助 成 、 及 び JSPS 科 研 費 JP

ultrasound could detect local sarcopenia and malnutrition in

21K07313の助成を受けたものです。

older patients hospitalized for hip fracture. Nutrients.
2021;13(7):2401.

利益相反：開示すべき利益相反はない。

12) 石井光一,上西一弘,石田裕美,他. 簡便な「カルシウム
自己チェック表」の開発とその信頼度の確定. Osteoporo

文献

Jpn. 2005;13:497-502.

1) 厚生労働省保険局医療課. 令和4年度診療報酬改定の13) Okamoto N, Morikawa M, Yanagi M, et al. Association of

概要 個別改定事項Ⅲ（小児・周産期、がん・疾病・難tooth loss with development of swallowing problems in

病対策、リハビリテーション）.

community-dwelling independent elderly population: The<https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000911811.p

Fujiwara-kyo Study. J. Gerontol. A Biol. Sci. 2015;70:

df.> (2022/06/08アクセス)

1548-54.

2) 一般社団法人回復期リハビリテーション病棟協会.回

14) Yoshida M, Masuda S, Amano J, et al. Immediate effect of

復期リハビリテーション病棟の現状と課題に関する調

denture wearing on swallowing in rehabilitation hospital

査報告書. 2021.

inpatients. J Am Geriatr Soc. 2013;61(4):655-7.

9調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
15) 骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン作成委員会. 骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版. 2015.
16) Volkert D, Beck AM, Cederholm T, et al. ESPEN guideline
on clinical nutrition and hydration in geriatrics. Clin Nutr.

17) Baijens LW, Clavé P, Cras P, et al. European society for
swallowing disorders - european union geriatric medicine
society white paper: oropharyngeal dysphagia as a geriatricsyndrome. Clin Interv Aging. 2016;11:1403-28.

バイタルサイン－】骨関節疾患のリハビリテーション栄
養. MED REHABIL. 2012;143:69-77.

hipfracture,focusedonの術後早期死亡対策としての嚥下評価の有用性.骨折.
2020;42:187-91.
23) 田積匡平, 鳥居行雄. 言語聴覚士と看護師が連携した
高齢大腿骨近位部骨折患者の誤嚥性肺炎予防対策. 医18) Shibasaki K, Asahi T, Mizobuchi K,et al. Rehabilitationfor21) 坂元隆一.【リハビリテーション栄養－栄養はリハの

22) 朝熊英也,佐藤勝彦,長倉栄,他.大腿骨近位部骨折患者

2019;38:10-47.

strategy

stroke patients. Arch Phys Med Rehabil. 2005;86:1516-20.

療マネジメント会誌. 2014;15:30-4.

behavioral

24) 田積匡平, 大久保元博, 鳥居行雄. 大腿骨近位部骨折

psychological symptoms of dementia for older people with

患者の嚥下障害に対する入院早期の歯科口腔管理. Hip

cognitive impairment: A nationwide Japan rehabilitation

Joint. 2014;40(Suppl):235-8.

database. PLoS One. 2018;13:e0200143.
19) Belafsky PC, Mouadeb DA, Rees CJ, et al. Validity andreliability of the Eating Assessment Tool (EAT-10). Ann.
Otol. Rhinol. Laryngol. 2008;117:919-24.
20) Crary MA, Mann GD, Groher ME. Initial psychometricassessment of a functional oral intake scale for dysphagia in

1025) Marsh K, Bertranou E, Suominen H, et al. An economic
evaluation of speech and language therapy. Lodon: Royal
College of Speech and Language Therapists. 2010.
26) Allen J, Greene M, Sabido I, et al. Economic costs ofdysphagia among hospitalized patients. Laryngoscope.
2020;130:974-9.

柴崎ほか：骨折予防・治療と歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士

Review Article

Role of Dentist, Dental Hygienist and Speech-language Pathologist
on Fracture Prevention and Therapy
Koji Shibasaki1, Toshiomi Asahi1, Mari Suzuki1, Yuriko Tajima2, Akiko Ajima1,
Miki Marubayashi1, Risa Iwama1, Minami Kogo3, Tsukushi Murota1, Sumito Ogawa4-Abstract In Japan, speech-language pathologists, dentists, and dental hygienists rarely intervene withfracture prevention among older adults. However, the importance of their intervention in
fracture prevention, rehabilitation, and the perioperative period of the fracture is demonstrated
in the guidelines and white papers not only in Japan but also overseas. Oral hygiene
management before fractures increases food intake, prevents sarcopenia and frailty, and can
reduce the risk of falls and fractures. In addition, it can prevent pneumonia, which is one of themost common complications that occur after a fracture that, in turn, leads to improved activities
of daily living. Thus, collaboration with a multidisciplinary team by participating in fracture
prevention, perioperative management after a fracture, and rehabilitation is important.
(Chiba Survey Res J 2022;11(1):4-11)
Keywords: fracture, fracture prevention, dentist, dental hygienist, speech-language pathologist

1 Department of Rehabilitation, Asahi Neurology and Rehabilitation Hospital
2 Department of Rehabilitation, Chiba Medical Center
3 Sakura Terrace Dental Clinic
4 Department of Geriatric Medicine, Graduate School of Medicine, The University of Tokyo

11

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

総説

Coronavirus disease 2019 拡大によるがん検診への影響
藤田美鈴 1、羽田明 1
Impact of Coronavirus Disease 2019 Pandemic on Cancer Screening in Japan
Misuzu Fujita1, Akira Hata1
公益財団法人日本対がん協会の報告では、2020年度の集団検診によるがん検診受診者は、対前年比で30.5％の減少であった。一方、集団検診及び個別検診の受診者を反映した地域保健・健康増進事業報告では、
対前年比で10～25％の減少であった。Coronavirus disease 2019は、集団検診の受診者数の減少に大きな影響を及ぼしたが、個別検診がその減少を一部補完していたことが示唆された。緊急事態宣言発出区域では、検診の受診控えが促進されたが、収入や学歴などの個人の特徴は受診控えと関連を示さなかった。また、検診受診者数は、第一回目の緊急事態宣言下で著しく減少したが、その後、急速に回復した。これらの結果から、受診
控えは、個人の特徴よりも検診実施主体者の検診停止の決定の影響が強かったことが示唆された。一方で、がん検診がほぼ平常どおり実施された2021年においても、受診者数は、感染拡大前の2019年に比べて10.3％の減少であり、受診控えは、なお継続している可能性がある。
（調査研究ジャーナル 2022;11(1):12-19）
キーワード： COVID-19、パンデミック、がん検診

1．緒言のアルコール提供の自粛、休校、県をまたいだ移動

Coronavirus disease 2019 (COVID-19)は、2019年12の制限、在宅勤務等）が求められ、国民生活に多大

月に中華人民共和国湖北省武漢市で原因不明の肺炎な影響を及ぼした2-5)。新型コロナウイルス感染症専として認識されたのち世界中に拡大した。World

門家会議からは「人との接触を8割減らす、10のポイ

Health Organizationは、2020年1月30日に、COVID-19

ント」が示され、第一回目の緊急事態宣言下では、について、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事

86％の減少が達成されていたことが確認されている6)。

態」と宣言し、同年3月11日には、「COVID-19はパン

各種健診（検診）にも影響を及ぼした。第一回目

デミックとみなせる」と表明した。本稿執筆時点の緊急事態宣言下では、厚生労働省から、健康増進（2022年4月）においても、世界的な流行は継続して法に基づく各種健診（検診）の実施延期要請7)、高齢いる。

者医療確保法に基づく特定健康診査等の実施中止要

日本では、2020年1月15日にsevere acute respiratory

請8)、労働安全衛生法に基づく健康診断の実施猶予措

syndrome coronavirus 2の感染が確認され、それ以降、

置9)等の事務連絡または通達が発出され、多くの自治全国に感染が拡大した。これまでに3回の緊急事態宣体、公的医療保険の保険者、健診（検診）施設等は言が発出されている1)。感染拡大を制御するため、人各種健診（検診）を一次停止した。

との接触の低減（店舗の休業・時短営業、飲食店で

本稿では、がん検診の受診状況に着目して、現時点で報告されているCOVID-19拡大が及ぼした影響

1

公益財団法人ちば県民保健予防財団調査研究センター
連絡先：〒261-0002 千葉市美浜区新港32-14
公益財団法人ちば県民保健予防財団
調査研究部 藤田美鈴
（E-mail: mi-hujita@kenko-chiba.or.jp）（Received 21 Apr 2022 / Accepted 30 May 2022）

12についてまとめる。
2．緊急事態宣言の発出
緊急事態宣言の発出を表1にまとめる。第一回目、

藤田ほか： COVID-19 拡大とがん検診
二回目、三回目の緊急事態宣言の期間はそれぞれ、大腸、乳、子宮頸）で、63.9％から90.7％の減少であ

2020年4月7日から同年5月25日まで、2021年1月8日かったことを報告している13)（図3）。

ら同年3月21日まで、2021年4月25日から同年9月30日までである。

この報告では、2020年4月7日に緊急事態宣言が発出された区域（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、大阪府、兵庫県、福岡県）の施設（22施設）とそれ

3．日本対がん協会の報告

以外の施設（60施設）で、1施設当たりの受診者数の公益財団法人日本対がん協会（対がん協会）は、減少を比較している。その結果、緊急事態宣言の対

住民健診（検診）に携わる42支部にアンケート調査

象区域で、減少率が大きいことが示唆されている。

10)の協力を求め、32支部から回答を得た 。集団検診に

ただし、この報告は、対象施設が医師会共同利用施

よるがん検診受診者数の減少は、第一回目の緊急事設に限られている。

態宣言が発出された2020年4月および5月で大きく、対前年比では、それぞれ、85％減、93％減であった

5 ． The Japan COVID-19 and Society Internet（図1）。緊急事態宣言が解除され、5月26日付で厚生Survey (JACSIS)

労働省から、各種健診（検診）について「制度趣旨

Toyodaらは、JACSISというウェブベースの自己回にのっとった適切な実施」を求める通知11)が発出さ答式のアンケート調査を実施し、緊急事態宣言下でれてからは増加に転じ、7月では、対前年比で62％、の乳がん検診の受診控えについて調査している14)。

10月には、対前年比で102％まで回復した。しかし、調査の対象は、「あなたは2020年4月から5月の間、乳2020年全体のがん検診（胃、肺、大腸、乳、子宮頸）がん検診をキャンセルまたは延期しましたか？」の受診者は、対前年比で30.5％の減少であった。

質問に対し、「はい」または「いいえ」で回答した1,874

さらに、対がん協会は、2021年のがん検診受診者人の女性である。この質問に対して「はい」と答え

数についても報告している12)。この調査結果によるた方を、緊急事態宣言下で乳がん検診の受診を控えと、2021年の5つのがん検診の受診者数は、2020年にた人と定義し、その割合は26.3％（493/1,874）であ比べ、23.5％の増加となったが、COVID-19拡大前のった。また、この研究では、乳がん検診の受診控え

2019年に比べると、10.3％の減少であった（図2）。

と関わりのある要因についても調査している。緊急

この報告は、自治体が実施している住民検診のう事態宣言が発出された区域に住んでいる女性は、そち集団検診の受診者数を調査した結果であるが、医うでない女性に比べ、受診控えが有意に多いことが療機関などで実施している個別検診の受診者数、人示された。その一方、年齢以外の個人特性（雇用状

間ドックなどの任意検診の受診者数は反映していな

況、学歴、収入、家族構成、喫煙状況、COVID-19にい。

対する恐れのスコア（the Japanese version of Fear ofCoronavirus-19 Scaleで測定））は、受診控えと関連が4．日本医師会の報告なかった。

公益社団法人日本医師会（日本医師会）は、日本

この研究は、2019 年 10 月 1 日の人口構成を反映

医師会の共同利用施設に登録された健診センター等

させサンプリングを行い、対象者に電子メールでアに対して「医師会健診センター、検査センター、健

ンケート調査の招待を送っているが、回収率は診・検査センター複合体における新型コロナウイル

12.5％と低い。したがって、選択バイアスの影響を受

ス感染症対応下での医業経営実態調査」を行ってい

けていることが推察される。また、第一回目の緊急る。164の対象施設に調査票を送り、115施設から回事態宣言下（2020 年 4 月と 5 月）の乳がん検診の受答を得た（回答率70.1％）。第一回目の緊急事態宣言

診状況を、2020 年 8 月 25 日から 9 月 30 日に調査し下である2020年4月および5月の1施設あたりのがんているため、記憶の曖昧さが存在すると考えられる。

検診の実施件数の減少割合は、5つの部位（胃、肺、13調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
表 1 我が国の緊急事態宣言
発出日

内

2020年4月7日

緊急事態宣言2020年4月7日から5月6日まで

2020年4月16日

区域変更

2020年4月7日から5月6日まで

埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、大阪府、兵庫県、福岡県
全都道府県

2020年5月4日

期間延長

2020年4月7日から5月31日まで

全都道府県

2020年5月14日

区域変更

2020年4月7日から5月31日まで

2020年5月21日

区域変更

2020年4月7日から5月31日まで

北海道、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、京都府、大阪府、兵庫県
北海道、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県

2020年5月25日

緊急事態の終了

2020年5月25日まで―

2021年1月7日

緊急事態宣言2021年1月8日から2月7日まで

埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県

2021年1月13日

区域変更

2021年1月8日から2月7日まで

2021年2月2日

2021年1月8日から3月7日まで

2021年2月26日

期間延長及び区域変更
区域変更

2021年1月8日から3月7日まで

栃木県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、岐阜県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、福岡県
埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、岐阜県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、福岡県
埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県

2021年3月5日

期間延長

2021年1月8日から3月21日まで

埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県

2021年3月18日

緊急事態の終了

2021年3月21日まで―

2021年4月23日

緊急事態宣言2021年4月25日から5月11日まで

東京都、京都府、大阪府、兵庫県

2021年5月7日

期間延長及び
区域変更
区域変更

2021年4月25日から5月31日まで

期間延長及び
区域変更
期間延長

2021年4月25日から6月20日まで

期間延長及び
区域変更
期間延長及び
区域変更
期間延長及び
区域変更
期間延長及び
区域変更

2021年4月25日から7月11日まで

東京都、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、福岡県
北海道、東京都、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、岡山県、広島県、福岡県
北海道、東京都、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、岡山県、広島県、福岡県、沖縄県
北海道、東京都、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、岡山県、広島県、福岡県、沖縄県
沖縄県

2021年4月25日から8月22日まで

東京都、沖縄県

2021年4月25日から8月31日まで

2021年8月25日

区域変更

2021年4月25日から9月12日まで

2021年9月9日

期間延長及び
区域変更

2021年4月25日から9月30日まで

2021年9月28日

緊急事態の終了

2021年9月30日まで

埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、大阪府、沖縄県
茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、
東京都、神奈川県、静岡県、京都府、大阪府、兵庫県、福岡県、沖縄県
北海道、宮城県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、岡山県、広島県、福岡県、
沖縄県
北海道、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、広島県、福岡県、沖縄県―

2021年5月14日
2021年5月21日
2021年5月28日
2021年6月17日
2021年7月8日
2021年7月30日
2021年8月17日

14

容

期

間

2021年4月25日から5月31日まで

2021年4月25日から6月20日まで

2021年4月25日から9月12日まで

区域

藤田ほか： COVID-19 拡大とがん検診

図1

2018 年から 2020 年のがん検診受診者数の月別推移（対がん協会の報告）

住民検診（集団検診）に携わる対がん協会の 32 支部の回答による。
がん検診には胃、肺、大腸、乳、子宮頸がん検診を含む。
受診者数は延べ人数を示す。
「対がん協会報第 700 号（https://www.jcancer.jp/wp-content/uploads/TAIGAN-04_4c-1.pdf）」より作図

図 2 2019 年から 2021 年のがん検診受診者数（対がん協会の報告）
住民検診（集団検診）に携わる対がん協会の 32 支部の回答による。
がん検診には胃、肺、大腸、乳、子宮頸がん検診を含む。
受診者数は延べ人数を示す。
「対がん協会お知らせ（2022 年 04 月 04 日）（https://www.jcancer.jp/news/12832）」より作図
15

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
6．地域保健・健康増進事業報告
厚生労働省は、国及び地方公共団体の地域保健施策の効率的・効果的な推進のための基礎資料を得ることを目的に、毎年、地域保健・健康増進事業報告

図 3 2020 年 4 月および 5 月の 1 施設あたりの検診実施件数（日本医師会の報告）
日本医師会の共同利用施設に登録された施設 82 施設の回答による「医師会健診センター、検査センター、健診・検査センター複合体における新型コロナウイルス感染症対応下での医業経営実態調査（https://www.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20200729_4.pdf）」より作図

図 4 2016 年から 2020 年のがん検診受診者数（地域保健・健康増進事業報告）a 対前年比「地域保健・健康増進事業報告健康増進編（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/choken/20/dl/kekka2.pdf）」より作図

16

藤田ほか： COVID-19 拡大とがん検診を実施している。健康増進編として、市町村が実施

えと関連を示さなかった。一方、緊急事態宣言が発したがん検診の受診者数と受診率が報告されている。

出された区域に住む女性は、それ以外の女性に比べ、この報告では、集団検診だけでなく個別検診の受診より高い頻度で乳がん検診を中断または延期してい者数が反映されている。令和2年度（2020年度）地域

た14)。同様の結果は、日本医師会の報告でも観察され保健・健康増進事業報告のがん検診受診者数の推移ている。これらの結果から、乳がん検診の受診控え

15)を図4に示す 。2020年度の5つの部位のがん検診受は、個人の特徴よりも検診実施主体者の検診停止の診者数は、対前年比で10％から25％の減少であった。

影響を受けたと考えられる。また、対がん協会が報告した月別のがん検診受診者数の報告（図1）に於いても、受診者数の減少が最も大きかったのは、第一

7．考察
本稿では、がん検診の受診状況に関する4つの報告

回目の緊急事態宣言下の2020年4月および5月で、そを紹介した。調査対象や調査方法等が異なり、単純の後、受診者数は急速に回復している10)。2020年4月に比較することはできないが、一貫して、COVID-19

および5月は、感染防止対策を含めたCOVID-19の情拡大によりがん検診の受診者数の低下を確認した。

報が限られ、対象者の感染に対する不安があったが、各調査の特徴を踏まえて考察する。

その後、急速に受診者数が回復したことを考慮する

はじめに、自治体が実施したがん検診受診者数にと、がん検診の受診控えは、対象者自身の受診行動ついて考察する。対がん協会の報告では、2020年のが要因であるというよりも、検診実施主体者の検診

がん検診受診者数は、対前年比で30.5％の減少であ停止の決定が大きく影響したと考えられる。その後、った。これは、対がん協会の各支部に行ったアンケ

厚生労働省は、2020年5月26日に、「新型コロナウイート調査の結果であり、集団検診の状況のみを反映

ルス感染症に係る緊急事態宣言の解除を踏まえた各している。COVID-19の拡大を受けて、実施形態を集種健診等における対応について」を発出し、「制度趣団検診から個別検診に変更した自治体もあることか

旨にのっとった適切な実施」を求めた11)。また、2021

ら、この調査での対前年比で30.5％の減少は、住民検

年4月26日には、「新型コロナウイルス感染症に係る診全体の減少を推察する上では、過大評価と考えら

緊急事態宣言を踏まえたがん検診における対応につれる。その根拠として、地域保健・健康増進事業報

いて（周知、依頼）」の中で、「がん検診については、

告では、部位ごとのがん検診受診者数は、対前年比「不要不急の外出」にはあたらないものと考える」

で10％から25％の減少であったことが挙げられる。

と通知している16)。同様に、東京都福祉保健局をはじこれらの報告から、がん検診受診者数は、COVID-19

め多くの自治体、マスメディアも、「がん検診は不要の拡大により、集団検診で大きく減少したが、個別不急にあたらない」とし、がん検診の受診を勧奨し検診がその減少を一部補完していたと考えられる。

ている。また、日本総合健診医学会等の8学会は、2020

次に、がん検診の受診控えの要因について考察す

年5月1日に「健康診断実施時における新型コロナウ

る。Toyodaらは、JACSISの報告の中で、受診控えのイルス感染症対策について」を取りまとめ、さらに、主な要因を①対象者自身の受診行動と②検診実施主

各健診（検診）機関においても、感染防止マニュア

14)

体者の決定と仮定している 。すなわち、①対象者自ル等が整備され、感染予防対策を徹底したうえで、身が自発的に検診をキャンセル中断または延期した

がん検診が実施されてきた。検診が停止されていな場合と②検診実施主体者が厚労省からの通知等を受い2021年では、がん検診受診者数は感染拡大前まで

けて検診を停止した場合である。Toyodaらは、高学に回復していると考えられたが、対がん協会の報告

歴、常勤、収入が高い、一人暮らしではない、喫煙では、10％程度の減少が認められている。この減少

しない、という特徴を持つ女性は、健康意識が高く、は、対象者自身の受診行動が要因であると考える。

COVID-19の拡大下では、乳がん検診を受診しない

COVID-19拡大により、2020年（特に第一回目の緊と考えたが、これらの特徴は、乳がん検診の受診控

急事態宣言中）および2021年のがん検診受診者数が17

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
減少したことが示唆された。併せて、2020年は、が〈https://www.ningen-dock.jp/wp/wp-content/uploads/

んの診断数が減少していることも報告され17)、早期

2015/12/covid19_dock_20200417Roun.pdf〉(2022/04/08

発見、診断および治療の遅れが懸念される。

アクセス)
10) 公益財団法人日本対がん協会: 対がん協会報第700号.

8．利益相反開示すべき利益相反はない。

<https://www.jcancer.jp/wp-content/uploads/TAIGAN04_4c-1.pdf> (2022/04/08 アクセス)
11) 厚生労働省: 新型コロナウイルス感染症に係る緊急事

文献

態宣言の解除を踏まえた各種健診等における対応につ

1) 内閣官房: 新型コロナウイルス感染症対策.

いて.

<https://corona.go.jp/emergency/> (2022/04/07 ア ク セ<https://www.mhlw.go.jp/content/000633977.pdf>

ス)(2022/04/08 アクセス)

2) Looi MK. Covid-19: Japan declares state of emergency as
Tokyo cases soar. BMJ. 2020;369:m1447.
3) Looi MK. Covid-19: Japan prepares to extend state of
emergency nationwide as “untraceable” cases soar. BMJ.
2020;369:m1543.
4) Looi MK. Covid-19: Japan ends state of emergency but
warns of “new normal”. BMJ. 2020;369:m2100.
5) Looi MK. Covid-19: Japan declares second state of
emergency as Asia struggles with virus surge. BMJ.
2021;372:n141.

12) 公益財団法人日本対がん協会: 対がん協会お知らせ（2022年04月04日）.
<https://www.jcancer.jp/news/12832> (2022/04/08 アクセス)13) 公益社団法人日本医師会: 医師会健診センター、検査センター、健診・検査センター複合体における新型コロ
ナウイルス感染症対応下での医業経営実態調査.
<https://www.med.or.jp/dlmed/teireikaiken/20200729_4.p
df> (2022/04/08 アクセス)
14) Toyoda Y, Katanoda K, Ishii K, et al. Negative impact of6) Kuniya T. Evaluation of the effect of the state of emergency

the COVID-19 state of emergency on breast cancer

for the first wave of COVID-19 in Japan. Infectious Disease

screening participation in Japan. Breast Cancer. 2021;28:

Modelling. 2020;5:580-7.

1340-5.

7) 厚生労働省: 新型コロナウイルス感染症に係る緊急事

15) 厚生労働省: 令和2年度地域保健・健康増進事業報告の態宣言を踏まえた健康増進事業の実施に係る対応につ

概況.

いて.

<https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/c-hoken/20/<https://www.mhlw.go.jp/content/000621941.pdf>

index.html> (2022/04/08 アクセス)(2022/04/08 アクセス)
8) 厚生労働省: 新型コロナウイルス感染症に係る緊急事

16) 厚生労働省: 新型コロナウイルス感染症に係る緊急事
態宣言を踏まえたがん検診における対応について（周知、態宣言を踏まえた特定健康診査・特定保健指導等におけ

依頼）.

る対応について（改訂）.

<https://www.mhlw.go.jp/content/000777298.pdf><https://www.mhlw.go.jp/content/000622803.pdf>(2022/04/08 アクセス)(2022/04/08 アクセス)
9) 厚生労働省: 新型コロナウイルス感染症の状況を踏ま

17) 国立研究開発法人国立がん研究センター: 院内がん登録2020年全国集計.

えた労働安全衛生法等に基づく健康診断の実施等に係<https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/hosp_c/pdf/20

る対応について.

20_report.pdf> (2022/04/07 アクセス)18

藤田ほか： COVID-19 拡大とがん検診

Review Article

Impact of Coronavirus Disease 2019 Pandemic
on Cancer Screening in Japan
Misuzu Fujita1, Akira Hata1-Abstract The Japan Cancer Society reported that the number of individuals who underwent mobile
cancer screening in 2020 decreased by 30.5% compared to the previous year, and the Ministryof Health, Labour and Welfare reported that the proportion was 10%–25%, including both mobile
screening and screening at clinics. Since the former has a greater impact than the latter, itsuggests that screening at clinics compensated for some of the reduction in mobile screening.
Individuals who lived in prefectures under a state of emergency frequently canceled or
postponed their screening. However, individual characteristics, such as income and academic
background, were not associated with cancellations or postponements. Additionally, the numberof examinees dropped drastically during the first state of emergency but rapidly improved after
it was lifted. These findings suggested that cancellations or postponements of the screening
frequently occurred due to the decision of the screening facility rather than individual intentions.
Moreover, in 2021, even when cancer screening was regularly conducted while adhering to
infection control guidelines, the number of examinees decreased by 10.3% compared with 2019pre-pandemic. Therefore, cancellations or postponements due to individual intentions might beongoing.
(Chiba Survey Res J 2022;11(1):12-19)
Keywords: COVID-19, pandemic, cancer screening

1 Department of Health Research, Chiba Foundation for Health Promotion and Disease Prevention

19

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

原著

胃がん内視鏡検診受診者における家庭内ピロリ菌感染の追跡
川嶋一成 1、小林亮介 2、山口和也 3
Follow up of Domestic Helicobacter Pylori Infection
to Improve Gastric Cancer Screening.
Issei Kawashima1, Ryosuke Kobayashi 2, Kazuya Yamaguchi3【目的】胃がん内視鏡検診時ヘリコバクター・ピロリ菌（以下ピロリ菌）感染胃炎者の成人第一近親者を同菌感染危険群と捉え、胃がん内視鏡検診に導き検診受診率を上げる方策を検討した。
【対象と方法】2020 年柏市胃がん内視鏡検診でピロリ菌感染者 32 名を発端者とし第一近親者 40 名の感染状況を後ろ向きに検討した。
【結果】40 名中 19 名（平均 60.3 歳）に感染を認め、そのほとんどに内視鏡所見でも萎縮性胃炎等を認めた。第
一近親者が子の場合、子 28 例中 11 例（平均 47.2 歳）が感染、第一近親者が親となる 3 家族 4 例は 2 例、8例の同胞は 6 例にそれぞれピロリ菌感染を認めた。
【結語】胃がん内視鏡検診時、ピロリ菌感染者に対し感染が家庭内感染の可能性があり近親者も同菌感染の危
険集団であることを発端者や近親者に説明することは、同菌保有の可能性を持つ近親者をも検診推奨者に位置づけることに繋がり、結果、胃がん内視鏡検診受診率の向上にも繋がる可能性がある。
（調査研究ジャーナル 2022;11(1):20-26）
キーワード：胃がん内視鏡検診、ピロリ菌家族内感染、第一近親者ピロリ菌感染状況、胃がん内視鏡検受診率の向上

1．はじめにる効果があるとされる1)。しかし2018年から2020年に地方自治体による対策型胃がん検診は先ず1982年

かけて柏市胃がん検診受診者数は対象者約12万人により40歳以上を対象とするバリウムでのX線検査が対し登録者は約2万人、胃がん内視鏡検診受診者は毎開始され、続いて2015年からは50歳以上を対象とし

年2,000人から4,000人の幅での推移に留まり、胃がた胃がん内視鏡検診も始まった。千葉県は54市町村

ん検診対象者の6％から10％に過ぎない。又、千葉市

中14市町村（2020年度）で胃がん内視鏡検診を実施に於いて20歳、25歳、30歳、35歳の市民に対し一人しており、筆者診療所がある柏市も2018年度より胃

1回、血清ピロリ菌抗体値の測定を胃がん内視鏡検診

がん内視鏡検診を実施している。同検診は2015年のと並行して開始したが、その受診率は会議資料によ「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」でると6％で、ピロリ菌感染率は20歳で4.5％、35歳では対策型検診として推奨され、3年に一度でも内視鏡検8.2％であった。

査を受けることで胃癌の死亡リスクを30％減少させ胃癌発癌因子の一つであるピロリ菌は感染時期が未就学期であり母子・父子を介した家族内感染が1

光ヶ丘診療所
千葉西総合病院3
公益財団法人ちば県民保健予防財団
連絡先：〒277-0062 千葉県柏市光ヶ丘団地 4−10−101
光ヶ丘診療所
川嶋一成（E-mail: issei-kawashima@hotmail.co.jp）（Received 8 Mar 2022 / Accepted 6 May 2022）
2

2080％を占め、母子・同胞での菌株の一致が多い2,3)。
出生年代別ピロリ菌感染率は1950年代以前の出生で約40％、1960年代で約30％、1970年代で約20％、1980
年台では約10％と漸減するが、50歳以上の胃がん検
診対象年齢におけるピロリ菌感染率は20％を超えている2,3)。

川嶋ほか：胃がん内視鏡検診受診者の家庭内感染状況
胃がん内視鏡検診に携わる実施医師はピロリ菌感

その第一近親者40名のピロリ菌検査7）、施行した上染者とその近親者も自診療所に於いて診察する機会

部消化管内視鏡検査所見を後ろ向きに突き合わせた。

が多く、家庭医の立場からピロリ菌感染を捉え易い。

なお、本臨床研究はヘルシンキ宣言を遵守した研

そこで胃がん内視鏡検診の際、ピロリ菌感染胃炎者究であり千葉西総合病院倫理審査委員会における審を発端者と位置づけ、その第一近親者にあたる親、査（承認番号TGE01806-025）を経て、かつ対象者に子、同胞のピロリ菌感染の有無を追跡した。第一近説明、同意を得て行った。

親者にも上部消化管内視鏡を推奨し、積極的に検診登録に導くことにより胃がん内視鏡検診受診率を向上させる方策を探った。

3．結果
発端者側の年齢、性別、京都胃炎分類を基にした内視鏡所見、血清ピロリ菌抗体値(U/mL)、胃癌家族

2．研究対象と方法

歴を表1左側（発端者群）に記す。第一近親者の年齢、2020年度、自診療所で担当した柏市胃がん内視鏡発端者との関係、ピロリ菌感染の有無とその診断手

検診は166名、ピロリ菌感染胃炎は62例であった。ピ段（便中ピロリ菌抗原、血清ピロリ菌抗体、尿中ピロリ菌感染胃炎の診断は血清ピロリ菌抗体値（ラテロリ菌抗体）、施行した18例の内視鏡所見を表1右側

ックス凝集比濁法）と内視鏡所見における「木村・（第一近親者群）に記す。表1-1は第一近親者がピロ

竹本分類」を基本とする萎縮性胃炎に加え腸上皮化

リ菌感染群、表1-2はピロリ菌未感染群とした。第一生、襞壁腫大、鳥肌胃炎等により行った。これらの近親者で過去に除菌歴がある者、第一近親者間に感項目は、1990年代には概ね確立したピロリ菌感染を染者がいる未感染者は感染群に入れた。

示す内視鏡所見である。内視鏡所見を本論で表現す

ピロリ菌感染発端者32名の平均年齢は69.4歳、最る為、2020年の時点で胃がん内視鏡検診の際の推奨

年長96歳、最年少40歳、男性12例、女性20例、うち3

項目には入っていないが、稜線状発赤、点状発赤な例は胃癌術後胃であった。内視鏡所見は術後胃も含どを加え2014年に示された「胃炎の京都分類」をもめ32名すべてピロリ菌感染胃炎を呈し、ピロリ菌除とに内視鏡所見の粘膜診断をスコア化したものを使

菌者は5名であった（表1-1、表1-2）。

用した

4,5,6)。所見は日本消化器内視鏡学会専門医の筆発端者32名に対する第一近親者側は32家族40名、者および「公益財団法人ちば県民保健予防財団総合

平均年齢50.4歳、最年長97歳、最年少18歳であった。

健診センター」で行われた内視鏡画像2次読影による

40名中ピロリ菌感染者は19名、感染者の平均年齢はダブルチェックで評価した。このスコア及び内視鏡

60.3歳、最高齢90歳、最年少齢は29歳であった。第一

生検組織所見、血清ピロリ菌抗体値、過去のピロリ

近親者が子の検討数は28例(28家族)、第一近親者が菌除菌歴の有無等よりピロリ菌感染胃炎と診断した親の検討数は4例（3家族）、第一近親者が同胞の検討

62名を発端者とした。一方、その18歳以上の第一近数は8例（4家族）であった。子28例中、ピロリ菌感

親者（親、子、同胞）のピロリ菌感染状況を、症状

染は11例（平均47.2歳）、ピロリ菌未感染は17例（平等に合わせて施行した上部消化管内視鏡検査所見、

均32.7歳）であった。第一近親者が親の3家族4例は2

また消化器症状は無いが特定健康診査や人間ドック例が感染、2例が未感染であった。8例の同胞は6例に時に併せて行った便中ピロリ菌抗原（EIA法）、血中感染を認めた（表2）。

ピロリ菌抗体検査、または尿中ピロリ菌抗体（EIA法）

内視鏡を行った第一近親者 18 名の所見は、多くのより得た結果を、発端者と後ろ向きに突き合わせる者が腸上皮化生を伴う萎縮性胃炎であった。症例 2

ことにより発端者と成人第一近親者におけるピロリの子は胃潰瘍の合併を認めた（図 1）。又、症例 13 は菌感染状況を検討した。

発端者 84 歳女性に鳥肌胃炎を認め、更に胃体上部に当初、62名の発端者であったが不同意や他県在住

低分化型腺癌に印環細胞癌を伴う早期癌を認めたの理由から最終的には調査を希望した発端者32名と、 （図 2A、B）。上腹部痛のため上部消化管内視鏡検査
21

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

表 1-1 発端者と第一近親者におけるピロリ菌感染者群
発端者群
症例 年齢 性別1
40 女性

第一近親者群
血清ピロリ菌抗体値(u/mL) 胃がん家族歴 年齢 関係 ピロリ菌感染の有無(その診断手段）
陰性（35歳時、除菌）
家族歴なし
73
母 陰性（便中ピロリ菌抗原）
73
父 陽性（尿中ピロリ菌抗体8.2）
100
家族歴なし
29
子 陽性（血清ピロリ菌抗体20.0）

胃がんのリスク分類
A2IM1H0N0DR0(3)

2

60 男性

A2IM2H1N0DR2(6)

3
4
5

61 女性
67 女性
71 女性

A2IM1H0N0DR1(4)A2IM2H0N0DR1(5)A2IM1H0N0DR1(4)

50.6
12.1
35.9

母
父
家族歴なし

胃がんのリスク分類
A2IM2H1N0DR2(7)A1IM1H0N0DR2(4）29
子 陽性（便中ピロリ菌抗原）
39
子 陽性（血清ピロリ菌抗体36.5）
97
母 陰性（血清ピロリ菌抗体）
70 同胞 除菌歴あり 血中ピロリ菌抗体陰性
64 同胞 陽性（血清ピロリ菌抗体100）35
子 陽性（血清ピロリ菌抗体48.5）

A2IM2H0N0DR0(4)A2IM2H0N0DR1(5)A1IM1H0N0DR2(4)A2IM1H0N0DR1(4)A2IM2H0N0DR2(6)A1IM1H0N0DR0(2)

A0IM0H0N0DR0(0)

6

72 男性

術後胃（55歳胃がん手術）

39.9

母

7
8
9

72 女性
73 男性
77 女性

A2IM2H0N0DR0(4)A2IM1H0N0DR1(4)A2IM2H0N0DR0(5)

陰性（62歳時、除菌）94
陰性（58歳時、除菌）

家族歴なし
家族歴なし
父

43
90
47

10
11

78 女性
80 女性

A2IM1H0N0DR1(4)A2IM(2)H0N0DR2(6)

100
15.2

不明
家族歴なし

52
子 陽性（血清ピロリ菌抗体52.7)
78 同胞 陽性（血清ピロリ菌抗体37.8)

A1IM1H0N0DR2(4)A2IM2H0N0DR2(6)

12

80 男性

A2IM2H1N0DR2(7)

100

不明

87
83
76
69

同胞 陽性（血清ピロリ菌抗体11.2）
同胞 陽性（血清ピロリ菌抗体49.8）
同胞 陰性（血清ピロリ菌抗体）
同胞 陰性（血清ピロリ菌抗体）

A2IM2H0N0DR1(5)A2IM2H0N0DR2(6)84 女性 A2IM2H0N1DR2(7)
100
家族歴なし
61
子 陽性（血清ピロリ菌抗体100）84 男性 A2IM2H0N0DR2(6)100
不明
82 同胞 陽性（血清ピロリ菌抗体100）
90 男性 A2IM2H0N0DR2(6)
100
不明
54
子 陽性血清ピロリ菌抗体32.4）
90 女性 A2IM1H1N0DR0(3)
83.8
不明
71
子 陽性（血清ピロリ菌抗体10.7）
96 男性 術後胃（67歳胃がん手術）
16.5
不明
59
子 陽性（血清ピロリ菌抗体100）
胃癌術後胃の症例は手術時年齢を記載した。又、発端者側でピロリ菌陰性者は過去に除菌歴があり、除菌時の年齢を記載した。
ピロリ菌感染の有無(その診断手段）では、診断手段に便中ピロリ菌抗原、血清及び尿中ピロリ菌抗体値を用いた。
第一近親者で過去に除菌歴のある者、第一近親者間に感染者がいる未感染者も便宜上、感染者群に入れた。
内視鏡を施行者に対しては京都胃炎分類をもとにした「胃がんのリスク分類」を記載した。

A2IM1H0N1DR0(4)A2IM1H1N0DR1(5)A1IM1H0N0DR1(3)A1IM1H0N0DR0(2)A2IM2H1N0DR0(5)

13
14
15
16
17

子 陽性（尿中ピロリ菌抗体7.1）
母 陽性（血清ピロリ菌抗体34.7）
子 除菌歴あり 血中ピロリ菌抗体陰性

表 1-2 発端者と第一近親者におけるピロリ菌未感染者群
発端者群
症例 年齢 性別1845 女性

第一近親者群
血清ピロリ菌抗体値(u/mL) 胃がん家族歴 年齢 関係 ピロリ菌感染の有無(その診断手段）
35.4
家族歴なし
22
子 陰性（便中ピロリ菌抗原）

胃がんのリスク分類
A2IM2H0N0DR2(6)

19
20

48 女性
49 男性

A2IM2H0N0DR2(6)A2IM2H1N0DR2(7)

10.8
53.6

家族歴なし
母

18
20

子 陰性（便中ピロリ菌抗原）
子 陰性（便中ピロリ菌抗原）

21
22
23

50 女性
51 女性
55 女性

A1IM1H0N0DR0(2)A1IM1H0N0DR2(4)A2IM(1)H0N0DR0(3)

18.8
30
100

家族歴なし
家族歴なし
父

24

55 女性

A2IM1H0N0DR0(3)

100

父

25

56 男性

A2IM1H0N0DR2(5)

100

家族歴なし

19
19
22
20
26
22
30

子 陰性（便中ピロリ菌抗原）
子 陰性（便中ピロリ菌抗原）
子 陰性（便中ピロリ菌抗原）
子 陰性（便中ピロリ菌抗原）
子 陰性（便中ピロリ菌抗原）
子 陰性（便中ピロリ菌抗原）
子 陰性（便中ピロリ菌抗原）

26
27

70 女性
73 女性

A2IM1H0N0DR1(4)A2IM2H0N0DR0(4)57.5
陰性（65歳時、除菌）

家族歴なし
家族歴なし

46
48

子 陰性（尿中ピロリ菌抗体）
子 陰性（尿中ピロリ菌抗体）

28
29

74 男性
76 男性

術後胃（57歳胃がん手術）
A2IM2H1N0DR1(６)

12.9
43.4

不明
不明

41
50

子 陰性（尿中ピロリ菌抗体）
子 陰性（尿中ピロリ菌抗体）

30
31
32

77 女性 A2IM(2)H1N0DR1(6)
18
父、兄、姉
40
子 陰性（便中ピロリ菌抗原陰性）
83 女性 A2IM2H0N0DR0(4)
陰性（72歳時、除菌）不明
60
子 陰性（血清ピロリ菌抗体）
85 男性 A2IM2H1H1N0DR1(6)
23.8
不明
53
子 陰性（血清ピロリ菌抗体）
胃癌術後胃の症例は手術時年齢を記載した。又、発端者側でピロリ菌陰性者は過去に除菌歴があり、除菌時の年齢を記載した。
ピロリ菌感染の有無(その診断手段）では、診断手段に便中ピロリ菌抗原、血中及び尿中ピロリ菌抗体値を用いた。

表 2 第一近親者 32 家族 40 名の内訳

22

第一近親者

例数 ピロリ菌感染者数

ピロリ菌未感染者数

子

28

11(平均47.2歳）

17（平均32.7歳）

親

4

2

2

同胞

8

6

2

計

40

19

21

川嶋ほか：胃がん内視鏡検診受診者の家庭内感染状況

図1
症例 2 の第一近親者、29 歳子。血清ピロリ菌抗体値陽性後、内視鏡で活動性胃炎及び胃角部に潰瘍を確認した。

図 2A

図 2B

症例 13 発端者。ピロリ菌感染胃炎、幽門部に約 2−3mm 大前後の結節状隆起がほぼ均等に分布する
nodular type の鳥肌胃炎を認め(A)、胃体上部大弯には内視鏡所見で粘膜の色調退色変化を呈し、印環細胞癌を伴う未分化型腺癌を認めた。

図3
症例 13 の第一近親者、61 歳子。ピロリ菌胃炎を呈し、幽門部に小さい
顆粒状隆起がほぼ均等に分布する granular type の鳥肌胃炎を認めた。

23

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1を行った第一近親者である 61 歳の子も血清ピロリ

実施条件には含まれないが5,13）、萎縮や腸上皮化生等

菌抗体陽性、内視鏡所見で萎縮性胃炎、腸上皮化生、から背景粘膜診断を点数化することは、2年に一回の更に発端者同様の鳥肌胃炎を確認した（図 3）。

隔年胃がん内視鏡検診受診間隔を内視鏡治療が可能な胃がんの発見につながる逐年内視鏡検査に変更す

4．考察

る目安となる。

ピロリ菌胃炎を内視鏡検査で確認後、約10年間の特記症例として症例2の子はピロリ菌感染胃炎に追跡調査で3％に胃癌が発生8)、萎縮の進展の強い胃加え胃潰瘍を認めたが、ピロリ菌感染を伴う胃潰瘍

炎からの胃がん発生率は年率0.42％、腸上皮化生を例は早期のピロリ菌除菌により胃癌リスクを低減さ

9)伴う化生性胃炎では胃がん年間罹患率約1％に達し 、せると報告14）されており本例も除菌を推奨した。症

即ち胃粘膜萎縮が高度になるほど胃癌リスクが増す

例4では、39歳の第一近親者である子はピロリ菌陽性

10）であったが内視鏡所見は「胃炎の京都分類」からは。除菌後でも年次発癌率は0.2％あり2年に一回の1,11）。胃がんリスク群

ピロリ菌未感染に該当する所見であった。内視鏡所を拾い上げる試みは、この様に個々の内視鏡所見に見が正常範囲であったとしても近親者がピロリ菌感於いて行うことに加え、本感染症が学童期には成立

染である場合はピロリ菌感染の有無を確認することしている可能性を考慮し家庭内感染症として感染危が必要である5）。

内視鏡胃がん検診は必要となる

険群を追跡することも重要である。同菌感染者の親、又、症例13で、第一近親者である61歳の子にも鳥子、同胞を高危険集団と捉え第一近親者まで配慮し肌胃炎を認めたが、胃がん内視鏡検診時、鳥肌胃炎

た胃がん内視鏡検診は、次世代を含むピロリ菌感染を認めた際は胃体部領域の粘膜色調変化を含めた観危険群の洗い出しに結びつくだけでなく、危険群を察を行い低分化型腺癌の合併を検索するべきである

胃がん内視鏡検診に導くことで胃がん内視鏡検診受15,16）

診率の向上にも繋がる可能性がある。

。

ピロリ菌感染者に、ピロリ菌感染が母子・父子を本論文に於いて、第一近親者ピロリ菌感染平均年中心とする家庭内感染の可能性があること、感染は齢は60.3歳、発端者の69.4歳と近似しており、同胞へ

未就学期までに成立し、ピロリ菌の持続感染は胃癌の感染の有無の確認を発端者に促すことは重要であのリスクとなること、除菌後も発癌率は低いが維持る。子の感染者平均が47.2歳、未感染者平均が32.7歳

されることを説明し、加えて親、子供、同胞というであった。今回、17歳以下の第一近親者におけるピ第一近親者もピロリ菌感染の高危険集団となっていロリ菌感染の有無は検討していないが、17歳以下のる可能性があることを説明することは、受診者本人

第一近親者を含めた場合、未感染者の平均年齢が更の検診継続、及び近親者を検診対象者に位置付けるに下がる可能性はある。中高校生対象のピロリ菌検こととなり、胃がん内視鏡検診受診率向上につなが診は全国24都道府県の自治体で開始されているが、る可能性がある。

未だ全国規模ではない12）。しかし本邦では学校検尿の習慣があり尿検診に尿中ピロリ菌抗体検査は導入

5．結語

し易い。ピロリ菌感染者の第一近親者が中高学生の対策型胃がん内視鏡検診に求められるものは、胃

場合、感染率3-5％のピロリ菌感染群に該当3）する可癌の検索に加え除菌後も含めたピロリ菌感染胃炎の能性もあり、ピロリ菌検診がない地域では、家庭医・継続的観察でもある。そして、感染リスクの高い親

学校医がピロリ菌検索を主導することで、次世代へ

族への個別受診奨励が胃がん内視鏡検診登録者を増の感染の有無を早期に確認することにつながる。

やすことになり、その結果受診率が向上し、胃がん

胃がん内視鏡検診における萎縮の程度、腸上皮化
生の広がりなどの「胃炎の京都分類」を用いた背景
胃粘膜診断は、前述したように胃がん内視鏡検診の24

死の減少に繋がる可能性がある。

川嶋ほか：胃がん内視鏡検診受診者の家庭内感染状況
6．利益相反8) Uemura N, Okamoto S, Yamamoto S, et al. Helicobacter

開示すべき利益相反はない。

pylori infection and the development of gastric cancer. N
Engl J Med 2001;345:784-9.

文献9) 一瀬雅夫.H.pylori関連胃炎の自然史に基づく胃癌発生

1）岩本淳一.胃がん内視鏡検診の現況.第40回日本内視鏡学会関東セミナー（web開催）.Gastroenterol Endosc.2020:

10) 胃癌高危険群の設定と対象集約.胃内視鏡検診標準化
研究会編.東京:医学書院.2015;38-45.

21-9.
2）加藤元嗣. 提言

予防・早期発見.日消がん検診誌2008;46:355-64.

胃癌予防.日本ヘリコバクター学会ガ

イドライン作成委員会編.H.pylori 感染の診断と治療のガイドライン.東京:先端医学社.2016;60-6.
3）加藤元嗣,久保公利,間部克裕.Helicobacter pylori感染の疫学.日内会誌2017;106:10-5.
4）鎌田智有,春間賢,井上和彦,他. Helicobacter pylori感染と内視鏡的胃炎－胃炎の京都分類－.日消誌2015;112:98293.
5）山道信毅.Helicobacter pyloriと今後の胃がん検診.日内会誌2021;110:55-63.
6）井上和彦,鎌田智有,久本信實,他.「胃炎の京都分類」の内視鏡所見－スクリーニング内視鏡における活用を含
めて－.Gastroenterol Endosc.2017;59:458-64.
7) 加藤元嗣. Ⅱ診断法. 日本ヘリコバクター学会ガイド
ライン作成委員会編.H.pylori 感染の診断と治療のガイ

11) 村尾高久,梅垣英次,塩谷昭子.H pylori陰性・除菌後胃癌の内視鏡診断.Gastroenterol Endosc.2020;62:1577-84.
12) 奥田真珠美.中学生ピロリ菌検診のあり方と今後の課
題.日ヘリコバクター会誌2021;23:21-5.
13) 胃内視鏡によるヘリコバクター・ピロリ感染診断.日本
消化器がん検診学会編.対策型検診のための胃内視鏡検診マニュアル.東京:南江堂.2017;78-84.
14) Wu CY, Kuo KN, Wu MS, et al.Early Helicobacter pylori
eradication decreases risk of gastric cancer in patients withpeptic ulcer disease. Gastroenterology 2009;137:1641-8.
15) 鎌田智有,春間賢.「胃炎の京都分類」のこれまでとこ
れから.Gastroenterol Endosc.2020;62:441-56.
16) 井上健,金政秀俊,井上香織,他.鳥肌状胃炎に合併した
若年者進行胃癌の1例.Gastroenterol Endosc.2007;49:1859.

ドライン.東京:先端医学社.2016;32-43.

25

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

Original Article

Follow up of Domestic Helicobacter Pylori Infection
to Improve Gastric Cancer Screening.
Issei Kawashima 1, Ryosuke Kobayashi 2, Kazuya Yamaguchi 3- Abstract Objectives: Those who are related to patients who are Helicobacter Pylori (HP) positive are at
greater risk to the infection themselves. As HP is a risk factor for gastric cancer, we sought
methods to increase identification rates for HP.
Methods: The infection status of 40 first degree relatives of the probands positive to HP were
examined. Those who were HP positive were then guided to upper gastrointestinal endoscopy
for gastric cancer screening.
Results: HP infection were observed in 19 first degree relatives (mean age 60.3 years). Whenthe first relative was a progeny of the proband, 11 out of 28 (mean 47.2 years) were positive for
HP. Of the 4 cases in 3 families whose parents were first relatives, 2 cases were positive. Of the
8 siblings who were the first relatives of probands, 6 were positive.
Conclusions: For patients who are HP positive, it is important to educate that HP infection isa domestic infection which likely affects first degree relatives. Through this method, those whoare at higher risk are encouraged to be consulted and thereby increases the rate for HP
identification and early detection of gastric cancer.
(Chiba Survey Res J 2022;11(1):20-26)
Keywords: Gastric cancer endoscopic examination, Helicobacter pylori family infection, first
degree relative’s investigation, improvement of screening participation rate

Hikarigaoka Clinic
Chiba Nishi General Hospital
3 Chiba Foundation for Health Promotion & Disease Prevention
12

26

川嶋ほか：胃がん内視鏡検診受診者の家庭内感染状況

Ⅱ．論文・学会発表等

１．論文発表等 ·············································································· 28

２．学会発表等 ·············································································· 30

27

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
１．論文発表等
2021 年度に職員が論文発表をしたものをまとめた。
「発表者」欄の斜字体は財団外の共同発表者である。

著書・学術論文等の題名（共著等含む）掲載雑誌等の名称及び発行または発表の年月

Prevalence of positive IGRAs and innate immune

J Infect Chemother.

system in HIV-infected individuals in Japan

某市の特定健康診査における成人眼検診の報
告2021;27:592-7.

予防医学ジャーナル.
2021;519:46-9.

心不全対策の重要性～健康寿命の延伸に向けて～調査研究ジャーナル.
2021;10(1):12-20.

平成 28 年度肺癌検診喀痰細胞診の成績と有用性について

Igari H, Takayanagi S, Yahaba M, Tsuyuzaki M,
Taniguchi T, Suzuki K
石橋利沙、長谷部勉、柳瀬加那、大輪孝子、稲田正貴、安片恭子、角南祐子、藤澤武彦、川端

秀仁
角南祐子

調査研究ジャーナル.

田口明美、金親久美、安片恭子、鈴木公典、藤2021;10(1):21-6.

澤武彦、柴光年、澁谷潔、中島崇裕、吉野一郎

Study protocol of the ACCESS trial: a randomised
trial to evaluate the effectiveness of human

BMJ Open.2022;12:e049803.

papillomavirus testing by self-sampling in cervicaldoi:10.1136/bmjopen-2021-049803.

cancer screening uptake and precancer detection
結核接触者健診における QuantiFERON-TB ゴ
ールドプラス陽性に関連する因子

発表者

結核.
2022;97(1):1-5.

Fujita M, Shimazu M, Nagashima K, Suzuki M,

Tauchi I, Sakuma M, Yamamoto S, Shozu M,
Hanaoka H, Tsuruoka N, Kasai T, Hata A

岡田奈生、猪狩英俊、露﨑みづ枝、鈴木公典○論文発表等の概要
某市の特定健康診査における成人眼検診の報告

診の条件に左右されず、定期的に成人眼検診又は眼底検査のみで

石橋利沙、長谷部勉、柳瀬加那、大輪孝子、稲田正貴、安片恭子、も受診できる機会があれば早期発見・早期治療に繋がると思われ

角南祐子、藤澤武彦、川端秀仁

1

予防医学ジャーナル.2021;519:46-9.

る。
1

かわばた眼科【目的】
特定健診が導入され眼底検査を受診する機会が少なくなった。そこで、某市と協力し、住民健診での眼疾患の現状把握

Study protocol of the ACCESS trial: a randomised trial to evaluate theを行った。
【方法】2015 年度から 2017 年度の 3 年間、特定健診

effectiveness of human papillomavirus testing by self-sampling in

受診者を対象に成人眼検診を追加実施した。また、精密検査を実

cervical cancer screening uptake and precancer detection

施した医療機関に結果の提供を依頼し、その結果を集計した。
【結Misuzu Fujita, Minobu Shimazu1, Kengo Nagashima2 Misae Suzuki3,

果】成人眼検診の対象者 4,114 人の内、1,411 人（34％）が要精

Ichiro Tauchi3, Miwa Sakuma3, Setsuko Yamamoto3, Makio Shozu4,

密検査となった。精密検査の結果、緑内障関連の疾患と判定されHideki Hanaoka1, Nobuhide Tsuruoka5, Tokuzo Kasai, Akira Hata

たのは 343 人。白内障・白内障疑いと判定されたのは 488 人であBMJ Open.2022;12:e049803.

った。そのうち、既に緑内障関連の既往があったものは 93 人、

doi:10.1136/bmjopen-2021-049803.

白内障の既往があったものは 196 人であり、緑内障関連疾患では【背景】子宮頸がんは、human papillomavirus（HPV）のワクチ

約 3 倍、白内障では約 2 倍、新たな有所見者を発見することがでン接種と検診により予防可能な疾患であるが、我が国では、両対きた。失明に繋がる緑内障関連疾患に焦点を当てると、343 人の策ともに十分に実施されていない現状がある。自己採取 HPV 検

内、第三期特定健診の詳細健診の該当者は 143 人であった。
【考査は、子宮頸がん検診の受診率を向上させる可能性があるが、我察】新たな有所見者を多く発見できた理由として、特定健診が導が国での有効性および実装可能性に関する研究が不足している。

入されたことにより眼底検査を受診する機会が減り、定期的な検

我々は、自己採取 HPV 検査の有効性を明らかにするため、検診査を実施しない間に自覚症状のない眼疾患が放置されてしまっ

受診率およびがんの早期発見をアウトカムとしたランダム化比たと考えられる。
第三期特定健診の詳細健診の条件に当てはめる

較試験を開始した。本論文では、その研究計画を示す。
【方法とと、緑内障関連疾患では 200 人が非対象者となり眼疾患の早期発解析】本研究は、ランダム化、非盲検、並行群間比較試験である。

見には繋がらないことが分かった。特定健診を利用して、詳細健

過去3年以上子宮頸がん検診を受診していないおよそ2万人の女

28論文発表等性を、1：1 の割合で、ランダムに、介入群とコントロール群に割結核接触者健診におけるQuantiFERON -TB ゴールドプラス陽性

り付ける。コントロール群に割り付けられた女性は、市原市が提に関連する因子供する通常の検診（細胞診）を受けることができる。一方、介入

岡田奈生、猪狩英俊 1 、露﨑みづ枝、鈴木公典

群に割り付けられた女性は、自己採取 HPV 検査を含む検診また結核.2022;97(1):1-5.

は通常の検診を、自身の意志で選択し、受けることができる。自【目的】QuantiFERON-TB ゴールドプラス（QFT-Plus）は最己採取 HPV 検査を受けた女性には、結果にかかわらず細胞診をも新しい IGRA（インターフェロンγ遊離試験）であり接触者健受けることを推奨するが、特に、HPV が陽性であった場合には、診等での導入が進んでいる。陽性、すなわち潜在性結核感染症の強く勧奨する。2021 年度に実施された市の子宮頸がん検診（細診断となる因子を分析し、接触者健診の効果的運用について検討

胞診）の結果、および、精密検査の結果を研究に利用する。cervical

することを目的とした。
【方法】2015 年 7 月から 2017 年 4 月にintraepithelial neoplasia 2 以上の検出の割合をメインアウトカムと接触者健診対象者を対象に QFT-Plus を実施し、喀痰塗抹情報とし、リスク比とリスクさを算出する。帰無仮説（検出率は両群で

胸部Ｘ線情報と最終暴露からの時間経過が、接触者健診の結果に同じである）の検定は、ピアソンの検定を実施する。本研究は、及ぼす影響を分析した。
【結果】研究対象者は 412 人で、QFT-Plus

研究機関の倫理審査員会の承認を受け実施する。

陽性者 31 人（陽性率 7.5％）であった。年齢の調整オッズ比 1.1

1Clinical Research Center, Chiba University Hospital（1 歳年齢が上昇する毎に）、結核患者と接触後90 日以内の受診2

Research Center for Medical and Health Data Science, The Instituteの調整オッズ比4.1、初発患者の排菌情報（2+または 3+）の調整

of Statistical Mathematics

オッズ比 3.7 で、これら 3 要因が QFT-Plus 陽性に影響を及ぼす

3

Municipal Health Center, Department of Health and Welfare, Ichihara

因子となった。
【結語】QFT-Plus 陽性の関連因子として、加齢にCity加え、初発患者の排菌量が多いこと、接触者健診までの期間が4

Department of Reproductive Medicine, Chiba University Graduate

90 日以下の場合、に陽性率が高かった。今後の効果的接触者健School of Medicine

診を展開する場合は塗抹情報が有力な情報になると考えられた。

5

Yushudai Clinic

1

6Center for Preventive Medical Sciences, Chiba University

千葉大学医学部附属病院感染制御部

29

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
２．学会発表等
2021 年度に職員が筆頭として学会発表を行ったものをまとめた。
「発表者」欄の斜字体は財団外の共同発表者である。

月日

講演・学会名

演題名・内容2021 年

第 94 回日本超音波医学会学術集

当施設における超音波検査技師の

5 月 23 日会

教育法

第 112 回日本消化器内視鏡学会

千葉県 8 市共通の広域的対策型内

関東支部例会視鏡検診二次読影の現状と問題点

6 月 13 日

9 月 11 日

12 月
21～23 日第 30 回日本婦人科がん検診学会

第 80 回日本公衆衛生学会総会

2022 年
1月

第 32 回日本疫学会学術総会

26～28 日

発表者名
梶原崇恵、神保直美、西岡香織、久我若菜、
大鹿倫代、稲田佳奈、小倉あけみ、渡邉美香、橋本秀行

山口和也、中川由紀、稲田麻里

併用検診17,290 例におけるHPV 陽立花美津子、片渕亜紀、河西十九三、 藤澤

性・陰性例の細胞診成績

武彦

集団全体の効果を評価する研究の藤田美鈴、島津実伸、長島健悟、鈴木美沙

インフォームド・コンセントとその枝、田内一郎、佐久間美和、山本節子、鶴課題

岡信栄、河西十九三、羽田明

自己採取ヒトパピローマウイルス

藤田美鈴、島津実伸、長島健悟、鈴木美沙

検査の受入れ：the ACCESS trial の枝、田内一郎、佐久間美和、山本節子、鶴副次的解析

岡信栄、河西十九三、羽田明○学会発表等の概要
当施設における超音波検査技師の教育法

千葉県 8 市共通の広域的対策型内視鏡検診二次読影の現状と問第 94 回日本超音波医学会学術集会

題点

梶原崇恵、神保直美、西岡香織、久我若菜、大鹿倫代、稲田佳奈、

第 112 回日本消化器内視鏡学会関東支部例会

渡邉美香、橋本秀行

山口和也、中川由紀、稲田麻里

超音波検査は検査者の技量に大きく左右される検査でもあり、【目的】千葉県 8 市共通の広域的対策型内視鏡検診二次読影

精度管理、
特に乳房超音波検査技師の育成においては指導者でもの現状と問題点を明らかにする。
【対象と方法】平成 29 年に 2

苦慮しているのが現実である。
そこで年間 48,486 人（2018 年度）

市(162 万人)、30 年に 4 市(168 万人)、令和元年に 2 市(26 万人)の検診を行い 16 人の技師が所属する当施設での教育方法を紹介が加わり 8 市(356 万人)の対策型内視鏡検診二次読影を当センタする。当施設では技師の育成プログラムを「プレ研修」「初期研ーで行っている。
日本消化器内視鏡学会専門医が院内に 2 名在籍

修」「中期研修」「後期研修」の 4 段階に分けて行っている。
「プ

している場合は院内で二次読影が可能とし、2 名以上在籍していレ研修」では乳房超音波検査に必要な知識を学び、「初期研修」

ない場合は、当センターで二次読影を行うこととした。画像転送

はスキャンに必要な技術を習得するため見学中心の研修を行う。

の方法は、CD-R 、DVD-R に全画像を記録し宅急便で送付する「中期研修」
は滞りなく検査ができる事を目的に研修生がスクリこととした。二次読影の現状と問題点を挙げる。
【結果・考察】ーニングを行った後、指導者がダブルスクリーニングを行う。
「後

平成 29 年が 7,081 件、30 年が 11,353 件、令和元年 13,790 件行期研修」は単独で検査し医師が画像や報告書の確認を行い、見落った。
二次読影提出段階での胃がん発見率は、
平成 30 年 0.39％、としなく検査が行える事を最終目的としており、
約 1 年間を研修

令和元年 0.30％。食道がん発見率は、平成 30 年 0.10％、令和元の目安としている。
それぞれの研修にはおよその期間を決めてい年 0.05％。対策型内視鏡検診の問題点を挙げると、検診時期は 2

るが最終判断は合格ラインを決め、期間を調整するなど個々に合

年に 1 度である。今回生検して group1 だった場合等、1 年後経わせた研修を行なっている。
研修の際にはチェックリストを用い過観察をしたい例もある。
しかしこの気持ちが受診者まで伝わっ内容に漏れが無い事を確認している。
また研修生は毎日研修簿にていないと思われる例があった。
必要な時にはコメントを記載す

反省点や疑問点を記入し、それを教育担当者と共有する事でそのるようにした。画像評価も行っており、画質がなかなか改善しな人に会った研修がスムーズに行えるよう工夫している。
更に教育

い先生に対しても根気強くコメントを続けている。
【結語】二次担当者に向けても研修マニュアルを作成し教育担当者が変わっ読影は医師会内部こだわらず広域的に行うことも選択肢となりても同じ教育が行えるようなシステムとなっている。

うる。

30

学会発表等併用検診 17,290 例における HPV 陽性・陰性例の細胞診成績取による human papillomavirus の検査（自己採取 HPV 検査）が第 30 回日本婦人科がん検診学会

子宮頸がん検診の受診率向上と早期発見に寄与するかを明らか

立花美津子、片渕亜紀、河西十九三、 藤澤武彦にする RCT を実施中である。適格基準該当者に研究説明書を送【はじめに】子宮頸がん検診は細胞診が主流であったが、2003

付し、研究参加を辞退できること、および、その方法を通知した

年に米国で併用検診（細胞診とHPV 検査）が始められ、2017 年（オプトアウトによる同意取得）。研究参加辞退者を除外し、介にはオランダ・豪州などで HPV 検査単独検診（自己採取検診）

入群とコントロール群に割付けた。さらに、介入群には、3 月 10が行われ始め変化しつつある。わが国では 2007 年ごろから若年日に、その旨を通知し、自己採取 HPV 検査希望者には専用のキ者の受診率向上・子宮頸がん罹患率減少の目的で併用検診の研究ットを送付した。
【結果】適格基準該当者は、20,555 人であった。

が始められるようになった。しかし、「有効性評価に基づく子宮

そのうち、4,283 人（20.8％）が割付前にオプトアウトを申し出

頸がん検診ガイドライン 2019 年度版」において細胞診単独法及た。オプトアウト者および宛名不明者を除外し、介入群（8,145

び HPV 検査単独法では推奨グレード A に対し、併用検診は推奨人）とコントロール群（8,115 人）に割付けた。割付後もオプトグレード C になった。当財団でも精度の高い子宮頸がん検診のアウトの申し出が続き、第一回目のデータベースロック時点の割普及を目指して、併用検診を車検診に導入し、有効性について検付後のオプトアウト者は、介入群で 805 人、コントロール群で討してきた。
【対象と方法】2012 年度から 2014 年度に 3 市町村

333 人であった。
【考察】対象者の自発的な参加を確保しつつ、で行われた併用検診受診者 17,290 人を対象とした。細胞診はできる限り正確な推定を行うために、
オプトアウトによる同意を

SurePath によるLBC 法を用い、HPV 検査はハイブリッドキャプ

受け付けたが、多くの対象者が割付前に参加を辞退し、割付後もチャーⅡ法を財団内で行った。細胞診標本はまず HPV 検査結果

辞退が続いた。その結果、選択バイアスや交絡を生じる可能性がをブラインドで鏡検し、次に HPV 陽性・細胞診陰性例の再鏡検示唆された。研究の特性や対象者への危険性を考慮したうえで、を行い、HPV 検査結果が細胞診に与える影響について検討した。

諸外国で認められている同意の免除等の是非についての議論が【結果】HPV 検査陰性は 16,366 例 94.7％、陽性は 924 例 5.3％必要である。

であった。細胞診結果と併せると、①細胞診 NILM・HPV 陽性

1

千葉大学病院臨床試験部

606 例 3.5％、②細胞診 NILM・HPV 陰性は 16,165 例 93.5％、③

2

慶応義塾大学病院臨床研究推進センター

細胞診陽性・HPV 陽性 319 例 1.8％、④細胞診陽性・HPV 陰性

3

統計数理研究所医療健康データ科学研究センター

200 例 1.2％であった。①の 606 例を再鏡検した結果 43 例が4

市原市保健福祉部保健センター

ASC-US、9 例が ASC-H、2 例が LSIL、1 例が HSIL になり、要

5

有秋台医院

精密検査対象者が 55 例増え 424 例となり、要精検率も 2.1％から2.5％となった。再鏡検で ASC-US になった 43 例からは CIN1 が自己採取ヒトパピローマウイルス検査の受入れ：the ACCESS

15 例、腺異形成 1 例、また ASC-H からは CIN1・CIN2・CIN3

trial の副次的解析が各 1 例、LSIL、HSIL からは CIN1 が 1 例ずつ検出された。55

第 32 回日本疫学学会学術総会例減った細胞診NILM・HPV 陽性 551 例の 5 年間の追跡結果を見藤田美鈴、島津実伸 1、長島健悟 2,3、鈴木美沙枝 4、田内一郎 4、ると、1 年後の CIN 発見率は 23 例 7.8％、2 年後は 9 例 5.1％、3

佐久間美和 4、山本節子 4、鶴岡信栄 5、河西十九三、羽田明

年後のCIN及びがん発見率は6例2.9％、同じく4年後は5例4.0％、【目的】自己採取による human papillomavirus の検査（自己採5年後2例1.2％であった。
同様に細胞診NILM・HPV陰性の16,165

取 HPV 検査）の受入れ状況を明らかにする。
【方法】対象者は、

例の 5 年間の追跡を見ていると 1 年後の CIN 発見率は 0.7％、2

過去3年以上子宮頸がん検診を受診していない30-58歳の女性で年後 0.3％、3 年後 0.3％、4 年後 0.2％、5 年後 0.2％であった。

ある。対象者を、自己採取 HPV 群とコントロール群に割付け、明らかに細胞診 NILM・HPV 陽性群からの CIN 及びがん発見率

前者に割り付けられた女性から、自己採取 HPV 検査の申し込みが高いことが判明した。
【結論】HPV 検査結果を確認して鏡検すを受け付けた。申し込んだ方には、自己採取キットと自己記入式

ることにより細胞診精度が向上した。細胞診 NILM・HPV 陽性群のアンケート調査用紙を送付した。
【結果】検体および同意書をは高危険度群であり 1 年に 1 回の検診が必要と思われる。

提出した 1,196 人のうち、1,192 人がアンケートに回答した。対象者の平均年齢（標準偏差）は 44.1（8.2）歳であった。自己採集団全体の効果を評価する研究のインフォームド・コンセントと取キットを使用した経験として、否定的な感想（痛かった、不快

その課題

だった、恥ずかしかった）に対して、「全くその通り」または「そ第 80 回日本公衆衛生学会学術総会の通り」と答えた方は、4.1～17.0％であった。肯定的な感想（簡藤田美鈴、島津実伸 1、長島健悟 2,3、鈴木美沙枝 4、田内一郎 4、単であった、便利であった）について、「全くその通り」または

佐久間美和 4、山本節子 4、鶴岡信栄 5、河西十九三、羽田明「その通り」と答えた方は、それぞれ 76.2、75.2％であった。一【目的】ランダム化比較試験（randomized controlled trial: RCT）

方、検査の正確性についての感想（正確に採取できている自信がでは、割付前の同意取得が求められるが、がん検診の受診率等のある）に対して、「全くそのとおり」、「そのとおり」と答えた方集団全体の効果を評価する際には、このような同意取得が標本のは 21.2％と少なかった。
将来の子宮頸がん検診が医師採取または偏りを生じさせる可能性がある。
現在実施中のがん検診に関する自己採取である場合、検診を受診すると答えた女性はそれぞれ

RCT における同意取得時の課題について報告する。
【方法】ちば

49.1％、89.3％（P <0.001）であった。
【考察】日本人女性の自己県民保健予防財団（財団）は、市原市との共同研究として自己採採取検査の受入れはおおむね良好であったが、検査の正確性に関31

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
しては自信のある方は少なかった。将来の検診としては、医師採取より自己採取が好まれた。
1

千葉大学病院臨床試験部

2

慶応義塾大学病院臨床研究推進センター

3

統計数理研究所医療健康データ科学研究センター4

市原市保健福祉部保健センター

5

有秋台医院

32

学会発表等

Ⅲ．研究助成１．「調査研究事業」の概要 ··································································· 34

２．調査研究事業の内容······································································ 34

３．「ちば県民保健予防基金」の概要 ·························································· 38

４．ちば県民保健予防基金助成事業の内容 ·················································· 38

33

研究助成

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
1．「調査研究事業」の概要「調査研究事業」とは、千葉県民の健康保持増進
や疾病予防等に貢献するため本県における健康課題等に関する調査研究に助成する事業である。事業の実施にあたって県内の研究機関等から研究課題を公募しており、選考の基準として当財団の健診等を通じて県民の健康づくりに寄与できるような研究等を対象としている。2021 年度は 11 件の応募があり、2021 年 7 月 2 日に調査研究事業選考会における厳正なる審査により、3 件に対し調査研究事業への助成金交付が決定された。
2．調査研究事業の内容
2021 年度に交付した団体及び調査研究事業は以下のとおりである（所属は申請当時のもの）。報告書
を次頁以降に掲載する。

2021 年度調査研究事業（3 件）

34

No.

事業名

申請者所属

代表者

1

千葉県におけるロコモティブシンドロー
ム、サルコペニアの発生、進行のリスク因子に関する前向きコホート研究

千葉大学大学院国際学術研究院

山口智志

2

スマートフォンアプリで計測した歩行指標の妥当性と生活習慣病・介護・認知症予防への応用千葉大学予防医学センター

中込敦士

3

日本人の非弁膜症性心房細動症例における経皮的左心耳閉鎖術後の予後を検討する研究千葉大学大学院医学研究院
循環器内科学

近藤祐介

研究助成
学会発表等
研究助成

１．千葉県におけるロコモティブシンドローム、サルコペニアの発生、進行のリスク因子に関する前向きコホート研究
千葉大学大学院国際学術研究院

目的

山口智志

での予約とした。

超高齢社会を迎えた我が国では、要支援、要介護

検診は、2021 年 10 月から 11 月の 5 日間に行ったとなる原因の約 1/4 は、運動器の問題である。よっ（会場：勝浦整形外科クリニック）。コロナウイルスて、運動器の健康の維持は健康寿命の延伸に必須で感染対策で予約枠を制限したこと、および電話によある。

る予約を廃止したため、2021 年度の参加者は 76 名

本研究の目的は、千葉県御宿町における 10 年間のにとどまった。

前向きコホート研究により、ロコモティブシンドロ

検診はロコモ度テスト、筋肉量測定の他、脊柱、ーム、サルコペニアの発生、進行のリスク因子を明下肢 X 線撮影、整形外科専門医の診察による四肢・らかにすることである。

脊椎疾患の調査などを施行した。全ての検診結果は、内容

施行直後に整形外科医による説明を行った。

本研究は、2019 年度より開始した千葉県御宿町に2019 年度、2021 年度を合わせた参加者は 326 名（女おける 10 年間の前向きコホート研究である。計画の性 226 名、男性 100 名）、平均年齢は 70 歳だった。

概要は、以下の通りである。

参加者の 54％がロコモに該当した。また、男性の対象：40 歳以上の御宿町住民（総人口 7,523 名、4016％、女性の 24％が筋肉量で測定したサルコペニア

歳以上人口 5,929 名）。

に該当した。

年次計画：2019 年度から 2021 年度の 3 年間で、ベ考察ースライン調査を行う。3 年間で 1,000 名の検診を

本年度は参加者が 76 名にとどまり、初年度の 250目標とする。その後、住民は 3 年に 1 回、ロコモ度

名から大きく減少した。その理由は、1）新型コロナ

テストを含む検診を繰り返す。

ウイルスの感染状況の見通しが不透明だったため、

検査項目：特定健診における検査項目（年齢、性別、町民への周知開始が遅くなったこと、2）予算の制約

合併症、基本チェックリストなど）の他、ロコモ度のため、初年度に採用した電話による予約を廃止しテスト、筋肉量測定、質問票によるヘルスリテラシてインターネットによる予約のみとしたこと、の 2

ー、食習慣、運動習慣などの調査を行う。また共同点である。来年度の検診を含めたベースライン調査

研究施設の勝浦整形外科クリニックで X 線を撮影しで 1,000 名の参加者を予定しているため、来年度は脊柱／下肢の病変を評価する。

早期よりの住民への周知と電話予約システムの再開

研究初年度（2019 年度）は、検診体制（所要時間、を検討している。

人員など）の整備および 250 名の検診を行った。2

参加者（平均年齢 70 歳）の 54％が、片脚で 40cm

年目の 2021 年度（2020 年度は新型コロナウイルスの台から立ち上がることができないロコモに該当し感染拡大のため中止となった）は、375 名の検診をた。これは、過去の全国調査と比べやや頻度が低い。

行う予定とした。

ベースライン調査終了時点で改めて頻度および関連結果する因子の検討を行う予定である。

2021 年 9 月に住民説明会を行い、また全戸に参加

御宿町は高齢化率が 47％と高く、千葉県の 27％と募集チラシを配布して周知を行った。初年度はイン比べ高率である。本研究の結果は、御宿町のみならターネットおよび電話での予約システムを作成した

ず、高齢化率が徐々に高まる千葉県の健康増進計画

が、今年度は予算の制約のためインターネットのみの策定に資する重要な情報となる。
35

研究助成

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

２．スマートフォンアプリで計測した歩行指標の妥当性と生活習慣病・介護・認知症予防への応用
千葉大学予防医学センター

中込敦士

目的

結果

ICT 技術の進歩により、日常生活での身体活動を「COVID-19 流行の社会経済的格差と健康格差を計測することは非常に容易になっている。特にスマ分析するためのインターネット調査 （JACSIS 研究）」

ートフォンは若中年層では 100％に近い所有率となの参加者のうち、2,000 名に本研究参加を呼び掛けっており（総務省令和元年通信利用動向調査）、アプ

た。うち、本アプリの iPhone 版をインストールした

リを用いた歩行数などの計測は一般的なものとなっ

761 名を対象とした。

ている。そのような状況下、我々はスマートフォン

まず、個人の固有の歩行率が存在するかを検証しアプリで歩行速度や歩行強度の代替指標となる歩行た。2021 年 12 月と 2022 年 1 月の各 1 カ月の固有歩率（歩行数／分）を正確に計測できるアルゴリズム

行率を算出したところ、各月において極端に頻度のを開発した。さらに、歩行率は個人の努力などによ多い歩行率が存在することり変動する部分（早歩きなど：以下、最大歩行率とがわかった（右上図：実線呼ぶ）と、個人に特有な部分（人は無意識にある程が 2021 年 12 月、細かい点

度一定の範囲に収まる歩行率で日々歩行している：

線が 2022 年 1 月、粗い点線

以下、固有歩行率と呼ぶ）が存在することを見出し、が両月の合計）。

それらを計測するアルゴリズムを開発・特許取得し

この 2 か月の歩行率は、ている。これらの指標を用いれば、保健指導などに多くの例においてほぼ一致す

よる生活習慣の改善の評価（努力による変化）、及びることも分かった（右下図）。

それによる長期的な健康改善効果（固有歩行率の増以上から、個人に固有の歩行

加に反映される可能性がある）を捉えることができ率が存在し、
個人内での短期変る可能性がある。一方で、固有歩行率はフレイル、動はほぼ無いことがわかった。

認知症といった加齢性疾患の予測因子としても優れ

次にこの固有の歩行率と、①ていることが予想されるが、スマートフォン普及が「日常生活において歩行又は同等の身体活動を１日

まだ 60％程度でありアプリの使用にも困難が予想

１時間以上実施している」、②「ほぼ同じ年齢の同性される高齢者に対して、アプリによる計測や生活習と比較して歩く速度が速い」、及び性別、年齢、健康

慣・健康行動の改善が可能か検証が待たれている状

意識、社会経済的因子、COVID-19 への恐怖、BMI、況である。

高血圧、糖尿病などの生活習慣病の有無などとの関内容

連を検討したが有意な関連は認めなかった。

「COVID-19 流行の社会経済的格差と健康格差を考察分析するためのインターネット調査 （JACSIS 研究）」

個人に固有の歩行率があり、個人内での短期的なの参加者に本アプリを提供する。固有歩行率の存在

変動はほとんどないことが分かった。しかし、このの確認、及び、①「日常生活において歩行又は同等

歩行率と健康関連指標との関連は明らかでなかった。

の身体活動を 1 日 1 時間以上実施している」、②「ほ歩行率が長期的にどのように変動するかは不明であぼ同じ年齢の同性と比較して歩く速度が速い」の 2

り、フレイルなどの進行による歩行率低下が観測で項目に対し、自己申告に基づく主観的評価と、スマきるか検討が必要である。

ートフォンのアプリで客観的評価とを比較する。
36

研究助成
学会発表等
研究助成

３．日本人の非弁膜症性心房細動症例における経皮的左心耳閉鎖術後の予後を検討する研究
千葉大学大学院医学研究院循環器内科学

近藤祐介

目的

心耳閉鎖術を施行した全 67 症例を本研究に登録し心房細動は、臨床診療で遭遇する最も一般的な不た（年齢, 72±9；男性, 49 人（73％）。脳梗塞、脳卒

整脈である。心房細動の有病率は、年齢が進むにつ中及び出血イベント（脳卒中を含む）の既往例は、れて上昇し、脳卒中・心筋梗塞・心不全および死亡それぞれ 39 人（58％）、17 人（25％）および 18 人などの心血管イベントのリスクと関連することが知（27％）であった。手術後の平均観察期間は、357られている。特に脳梗塞は、心原性脳血栓塞栓によ±221 日であった。

る梗塞が主であり、その血栓の 90％以上が左心耳由

1）主要評価項目

来とされている。そのため、本邦のガイドラインにデバイス関連血栓症 2 名（3.0％）、出血イベント な

おいても、多くの症例において抗凝固療法が推奨さし、脳卒中 なし、心臓死なし、全死亡 1 人（1.5％；

れている。一方で、抗凝固療法には服薬コンプライ

手術との関連はなし）

アンスや薬物相互作用の問題、そして最大の懸念事

2）副次評価項目

項として出血リスクがある。

手術 3 か月後の抗凝固薬の中止不能例 1 人（1.5％）、

非弁膜症性心房細動症例の中で脳塞栓及び重大出血のリスクが高い症例において、長期的抗凝固療法

手術に起因する合併症 なし、手術に起因する合併症なしの代替療法として、経皮的左心耳閉鎖術が令和元年に本邦においても保険償還が認められた。しかし、

考察

日本人における経皮的左心耳閉鎖術の臨床データは、

本研究の結果より、経皮的左心耳閉鎖術は、非弁少ない。本研究の目的は、デバイス関連血栓症、出膜症性心房細動症例の中で脳塞栓及び重大出血のリ血イベント、脳卒中、心臓死及び全死亡などの発症スクが高い症例において、長期的抗凝固療法の代替率を評価することである。

療法として有用な治療であることが示唆された。現
在は、塞栓イベント及び出血リスクの高い非弁膜症

内容性心房細動症例が、左心耳閉鎖術のよい適応と考え

脳卒中のリスクの高い方に対し、千葉大学医学部

られている。今後、出血リスクは高くないが塞栓の附属病院にて経皮的左心耳閉鎖術を施行した全症例

ハイリスクの症例においても、左心耳閉鎖デバイスのデータを解析した。評価項目は以下の通りである。

が抗凝固療法の代替療法となり得るかが課題の１つ

1）主要評価項目である。この課題を解決するべく、現在国際的なラデバイス関連血栓症、出血イベント、脳卒中、心臓

ンダム化比較試験が開始されており、3,000 人が登死、全死亡録される予定であり、主要評価項目は経皮的左心耳

2）副次評価項目

閉鎖術の脳卒中・心血管死・全身性塞栓症について

手術 3 か月後の抗凝固薬の中止不能例 1 人 、手術にの新規抗凝固薬に対する非劣性及び手技に関連しな起因する合併症 なし

い出血イベントについての優越性などである。今後、
経皮的左心耳閉鎖術が本邦において、普及すること
結果を期待する。

2020 年 1 月から 2022 年 3 月までの間に経皮的左

37

研究助成

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
３．
「ちば県民保健予防基金」の概要

2021 年度は 7 件の応募があり、当財団基金審査委員会「ちば県民保健予防基金」は千葉県民の公衆衛生向上、における厳正なる審査により 4 件の事業への助成金交付

健康増進を目的とした、結核等感染症・がん・生活習慣が決定した。2021 年 4 月 30 日に交付式を行い、その後の病などの疾病対策や予防活動を支援するために毎年度、懇談会でそれぞれの事業内容を説明していただいた。

交付を行っている。

交付式

交付式後の懇談会

４．ちば県民保健予防基金助成事業の内容
交付した団体及び事業名は以下のとおりであり、各団体からの事業報告書を次頁以降に掲載した（所属は申請当時のもの）。また、研究期間延長のため前号に掲載しなかった 2020 年度助成対象の No.Ⅱ-８について、最終頁に事業報告書を掲載した。

2021 年度ちば県民保健予防基金助成事業
区分
事業名

申請者所属

代表者

Ⅱ-１

WITH コ ロ ナ 時 代 の 精 神 科 救 急 医 療 シ
ステムの稼働状況に関する調査

千葉県精神科医療センター

花岡晋平

Ⅱ-２

がん患 者 における運 動 機 能 と移 動 機 能 に関する研究

千葉大学医学部附属病院
整形外科

古矢丈雄

Ⅱ-３

ペースメーカのデータを用いて脳卒中を予防する

千葉大学大学院医学研究院
循環器内科学近藤祐介

Ⅲ-１「ポストコロナ時代における薬剤師業
務と薬剤師教育」シンポジウム

千葉大学大学院薬学研究院

関根祐子

2020 年度ちば県民保健予防基金助成事業
区分

事業名

申請者所属

代表者

Ⅱ-８

不眠を対象としたインターネット・コ
ンピュータ認知行動療法の有効性を検討するランダム化比較試験

千葉大学大学院医学研究院
認知行動生理学佐藤大介

区分：Ⅰ健康づくり・普及啓発活動、Ⅱ研究活動、Ⅲ保健予防に関する会議開催等活動

38

研究助成
研究助成
学会発表等

Ⅱ－１． WITH コロナ時代の精神科救急医療システムの稼働状況に関する調査
千葉県精神科医療センター

花岡晋平

目的

職員にも陽性者を発生させながら、精神科医療を提新型コロナウイルス感染症の流行に関して、全国供していた事実が浮き彫りとなった。この中には精の精神科救急施設（精神科救急入院料 1、2 及び精神神科単科施設で、非常勤の身体科医師もおらず、一科救急・合併症入院料算定施設）は対応を迫られて般採血も PCR 検査も外注であるにも関わらず、精神

きたが、これに関する実態調査は管見の限り少ない。

科救急医療の提供を続けた千葉県内の施設も含まれ本研究では千葉県・千葉市における精神科救急医療ていた。本研究が明らかにした、これら対応状況をに係る施策立案に資するため、全国の精神科救急施

十分に振り返りつつ、千葉県・千葉市における精神設の対応状況を調査した。

科救急医療サービスの在り方や仕組みを構想する必
要がある。

方法
千葉県精神科医療センター倫理審査委員会の承認成果を得た上で、令和 3 年 10 月、全ての精神科救急施設

1.千葉県精神科救急情報センターからの報告 第 10（181 施設）に調査票調査を実施した。

回千葉県精神科救急医療システム連携研修会
2022 年 2 月 10 日

千葉県庁.

結果
回収率 64％（116 施設）であった。全ての施設が2.New Normal における全国の精神科救急施設におけ

精神科救急医療システムに参画していた。新型コロ

る新型コロナウイルス感染症への対応状況に関す

ナウイルス感染症が疑われる患者への医療提供を原る調査 第 118 回日本精神神経学会学術総会

則可とする施設が 42％であり、実際に 1 名以上の陽2022 年 6 月 福岡国際会議場.

性者の入院を経験した施設は 40％であった。院内に（精神神経学雑誌投稿奨励賞（学術総会部門） 受賞）

おける平均入院件数は 28.6 件（SD=83.6）、精神科内における平均入院件数は 6.6 件（SD=24.5）であった。

3. New Normal における全国の精神科救急施設への外来患者に陽性者が発生した施設は 52％、デイケア

外国人患者の入院状況に関する調査 第 118 回日

参加者では 29％であった。一方、病棟職員の陽性者

本精神神経学会学術総会 2022 年 6 月 福岡国際

発生は 52％、外来職員 14％、デイケア職員 32％で会議場.

あった。何らかの入院制限を行った施設は 50％、病棟閉鎖 38％、外来制限 31％、外来閉鎖 11％、デイケア参加制限 59％、デイケア閉鎖 31％であった。また入院患者の面会自粛を行った施設は 100％、外出自粛 98％、外泊自粛 100％であった。
考察
本研究により、わが国の精神科救急施設における新型コロナウイルス感染症への対応の実態が示された。全国の精神科救急施設の 42％が感染を疑われる
患者への医療提供を継続し、現実に患者のみならず
39

研究助成

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

Ⅱ－２．がん患者における運動機能と移動機能に関する調査研究千葉大学医学部附属病院整形外科

目的

古矢丈雄

いう結果が得られた。

がん治療はこれまでは「がん治療そのもの」に注

外来通院加療が可能な PS が保たれているがん患

力し治療が行われていたが、最近はがん患者の日常者においても、運動機能は潜在的に低下しているこ

生活動作（ADL）や生活の質（QOL）、いわゆる健とが、今回ロコモテスト、筋量評価を施行すること

康寿命についても目が向けられるようになってきてで明らかになった。一見 PS が保たれている患者にいる。本研究の目的は、がん患者における運動機能、おいても移動能力低下は始まっており、骨転移の管移動機能の評価を行うことである。がん治療におい理や運動エクササイズによる積極的な運動機能維持、ても単に生命予後の延長を治療目的とするのでなく、強化の介入を行うことが、がん治療継続ひいては予

健康寿命がいかに重要であるかということを広報啓後改善に有用な可能性が示唆された。

発するための基礎データを得ることを研究目標とした。

まとめ
PS が保たれており、一見 ADL は維持されている
内容と思われる外来通院治療レベルのがん患者において千葉大学医学部附属病院整形外科骨転移専門外来

も運動機能は潜在的に低下していることが、ロコモを受診した PS（Performance Status）が 0 または 1 で度テストを施行することで明らかになった。ロコモ

骨転移による疼痛・麻痺のないがん患者（固形癌、度テストおよび筋量評価は、移動機能の低下をその血液系がん）55 名を研究対象とした。ロコモティブ

初期の段階から軽度、中等度、高度な段階まで広く

シンドローム（運動器の障害による移動機能の低下

判別することが出来る有用な検査法である。

した状態）に関するロコモ度チェックテスト （「立ち上がりテスト」「2 ステップテスト」「ロコモ 25（アンケート調査）」）、筋量計による筋量測定を施行した。
比較対照として以前調査した非がんボランティアデータを二次利用し、がん患者群のロコモ度・筋量を非がんコントロール群と比較検討した。
成果

表 1 ロコモ度チェックテスト結果

がん患者群は 2 ステップテスト、立ち上がりテス
ト、ロコモ 25 いずれも非がんコントロール群に比較し移動機能が低下しているという結果であった（表1）。ロコモ度判定ではロコモ度 2 を示した患者の割合はがん患者群では 51％、非がんコントロール群では 13％と、たとえ通院治療レベルであってもがん患者はロコモの割合が高いことが明らかとなった。次に BIA 法を用いた両群における骨格筋筋量指数、筋量、体幹筋量を示す（表 2）。両群の比較において、女性の筋量と体幹筋量はがん患者が低値であったと
40

表 2 筋量測定結果

研究助成
学会発表等
研究助成

Ⅱ－３．ペースメーカのデータを用いて脳卒中を予防する
千葉大学大学院医学研究院循環器内科学

目的
心房細動は臨床現場にて最もよく見られる不整脈

近藤祐介

カ植え込み後患者における心原性脳塞栓症のリスク因子を検討した。

であり、脳梗塞の主な原因である。しかし、自覚症状がないことが多く、脳梗塞を発症して初めて心房成果細動が指摘されることも少なくない。また、脳梗塞

連続 620 人のペースメーカ患者のデータを解析し予防のための抗凝固療法により、脳出血を起こすこた。結果、心房細動の既往がなく、抗凝固療法を施ともしばしば経験する。本研究の主たる目的は、ペ行していない 290 人を本研究に登録した（男性, 218

ースメーカ植え込み時には心房細動を認めていない人（75％）；年齢, 70±15 歳；フォローアップ期間, 75

高齢者において、心原性脳塞栓症の発生と心房細動±58 ヶ月；CHADS2 スコア, 1.8±1.2 点）。フォローの持続時間について調査・研究し、脳卒中のリスク

アップ期間の間に 290 人中 18 人（6.2％）が心原性因子を明らかにすることである。

脳塞栓を経験していた。ROC 曲線を用いて解析した
心原性脳塞栓症の予測因子としての心房細動持続時

内容

間は、48 秒がベストカットオフ値であった（図）。

2021 年 4 月から 2021 年 12 月までに千葉大学医学

さらに多変量解析の結果、48 秒以上持続する心房細部附属病院のペースメーカ外来に通院中の 65 歳以動及び 40 ㎜以上の左房径拡大が、ペースメーカ患者

上の患者において、千葉大学医学部附属病院循環器における心原性脳塞栓症のリスク因子となることが

内科不整脈グループがペースメーカにて検出された

示唆された（表）。

新規発症の心房細動と心原性脳塞栓症の関係を評価する。患者背景、ペースメーカのデータ及びペース
メーカ植え込み以降の心原性脳塞栓症の有無について、調査・検討する。
1）2022 年 1 月までにペースメーカ植え込み後に遠隔モニタリングシステムを使用している患者について、背景を調査する。千葉大学医学部附属病院にて実施した諸検査のデータを抽出し、年齢・性別・内服薬・併存疾患－既往歴・採血データ・心エコー検
査データなどの調査項目についてカルテ記載や患者への聞き取り調査を施行した。

図

心原性脳塞栓症の予測因子としての心房細動
持続時間のベストカットオフ値

2）2022 年 2 月までに遠隔モニタリングシステムにて送付された心房細動の心内波形を確認する。そして、持続時間及び頻度を調査し、各症例における脳卒中イベントの有無を調査・検討する。脳卒中イベ
ントについては、頭部 CT 及び MRI 検査所見を確認した。
3）2022 年 3 月までにペースメーカによって発見さ表

多変量解析（回帰分析）による心原性脳塞栓症のリスク因子

れる心房細動と脳卒中の関係を評価し、ペースメー
41

研究助成

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

Ⅲ－１．
「ポストコロナ時代における薬剤師業務と薬剤師教育」シンポジウム
千葉大学大学院薬学研究院

目的

関根祐子

育について議論した。

令和 2 年冬に発生した新型コロナウイルス感染症の世界的な流行により、我々の生活は大きな変化を成果余儀なくされた。薬局・病院薬剤師にとっても感染

Zoom による同時双方向型の講演にて実施した。視症予防対策を行いながら業務を続ける必要があり、聴者数は、第 65 回日本薬学会関東支部大会参加者

新たな取り組みや業務の見直しが必要となった。ま

49 名、大会非参加者 20 名の合計 69 名であった。

た、大学においては学生への対面授業の中止によるシンポジウム終了後の参加者アンケートでは 15

オンライン授業への切り替えなど従来とは異なる形

名（21.7％）から本シンポジウムの評価を得た。回の教育が求められることとなった。

答者の内訳は、男性 8 名、女性 6 名、未回答 1 名で医療関係者の奮闘についてはニュースなどで報道あり、職業は、薬剤師 10 名（66.7％）、大学生・大されるが、薬剤師の活動についての報道はほとんど

学院生 2 名（13.3％）、その他・未回答会社員 3 名ない。本シンポジウムでは、流行発生から約 1 年半

（20.0％）、であった。本シンポジウムの視聴目的（複が経過した令和 3 年 9 月の時点で、薬剤師業務や薬数回答可）は、薬剤師の活動に興味があったため 12

学部の教育に起こった変化と変化に対する対応や工名（80.0％）、新型コロナウイルス感染症で医療者が夫について薬局薬剤師、病院薬剤師、大学教員の講どのような活動をしているのか知りたかったため

演により振り返り、ポストコロナ時代における薬剤12 名（80.0％）、大学教育に興味があったため 7 名

師業務と薬剤師教育について議論する。

（46.7％）、ポストコロナ時代について考えたかった
ため 6 名（40.0％）と薬剤師の活動について知りた内容

いと回答した参加者が多かった。また、本シンポジ

令和 3 年 9 月 11 日（土）の第 65 回日本薬学会関ウムの理解度については、すべての回答者が理解で東支部大会において「ポストコロナ時代における薬きたと回答し、満足度については大変満足 10 名

剤師業務と薬剤師教育」シンポジウムを開催した。

（66.7％）、まあ満足 5 名（33.3％）と標準以上の満

本シンポジウムでは、松戸市立総合医療センター

足度が得られた。また、「誤った情報を広めないだけの亀田圭輔先生より「COVID-19 への対応と病院薬ではなく、誤った情報により不安を抱えている患者

剤師の活動」、株式会社カネマタ・カネマタ薬局の高様の話を否定せず、傾聴を行うことで信頼を確保し、

橋眞生先生より「薬局薬剤師から見た薬剤師の活動

医療従事者として責任を持った情報提供を行える環―保険調剤・在宅医療を通して―」、㈱マツモトキヨ

境を作り上げていくことも重要である」、「薬剤師のシ EQUIA 川越店 石井真人先生より「コロナ禍にお役割をもっと周知すべき」など、コロナ禍におけるけるドラッグストアの衛生と医療」として、薬局や薬剤師の役割についての意見もあった。

病院の薬剤師のコロナ禍での薬剤師活動の変化や業

本シンポジウムにより、コロナ禍における薬剤師

務に関する困難や実際に行った解決策、薬剤師に求業務や大学教育について周知され、ポストコロナ時

められる役割の変化などについて講演いただき、最代の薬剤師の役割について再確認することができた。

後に千葉大学大学院薬学研究院 関根祐子より「大また、オンライン開催となったが、福岡からの参加

学教員から見た薬学部教育の変化」として薬学部教者もおり、場所に縛られない参加が可能となったこ育の変化や工夫などが講演された。講演後は、ポスとはメリットの一つであると考えられる。

トコロナ時代に求められる薬剤師の活動と薬剤師教
42

研究助成
学会発表等
研究助成

Ⅱ－８．不眠を対象としたインターネット・コンピュータ認知行動療法の有効性を検討するランダム化比較試験
千葉大学大学院医学研究院認知行動生理学

目的
我が国では、必ずしも改善につながらない睡眠薬

佐藤大介

EuroQOL - 5 dimensions - 5 level（EQ-5D-5L）を測定した。

による不眠症の治療が、長期連用、依存、多剤併用等の問題を起こしている。薬物治療だけでなく、エ

成果

ビデンスに基づいた生活指導を導入することが重要参加を依頼した 21,394 名のうち、適格条件に合致であり、対面のみならず、利用しやすいインターネ

した 405 名をランダムに割り付け（試験治療群 203

ット上の生活指導としての不眠改善プログラムが欧名、対照群 202 名）、4 週間の介入プログラム、4 週

米を中心に推奨されている。そこで、本研究では、及び 8 週時点の介入後調査を経た 316 名（試験治療

不眠症状を有するが、薬物療法を受けてはいない成群 180 名、対照群 136 名）を解析対象者とした。

人に対する、侵襲性を伴わないセルフ・メディケー

解析対象者は、ベースライン時の年齢（平均 49.4

ションとしてのセルフヘルプ型介入の有効性を検証

歳±11.0 歳）、性別（女性 145 名［42.7％］）、教育歴することを目的に、セルフヘルプ型介入として、（1）（平均 15.25±2.07 歳）、（平均就労状況（常勤 196

試験治療群（3 つの良いことエクササイズ（TGT）

名［62.0％］、パート 39 名［12.3％］、無職 81 名を加えたインターネット認知行動療法（ICBT））、（2）［25.6％］）、婚姻状況（独身 80 名［25.3％］、既婚対照群（睡眠衛生教育）を設定し、ランダム化比較

208 名［65.8％］、離別 28 名［8.9％］）において、2試験を行った。

群間で有意な差はみられなかった。
有効性の主要評価項目として、試験治療群のベー
内容

スラインから 4 週時点の PSQI の調整済み平均変化

セルフヘルプ型介入として、（1）試験治療群

量は、対照群に比べ有意な改善を示した（P ＝0.02）。

（ICBT+TGT）、（2）対照群（睡眠衛生教育）に割り

副次評価項目として、試験治療群のベースラインか付け、4 週間のプログラムを実施した。不眠向けイ

ら 4 週時点の AIS（P ＝0.01）、SOL（P ＜0.001）、

ンターネット認知行動療法プログラム（ICBT）は、

TST（P ＜0.001）、ベースラインから 8 週時点の AIS

睡眠日誌の意義と記載方法の理解（第 1 週）
、刺激制

（P ＝0.02）、SOL（P ＜0.001）、TST（P ＜0.001）

御法による行動療法（第 2 週）
、認知再構成法によるの調整済み平均変化量が、対照群に比べて有意な改認知療法（第 3 週）
、睡眠制限法による睡眠スケジュ

善を示した。安全性の評価として、有害事象、逸脱ールの調整（第 4 週）で構成される。

はみられなかった。

主要評価項目として、4 週時点にピッツバーグ睡以上により、不眠の問題を抱えた成人を対象に、

眠質問票（PSQI）を測定し、副次評価項目として、セルフヘルプ型インターネット介入として 3 つの良

8 週時点にピッツバーグ睡眠質問票（PSQI）、及び、

いことエクサイズを加えた不眠向けインターネット

4 週時点と 8 週時点に入眠潜時（SOL）、全睡眠時間認知行動療法を 4 週間行うことは、不眠症状、入眠（TST）、睡眠効率（SE）、不眠重症度質問票（ISI）、

潜時、全睡眠時間の改善に効果があり、さらに、8

アテネ不眠尺度（AIS）、全般性不安障害尺度（GAD-7）、週間後も効果が維持されることが示された。

こころとからだの健康評価尺度（PHQ-9）、うつ病の疫学研究用の自己評価尺度の幸福度（CES-D）、

43

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

44

学会発表等

投稿規定

公益財団法人ちば県民保健予防財団
調査研究ジャーナル 投稿規定 ········································· 4645

調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

公益財団法人ちば県民保健予防財団 調査研究ジャーナル 投稿規定
１．研究報告掲載の目的と編集方針
１）本財団の目的である、「結核をはじめとする感染症、がんその他生活習慣病等の予防に関する支援並びに健康の保持増進に関する調査研究及び普及啓発を行い、もって公衆衛生と福祉の向上に寄与する」の具体的な活動として、研究成果を広く県内外の研究者・実践者に時宜を得て提供することを目的とする。
２）特に、学会誌等に発表するまでには至らないが、研究報告として記録に残すことにより今後の研究等で引用ができることが望ましい研究報告や、継続する研究の中間報告の発表の場として、研究歴の少ない職員でも積極的に投稿できる場を提供する。しかし、研究報告として一定の水準を保つため、投稿論文
は査読審査を経ることとする。
２．投稿資格筆頭著者は原則としてちば県民保健予防財団の役職員とし、「投稿承諾書」（様式 1）により共著者全員
が投稿を承諾していることとする。ただし、依頼原稿についてはこの限りではない。
３．論文の採否・掲載
１）調査研究は、医学研究における倫理規定を遵守していなければならない。
（１）人を対象とした研究はヘルシンキ宣言（2013年10月修正）の精神に則り、人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針（令和3年文部科学省・厚生労働省・経済産業省告示第一号）等を遵守して行われるものでなければならない。
（２）動物を用いた研究についても「研究機関等における動物実験等の実施に関する基本指針」（平成18年
文部科学省）等を遵守し、動物実験委員会等の承認を受けたものでなければならない。
２）論文掲載の採否は、査読者の意見を参考にし、調査研究ジャーナル編集委員会（以下、編集委員会）が決定する。審査の結果、編集方針に従って原稿の加筆、削除、書き直しなどを依頼することがある。
３）投稿論文は、他の学会誌等に掲載されていないものであり、かつ投稿中でないものに限る（二重投稿の禁止、同時投稿の禁止）。
４．執筆要綱１）原稿の区分
総説、原著、短報、症例、実践報告、資料とし、その概要と字数は下表のとおりとする。
総説（Review Article）

特定の主題についてのこれまでの知見や研究業績の総括

12,000字以内

原著（Original Article）

独創性・新規性があり、かつ科学的に価値ある事実を含
むもの

10,000字以内

短報（Brief Report)

原著論文としてはまとまらないが報告に値するもの

3,000字以内

症例（Case Report)

臨床的に価値のある症例等に関する報告

6,000 字以内

公衆衛生の向上に関わる実践活動の報告

6,000 字以内

記録にとどめる価値のある資料や情報

6,000 字以内

実践報告
（Practical Solution）
資料（Research & Field Note）※図表は400字を目安とする。
２）投稿原稿（１）原稿は原則として和文もしくは英文とし、コンピュータソフト（MS Word 等）にて作成する。
（２）横書き、新かなづかいのわかりやすい口語体を用いる。
（３）表はコンピュータソフト（Excel 等）で作成し、画像化しない。
（４）線画の解像度は 600dpi 以上、写真の解像度は 300dpi 以上とする。
（５）プリント原稿は A4 に、余白を上下左右 2.0×2.0cm とり、フォントサイズはタイトル 12 ポイント、要旨、本文は 10.5 ポイント、本文は 40 字×50 行の１段組み、数字、英字、英文抄録は半角文字にて原稿を作成する。
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投稿規定（６）医学用語は日本医学会医学用語辞典（Web 版：http://jams.med.or.jp/dic/mdic.html、日本医学会）、
医学中央雑誌医学用語シソーラス（第 9 版、2019、特定非営利活動法人医学中央雑誌刊行会）、呼吸器学用語集（第 5 版、2017、一般社団法人日本呼吸器学会）などの最新版を参照する。
（７）略語は最初に用いるときに必ず略さず書き定義する（例：関節リウマチ(Rheumatoid arthritis:RA)）。
なお、論文タイトルは略語を用いてはならない。要旨中で用いる場合も定義したうえで用いる。
（８）原稿はプリント原稿（正 1 部・副 2 部）と CD 等に保存した電子データを提出する。その際、使用機器、使用ソフト名、保存ファイル名をラベルに明記する。
３）論文の構成（１）原稿の区分、論文タイトル、著者名、所属機関名、著者への連絡先（E-mail アドレスも明記する）、
キーワード（5 項目以内）、ランニング・タイトルを記載する。
（２）英文で表題、著者名、所属を記載する。
（３）和文要旨を 400 字以内で記載する。併せて、200 語以内の英文要旨及びキーワードの英訳をつける。
ただし、実践報告、資料については英文要旨及びキーワードの英訳を省略することができる。総説以外の要旨は目的（Objectives）、方法（Methods）、結果（Results）、結論（Conclusion）に分けて見出し
をつける。
（４）本文
①本文は、原則として、緒言（序、はじめに等）、研究対象・方法（研究方法、調査方法等）、結果（成績、研究結果等）、考察、結語（おわりに等、省略可）、謝辞（必要な場合）、利益相反、文献の順に、区分を設けて記述する。
②図表は本文中に書きこまず、別に図・写真の説明、表、図・写真を作成し、図の文字、数字、記号はそのまま掲載可能な明瞭で十分な大きさのものとする（原則としてカラー不可）。
③図表等は図１、表１、写真１等の番号を付け、本文中に朱書きで挿入希望位置を明示する。
④「人を対象とする生命科学・医学系研究」に該当する場合は、倫理審査を受けた委員会の名称、承認日と承認番号を本文の「研究対象・方法」の中に記載する。
（５）利益相反本文の後に「自己申告による利益相反(COI)申告書」（様式 2）の内容を記載する。
①利益相反がない場合、以下の定型文を入れる。
開示すべき利益相反はない。
②利益相反がある場合、「自己申告による利益相反(COI)申告書」（様式 2）の項目に係らず利益相反のある著者名とする。定型文は以下のとおりである。
本論文に関する利益相反は以下のとおりである。
例 1）健康花子（○○製薬）
例 2）健康花子（○○製薬、株式会社□□）、保健太郎（株式会社××）（６）文献の記載方法①文献は本文に引用された順に番号（上付き）をつけ、末尾に一括し記載する。
②共著者 3 名以内（4 名以上は、和文誌は他、英文誌は et al とする）．表題．雑誌名（医学中央雑誌及びPubMed の記載に従う）．年（西暦）；巻：頁（開始頁と終了頁）の順に記載する。
記載例
和文誌
英文誌
単行本
単行本

堀益靖,北口聡一,大江美紀,他.縦隔原発混合性胚細胞腫瘍の 1 症例.日呼吸会誌 2011;49:44-8.
Denlinger LC, Sorkness RL, Lee WM, et al. Lower airway rhinovirus burden and the seasonal risk of asthma
exacerbation. Am J Respir Crit Care Med 2011;184:1007-14.
武藤敬,小山信一郎,堀江孝至.び慢性汎細気管支炎.太田保世,川上義和編.呼吸器病学.東京:中外医学社.1990;165-71.
Rall TW. Central nervous system stimulants (continued) : The xanthines. In: Gilman AG, Goodman LS, Gilman A,
ed. The Pharmacological Basis of Therapeutics.6th ed. New York: Macmillan.1980;595-607.

ガイド日本呼吸器学会医療・介護関連肺炎（NHCAP）診療ガイドライン作成委員会. 医療・介護関連肺炎（NHCAP）

ライン

診療ガイドライン.2007;21-4.

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調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1
③新聞記事の場合は、新聞名、記事が掲載された日付、朝夕刊の別、記事のタイトルを記載する。
記載例
新聞記事 千葉日報、2012 年 4 月 10 日、「県民健康・栄養調査

成人男性 3 人に 1 人肥満、20 代女性の喫煙が急増」④Web ページ（インターネットの閲覧・オンライン文献）
作成者、Web ページのタイトル、アドレス（URL）、アクセスした日付を記載する。
記載例
オンライン
文献

「俗字の字典」 <http://hp.vector.co.jp/authors/VA000964/html/zokuji.htm>（2022/08/16 アクセス）
厚生労働省：令和元年国民健康・栄養調査結果の概要<http://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000687163.pdf>（2022/08/16 アクセス）

５．校正
著者校正は初校の 1 回とする。
６．著作権
本誌に掲載された論文の著作権は、公益財団法人ちば県民保健予防財団に帰属する。論文に他人の図表を転載する場合には、著作権の所有者より転載許可を受け、その写しを提出する。
７．利益相反の申告
本誌への投稿に際し、著者全員が「自己申告による利益相反（COI）申告書」（様式 2）により利益相反に関する自己申告を行わなければならない。ただし、利益相反の有無は掲載採用の判定に影響しない。
８．別刷
投稿論文の著者が、別刷を希望した場合、30 部まで無料とする。それ以上の場合は 50 部単位とし、その費用は著者の負担とする。著者校正時に申し込むこと。
９．原稿の提出先・問合せ先〒261-0002 千葉市美浜区新港 32 番地 14
公益財団法人ちば県民保健予防財団 調査研究部調査分析課
TEL: 043-246-8606

附則
１．この投稿規定は平成 24 年 5 月 22 日に制定する。
２．平成 25 年 7 月 25 日一部改正
３．平成 27 年 4 月 25 日一部改正
４．平成 27 年 9 月 2 日一部改正
５．平成 29 年 12 月 4 日一部改正
６．令和 4 年 8 月 29 日一部改正

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投稿規定

（様式１）

投稿承諾書
ちば県民保健予防財団調査研究ジャーナル編集委員会

御中

論文題名：

著者名（筆頭者から全員の氏名を記載して下さい）

私は本論文の共著者として投稿することを認めます。なお、本論文が、調査研究ジャー
ナルに採用された場合、当該論文の著作権を公益財団法人ちば県民保健予防財団に委譲することを承諾いたします。
筆頭著者(自署)

承諾日

年

月

日

共著者
氏名(自署)

承諾日

年

月

日

氏名(自署)

承諾日

年

月

日

氏名(自署)

承諾日

年

月

日

氏名(自署)

承諾日

年

月

日

氏名(自署)

承諾日

年

月

日

氏名(自署)

承諾日

年

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日

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承諾日

年

月

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承諾日

年

月

日

氏名(自署)

承諾日

年

月

日

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調査研究ジャーナル 2022 Vol.11 No.1

（様式２）

自己申告による利益相反(COI)申告書
著者名：
論文題名：

（投稿時から遡って過去１年以内で発表内容に関係する企業・組織または団体との COI 状態を記載
し、筆頭著者が取り纏めて論文投稿時に提出して下さい。
）
項目

該当の状況

①報酬額

有であれば、著者名：企業名などの記載

有 ・ 無

１つの企業・団体から年間100万円以上②株式の利益１つの企業から年間 100 万円以上、あるいは当該株式の5％以上保有③特許使用料

有 ・ 無

有 ・ 無

１つにつき年間100万円以上

④講演料

有 ・ 無

１つの企業・団体から年間合計50万円以上

⑤原稿料

有 ・ 無

１つの企業・団体から年間合計50万円以上⑥研究費・助成金などの総額
１つの企業・団体から研究経費を共有する所属
部局（講座、分野あるいは研究室など）に支払われた年間総額が200万円以上

有 ・ 無⑦奨学(奨励)寄付金などの総額
１つの企業・団体からの奨学寄付金を共有する
所属部局（講座、分野あるいは研究室など）に支払
われた年間総額が200万円以上

有 ・ 無⑧企業などが提供する寄附講座
企業や団体が提供する寄附講座に所属している場合⑨旅費、贈答品などの受領

有 ・ 無

有 ・ 無

１つの企業・団体から年間5万円以上（本 COI 申告書は論文掲載後 2 年間保管されます）（共著者多数の場合、複数枚に分割しての提出も可とします）
申告日：
記名（自署）

50

年

月

日

編 集 委 員
鈴 木 公 典 （副理事長、総合健診センター長）

杉 山 園 美 （画像診断部長）

角 南 祐 子 （常務理事、総合健診センター副センター長）

橋 本 秀 行 （診療部長）

羽山 口 和 也 （診療部消化器担当部長)

田明 （調査研究センター長）

河西十九三 （総合健診センター顧問）

伊 藤 由 美 （看護部長）

小稲 田 正 貴 （検査部長）

島肇 （調査研究部長）

藤 田 美 鈴 （調査研究部主席研究員）

2022 年 9 月 1 日現在

調査研究ジャーナル 2022 第11巻 第1号
2022年10月28日発行
発行人

藤 澤 武 彦編

調査研究ジャーナル編集委員会

集（編集事務担当：調査研究部調査分析課）
発

行

公益財団法人ちば県民保健予防財団〒261-0002 千葉市美浜区新港32番地14
TEL 043-246-8606
FAX 043-246-8640
ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞ https://www.kenko-chiba.or.jp

印

刷

株式会社千代田〒266-0026 千葉市緑区古市場町474番253

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