写

保 医 発 0925 第 ４ 号
令和５年９月２５日

地方厚生（支）局医療課長
都道府県民生主管部（局）
国民健康保険主管課（部）長
都道府県後期高齢者医療主管部（局）
後期高齢者医療主管課（部）長

殿

厚生労働省保険局医療課長（ 公 印 省 略 ）抗 IL-4 受容体αサブユニット抗体製剤に係る最適使用推進ガイドラ
インの策定に伴う留意事項の一部改正について

抗 IL-4 受容体αサブユニット抗体製剤「デュピルマブ（遺伝子組換え）製剤（販売名：
デュピクセント皮下注 300 ㎎シリンジ及び同皮下注 300mg ペン）」については、「抗 IL-4 受
容体αサブユニット抗体製剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項について」（平成 30 年４月 17 日付け保医発 0417 第５号。以下「抗 IL-4 受容体αサブユニット
抗体製剤留意事項通知」という。）において、保険適用上の取扱いに係る留意事項を通知しているところです。
今般、「デュピルマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（アトピー性皮膚炎 、気管支喘息、鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎の一部改正について」（別添：令和５年９月
25 日付け薬生薬審発 0925 第２号厚生労働省医薬局医薬品審査管理課長通知）のとおり、最適使用推進ガイドラインが改訂されたことに伴い、本製剤に係る留意事項を下記のとおり改正するので、貴管下の保険医療機関、審査支払機関等に対して周知徹底をお願いします。
記
抗 IL-4 受容体αサブユニット抗体製剤留意事項通知の記の（２）を次のように改める。
(２) アトピー性皮膚炎
本製剤の投与開始に当たっては、次の事項を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。なお、本製剤の継続投与に当たっては、投与開始時の情報を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
１） 次に掲げる医師の要件のうち、本製剤に関する治療の責任者として配置されている者が該当する施設（「施設要件ア」から「施設要件ウ」までのうち該当するものを記載）
ア 成人アトピー性皮膚炎患者又は小児アトピー性皮膚炎患者に投与する場合であって、医師免許取得後２年の初期研修を終了した後に、５年以上の皮膚科診療の臨床研修を行っていること。
イ 成人アトピー性皮膚炎患者に投与する場合であって、医師免許取得後２年の初期研修を終了した後に６年以上の臨床経験を有していること。うち、３年以上は、ア
トピー性皮膚炎を含むアレルギー診療の臨床研修を行っていること。
ウ 小児アトピー性皮膚炎患者に投与する場合であって、医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に、３年以上の小児科診療の臨床研修及び３年以上のアトピー性皮膚炎を含むアレルギー診療の臨床研修を含む６年以上の臨床経験を有していること。
２）

本剤投与前の抗炎症外用薬による治療の状況（「前治療要件ア」から「前治療要件ウ」までのうち該当するものを記載）
ア 成人アトピー性皮膚炎患者であって、アトピー性皮膚炎診療ガイドラインで重症度に応じて推奨されるステロイド外用薬（ストロングクラス以上）やカルシニュー
リン阻害外用薬による適切な治療を直近の６か月以上行っている。
イ 小児アトピー性皮膚炎患者であって、アトピー性皮膚炎診療ガイドラインで重症度に応じて推奨されるステロイド外用薬（ミディアムクラス以上）やカルシニュー
リン阻害外用薬による適切な治療を直近の６か月以上行っている。
なお、ミディアムクラスのステロイド外用薬で効果不十分の患者に対しては、本剤の投与を開始する前にストロングクラスのステロイド外用薬での治療も考慮すること。
ウ 成人アトピー性皮膚炎又は小児アトピー性皮膚炎患者であって、ステロイド外用薬やカルシニューリン阻害外用薬に対する過敏症、顕著な局所性副作用若しくは全身性副作用により、これらの抗炎症外用薬のみによる治療の継続が困難。

３）
ア
イ
ウ

疾患活動性の状況として、次に掲げるすべての項目の数値
IGA スコア
全身又は頭頸部の EASI スコア
体表面積に占めるアトピー性皮膚炎病変の割合（％）４）
ア

小児アトピー性皮膚炎患者に投与する場合、次に掲げる数値
体重（kg）

（参考：新旧対照表）◎「抗 IL-4 受容体αサブユニット抗体製剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項について」（平成 30 年４月 17 日付け保医発0417 第５号）の記の（２）（傍線部分は改正部分）
改 正 後

改 正 前

（１） (略)（１） (略)（２） アトピー性皮膚炎（２） アトピー性皮膚炎

本製剤の投与開始に当たっては、次の事項を診療報酬明細書

本製剤の投与開始に当たっては、次の事項を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。なお、本製剤の継続投与に当たっての摘要欄に記載すること。なお、本製剤の継続投与に当たっては、投与開始時の情報を診療報酬明細書の摘要欄に記載するこは、投与開始時の情報を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。

と。

１） 次に掲げる医師の要件のうち、本製剤に関する治療の責

１） 次に掲げる医師の要件のうち、本製剤に関する治療の責任者として配置されている者が該当する施設（「施設要件任者として配置されている者が該当する施設（「施設要件ア」から「施設要件ウ」までのうち該当するものを記載）

ア」又は「施設要件イ」と記載）

アア

成人アトピー性皮膚炎患者又は小児アトピー性皮膚成人アトピー性皮膚炎患者に投与する場合であって、炎患者に投与する場合であって、医師免許取得後２年の医師免許取得後２年の初期研修を終了した後に、５年以初期研修を終了した後に、５年以上の皮膚科診療の臨床

上の皮膚科診療の臨床研修を行っていること。

研修を行っていること。
イ

成人アトピー性皮膚炎患者に投与する場合であって、イ

成人アトピー性皮膚炎患者に投与する場合であって、医師免許取得後２年の初期研修を終了した後に６年以医師免許取得後２年の初期研修を終了した後に６年以上の臨床経験を有していること。うち、３年以上は、ア

上の臨床経験を有していること。うち、３年以上は、ア

トピー性皮膚炎を含むアレルギー診療の臨床研修を

トピー性皮膚炎を含むアレルギー診療の臨床研修を行っていること。

行っていること。

ウ

小児アトピー性皮膚炎患者に投与する場合であって、医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に、３年以(新設)

上の小児科診療の臨床研修及び３年以上のアトピー性皮膚炎を含むアレルギー診療の臨床研修を含む６年以上の臨床経験を有していること。
２） 本剤投与前の抗炎症外用薬による治療の状況（「前治療要件ア」から「前治療要件ウ」までのうち該当するものを記

２） 本剤投与前の抗炎症外用薬による治療の状況（「前治療要件ア」又は「前治療要件イ」と記載）

載）ア

成人アトピー性皮膚炎患者であって、アトピー性皮膚ア

成人アトピー性皮膚炎患者であって、アトピー性皮膚炎診療ガイドラインで重症度に応じて推奨されるステ炎診療ガイドラインで重症度に応じて推奨されるステ

ロイド外用薬（ストロングクラス以上）やカルシニュー

ロイド外用薬（ストロングクラス以上）やカルシニュー

リン阻害外用薬による適切な治療を直近の６か月以上

リン阻害外用薬による適切な治療を直近の６カ月以上行っている。

行っている。

イ

小児アトピー性皮膚炎患者であって、アトピー性皮膚（新設）炎診療ガイドラインで重症度に応じて推奨されるステ
ロイド外用薬（ミディアムクラス以上）やカルシニュー
リン阻害外用薬による適切な治療を直近の６か月以上行っている。
なお、ミディアムクラスのステロイド外用薬で効果不十分の患者に対しては、本剤の投与を開始する前にストロングクラスのステロイド外用薬での治療も考慮すること。
ウ

成人アトピー性皮膚炎又は小児アトピー性皮膚炎患

イ

成人アトピー性皮膚炎であって、ステロイド外用薬や者であって、ステロイド外用薬やカルシニューリン阻害

カルシニューリン阻害外用薬に対する過敏症、顕著な局外用薬に対する過敏症、顕著な局所性副作用若しくは全所性副作用若しくは全身性副作用により、これらの抗炎

身性副作用により、これらの抗炎症外用薬のみによる治症外用薬のみによる治療の継続が困難。

療の継続が困難。
３） 疾患活動性の状況として、次に掲げるすべての項目の数
値３） 疾患活動性の状況として、次に掲げるすべての項目の数
値

ア

IGA スコアア

IGA スコアイ

全身又は頭頸部の EASI スコア

イ

全身又は頭頸部の EASI スコアウ

体表面積に占めるアトピー性皮膚炎病変の割合（％）

ウ

体表面積に占めるアトピー性皮膚炎病変の割合（％）

４） 小児アトピー性皮膚炎患者に投与する場合、次に掲げる
数値
ア

体重（㎏）

（新設）

別添
医 薬 薬 審 発 0925 第 ２ 号
令 和 ５ 年 ９ 月 25 日

各

都 道 府 県
保健所設置市
特別区

衛生主管部（局）長殿

厚生労働省医薬局医薬品審査管理課長（ 公 印 省 略 ）デュピルマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（アトピー性皮膚炎、気管支喘息、鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎）の一部改正について
経済財政運営と改革の基本方針 2016（平成 28 年６月２日閣議決定）において、革新的医薬品の使用の最適化推進を図ることが盛り込まれたことを受けて、革新的医薬品を真に必要な患者に提供することを目的に最適使用推進
ガイドラインを作成することとしています。
デュピルマブ（遺伝子組換え）製剤を既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎に対して使用する際の留意事項については、最適使用推進ガイドラインとして「デュピルマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（アトピー性皮膚炎、気管支喘息、鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎）の一部改正について」（令和２年 11 月 24 日付け薬生薬審発 1124 第１号厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長通知）により示してきたところです。
今般、デュピルマブ（遺伝子組換え）製剤について、既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎に対する小児の用法・用量の追加に係る承認事項一部
変更が承認されたこと等に伴い、当該ガイドラインを別紙１のとおり改正しましたので、貴管内の医療機関及び薬局に対する周知をお願いします。改正
後の最適使用推進ガイドラインは、別添１のとおりです。
また、これに伴い、「デュピルマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進
ガイドライン（アトピー性皮膚炎、気管支喘息、鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎）の一部改正について」（令和２年 11 月 24 日付け薬生薬審発 1124 第１号厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長通知）の別添２及び別添３の一部を別紙２及び別紙３のとおり改正しますので、あわせて周知をお願いします。改正後のこれらの最適使用推進ガイドラインは、別添２及び別添３のとおりです。
なお、本通知の写しについて、別記の団体等に事務連絡するので、念のため申し添えます。

別紙１
アトピー性皮膚炎の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）（傍線部は改正部分）

新

旧

1．はじめに（略）
なお、本ガイドラインは、独立行政法人医薬品医療機器総合機構、公益社団法人日本皮膚科学会、一般社団法人日本アレルギー学会、一般社団法人日本小児アレルギー学会、公益社団法人日本小児科学会及び日本臨床皮膚科医会の協力のもと作成した。

1．はじめに（略）
なお、本ガイドラインは、独立行政法人医薬品医療機器総合機構、公益社団法人日本皮膚科学会、一般社団法人日本アレルギー学会及び日本臨床皮膚科医会の協力のもと作成した。

対象となる医薬品：デュピルマブ（遺伝子組換え）対象となる医薬品：デュピクセント皮下注 300 mg シリンジ、同皮下注 300 mg ペン（一般名：デュピルマブ（遺伝子組換
え））対象となる効能又は効果：既存治療で効果不十分なアトピー 対象となる効能又は効果：既存治療で効果不十分なアトピー
性皮膚炎
性皮膚炎
対象となる用法及び用量：通常、成人にはデュピルマブ（遺 対象となる用法及び用量：通常、成人にはデュピルマブ（遺伝子組換え）として初回に 600 mg を皮下投与し、その後は伝子組換え）として初回に 600 mg を皮下投与し、その後は
1 回 300 mg を 2 週間隔で皮下投与する。
1 回 300 mg を 2 週間隔で皮下投与する。
通常、生後 6 カ月以上の小児にはデュピルマブ（遺伝子組換え）として体重に応じて以下を皮下投与する。
5 kg 以上 15 kg 未満：1 回 200 mg を 4 週間隔
15 kg 以上 30 kg 未満：1 回 300 mg を 4 週間隔
30 kg 以上 60 kg 未満：初回に 400 mg、その後は 1 回
200 mg を 2 週間隔

60 kg 以上：初回に 600 mg、その後は 1 回 300 mg を 2 週
間隔
製造販売業者：サノフィ株式会社
2．本剤の特徴、作用機序
デュピルマブ（遺伝子組換え）（以下、「本剤」）は、Regeneron
Pharmaceuticals, Inc.が創製した、Interleukin（IL）-4 受
容体及び IL-13 受容体を構成している IL-4 受容体アルファ（IL-4Rα）サブユニットに結合し、リガンドである IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達を阻害する遺伝子組換えヒト
IgG4 モノクローナル抗体である。
IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達経路は、2 型炎症反応（2 型ヘルパーT〔Th2〕反応を含む）及び Th2 細胞の活性化等に寄与し、アトピー性皮膚炎及び他の関連するアトピー性／アレルギー性疾患の病態に重要な役割を果たすと考えられている（アトピー性皮膚炎診療ガイドライン 2021（公益社団
法人日本皮膚科学会／一般社団法人日本アレルギー学会
編））。
（略）
3．臨床成績
1) 既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎（成人）及び
2) 同（小児）の承認時に評価を行った主な臨床試験の成績を示す。

2．本剤の特徴、作用機序
デュピクセント皮下注 300 mg シリンジ、同皮下注 300 mg
ペン（一般名：デュピルマブ（遺伝子組換え）、以下「本剤」）
は 、 Regeneron Pharmaceuticals, Inc. が 創 製 し た 、Interleukin（IL）-4 受容体及び IL-13 受容体を構成している IL-4 受容体アルファ（IL-4Rα）サブユニットに結合し、リガンドである IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達を阻害する遺伝子組換えヒト IgG4 モノクローナル抗体である。
IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達経路は、2 型炎症反応（2 型ヘルパーT〔Th2〕反応を含む）及び Th2 細胞の活性化等に寄与し、アトピー性皮膚炎及び他の関連するアトピー性／アレルギー性疾患の病態に重要な役割を果たすと考えられている 1) 。
（略）
3．臨床成績
承認時に評価を行った主な臨床試験の成績を示す。

1) 既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎（成人）（1）ステロイド外用薬併用 国際共同第Ⅲ相試験（R668-AD- （1）ステロイド外用薬併用 国際共同第Ⅲ相試験（R668-AD1224 試験）
1224 試験）（略）（略）（2）本剤単独投与国際共同第Ⅲ相試験（R668-AD-1334 試験） （2）本剤単独投与国際共同第Ⅲ相試験（R668-AD-1334 試験）（略）（略）
2) 既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎（小児）（1）ステロイド外用薬併用 国内第Ⅲ相試験（EFC16823 試験）【試験の概要】ミディアム又はストロングクラスの TCS で効果不十分な生
後 6 カ月以上 18 歳未満のアトピー性皮膚炎患者（目標例数 60例）を対象に、TCS 併用下でのプラセボに対する本剤の有効性及び安全性を検討するため、プラセボ対照無作為化二重盲
検並行群間比較試験が実施された。
本試験は、二重盲検投与期（投与 16 週まで）及び非盲検延長投与期（投与 16 週以降、本邦における承認又は 3 年間のいずれか早い時点まで）から構成され、二重盲検投与期の用法・用量は、ベースライン時の体重に応じた用法・用量（表 7）で本剤又はプラセボを皮下投与することと設定された。非盲検
延長投与期では、二重盲検投与期の投与群によらず、本剤を体重に応じた用法・用量（表 7）で皮下投与することとされた
4)。ベースラインの 14 日以上前から試験期間中一定用量の保湿外用薬を使用することとされ、ベースラインの 14 日前から規定された TCS 治療 5) を開始し、病変の改善状況に応じて漸減、中止することとされた 6) 。また、治験責任（分担）医師の判断により救済治療 7) が可能とされた。
表 7 体重別の本剤の用法・用量（表 略）

投与 16 週時の EASI-75 達成率が主要評価項目とされた。
対象となる患者は、生後 6 カ月以上 18 歳未満のアトピー性皮膚炎患者で、スクリーニング時に以下の基準を満たすこととされた。
（主な選択基準）➢ 1 年以上前（生後 6 カ月以上 1 歳未満の場合は 3 カ月以上前）にアトピー性皮膚炎と診断され、スクリーニング時に米国皮膚科学会統一診断基準に基づき診断➢ IGA スコア 3 以上、EASI スコア 16 以上、体表面積に占めるアトピー性皮膚炎病変の割合 10%超及び各年齢層に応じたそう痒に係るスコア 8) 週平均値の平均値が 4 以上
➢ 6 カ月以内に、TCS で効果不十分である旨の記録がある：
効果不十分とは、ミディアム又はストロングクラスの TCS（必要に応じて TCI を併用）を少なくとも 28 日間又は添付文書で推奨される最長投与期間、毎日使用しても寛解の達成及び維持、若しくは疾患活動性が低い状態（IGA ス
コア 2 以下）を達成できないことと定義された。過去 6 カ
月間にアトピー性皮膚炎に対する全身性治療の記録がある患者も TCS で効果不十分とみなされた。
【結果】
（有効性）
有効性の主要評価項目である投与 16 週時における EASI-75
達成率は表 8 のとおりであり、プラセボ群と本剤群との対比
較において統計学的に有意な差が認められ、プラセボ群に対する本剤群の優越性が検証された。
表 8 有効性の主要評価項目の成績（ITT 集団、NRI-MI）（表 略）
また、主な有効性評価項目の推移は表 9 のとおりであった。
表 9 主な有効性評価項目の推移（ITT 集団、NRI-MI）
（表 略）
（安全性）
二重盲検投与期における有害事象は、本剤群 63.3%（19/30
例）、プラセボ群 59.4%（19/32 例）に認められ、主な事象は
表 10 のとおりであった。
死亡及び投与中止に至った有害事象は認められなかった。
重篤な有害事象は本剤群 3.3%（1/30 例、末端回腸炎）、プ
ラセボ群 3.1%（1/32 例、COVID-19）に認められたが、いずれも治験薬との因果関係は否定された。
副作用は、本剤群 16.7%（5/30 例）、プラセボ群 9.4%（3/32例）に認められた。
表 10 いずれかの群で 2 例以上に認められた有害事象（二重盲検投与期、安全性解析対象集団）（表 略）
投与 52 週まで 9) の本剤投与例における有害事象は、85.5%

（53/62 例）に認められ、主な事象は表 11 のとおりであった。
死亡及び投与中止に至った有害事象は認められなかった。
重篤な有害事象は、3.2%（2/62 例、末端回腸炎、注意欠如・多動性障害）に認められ、いずれも治験薬との因果関係は否定された。
副作用は、25.8%（16/62 例）に認められた。
表 11 2 例以上に認められた有害事象（投与 52 週まで、安全性解析対象集団）（表 略）
4．施設について（略）① 施設について・本剤の投与対象は IGA スコアや EASI スコア等の基準で一定以上の疾患活動性を有するアトピー性皮膚炎患者となることから、アトピー性皮膚炎に関する適正な自覚的、他覚的重症度評価ができることが重要であり、アトピー性皮膚炎の病態、経過と予後、診断、治療（参考：アトピー性皮膚炎診療ガイドライン）を熟知し、本剤についての十分な知識を有し、アトピー性皮膚炎の診断及び治療に精通する医師（下表のいずれかに該当する医師）が当該診療科の本剤に関する治療の責任者として配置されていること。
＜医師要件＞
以下のいずれかの基準を満たすこと。
【成人アトピー性皮膚炎患者に投与する場合】

4．施設について（略）① 施設について・アトピー性皮膚炎の病態、経過と予後、診断、治療（参考：アトピー性皮膚炎診療ガイドライン）を熟知し、本剤についての十分な知識を有し、アトピー性皮膚炎の診断及び治療に精通する医師（下表のいずれかに該当する医師）が当
該診療科の本剤に関する治療の責任者として配置されていること。

(ア) 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、5 年以
上の皮膚科診療の臨床研修を行っていること。
(イ) 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に 6 年以上の臨床経験を有していること。うち、3 年以上は、ア
トピー性皮 膚炎を含 む アレルギー診療の臨 床研修を行っていること。

・医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、5 年以
上の皮膚科診療の臨床研修を行っていること。
・医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に 6 年以上の臨床経験を有していること。うち、3 年以上は、アトピー性皮膚炎を含むアレルギー診療の臨床研修を行っていること。

【小児アトピー性皮膚炎患者に投与する場合】(ア) 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、5 年以
上の皮膚科診療の臨床研修を行っていること。
(イ) 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、以下の研修を含む 6 年以上の臨床経験を有していること。
 3 年以上の小児科診療の臨床研修
かつ 3 年以上のアトピー性皮膚炎を含むアレルギー診療
の臨床研修
（略）
（略）
③ 合併症及び副作用への対応について③ 合併症及び副作用への対応について・喘息等の合併する他のアレルギー性疾患を有する患者に本 ・喘息等の合併する他のアレルギー性疾患を有する患者に本剤を投与する場合に、当該アレルギー性疾患を担当する医剤を投与する場合に、当該アレルギー性疾患を担当する医師と連携し、その疾患管理に関して指導及び支援を受ける師と連携し、その疾患管理に関して指導及び支援を受ける体制が整っていること（6. 投与に際して留意すべき事項、体制が整っていること（6. 5) 参照）。
5) 参照）。
（略）（略）
5．投与対象となる患者
5．投与対象となる患者【患者選択について】【患者選択について】

投与の要否の判断にあたっては、以下に該当する生後 6 カ
投与の要否の判断にあたっては、以下に該当する患者であ
月以上の小児又は成人患者であることを確認する。また、小児 ることを確認する。
の場合は体重 5 kg 以上であることをあわせて確認する。
1. アトピー性皮膚炎診療ガイドライン を参考にアトピー性 1. アトピー性皮膚炎診療ガイドライン を参考にアトピー性皮膚炎の確定診断がなされている患者であること。
皮膚炎の確定診断がなされている患者であること。
a)2. 抗炎症外用薬による治療 では十分な効果が得られず、 2. 抗炎症外用薬による治療 a) では十分な効果が得られず 、
一定以上の疾患活動性 b) を有する、又はステロイド外用
一定以上の疾患活動性 b) を有する成人アトピー性皮膚炎
薬やカルシニューリン阻害外用薬等に対する過敏症、顕患者 、又はステロイド外用薬やカルシニューリン阻害外
著な局所性副作用若しくは全身性副作用により、これら用薬に対する過敏症、顕著な局所性副作用若しくは全身の抗炎症外用薬のみによる治療の継続が困難で、 一定以性副作用により、これらの抗炎症外用薬のみによる治療
b)
上の疾患活動性 を有するアトピー性皮膚炎患者であるの継続が困難で、 一定以上の疾患活動性 b) を有する成人こと。
アトピー性皮膚炎患者であること。
a) ア ト ピ ー 性 皮 膚 炎 診 療 ガ イ ド ラ イ ン で 重 症 度 に 応
a. ア ト ピ ー 性 皮 膚 炎 診 療 ガ イ ド ラ イ ン で 重 症 度 に 応
じて 推奨され るステ ロイ ド外用薬（成人：ストロング
じ て 推 奨 さ れ るス テ ロ イ ド外用薬（ストロングクラクラス以上、小児：ミディアムクラス以上）やカルシ
ス以上）やカルシニューリン阻害外用薬による適切な
ニューリン阻害外用薬等による適切な治療を直近の 6治療を直近の 6 カ月以上行っている。
カ月以上行っている。
b) 以 下 の い ず れ に も 該 当 す る 状 態 。
b. 以 下 の い ず れ に も 該 当 す る 状 態 。
 IGA スコア 3 以上
 IGA スコア 3 以上
 EASI スコア 16 以上又は顔面の広範囲に強い炎症
 EASI スコア 16 以上又は顔面の広範囲に強い炎症を伴う皮疹を有する場合（目安として頭頸部のを伴う皮疹を有する場合（目安として頭頸部のEASI スコアが 2.4 以上、7 歳以下の場合は 4.8 以
EASI スコアが 2.4 以上）上）
 体 表面 積 に 占 め る ア ト ピ ー 性 皮 膚 炎 病 変 の 割 合
 体表面積に占めるアトピー性皮膚炎病 変の割合
10%以上
10%以上

【投与の継続にあたって】（略）
なお、 症状 が寛 解し 本剤投 与を 一時 中止 した患 者の ア ト
ピー性皮膚炎の再燃に際し、患者の状態を総合的に勘案して本剤投与を再開する場合は、【患者選択について】の 2 を満たす必要はない。
6．投与に際して留意すべき事項（略）
7) 小児においてはミディアムクラスのステロイド外用薬で効果不十分の患者に対しては、本剤の投与を開始する前にストロングクラスのステロイド外用薬での治療も考慮すること。
8) 長期ステロイド療法を受けている患者において、本剤投与開始後にステロイド薬を急に中止しないこと。ステロ
イド薬の減量が必要な場合には、医師の管理下で徐々に行うこと。
9) 本剤の臨床試験において、好酸球性肺炎及び好酸球性多発血管炎性肉芽腫症の発現が認められている。本剤投与
中は、好酸球数の推移、並びに血管炎性皮疹、肺症状の悪化、心臓合併症及びニューロパチー等に注意すること。
10) 添付文書に加え、製造販売業者が提供する資料等に基づき本剤の特性及び適正使用のために必要な情報を十分理解してから使用すること。
11) 本剤の医薬品リスク管理計画書を熟読し、安全性検討事
項を確認すること。
12) 自己投与の実施に当たっては、実施の妥当性を慎重に検【投与の継続にあたって】（略）
なお、 症状 が寛 解し 本剤投 与を 一時 中止 した患 者の ア ト
ピー性皮膚炎の再燃に際し、患者の状態を総合的に勘案して本剤投与を再開する場合は、5.2 を満たす必要はない。
6．投与に際して留意すべき事項（略）

7) 長期ステロイド療法を受けている患者において、本剤投与開始後にステロイド薬を急に中止しないこと。ステロ
イド薬の減量が必要な場合には、医師の管理下で徐々に行うこと。
8) 本剤の臨床試験において、好酸球性肺炎及び好酸球性多発血管炎性肉芽腫症の発現が認められている。本剤投与
中は、好酸球数の推移、並びに血管炎性皮疹、肺症状の悪化、心臓合併症及びニューロパチー等に注意すること。
9) 添付文書に加え、製造販売業者が提供する資料等に基づき本剤の特性及び適正使用のために必要な情報を十分理解してから使用すること。
10) 本剤の医薬品リスク管理計画書を熟読し、安全性検討事
項を確認すること。
11) 自己投与の実施に当たっては、実施の妥当性を慎重に検討し、患者又はその保護者に対して適切な教育、訓練及討し、患者に対して適切な教育、訓練及び指導をするこび指導をすること。
と。
参考文献）
参考文献）
アトピー性皮膚炎診療ガイドライン 2021（公益社団法人日1. 日本皮膚科学会ガイドライン. アトピー性皮膚炎診療本皮膚科学会／一般社団法人日本アレルギー学会 編）
ガイドライン 2016 年版

別紙２
気管支喘息の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）（傍線部は改正部分）

新1．はじめに（略）
対象となる医薬品：デュピルマブ（遺伝子組換え）（略）

2．本剤の特徴、作用機序
デュピルマブ（遺伝子組換え）（以下、「本剤」）は、Regeneron
Pharmaceuticals, Inc.が創製した、Interleukin（IL）-4 受
容体及び IL-13 受容体を構成している IL-4 受容体アルファ（IL-4Rα）サブユニットに結合し、リガンドである IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達を阻害する遺伝子組換えヒト
IgG4 モノクローナル抗体である。
（略）
4．施設について（略）③ 合併症及び副作用への対応について・合併する他のアレルギー性疾患を有する患者に本剤を投与する場合に、当該アレルギー性疾患を担当する医師と連携し、その疾患管理に関して指導及び支援を受ける体制が整っていること（6. 投与に際して留意すべき事項、5) 参

旧
1．はじめに（略）
対象となる医薬品：デュピクセント皮下注 300 mg シリンジ、同皮下注 300 mg ペン（一般名：デュピルマブ（遺伝子組換
え））（略）
2．本剤の特徴、作用機序
デュピクセント皮下注 300 mg シリンジ、同皮下注 300 mg
ペン（一般名：デュピルマブ（遺伝子組換え）、以下「本剤」）
は 、 Regeneron Pharmaceuticals, Inc. が 創 製 し た 、Interleukin（IL）-4 受容体及び IL-13 受容体を構成している IL-4 受容体アルファ（IL-4Rα）サブユニットに結合し、リガンドである IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達を阻害する遺伝子組換えヒト IgG4 モノクローナル抗体である。
（略）
4．施設について（略）③ 合併症及び副作用への対応について・合併する他のアレルギー性疾患を有する患者に本剤を投与する場合に、当該アレルギー性疾患を担当する医師と連携し、その疾患管理に関して指導及び支援を受ける体制が整っていること（6. 5) 参照）。

照）。
（略）
5．投与対象となる患者【患者選択について（成人・小児共通）】（略）
本剤投与前の 2 型炎症に関連するバイオマーカー（血中好酸球数、FeNO、血清中総 IgE 等）の値が高い場合は本剤の有効性が大きい傾向にある一方で、低い場合には本剤の有効性が十分に得られない可能性が示唆されている。現時点では、本剤が適応となる患者を選択するためのバイオマーカーの基準値は存在しないが、本剤による治療開始に当たって、当該バイオマーカーを 1 つ以上測定し、その値と臨床成績を考慮した上で、適応するにふさわしいと考える患者にのみ投与すること（3. 臨床成績参照）。
（略）
6．投与に際して留意すべき事項（略）
12) 自己投与の実施に当たっては、実施の妥当性を慎重に検討し、患者又はその保護者に対して適切な教育、訓練及び指導をすること。

（略）
5．投与対象となる患者【患者選択について（成人・小児共通）】（略）
本剤投与前の 2 型炎症に関連するバイオマーカー（血中好酸球数、FeNO、血清中総 IgE 等）の値が高い場合は本剤の有効性が大きい傾向にある一方で、低い場合には本剤の有効性が十分に得られない可能性が示唆されている。現時点では、本剤が適応となる患者を選択するためのバイオマーカーの基準値は存在しないが、本剤による治療開始に当たって、当該バイオマーカーを 1 つ以上測定し、その値と臨床成績を考慮した上で、適応するにふさわしいと考える患者にのみ投与すること（3.参照）。
（略）
6．投与に際して留意すべき事項（略）
12) 自己投与の実施に当たっては、実施の妥当性を慎重に検討し、患者に対して適切な教育、訓練及び指導をすること。

別紙３
鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）（傍線部は改正部分）

新1．はじめに（略）
対象となる医薬品：デュピルマブ（遺伝子組換え）（略）

2．本剤の特徴、作用機序
デュピルマブ（遺伝子組換え）（以下、「本剤」）は、Regeneron
Pharmaceuticals, Inc.が創製した、Interleukin（IL）-4 受
容体及び IL-13 受容体を構成している IL-4 受容体アルファ（IL-4Rα）サブユニットに結合し、リガンドである IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達を阻害する遺伝子組換えヒト
IgG4 モノクローナル抗体である。
（略）
6．投与に際して留意すべき事項（略）
10) 自己投与の実施に当たっては、実施の妥当性を慎重に検討し、患者又はその保護者に対して適切な教育、訓練及び指導をすること。

旧1．はじめに（略）
対象となる医薬品：デュピクセント皮下注 300 mg シリンジ、同皮下注 300 mg ペン（一般名：デュピルマブ（遺伝子組換え））（略）
2．本剤の特徴、作用機序
デュピクセント皮下注 300 mg シリンジ、同皮下注 300 mg
ペン（一般名：デュピルマブ（遺伝子組換え）、以下「本剤」）
は 、 Regeneron Pharmaceuticals, Inc. が 創 製 し た 、Interleukin（IL）-4 受容体及び IL-13 受容体を構成している IL-4 受容体アルファ（IL-4Rα）サブユニットに結合し、リガンドである IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達を阻害する遺伝子組換えヒト IgG4 モノクローナル抗体である。
（略）
6．投与に際して留意すべき事項（略）
10) 自己投与の実施に当たっては、実施の妥当性を慎重に検討し、患者に対して適切な教育、訓練及び指導をすること。

別記
公益社団法人日本医師会
日本医学会
公益社団法人日本皮膚科学会
一般社団法人日本アレルギー学会
一般社団法人日本呼吸器学会
一般社団法人日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
公益社団法人日本小児科学会
一般社団法人日本小児アレルギー学会
一般社団法人日本臨床内科医会
日本臨床皮膚科医会
公益社団法人日本薬剤師会
一般社団法人日本病院薬剤師会
サノフィ株式会社
独立行政法人医薬品医療機器総合機構
各地方厚生局

別添１

最適使用推進ガイドライン
デュピルマブ（遺伝子組換え）～アトピー性皮膚炎～

平成 30 年 4 月（令和 5 年 9 月改訂）
（厚生労働省）

目次

1.

はじめに

P2

2.

本剤の特徴、作用機序

P3

3.

臨床成績

P4

4.

施設について

P12

5.

投与対象となる患者

P14

6.

投与に際して留意すべき事項

P15

1

1. はじめに医薬品の有効性・安全性の確保のためには、添付文書等に基づいた適正な使用が求められる。さらに、近年の科学技術の進歩により、抗体医薬品等の革新的な新規作用機序を有する医薬品が承認される中で、これらの医薬品を真に必要とする患者に適切に提供することが喫緊の課題となっており、経済財政運営と改革の基本方針 2016（平成 28 年 6 月 2 日閣議決定）においても、革新的医薬品等の使用の最適化推進を図ることとされている。
新規作用機序を有する医薬品は、薬理作用や安全性プロファイルが既存の医薬品と明らかに異なることがある。このため、有効性及び安全性に関する情報が十分蓄積されるまでの間、当該医薬品の恩恵を強く受けることが期待される患者に対して使用するとともに、副作用が発現した際に必要な対応をとることが可能な一定の要件を満たす医療機関で使用することが重要である。
したがって、本ガイドラインでは、開発段階やこれまでに得られている医学薬学的・科学的見地に基づき、以下の医薬品の最適な使用を推進する観点から必要な要件、考え方及び留意事項を示す。
なお、本ガイドラインは、独立行政法人医薬品医療機器総合機構、公益社団法人日本皮膚科学会、一般
社団法人日本アレルギー学会、一般社団法人日本小児アレルギー学会、公益社団法人日本小児科学会及び日本臨床皮膚科医会の協力のもと作成した。

対象となる医薬品：デュピルマブ（遺伝子組換え）対象となる効能又は効果：既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎
対象となる用法及び用量：通常、成人にはデュピルマブ（遺伝子組換え）として初回に 600 mg を皮下投与し、その後は 1 回 300 mg を 2 週間隔で皮下投与する。
通常、生後 6 カ月以上の小児にはデュピルマブ（遺伝子組換え）として体重に応じて以下を皮下投与する。
5 kg 以上 15 kg 未満：1 回 200 mg を 4 週間隔
15 kg 以上 30 kg 未満：1 回 300 mg を 4 週間隔
30 kg 以上 60 kg 未満：初回に 400 mg、その後は 1 回 200 mg を 2 週間隔
60 kg 以上：初回に 600 mg、その後は 1 回 300 mg を 2 週間隔
製 造 販 売 業 者：サノフィ株式会社2

2. 本剤の特徴、作用機序
デュピルマブ（遺伝子組換え）（以下、「本剤」）は、Regeneron Pharmaceuticals, Inc.が創製した、Interleukin（IL）-4 受容体及び IL-13 受容体を構成している IL-4 受容体アルファ（IL-4Rα）サブユニットに結合し、リガンドである IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達を阻害する遺伝子組換えヒト IgG4 モノクローナル抗体である。
IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達経路は、2 型炎症反応（2 型ヘルパーT〔Th2〕反応を含む）及びTh2 細胞の活性化等に寄与し、アトピー性皮膚炎及び他の関連するアトピー性／アレルギー性疾患の病態に重要な役割を果たすと考えられている（アトピー性皮膚炎診療ガイドライン 2021（公益社団法人日本皮膚科学会／一般社団法人日本アレルギー学会 編））。また、Th2 細胞が産生するサイトカインは正常
表皮分化過程を障害し、表皮最終分化タンパク質の発現を阻害することから、アトピー性皮膚炎では皮膚バリア欠損を引き起こしたり、増大させたりすると考えられている。以上より、本剤は、IL-4 及び IL13 のシグナル伝達を阻害することにより、アトピー性皮膚炎に対して治療効果を示すことが期待される。

3

3. 臨床成績
1) 既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎（成人）及び 2) 同（小児）の承認時に評価を行った主な臨床試験の成績を示す。
1) 既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎（成人）（1）ステロイド外用薬併用 国際共同第Ⅲ相試験（R668-AD-1224 試験）【試験の概要】Medium potency（日本の分類ではストロングクラスに相当する）以上のステロイド外用薬（以下、「TCS」）
で効果不十分なアトピー性皮膚炎患者（目標例数 700 例）を対象に、TCS 併用下での本剤の有効性及び安全性を検討するため、プラセボ対照無作為化二重盲検並行群間比較試験が日本、米国等の 14 カ国で実施された。
本試験は、投与期（52 週）及び追跡調査期（12 週）より構成され、用法・用量は、本剤 300 mg（初回600 mg）を 2 週若しくは 1 週間隔又はプラセボを 52 週間皮下投与することと設定された。ベースライン
時の 7 日以上前から一定用量の保湿外用薬を併用することと設定され、ベースライン時より TCS 治療を開始し、その後、病勢が収束した場合には中止することとされた1)。2 週目以降に耐え難い症状が出現した場合には、救済治療2)が可能とされた。
投与 16 週後の医師による全般評価スコア（以下、「IGA」）が 1 以下かつベースラインから 2 以上減少した被験者の割合（以下、「IGA≦1 達成率」
）及び Eczema area and severity index（以下、「EASI」）スコアがベースラインから 75%以上改善した被験者の割合（以下、「EASI-75 達成率」）が co-primary endpoint とされた。
対象となる患者は、18 歳以上のアトピー性皮膚炎患者で、スクリーニング時に以下の基準を満たすこととされた。
（主な選択基準）➢米国皮膚科学会統一診断基準で 3 年以上前に診断➢

IGA スコア 3 以上、EASI スコア 16 以上、体表面積に占めるアトピー性皮膚炎病変の割合 10%以上、
及びそう痒数値評価スケール（以下、「NRS」）スコアの最高値の平均値 3 以上➢

6 カ月以内に、TCS で効果不十分である旨の記録がある：効果不十分とは、Medium potency 以上のTCS（必要に応じてカルシニューリン阻害外用薬（以下、「TCI」）を追加）を少なくとも 28 日間又は添付文書で推奨される最長期間のいずれか短い方の期間、連日投与しても寛解又は疾患活動性が低い状態（IGA スコア 0～2）を維持できないことと定義された。過去 6 カ月間にアトピー性皮膚炎に対する全身性治療の記録がある患者も TCS で効果不十分とみなされた。

皮膚炎の活動性が高い部位に対して Medium potency の TCS を 1 日 1 回外用し、病勢が収束した後に Low potency（日本の分類ではウィーク～ミディアムクラスに相当する）の TCS に切り替え 1 日 1 回 7 日間外用後、中止することとされた。再燃した場合は、Medium
potency の TCS から再開することとされた。Medium potency の TCS でも軽快しない場合は、安全性を考慮の上、High potency（日本の分類ではベリーストロングクラスに相当する）以上の TCS を使用することとされた。
2)
救済治療は、High potency 以上の TCS、経口ステロイド薬及び非ステロイド性免疫抑制薬が医師の裁量で使用可能とされた。救済治療として経口ステロイド薬若しくは非ステロイド性免疫抑制薬の投与又は光線治療が行われた場合、治験薬の投与は中止され、当該救済
治療薬の最終投与から半減期の約 5 倍以上又は光線治療の実施から 1 カ月以上経過した後に治験薬投与を再開することが可能とされ
た。
1)

4

【結果】
有効性の解析対象集団は、2 週間隔投与群（Q2W 群）106 例、1 週間隔投与群（QW 群）319 例及びプラセボ群 315 例の計 740 例であった。また、安全性の解析対象集団は、Q2W 群 110 例、QW 群 315 例及びプラセボ群 315 例であった。
（有効性）
有効性の co-primary endpoint である投与 16 週後の IGA≦1 達成率及び EASI-75 達成率は表 1 のとおりであり、プラセボ群と各本剤群との対比較において、いずれの評価項目においても統計学的に有意な差が認められ、プラセボに対する本剤 300 mg の 1 週間隔投与及び 2 週間隔投与の優越性が検証された。
表 1 投与 16 週後のIGA≦1 達成率及びEASI-75 達成率（FAS、NRI）
Q2W 群
QW 群
プラセボ群
IGA≦1 達成率
38.7 (41/106)
39.2 (125/319)
12.4 (39/315)
プラセボ群との差［95%信頼区間］
26.3 [16.3, 36.3]
26.8 [20.3, 33.3]<0.0001<0.0001
p 値 a) b)
EASI-75 達成率
68.9 (73/106)
63.9 (204/319)
23.2 (73/315)
プラセボ群との差［95%信頼区間］
45.7 [35.7, 55.7]
40.8 [33.7, 47.8]<0.0001<0.0001
p 値 a) b)%（例数）
中止例又は救済治療例は Non-responder とした。
a) 地域及びベースライン時の重症度（IGA スコア 3 又は 4）を層とした Cochran-Mantel-Haenszel 検定b) プラセボ群と各本剤群の比較における有意水準をそれぞれ両側 2.5%と設定することで、検定の多重性を調整

また、主な有効性評価項目の推移は表 2 のとおりであり、いずれの評価項目においても本剤群がプラセボ群を上回る傾向が認められ、投与 16 週後以降、投与 52 週後まで大きな変動は認められず、本剤投与継続により有効性は概ね維持するものと考えられた。

評価項目
IGA≦1 達成率

EASI-75 達成率

EASI-90 達成率a)

そう痒 NRS スコア改善を認めた被験者の割合 b)

表 2 主な有効性評価項目の推移（FAS、NRI）
評価時期
Q2W 群
QW 群
15.1 (16/106)
15.0 (48/319)
4 週
26.4 (28/106)
29.8 (95/319)
8 週
38.7 (41/106)
39.2 (125/319)
16 週
34.9 (37/106)
37.3 (119/319)
52 週
37.7 (40/106)
37.0 (118/319)
4 週
53.8 (57/106)
57.7 (184/319)
8 週
68.9 (73/106)
63.6 (203/319)
16 週
62.3 (66/106)
63.9 (204/319)
52 週
11.3 (12/106)
13.2 (42/319)
4 週
25.5 (27/106)
32.0 (102/319)
8 週
39.6 (42/106)
43.3 (138/319)
16 週
48.1 (51/106)
47.6 (152/319)
52 週
37.3 (38/102)
27.1 (80/295)
4 週
46.1 (47/102)
45.8 (135/295)
8 週
58.8 (60/102)
50.5 (149/295)
16 週
48.0 (49/102)
38.6 (114/295)
52 週

プラセボ群
7.0 (22/315)
11.7 (37/315)
12.4 (39/315)
12.4 (39/315)
17.1 (54/315)
24.1 (76/315)
23.5 (74/315)
21.9 (69/315)
5.1 (16/315)
10.2 (32/315)
11.4 (36/315)
14.3 (45/315)
16.4 (49/299)
18.7 (56/299)
19.7 (59/299)
13.4 (40/299)%（例数）
中止例又は救済治療例はNon-responder とした。
a) EASI スコアがベースラインから90%以上改善した被験者の割合b) そう痒NRS スコアの日内最高値の週平均がベースラインから4 点以上低下した被験者の割合（安全性）
有害事象は、Q2W 群 91.8%（101/110 例）、QW 群 88.3%（278/315 例）、プラセボ群 88.3%（278/315 例）
5

に認められ、主な事象は表 3 のとおりであった。
死亡は、QW 群 1 例（交通事故）に認められたが、治験薬との因果関係は否定された。
重篤な有害事象は、Q2W 群 3.6%（4/110 例）、QW 群 3.8%（12/315 例）、プラセボ群 6.3%（20/315 例）に認められ、主な事象はアトピー性皮膚炎（Q2W 群 1 例、QW 群 1 例、プラセボ群 1 例）であった。
中止に至った有害事象は、Q2W 群 2.7%（3/110 例）、QW 群 2.9%（9/315 例）、プラセボ群 8.3%（26/315
例）に認められた。
副作用は、Q2W 群 33.6%（37/110 例）、QW 群 35.2%（111/315 例）、プラセボ群 30.2%（95/315 例）に認められた。
表 3 いずれかの群で5%以上に発現が認められた有害事象（安全性解析対象集団）
Q2W 群
QW 群
プラセボ群
事象名
（110 例）（315 例）（315 例）
51 (46.4)
111 (35.2)
179 (56.8)
アトピー性皮膚炎
26 (23.6)
66 (21.0)64 (20.3)
鼻咽頭炎
16 (14.5)
61 (19.4)
25 (7.9)
注射部位反応12 (10.9)
48 (15.2)
17 (5.4)
アレルギー性結膜炎
11 (10.0)49 (15.6)
35 (11.1)
上気道感染
7 (6.4)
12 (3.8)
3 (1.0)眼瞼炎
6 (5.5)7 (2.2)19 (6.0)
喘息
5 (4.5)26 (8.3)
19 (6.0)
頭痛
4 (3.6)17 (5.4)
10 (3.2)
口腔ヘルペス
4 (3.6)9 (2.9)16 (5.1)
インフルエンザ
2 (1.8)19 (6.0)
9 (2.9)副鼻腔炎
例数（%）（2）本剤単独投与国際共同第Ⅲ相試験（R668-AD-1334 試験）【試験の概要】Medium potency（日本の分類ではストロングクラスに相当する）以上の TCS で効果不十分又は安全性上の理由等から TCS が推奨されないアトピー性皮膚炎患者を対象に、本剤の有効性及び安全性を検討するため、プラセボ対照無作為化二重盲検並行群間比較試験が日本、米国等の 10 カ国で実施された。
本試験は、投与期（16 週）及び追跡調査期（12 週）より構成され、用法・用量は、本剤 300 mg（初回600 mg）を 2 週若しくは 1 週間隔又はプラセボを 16 週間皮下投与することと設定された。ベースライン
時の 7 日以上前から一定用量の保湿外用薬を併用することと設定され、耐え難い症状が出現した際には救済治療3)が可能とされた。
投与 16 週後の IGA≦1 達成率及び EASI-75 達成率が co-primary endpoint とされた。
対象となる患者は、
18 歳以上のアトピー性皮膚炎患者で、スクリーニング時に以下の基準を満たすこととされた。
（主な選択基準）➢米国皮膚科学会統一診断基準で 3 年以上前に診断➢

IGA スコア 3 以上、EASI スコア 16 以上、体表面積に占めるアトピー性皮膚炎病変の割合 10%以上、及び NRS スコアの最高値の平均値 3 以上

3)

救済治療は、外用薬より開始し、7 日間以上継続しても十分に反応しない場合にのみ全身性治療薬を投与する段階的救済治療が推奨された。重症度又は他の健康上の理由により段階的救済治療が許容できない場合は、High potency（日本の分類ではベリーストロングクラスに相当する）以上の TCS 又は全身性治療薬による救済治療を可能とした。救済治療として経口ステロイド薬又は全身性非ステロイド性免疫抑制薬が投与された場合、治験薬の投与は中止され、当該救済治療薬の最終投与から半減期の約 5 倍以上経過した後に治験薬を再開することが可能とされた。

6➢6 カ月以内に、TCS で効果不十分又は安全性上の理由等から TCS が推奨されない旨の記録がある：
効果不十分とは、Medium potency 以上の TCS（必要に応じて TCI を追加）を少なくとも 28 日間又は添付文書で推奨される最長期間のいずれか短い方の期間、連日投与しても寛解又は疾患活動性が低い状態（IGA スコア 0～2）を維持できないことと定義された。過去 6 カ月間にアトピー性皮膚炎に対する全身性治療の記録がある患者も TCS で効果不十分とみなされた。安全性上の理由とは、治療によるベネフィットを上回るリスク（治療不耐容、過敏症反応、顕著な皮膚萎縮、全身性の影響等）と定義された。

【結果】
有効性の解析対象集団は、Q2W 群 224 例、QW 群 223 例及びプラセボ群 224 例の計 671 例であった。
安全性の解析対象集団は、Q2W 群 229 例、QW 群 218 例及びプラセボ群 222 例の 669 例であった。
（有効性）
有効性の co-primary endpoint である投与 16 週後の IGA≦1 達成率及び EASI-75 達成率は表 4 のとおりであり、プラセボ群と各本剤群との対比較において、いずれの評価項目においても統計学的に有意な差が認められ、プラセボに対する本剤 300 mg の 1 週間隔投与及び 2 週間隔投与の優越性が検証された。
表 4 投与 16 週後のIGA≦1 達成率及びEASI-75 達成率（FAS、NRI）
Q2W 群
QW 群
37.9 (85/224)
37.2 (83/223)
IGA≦1 達成率
27.7 [20.2, 35.2]
27.0 [19.5, 34.4]
プラセボ群との差［95%信頼区間］<0.0001<0.0001
p 値 a) b)
51.3 (115/224)
52.5 (117/223)
EASI-75 達成率36.6 [28.6, 44.6]
37.7 [29.7, 45.8]
プラセボ群との差［95%信頼区間］<0.0001<0.0001
p 値 a) b)

プラセボ群
10.3 (23/224)

14.7 (33/224)%（例数）
中止例又は救済治療例は Non-responder とした。
a) 地域及びベースライン時の重症度（IGA スコア 3 又は 4）を層とした Cochran-Mantel-Haenszel 検定b) プラセボ群と各本剤群の比較における有意水準をそれぞれ両側 2.5%と設定することで、検定の多重性を調整

また、主な有効性評価項目の推移は表 5 のとおりであり、いずれの評価項目においても本剤群がプラセ
ボ群を上回る傾向が認められた。

7

表 2 主な有効性評価項目の推移（FAS、NRI）
評価時期
Q2W 群
QW 群
12.9 (29/224)
12.1 (27/223)
4週
24.1 (54/224)
23.3 (52/223)
8週
IGA≦1 達成率
37.9 (85/224)
37.2 (83/223)
16 週
27.2 (61/224)
28.7 (64/223)
4週
45.1 (101/224)
48.0 (107/223)
8週
EASI-75 達成率51.3 (115/224)
52.5 (117/223)
16 週
10.7 (24/224)
9.0 (20/223)
4週
20.5 (46/224)
27.8 (62/223)
8週
EASI-90 達成率a)35.7 (80/224)
33.2 (74/223)
16 週
16.0 (34/213)
23.4 (47/201)
4週
そう痒 NRS スコア改善を
33.3(71/213)33.8 (68/201)
8
週
認めた被験者の割合b)40.8 (87/213)
40.3 (81/201)
16 週
評価項目

プラセボ群
2.7 (6/224)
3.1 (7/224)
10.3 (23/224)
6.3 (14/224)
10.7 (24/224)
14.7 (33/224)
2.7 (6/224)
4.0 (9/224)
7.6 (17/224)
6.1 (13/212)
8.5 (18/212)
12.3 (26/212)%（例数）
中止例又は救済治療例はNon-responder とした。
a) EASI スコアがベースラインから90%以上改善した被験者の割合b) そう痒NRS スコアの日内最高値の週平均がベースラインから4 点以上低下した被験者の割合（安全性）
有害事象は、Q2W 群 74.7%（171/229 例）、QW 群 69.3%（151/218 例）、プラセボ群 66.7%（148/222 例）に認められ、主な事象は表 6 のとおりであった。
死亡は認められなかった。
重篤な有害事象は、Q2W 群 3.1%（7/229 例）、QW 群 0.9%（2/218 例）、プラセボ群 5.4%（12/222 例）に認められ、主な事象はアトピー性皮膚炎（Q2W 群 2 例、プラセボ群 3 例）であった。
中止に至った有害事象は、Q2W 群 1.7%（4/229 例）、QW 群 1.8%（4/218 例）、プラセボ群 0.9%（2/222
例）に認められた。
副作用は、Q2W 群 29.3%（67/229 例）、QW 群 31.2%（68/218 例）、プラセボ群 18.9%（42/222 例）に認められた。
表 3 いずれかの群で 5%以上に発現が認められた有害事象（安全性解析対象集団）
Q2W 群
QW 群
プラセボ群
事象名
（222 例）（229 例）（218 例）
36 (15.7)
21 (9.6)
68 (30.6)
アトピー性皮膚炎
27 (11.8)
26 (11.9)
22 (9.9)
鼻咽頭炎
21 (9.2)
11 (5.0)
13 (5.9)
頭痛
19 (8.3)
41 (18.8)
13 (5.9)
注射部位反応12 (5.2)
8 (3.7)3 (1.4)アレルギー性結膜炎
7 (3.1)
12 (5.5)
7 (3.2)
上気道感染
例数（%）

2) 既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎（小児）（1）ステロイド外用薬併用 国内第Ⅲ相試験（EFC16823 試験）【試験の概要】ミディアム又はストロングクラスの TCS で効果不十分な生後 6 カ月以上 18 歳未満のアトピー性皮膚炎患者（目標例数 60 例）を対象に、TCS 併用下でのプラセボに対する本剤の有効性及び安全性を検討する
ため、プラセボ対照無作為化二重盲検並行群間比較試験が実施された。
本試験は、二重盲検投与期（投与 16 週まで）及び非盲検延長投与期（投与 16 週以降、本邦における承認又は 3 年間のいずれか早い時点まで）から構成され、二重盲検投与期の用法・用量は、ベースライン時
8の体重に応じた用法・用量（表 7）で本剤又はプラセボを皮下投与することと設定された。非盲検延長投与期では、二重盲検投与期の投与群によらず、本剤を体重に応じた用法・用量（表 7）で皮下投与することとされた4)。
ベースラインの 14 日以上前から試験期間中一定用量の保湿外用薬を使用することとされ、ベースラインの 14 日前から規定された TCS 治療5)を開始し、病変の改善状況に応じて漸減、中止することとされた6)。また、治験責任（分担）医師の判断により救済治療7)が可能とされた。
表 7 体重別の本剤の用法・用量
体重
用法・用量
200 mg Q4W
5 kg 以上 15 kg 未満
300 mg Q4W
15 kg 以上 30 kg 未満
30 kg 以上 60 kg 未満
200 mg Q2W（初回 400 mg）
60 kg 以上
300 mg Q2W（初回 600 mg）

投与 16 週時の EASI-75 達成率が主要評価項目とされた。
対象となる患者は、生後 6 カ月以上 18 歳未満のアトピー性皮膚炎患者で、スクリーニング時に以下の基準を満たすこととされた。
（主な選択基準）➢

1 年以上前（生後 6 カ月以上 1 歳未満の場合は 3 カ月以上前）にアトピー性皮膚炎と診断され、スクリーニング時に米国皮膚科学会統一診断基準に基づき診断➢

IGA スコア 3 以上、EASI スコア 16 以上、体表面積に占めるアトピー性皮膚炎病変の割合 10%超及び各年齢層に応じたそう痒に係るスコア8)週平均値の平均値が 4 以上➢

6 カ月以内に、TCS で効果不十分である旨の記録がある：効果不十分とは、ミディアム又はストロン
グクラスの TCS（必要に応じて TCI を併用）を少なくとも 28 日間又は添付文書で推奨される最長投与期間、毎日使用しても寛解の達成及び維持、若しくは疾患活動性が低い状態（IGA スコア 2 以下）を達成できないことと定義された。過去 6 カ月間にアトピー性皮膚炎に対する全身性治療の記録がある患者も TCS で効果不十分とみなされた。

【結果】
（有効性）
有効性の主要評価項目である投与 16 週時における EASI-75 達成率は表 8 のとおりであり、プラセボ群と本剤群との対比較において統計学的に有意な差が認められ、プラセボ群に対する本剤群 の優越性が検

投与 16 週の非盲検延長投与期への移行時及び投与 32 週以降の各施設来院時においては、体重測定結果に応じた用法・用量で投与することとされ、施設来院時に体重が閾値（15、30 又は 60 kg）を上回る又は連続する 2 回下回る場合は用法・用量が変更された。
5)
活動性病変部位にミディアムクラスの TCS を 1 日 1 回塗布することとされ、皮膚の薄い部位（顔面、首、間擦部、生殖器部、皮膚萎縮部位等）又はミディアムクラスの TCS の継続使用が安全ではないと考えられる部位には、治験担当医師の判断に基づき、TCI を 1 日 1回塗布することが許容された。
6)
IGA スコアが 2 以下になった場合は、ミディアムクラスの TCS の使用頻度を週 3 回に減らし、病変が消失（IGA スコアが 0）した時点
で中止することとされた。病変が再燃した場合は、ミディアムクラスの TCS の使用を再開することとされた。
7)
ミディアムクラスの TCS を連日使用しても病変が継続又は悪化する場合には、ストロング又はベリーストロングクラスの TCS（顔面、屈曲部及び鼠径部に対しては TCI）を使用することが許容された。ストロング又はベリーストロングクラスの TCS による救済治療を 7日間継続しても症状の改善がない場合には、全身性ステロイド薬又は全身性非ステロイド性免疫抑制薬（シクロスポリン、メトトレキ
サート、ミコフェノール酸 モフェチル、アザチオプリン等）の使用が許容されたが、全身性治療薬を投与した場合は、治験薬の投与を中止することとされた。治療完了後、全身性治療薬の最終投与から 4 週間又は 5 半減期のいずれか長い方の期間が経過した後に治験薬投与の再開が可能とされた。
8)
生後 6 カ月以上 6 歳未満：掻破／かゆみ NRS スコア、6 歳以上 12 歳未満：かゆみ NRS スコア、12 歳以上 18 歳未満：そう痒 NRS スコ
ア。いずれも 0～10 の 11 段階の数値評価スケール。
4)9証された。
表 8 有効性の主要評価項目の成績（ITT 集団、NRI-MI）
本剤群
プラセボ群
投与 16 週時における EASI-75 達成率
43.3 (13/30)
18.8 (6/32)
プラセボ群との差［95%CI］a)25.1 [3.3, 46.9]
0.0304p 値 b)%（例数）、投与 16 週以前に併用禁止薬及び併用禁止療法又は救済治療を受けた被験者、有害事象により治験を中止した被験者並びに被験者又は保護者による同意撤回により治験を中止した被験者はノンレスポンダーとされ、その他の理由（COVID-19 を含む）で投与 16 週時のデータが欠測となった場合は、多重補完法により補完された。
a) ベースライン時の年齢（生後 6 カ月以上 6 歳未満／6 歳以上 12 歳未満／12 歳以上）及び 6 歳以上 12 歳未満の患者のベースライン時の IGA スコア（3／4）を層別因子とした Mantel-Haenszel 法b) ベースライン時の年齢（生後 6 カ月以上 6 歳未満／6 歳以上 12 歳未満／12 歳以上）及び 6 歳以上 12 歳未満の患者のベースライン時の IGA スコア（3／4）を層別因子とした Cochran-Mantel-Haenszel 検定

また、主な有効性評価項目の推移は表 9 のとおりであった。
表 9 主な有効性評価項目の推移（ITT 集団、NRI-MI）EASI-75 達成率
IGA (0/1)達成率
本剤群
プラセボ→本剤群 a)
本剤群
プラセボ→本剤群 a)16.7 (5/30)
0 (0/32)
3.3 (1/30)
3.1 (1/32)
43.3 (13/30)
18.8 (6/32)
10.0 (3/30)
9.4 (3/32)
62.9 (19/30)
56.3 (18/32)
37.8 (11/30)
43.8 (14/32)

4週
16 週
52 週
%（例数）
併用禁止治療若しくは救済治療を開始、又は有害事象、有効性欠如若しくは同意撤回により試験を中止した被験者は以降ノンレスポンダーとされた。その他の理由（COVID-19 を含む）による欠測値は多重補完法により補完され、算出されたレスポンダーの割合を Rubin’s rule より統合し、反応が得られた被験者数が算出された。
a) 投与 16 週以降（非盲検延長投与期）は体重に応じた用法・用量で本剤が投与された。

（安全性）
二重盲検投与期における有害事象は、本剤群 63.3%（19/30 例）、プラセボ群 59.4%（19/32 例）に認められ、主な事象は表 10 のとおりであった。
死亡及び投与中止に至った有害事象は認められなかった。
重篤な有害事象は本剤群 3.3%（1/30 例、末端回腸炎）、プラセボ群 3.1%（1/32 例、COVID-19）に認められたが、いずれも治験薬との因果関係は否定された。
副作用は、本剤群 16.7%（5/30 例）、プラセボ群 9.4%（3/32 例）に認められた。
いずれかの群で 2 例以上に認められた有害事象（二重盲検投与期、安全性解析対象集団）
本剤群
プラセボ群
事象名
（30 例）（32 例）
アレルギー性結膜炎
4 (13.3)0
上咽頭炎
3 (10.0)
7 (21.9)
発熱
3 (10.0)0
口腔ヘルペス2 (6.7)0
失神
2 (6.7)0
便秘
2 (6.7)0齲歯
1 (3.3)2 (6.3)アトピー性皮膚炎
02 (6.3)節足動物咬傷02 (6.3)
例数（%）

表10

10

投与 52 週まで9)の本剤投与例における有害事象は、85.5%（53/62 例）に認められ、主な事象は表 11 のとおりであった。
死亡及び投与中止に至った有害事象は認められなかった。
重篤な有害事象は、3.2%（2/62 例、末端回腸炎、注意欠如・多動性障害）に認められ、いずれも治験薬との因果関係は否定された。
副作用は、25.8%（16/62 例）に認められた。
表 11 2 例以上に認められた有害事象（投与 52 週まで、安全性解析対象集団）
本剤投与例
本剤投与例
事象名
事象名
（62 例）（62 例）上咽頭炎
帯状疱疹22 (35.5)
2 (3.2)発熱
12 (19.4)
口腔ヘルペス2 (3.2)副鼻腔炎
COVID-19
10 (16.1)
2 (3.2)2 (3.2)アレルギー性結膜炎
10 (16.1)
胃腸炎
2 (3.2)齲歯
5 (8.1)麦粒腫
2 (3.2)便秘膿痂疹
3 (4.8)2 (3.2)皮膚乳頭腫
3 (4.8)
伝染性軟属腫2 (3.2)
ざ瘡
好中球減少症
3 (4.8)2 (3.2)蕁麻疹頭痛
3 (4.8)2 (3.2)関節痛
3 (4.8)
失神
3 (4.8)2 (3.2)
足骨折
接触皮膚炎
3 (4.8)
手骨折
四肢痛
2 (3.2)3 (4.8)
靱帯捻挫
処置後発熱
2 (3.2)
例数（%）

9)

二重盲検投与期に本剤群であった被験者は投与開始から投与 52 週まで、二重盲検投与期にプラセボ群であり非盲検延長投与期で本剤が投与された被験者は投与 16 週以降投与 52 週までに認められた有害事象等が集計された。

11

4. 施設について本剤が適応となる患者の選択及び投与継続の判断は、適切に行われることが求められる。また、本剤の投与により重篤な副作用を発現した際に対応することが必要なため、以下の①～③のすべてを満たす施設において使用するべきである。
①

施設について・ 本剤の投与対象は IGA スコアや EASI スコア等の基準で一定以上の疾患活動性を有するアトピー性皮膚炎患者となることから、アトピー性皮膚炎に関する適正な自覚的、他覚的重症度評価ができることが重要であり、アトピー性皮膚炎の病態、経過と予後、診断、治療（参考：アトピー性皮膚炎診療ガイドライン）を熟知し、本剤についての十分な知識を有し、アトピー性皮膚炎の診断及び治療に精通する医師（下表のいずれかに該当する医師）が当該診療科の本剤に関する治療の責任者として配置されていること。
＜医師要件＞
以下のいずれかの基準を満たすこと。
【成人アトピー性皮膚炎患者に投与する場合】(ア) 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、5 年以上の皮膚科診療の臨床研修を行っていること。
(イ) 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に 6 年以上の臨床経験を有していること。うち、3 年
以上は、アトピー性皮膚炎を含むアレルギー診療の臨床研修を行っていること。
【小児アトピー性皮膚炎患者に投与する場合】(ア) 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、5 年以上の皮膚科診療の臨床研修を行っていること。
(イ) 医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、以下の研修を含む 6 年以上の臨床経験を有していること。
3 年以上の小児科診療の臨床研修
かつ

3 年以上のアトピー性皮膚炎を含むアレルギー診療の臨床研修

・ 本剤の製造販売後の安全性と有効性を評価するための製造販売後調査等が課せられていることから、当該調査を適切に実施できる施設であること。
②

院内の医薬品情報管理の体制について

・

製薬企業等からの有効性・安全性等の薬学的情報の管理や、有害事象が発生した場合に適切な対応と報告業務等を速やかに行うこと等の医薬品情報管理、活用の体制が整っていること。

12

③

合併症及び副作用への対応について

・ 喘息等の合併する他のアレルギー性疾患を有する患者に本剤を投与する場合に、当該アレルギー性疾患を担当する医師と連携し、その疾患管理に関して指導及び支援を受ける体制が整っていること（6. 投与に際して留意すべき事項、5) 参照）。
・ アナフィラキシー等の使用上の注意に記載された副作用に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し、副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受け、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

13

5. 投与対象となる患者【患者選択について】投与の要否の判断にあたっては、以下に該当する生後 6 カ月以上の小児又は成人患者であることを確認する。また、小児の場合は体重 5 kg 以上であることをあわせて確認する。
1.

アトピー性皮膚炎診療ガイドラインを参考にアトピー性皮膚炎の確定診断がなされている患者であ
ること。

2.

抗炎症外用薬による治療 a)では十分な効果が得られず、一定以上の疾患活動性 b)を有する、又はス
テロイド外用薬やカルシニューリン阻害外用薬等に対する過敏症、顕著な局所性副作用若しくは全身性副作用により、これらの抗炎症外用薬のみによる治療の継続が困難で、一定以上の疾患活動性b)を有するアトピー性皮膚炎患者であること。

a)

アトピー性皮膚炎診療ガイドラインで重症度に応じて推奨されるステロイド外用薬（成人：ストロングクラス以上、小児：ミディアムクラス以上）やカルシニューリン阻害外用薬等による適切な治療を直近の 6 カ月以上行っている。

b)

以下のいずれにも該当する状態。


IGA スコア 3 以上



EASI スコア 16 以上又は顔面の広範囲に強い炎症を伴う皮疹を有する場合（目安として頭頸部の EASI スコアが 2.4 以上、7 歳以下の場合は 4.8 以上）



体表面積に占めるアトピー性皮膚炎病変の割合 10%以上【投与の継続にあたって】
本剤の臨床試験における有効性評価時期（投与開始後 16 週時点）を踏まえ、投与開始から 16 週後までに治療反応が得られない場合は、本剤の投与を中止すること。また、本剤投与中は定期的に効果の確認を行うこと。
さらに、ステロイド外用薬やカルシニューリン阻害外用薬等との併用によりある程度の期間（6 カ月を目安とする）寛解の維持が得られた場合には、これら抗炎症外用薬や外用保湿薬が適切に使用されていることを確認した上で、本剤投与の一時中止等を検討すること。
なお、症状が寛解し本剤投与を一時中止した患者のアトピー性皮膚炎の再燃に際し、患者の状態を総合的に勘案して本剤投与を再開する場合は、【患者選択について】の 2 を満たす必要はない。

14

6. 投与に際して留意すべき事項
1)

本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者については本剤の投与が禁忌であるため、投与しな
いこと。

2)

アナフィラキシー（0.1%未満）が報告されている。本剤投与時には観察を十分に行い、血圧低下、呼吸困難、意識消失、めまい、嘔気、嘔吐、そう痒感、潮紅等の異常がみられた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。

3)

本剤投与中の生ワクチンの接種は、安全性が確認されていないので避けること。

4)

本剤は IL-4 及び IL-13 の阻害作用により 2 型免疫応答を抑制する。2 型免疫応答は寄生虫感染に対する生体防御機能に関与している可能性がある。寄生虫感染患者に対しては、本剤を投与する
前に寄生虫感染の治療を行うこと。患者が本剤投与中に寄生虫感染を起こし、抗寄生虫薬による治療が無効な場合には、寄生虫感染が治癒するまで本剤の投与を一時中止すること。

5)

本剤の投与によって合併する他のアレルギー性疾患の症状が変化する可能性があり、当該アレル
ギー性疾患に対する適切な治療を怠った場合、症状が急激に悪化し、喘息等では死亡に至るおそれもある。本剤投与中止後の疾患管理も含めて、本剤投与中から、合併するアレルギー性疾患を担当する医師と適切に連携すること。患者に対して、医師の指示なく、それらの疾患に対する治療内容を変更しないよう指導すること。

6)ステロイド外用薬等に不耐容の患者を除き、治療開始時にはステロイド外用薬等の抗炎症外用薬
及び外用保湿薬と併用して用いること。

7)

小児においてはミディアムクラスのステロイド外用薬で効果不十分の患者に対しては、本剤の投与を開始する前にストロングクラスのステロイド外用薬での治療も考慮すること。

8)

長期ステロイド療法を受けている患者において、本剤投与開始後にステロイド薬を急に中止しないこと。ステロイド薬の減量が必要な場合には、医師の管理下で徐々に行うこと。

9)

本剤の臨床試験において、好酸球性肺炎及び好酸球性多発血管炎性肉芽腫症の発現が認められている。本剤投与中は、好酸球数の推移、並びに血管炎性皮疹、肺症状の悪化、心臓合併症及びニューロパチー等に注意すること。

10) 添付文書に加え、製造販売業者が提供する資料等に基づき本剤の特性及び適正使用のために必要な情報を十分理解してから使用すること。
11) 本剤の医薬品リスク管理計画書を熟読し、安全性検討事項を確認すること。
12) 自己投与の実施に当たっては、実施の妥当性を慎重に検討し、患者又はその保護者に対して適切な教育、訓練及び指導をすること。

参考文献）
アトピー性皮膚炎診療ガイドライン 2021（公益社団法人日本皮膚科学会／一般社団法人日本アレルギー学会 編）
15別添２

最適使用推進ガイドライン
デュピルマブ（遺伝子組換え）～気管支喘息～平成 31 年 3 月（令和 5 年 9 月改訂）
（厚生労働省）目次
1. はじめに2. 本剤の特徴、作用機序
3. 臨床成績
4. 施設について
5. 投与対象となる患者
6. 投与に際して留意すべき事項

P2
P3
P4
P9
P10
P11

1

1．はじめに医薬品の有効性・安全性の確保のためには、添付文書等に基づいた適正な使用が求められる。
さらに、近年の科学技術の進歩により、抗体医薬品等の革新的な新規作用機序を有する医薬品が承認される中で、これらの医薬品を真に必要とする患者に適切に提供することが喫緊の課題となっており、経済財政運営と改革の基本方針 2016（平成 28 年 6 月 2 日閣議決定）においても、革新的医薬品等の使用の最適化推進を図ることとされている。
新規作用機序を有する医薬品は、薬理作用や安全性プロファイルが既存の医薬品と明らかに異なることがある。このため、有効性及び安全性に関する情報が十分蓄積されるまでの間、当該医薬品の恩恵を強く受けることが期待される患者に対して使用するとともに、副作用が発現した際に必要な対応をとることが可能な一定の要件を満たす医療機関で使用することが重要である。
したがって、本ガイドラインでは、開発段階やこれまでに得られている医学薬学的・科学的見地に基づき、以下の医薬品の最適な使用を推進する観点から必要な要件、考え方及び留意事項を示す。
なお、本ガイドラインは、独立行政法人医薬品医療機器総合機構、一般社団法人日本アレルギー学会、一般社団法人日本呼吸器学会、日本小児アレルギー学会、公益社団法人日本小児科学会及び一般社団法人日本臨床内科医会の協力のもと作成した。

対 象 と な る 医 薬 品 ：デュピルマブ（遺伝子組換え）対象となる効能又は効果：気管支喘息（既存治療によっても喘息症状をコントロールできない重症又は難治の患者に限る）
対象となる用法及び用量：通常、成人及び 12 歳以上の小児にはデュピルマブ（遺伝子組換え）として初回に 600 mg を皮下投与し、その後は 1 回 300 mg を 2 週間隔で皮下投与する。
製 造 販 売 業 者 ：サノフィ株式会社

2

2．本剤の特徴、作用機序
デュピルマブ（遺伝子組換え）（以下、「本剤」）は、Regeneron Pharmaceuticals, Inc.が創製した、Interleukin（IL）-4 受容体及び IL-13 受容体を構成している IL-4 受容体アルファ（IL4Rα）サブユニットに結合し、リガンドである IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達を阻害す
る遺伝子組換えヒト IgG4 モノクローナル抗体である。
IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達経路は、2 型炎症反応（2 型ヘルパーT〔Th2〕反応を含む）及び Th2 細胞の活性化等に寄与し、気管支喘息及び他の関連するアトピー性／アレル
ギー性疾患の病態に重要な役割を果たすと考えられている（Nat Rev Immunol 2015; 15: 57-65、Am J Respir Crit Care Med 2009; 180: 388-95）。また、Th2 細胞が産生するサイトカインは気道上皮の粘液産生や好酸球活性化等を誘導し、気管支喘息では気道炎症に関与すると考えられている。以上より、本剤は、IL-4 及び IL-13 のシグナル伝達経路を阻害することにより、気管支喘息に対して治療効果を示すことが期待される。

33．臨床成績
気管支喘息（既存治療によっても喘息症状をコントロールできない重症又は難治の患者に限る）の承認時に評価を行った主な臨床試験の成績を示す。
国際共同第Ⅲ相試験（EFC13579 試験）【試験の概要】中用量又は高用量の吸入ステロイド薬（以下、「ICS」）及びその他の長期管理薬を使用してもコントロール不良の 12 歳以上の気管支喘息患者 1,902 例（日本人 114 例を含む）を対象に、ICS 及びその他の長期管理薬1)1～2 剤併用下での本剤の有効性及び安全性を検討するため、プラセボ対照無作為化二重盲検並行群間比較試験が実施された。
用法・用量は、本剤 200 mg（初回のみ 400 mg）、300 mg（初回のみ 600 mg）又はプラセボ
を 2 週間隔で 52 週間皮下投与することと設定され、ICS 及びその他の長期管理薬 1～2 剤をス
クリーニング時に確認された用量で併用することと設定された。
有効性の主要評価項目は、投与 52 週後までの重度喘息増悪2)の年間発現率及び投与 12 週後における気管支拡張薬投与前の FEV1 のベースラインからの変化量の co-primary endpoint と設定された。
対象となる患者は、12 歳以上の気管支喘息患者で、以下の基準を満たすこととされた。
（主な選択基準）➢

中用量又は高用量の ICS3)及び長期管理薬 1～2 剤をスクリーニング時の 3 カ月以上前から使用かつスクリーニング時の 1 カ月以上前から一定用量で継続して使用している➢気管支拡張薬投与前の FEV1 が予測値の 80%以下（17 歳以下は 90%以下）➢

ACQ スコアが 1.5 以上➢

サルブタモール 200～400 µg 投与後の FEV1 に 12%以上かつ改善量が 200 mL 以上の可逆性が認められる➢

1 年以内に喘息悪化に対して全身性ステロイド薬の投与を 1 回以上受けた又は喘息悪化により入院若しくは救急外来を受診した【結果】
承認用量が投与された本剤 300 mg/2 mL 群（以下、「本剤群」）と、解析に際して当該用量群と対比較することとされたプラセボ/2 mL 群（以下、「プラセボ群」）の成績のみ提示する。
（有効性）
有効性の主要評価項目である投与 52 週後までの重度喘息増悪の年間発現率及び投与 12 週後における気管支拡張薬投与前の FEV1 のベースラインからの変化量は表 1 及び表 2 のとおりであり、プラセボ群と本剤群との対比較において、両主要評価項目で共に統計学的な有意差が長時間作用性 β2 刺激薬（以下、「LABA」）、ロイコトリエン受容体拮抗薬（以下、「LTRA」）、長時間作用性ムスカリン受容体拮抗薬（以下、「LAMA」）、メチルキサンチン類
2)
次の①又は②の対応が必要な喘息の悪化を重度喘息増悪と定義した：①全身ステロイド薬の 3 日間以上の投与、②全身ステロイド薬の投与が必要な喘息による入院又は ER の受診3)
フルチカゾンプロピオン酸エステル（以下、「FP」）500 μg/日以上 2,000 μg/日以下相当。本邦からの被験者では、18 歳以
上は FP 400 μg/日以上 2,000 μg/日以下相当、17 歳以下は FP 200 μg/日以上 2,000 μg/日以下相当とされた。なお、本邦における FP の承認用量は、成人で最大 800 μg/日、小児で最大 200 μg/日である。
1)

4

認められた。
表 1 投与 52 週後までの重度喘息増悪の年間発現率（ITT 集団）
本剤群
プラセボ群
投与群
（633 例）（321 例）
総観察期間（人･年）
612.5
313.2
喘息増悪発現件数（回）343
342
年間増悪発現率（回/人･年）
0.560
1.092
年間増悪発現率 a)（回/人･年）［95%信頼区間］
0.524 [0.450, 0.611]
0.970 [0.810, 1.160]
プラセボ群との比 a)［95%信頼区間］
0.540 [0.430, 0.680]<0.0001
p 値 a)a) 投与群、年齢、地域、ベースライン時の血中好酸球数区分、ベースライン時の ICS 用量、1 年以内の重度
喘息増悪の発現回数を説明変数とし、観察期間の対数変換値をオフセット変数とした負の二項回帰モデル
表 2 投与 12 週後における気管支拡張薬投与前の FEV1（L）のベースラインからの変化量（ITT 集団）
投与群
本剤群
プラセボ群
ベースライン時
1.78±0.60 (633)1.75±0.57 (321)
投与 12 週後
2.09±0.70 (610)1.93±0.68 (313)
ベースラインからの変化量
0.31±0.43 (610)0.18±0.39 (313)
プラセボ群との差 a)［95%信頼区間］
0.13 [0.08, 0.18]<0.0001
p 値 a)
平均値±標準偏差（例数）a) 投与群、年齢、性別、身長、地域、ベースライン時の血中好酸球数区分、ベースライン時のICS 用量、評価時点、投与群と評価時点の交互作用、ベースライン値、ベースライン値と評価時点の交互作用を説明変数とした Mixed-effect model with repeated measures（MMRM）法、相関構造には unstructured を仮定した。

ベースライン時の ICS 用量別の部分集団解析結果は表 3 及び表 4、ベースライン時の各バ
イオマーカーの区分別の部分集団解析結果は表 5 及び表 6 のとおりであった。なお、血中好酸球数、FeNO 濃度、血清中ペリオスチン濃度、血清中総 IgE 濃度及び血漿中エオタキシン-3
濃度は、いずれも 2 型炎症マーカーとされている。
表 3 ベースライン時の ICS 用量別の投与 52 週後までの重度喘息増悪の年間発現率（ITT 集団）
本剤群
プラセボ群
投与群
（323 例）（167 例）
総観察期間（人･年）
310.7
162.7
高用量
喘息増悪発現件数（回）
210
193
ICS
年間増悪発現率（回/人･年）
0.676
1.186
年間増悪発現率 a)（回/人･年）［95%信頼区間］
0.639 [0.523, 0.780]
1.038 [0.818, 1.317]
プラセボ群との比 a)［95%信頼区間］
0.615 [0.456, 0.830]
本剤群
プラセボ群
投与群
（303 例）（151 例）
総観察期間（人･年）
295.2
147.4
中用量
喘息増悪発現件数（回）
131
147
ICS
年間増悪発現率（回/人･年）
0.444
0.997
年間増悪発現率 a)（回/人･年）［95%信頼区間］
0.414 [0.325, 0.527]
0.879 [0.667, 1.160]
プラセボ群との比 a)［95%信頼区間］
0.471 [0.329, 0.674]a) 投与群、年齢、地域、ベースライン時の血中好酸球数区分、ベースライン時の ICS 用量、1 年以内の重度喘息
増悪の発現回数を説明変数とし、観察期間の対数変換値をオフセット変数とした負の二項回帰モデル

5

表 4 ベースライン時の ICS 用量別の投与 12 週後における気管支拡張薬投与前 FEV1（L）の変化量（ITT 集団）
投与群
本剤群
プラセボ群
ベースライン時
1.70±0.60 (323)1.65±0.50 (167)
高用量
投与 12 週後
2.00±0.68 (309)1.85±0.64 (162)
ICS
ベースラインからの変化量
0.32±0.43 (309)0.20±0.40 (162)
プラセボ群との差 a)［95%信頼区間］
0.12 [0.04, 0.19]
投与群
本剤群
プラセボ群
ベースライン時
1.87±0.59 (303)1.86±0.62 (151)
中用量
投与 12 週後
2.16±0.72 (294)2.02±0.73 (148)
ICS
ベースラインからの変化量
0.29±0.43 (294)0.16±0.39 (148)
プラセボ群との差 a)［95%信頼区間］
0.14 [0.06, 0.22]
平均値±標準偏差（例数）a) 投与群、年齢、性別、身長、地域、ベースライン時の血中好酸球数区分、ベースライン時の ICS 用量、評価時点、投与群と評価時点の交互作用、ベースライン値、ベースライン値と評価時点の交互作用を説
明変数とした MMRM 法、相関構造には unstructured を仮定した。
表 5 各バイオマーカーの区分別 a)の重度喘息増悪の年間発現率（ITT 集団 b)）
年間増悪発現率〔回/人･年（例数）〕区分
プラセボ群との比 c)
マーカー（ベースライン時）［95%信頼区間］
本剤群
プラセボ群
150/μL 未満
0.805 (181)0.779 (83)1.149 [0.747, 1.767]
150/μL 以上 300/μL 未満
0.475 (175)
0.845 (95)0.557 [0.350, 0.888]
血中
好酸球数
300/μL 以上 500/μL 未満
0.496 (136)1.393 (68)0.366 [0.225, 0.596]500/μL 以上
0.413 (141)1.486 (74)0.287 [0.184, 0.449]
25 ppb 未満
0.639 (317)0.863 (144)0.792 [0.572, 1.098]
FeNO
25 ppb 以上 50 ppb 未満
0.489 (186)1.183 (97)0.442 [0.282, 0.693]
50 ppb 以上
0.485 (124)
1.444 (75)0.305 [0.188, 0.494]
61 IU/mL 未満
0.681 (149)
0.792 (83)0.817 [0.511, 1.307]
61 IU/mL 以上 167 IU/mL 未満
0.535 (156)
1.344 (74)0.420 [0.275, 0.641]
総 IgE 濃度167 IU/mL 以上 449 IU/mL 未満
0.616 (164)1.008 (84)0.685 [0.424, 1.106]
449 IU/mL 以上
0.402 (157)
1.291 (77)0.375 [0.232, 0.606]
参考（ペリオスチン及びエオタキシン-3 の測定は平成 31 年 3 月時点で保険適用外である。）
53.9 ng/mL 未満
0.660 (155)
1.024 (78)0.657 [0.420, 1.026]
53.9 ng/mL 以上 69.4 ng/mL 未満
0.501 (145)
0.985 (71)0.521 [0.333, 0.814]
ペリオスチン濃度69.4 ng/mL 以上 92.3 ng/mL 未満
0.656 (157)
1.133 (77)0.605 [0.373, 0.982]
92.3 ng/mL 以上
0.426 (139)
1.327 (75)0.307 [0.184, 0.512]
24.0 pg/mL 未満
0.657 (151)
1.101 (89)0.603 [0.393, 0.925]
24.0 pg/mL 以上 38.2 pg/mL 未満
0.600 (160)
0.904 (73)0.733 [0.459, 1.172]
エオタキシン-3 濃度38.2 pg/mL 以上 60.8 pg/mL 未満
0.525 (171)0.895 (70)0.599 [0.364, 0.987]
60.8 pg/mL 以上
0.474 (143)
1.336 (86)0.360 [0.226, 0.574]a) 総 IgE 濃度、ペリオスチン濃度、エオタキシン-3 濃度については四分位別b) ペリオスチン濃度の区分別の部分集団解析は、18 歳以上の集団を対象に実施c) 投与群、年齢、地域、ベースライン時の血中好酸球数区分、ベースライン時の ICS 用量、1 年以内の重度喘息増悪の発現回数を説明変数とし、観察期間の対数変換値をオフセット変数とした負の二項回帰モデル

6

表 6 各バイオマーカーの区分別 a)の投与 12 週後における気管支拡張薬投与前 FEV1（L）の変化量（ITT 集団 b)）
投与 12 週後のトラフ FEV1（L）のベー
区分
プラセボ群との差 c)
スラインからの変化量
マーカー（ベースライン時）［95%信頼区間］
本剤群
プラセボ群
150/μL 未満
0.19±0.37 (176)0.11±0.41 (83)0.09 [－0.01, 0.18]
150/μL 以上 300/μL 未満
0.22±0.45 (168)0.22±0.36 (90)－0.00 [－0.10, 0.10]
血中
好酸球数
300/μL 以上 500/μL 未満
0.36±0.39 (131)0.17±0.39 (66)0.18 [0.07, 0.30]
500/μL 以上
0.50±0.45 (135)0.22±0.41 (73)0.30 [0.19, 0.42]
25 ppb 未満
0.20±0.37 (309)0.17±0.36 (141)0.03 [－0.04, 0.10]
25 ppb 以上 50 ppb 未満
0.32±0.40 (182)0.18±0.37 (94)FeNO
0.12 [0.03, 0.21]
50 ppb 以上
0.59±0.51 (113)0.20±0.48 (73)0.39 [0.26, 0.52]
61 IU/mL 未満
0.21±0.36 (143)0.19±0.39 (78)0.05 [－0.04, 0.14]
61 IU/mL 以上 167 IU/mL 未満
0.28±0.38 (151)0.23±0.40 (73)0.05 [－0.05, 0.15]
総 IgE 濃度167 IU/mL 以上 449 IU/mL 未満
0.34±0.47 (156)0.08±0.31 (83)0.26 [0.15, 0.36]
449 IU/mL 以上
0.39±0.49 (154)0.24±0.46 (76)0.13 [0.01, 0.25]
参考（ペリオスチン及びエオタキシン-3 の測定は平成 31 年 3 月時点で保険適用外である。）
53.9 ng/mL 未満
0.23±0.45 (149)0.19±0.35 (74)0.06 [－0.04, 0.16]
53.9 ng/mL 以上 69.4 ng/mL 未満
0.26±0.42 (138)0.14±0.39 (69)0.10 [－0.01, 0.21]
ペリオスチン濃度69.4 ng/mL 以上 92.3 ng/mL 未満
0.35±0.43 (157)0.20±0.42 (77)0.10 [－0.01, 0.22]
92.3 ng/mL 以上
0.35±0.41 (131)0.17±0.38 (73)0.22 [0.11, 0.33]
24.0 pg/mL 未満
0.26±0.40 (147)0.15±0.39 (85)0.09 [－0.00, 0.19]
24.0 pg/mL 以上 38.2pg/mL 未満
0.23±0.38 (157)0.22±0.38 (70)0.03 [－0.06, 0.13]
エオタキシン-3
濃度38.2 pg/mL 以上 60.8 pg/mL 未満
0.30±0.41 (164)0.18±0.36 (70)0.12 [0.01, 0.23]
60.8 pg/mL 以上
0.45±0.52 (135)0.17±0.44 (85)0.27 [0.16, 0.39]
平均値±標準偏差（例数）a) 総 IgE 濃度、ペリオスチン濃度、エオタキシン-3 濃度については四分位別b) ペリオスチン濃度の区分別の部分集団解析は、18 歳以上の集団を対象に実施c) 投与群、年齢、性別、身長、地域、ベースライン時の血中好酸球数区分、ベースライン時の ICS 用量、評価時点、投与群と評価時点の交互作用、ベースライン値、ベースライン値と評価時点の交互作用を説明変数とした MMRM 法、相関構造には
unstructured を仮定した。

（安全性）
有害事象は、本剤群 81.5%（515/632 例）、プラセボ群 84.1%（270/321 例）に認められ、主な事象は表 7 のとおりであった。
死亡は、本剤群 4 例（心肺停止、心肺停止/呼吸抑制、急性心筋梗塞、うっ血性心不全/心室性頻脈/多臓器機能不全症候群各 1 例）に認められたが、いずれも治験薬との因果関係は否定された。
重篤な有害事象は、本剤群 8.7%（55/632 例）、プラセボ群 8.4%（27/321 例）に認められ、このうち本剤群 4 例（好酸球増加症、慢性好酸球性肺炎、アナフィラキシー反応、注射部位
紅斑/注射部位炎症/注射部位浮腫各 1 例）
、プラセボ群 1 例（好中球減少症）については、治験薬との因果関係は否定されなかった。
中止に至った有害事象は、本剤群 7.0%（44/632 例）、プラセボ群 3.1%（10/321 例）に認められた。
副作用は、本剤群 22.6%（143/632 例）、プラセボ群 14.0%（45/321 例）に認められた。

7

表 7 いずれかの群で 3%以上認められた有害事象（安全性解析対象集団）
本剤群
プラセボ群
事象名
（632 例）（321 例）
ウイルス性上気道感染
111 (17.6)
64 (19.9)
注射部位紅斑98 (15.5)
22 (6.9)
上気道感染
77 (12.2)
49 (15.3)
気管支炎
71 (11.2)
42 (13.1)
頭痛40 (6.3)
25 (7.8)
注射部位浮腫40 (6.3)
5 (1.6)
インフルエンザ
38 (6.0)
22 (6.9)
偶発的過量投与33 (5.2)
16 (5.0)
注射部位そう痒感
31 (4.9)
3 (0.9)副鼻腔炎
26 (4.1)
29 (9.0)
胃腸炎
25 (4.0)
15 (4.7)
背部痛
25 (4.0)
7 (2.2)咽頭炎
24 (3.8)
16 (5.0)
尿路感染
19 (3.0)
12 (3.7)
関節痛
19 (3.0)
11 (3.4)
アレルギー性鼻炎
18 (2.8)
15 (4.7)
悪心
13 (2.1)
10 (3.1)
急性副鼻腔炎10 (1.6)
15 (4.7)
例数（%）

8

4．施設について本剤が適応となる患者の選択及び投与継続の判断は、適切に行われることが求められる。
また、本剤の投与により重篤な副作用を発現した際に対応することが必要なため、以下の①～③のすべてを満たす施設において使用するべきである。
①

施設について

気管支喘息の病態、経過と予後、診断、治療（参考：喘息予防・管理ガイドライン又は小児気管支喘息治療・管理ガイドライン）を熟知し、本剤についての十分な知識を有し、気管支喘息の診断及び治療に精通する医師（以下のいずれかに該当する医師）が当該診療科の本剤に関する治療の責任者として配置されていること。
【成人気管支喘息患者に投与する場合】
医師免許取得後 2 年の初期研修を終了した後に、以下の研修を含む 4 年以上の臨床経験を有していること。


3 年以上の気管支喘息に関する呼吸器科診療の臨床研修又は

3 年以上の気管支喘息に関するアレルギー診療の臨床研修【小児気管支喘息患者に投与する場合】
医師免許取得後 2 年の初期研修を終了した後に、以下の研修を含む 4 年以上の臨床経験を有していること。


3 年以上の小児科診療の臨床研修
かつ

3 年以上の気管支喘息に関するアレルギー診療の臨床研修

本剤の製造販売後の安全性と有効性を評価するための製造販売後調査等が課せられていることから、当該調査を適切に実施できる施設であること。

② 院内の医薬品情報管理の体制について

製薬企業等からの有効性・安全性等の薬学的情報の管理や、有害事象が発生した場合に適切な対応と報告業務等を速やかに行うこと等の医薬品情報管理、活用の体制が整っていること。

③ 合併症及び副作用への対応について

合併する他のアレルギー性疾患を有する患者に本剤を投与する場合に、当該アレルギ
ー性疾患を担当する医師と連携し、その疾患管理に関して指導及び支援を受ける体制が整っていること（6. 投与に際して留意すべき事項、5) 参照）。



アナフィラキシー等の使用上の注意に記載された副作用に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し、副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受け、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。
9

5．投与対象となる患者【患者選択について（成人）】投与の要否の判断にあたっては、以下に該当する患者であることを確認する。
1.

喘息予防・管理ガイドラインを参考に、気管支喘息の確定診断がなされている。

2.

中用量又は高用量の ICS とその他の長期管理薬（LABA〔配合剤を含む〕、LAMA、LTRA、
テオフィリン徐放製剤）を併用してもコントロール不良（注 1）で、かつ全身性ステロイド薬の投与等が必要な喘息増悪を年に 1 回以上きたす場合。ただし、併用する ICS が中用量の場合には、医師により ICS を当該用量以上に増量することが副作用等により困難であると判断された場合に限る。

（注 1）喘息予防・管理ガイドラインでは、以下の項目のうち 3 つ以上該当する場合、又は予定外受診、緊急受診、入院を伴う増悪が月に 1 回以上の場合、コントロール不良と定義されている。

喘息症状（日中及び夜間）が週 1 回以上

発作治療薬の使用が週 1 回以上

運動を含む活動制限がある
呼吸機能（気管支拡張薬投与前の FEV1 及び PEF）が予測値又は自己最良値の 80%未満

PEF の日（週）内変動が 20%以上【患者選択について（小児）】投与の要否の判断にあたっては、以下に該当する患児であることを確認する。
1.

小児気管支喘息治療・管理ガイドラインを参考に、気管支喘息の確定診断がなされている。

2.

中用量又は高用量の ICS とその他の長期管理薬（LABA、LTRA、テオフィリン徐放製剤）を併用してもコントロール不良（注 2）で、かつ全身性ステロイド薬の投与等が必要な喘息
増悪を年に 1 回以上きたす場合。

（注 2）小児気管支喘息治療・管理ガイドラインでは、以下のいずれかの項目が該当する場合、コントロール不良と定義されている。

軽微な症状が週に 1 回以上

明らかな急性増悪（発作）が月に 1 回以上
日常生活の制限が月に 1 回以上

β2 刺激薬の使用が週に 1 回以上【患者選択について（成人・小児共通）】
本剤投与前の 2 型炎症に関連するバイオマーカー（血中好酸球数、FeNO、血清中総 IgE 等）の値が高い場合は本剤の有効性が大きい傾向にある一方で、低い場合には本剤の有効性が十分に得られない可能性が示唆されている。現時点では、本剤が適応となる患者を選択するためのバイオマーカーの基準値は存在しないが、本剤による治療開始に当たって、当該バイオマーカ
ーを 1 つ以上測定し、その値と臨床成績を考慮した上で、適応するにふさわしいと考える患者にのみ投与すること（3. 臨床成績参照）。
【投与の継続にあたって（成人・小児共通）】
本剤の臨床試験における有効性評価期間（投与開始後 52 週間）を踏まえ、投与開始後 1 年程度を目安に効果の確認を行い、効果が認められない場合には漫然と投与を続けないようにす
ること。

10

6．投与に際して留意すべき事項
1） 本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者については本剤の投与が禁忌であるため、投与しないこと。
2） アナフィラキシー（0.1%未満）が報告されている。本剤投与時には観察を十分に行い、血圧低下、呼吸困難、意識消失、めまい、嘔気、嘔吐、そう痒感、潮紅等の異常がみられた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。
3） 本剤投与中の生ワクチンの接種は、安全性が確認されていないので避けること。
4） 本剤は IL-4 及び IL-13 の阻害作用により 2 型免疫応答を抑制する。2 型免疫応答は寄生虫感染に対する生体防御機能に関与している可能性がある。寄生虫感染患者に対しては、本剤を投与する前に寄生虫感染の治療を行うこと。患者が本剤投与中に寄生虫感染を起こし、抗寄生虫薬による治療が無効な場合には、寄生虫感染が治癒するまで本剤の投与を一時中止すること。
5） 本剤の投与によって合併する他のアレルギー性疾患の症状が変化する可能性があり、当該アレルギー性疾患に対する適切な治療を怠った場合、症状が急激に悪化するおそれもある。本剤投与中止後の疾患管理も含めて、本剤投与中から、合併するアレルギー性疾患を担当する医師と適切に連携すること。患者に対して、医師の指示なく、それらの疾患に対する治療内容を変更しないよう指導すること。
6） 本剤は既に起きている気管支喘息の発作や症状を速やかに軽減する薬剤ではないので、急性の発作に対しては使用しないこと。
7） 本剤の投与開始後に喘息症状がコントロール不良又は悪化した場合には、医師の診療を受けるよう患者に指導すること。
8） 長期ステロイド療法を受けている患者において、本剤投与開始後にステロイド薬を急に中止しないこと。ステロイド薬の減量が必要な場合には、医師の管理下で徐々に行うこと。
9） 本剤の臨床試験において、好酸球性肺炎及び好酸球性多発血管炎性肉芽腫症の発現が認められている。本剤投与中は、好酸球数の推移、並びに血管炎性皮疹、肺症状の悪化、心臓合併症及びニューロパチー等に注意すること。
10）添付文書に加え、製造販売業者が提供する資料等に基づき本剤の特性及び適正使用のために必要な情報を十分理解してから使用すること。
11）本剤のRMPを熟読し、安全性検討事項を確認すること。
12）自己投与の実施に当たっては、実施の妥当性を慎重に検討し、患者又はその保護者に対して適切な教育、訓練及び指導をすること。

【引用文献】
1.

日本アレルギー学会「喘息予防・管理ガイドライン 2018」2.

日本小児アレルギー学会「小児気管支喘息治療・管理ガイドライン 2017」

11

別添３

最適使用推進ガイドライン
デュピルマブ（遺伝子組換え）～鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎～

令和 2 年 3 月（令和 5 年 9 月改訂）
（厚生労働省）目次
1. はじめに2. 本剤の特徴、作用機序
3. 臨床成績
4. 施設について
5. 投与対象となる患者
6. 投与に際して留意すべき事項

P2
P3
P4
P8
P10
P11

1

1．はじめに医薬品の有効性・安全性の確保のためには、添付文書等に基づいた適正な使用が求められる。さらに、近年の科学技術の進歩により、抗体医薬品等の革新的な新規作用機序を有する
医薬品が承認される中で、これらの医薬品を真に必要とする患者に適切に提供することが喫緊の課題となっており、経済財政運営と改革の基本方針 2016（平成 28 年 6 月 2 日閣議決定）においても、革新的医薬品等の使用の最適化推進を図ることとされている。
新規作用機序を有する医薬品は、薬理作用や安全性プロファイルが既存の医薬品と明らかに異なることがある。このため、有効性及び安全性に関する情報が十分蓄積されるまでの間、当該医薬品の恩恵を強く受けることが期待される患者に対して使用するとともに、副作用が発現した際に必要な対応をとることが可能な一定の要件を満たす医療機関で使用することが重要である。
したがって、本ガイドラインでは、開発段階やこれまでに得られている医学薬学的・科学的見地に基づき、以下の医薬品の最適な使用を推進する観点から必要な要件、考え方及び留意事項を示す。
なお、本ガイドラインは、独立行政法人医薬品医療機器総合機構、一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会及び一般社団法人日本アレルギー学会の協力のもと作成した。

対 象 と な る 医 薬 品：デュピルマブ（遺伝子組換え）対象となる効能又は効果 ：鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎（既存治療で効果不十分な患者に限る）
対象となる用法及び用量：通常、成人にはデュピルマブ（遺伝子組換え）として 1 回 300 mg を
2 週間隔で皮下投与する。なお、症状安定後には、1 回 300 mg を 4
週間隔で皮下投与できる。
製 造 販 売 業 者 ：サノフィ株式会社

2

2．本剤の特徴、作用機序
デュピルマブ（遺伝子組換え）（以下、「本剤」）は、Regeneron Pharmaceuticals, Inc.が創製した、Interleukin（IL）-4 受容体及び IL-13 受容体を構成している IL-4 受容体アルファ（IL4Rα）サブユニットに結合し、リガンドである IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達を阻害する遺伝子組換えヒト IgG4 モノクローナル抗体である。
IL-4 及び IL-13 を介したシグナル伝達経路は、2 型炎症反応及び Th2 細胞の活性化に寄与し、鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎（CRSwNP）及び他の関連するアトピー性/アレルギー性疾患の病態に重要な役割を果たすと考えられている。また、CRSwNP は、IL-4、IL-5 及び IL-13 の増加に加え、IgE の産生亢進を特徴とした 2 型炎症が優位の炎症性疾患であり（Allergy
Asthma Immunol Res 2017; 9: 299-306）、本剤は IL-4Rα 結合を介して IL-4/IL-13 シグナル伝達を阻害することから、2 型炎症反応により引き起こされる CRSwNP の症状に対して治療効果を示すことが期待される。

33．臨床成績鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎（既存治療で効果不十分な患者に限る）の承認時に評価を行った
主な臨床試験の成績を示す。
国際共同第Ⅲ相試験（EFC14280 試験）【試験の概要】CRSwNP 患者 448 例（日本人 49 例を含む）を対象に、本剤の有効性及び安全性を検討するため、プラセボ対照無作為化二重盲検並行群間比較試験が実施された。
用法・用量は、本剤 300 mg を 2 週間隔で皮下投与（Q2W 群）、本剤 300 mg を投与 24 週
まで 2 週間隔、以降は 4 週間隔で皮下投与（Q2W→Q4W 群）又はプラセボを 2 週間隔で皮下投与（プラセボ群）することと設定され、鼻噴霧用モメタゾンフランカルボン酸エステル
水和物を併用する（1 日 1 回各鼻腔に 2 噴霧〔50 μg/噴霧〕）ことと設定された。
有効性の主要評価項目は、投与 24 週時の鼻茸スコア、鼻閉重症度スコア及び CT 画像による Lund-Mackay（LMK）スコアのベースラインからの変化量と設定された。
対象となる患者は、18 歳以上の CRSwNP 患者で、以下の基準を満たすこととされた。
（主な選択基準）✓両側性の鼻茸を有する✓

以下のいずれかの条件を満たす
a) 過去 2 年以内に CRSwNP に対する全身性ステロイド薬の治療歴を有するb) 全身性ステロイド薬に対して禁忌又は忍容性が認められないc) CRSwNP に対する手術歴を有する✓

内視鏡検査による鼻茸スコアが 5 以上（両側の合計、各鼻腔におけるスコアは 2 以上）✓

スクリーニングの 8 週間以上前から鼻閉重症度スコアが 2 又は 3 の状態が持続している✓

スクリーニングの 8 週間以上前から嗅覚障害や鼻汁（前鼻漏／後鼻漏）等の症状が持続している✓

無作為化時における週平均の鼻閉重症度スコアが 1 を超える

【結果】
（有効性）
有効性の主要評価項目である投与 24 週時の鼻茸スコア、鼻閉重症度スコア及び LMK ス
コアのベースラインからの変化量は表 1 のとおりであり、プラセボ群と 300 mg Q2W 併合
群との対比較において、いずれの主要評価項目についても統計学的に有意な差が認められた。また、投与 52 週時までの鼻茸スコア及び鼻閉重症度スコアの経時的推移は図 1 及び図
2 のとおりであった。

4

表 1 有効性の主要評価項目の成績（ITT 集団）
全体集団
300 mg Q2W 併合群 a)

プラセボ群

日本人部分集団

300 mg Q2W 併合群 a)

プラセボ群

鼻茸スコア
ベースライン
6.18±1.21 (294)5.96±1.21 (152)6.14±1.21 (33)5.63±1.62 (16)
投与 24 週時
4.46±1.89 (283)6.09±1.19 (145)3.97±2.20 (32)6.13±1.09 (15)
ベースラインからの変化量－1.72±1.77 (283)0.12±0.95 (145)－2.22±1.99 (32)0.37±1.09 (15)
ベースラインからの変化量 b)－1.71±0.11 (283)0.10±0.14 (145)－2.17±0.34 (32)0.44±0.48 (15)プラセボ群との差 b)
－2.61
－1.80
［95%CI］b)[－3.70, －1.52][－2.10, －1.51]
p 値 b), c)－<0.0001
鼻閉重症度スコア
ベースライン
2.46±0.61 (295)2.38±0.54 (153)2.26±0.48 (33)2.23±0.45 (16)
投与 24 週時
1.19±0.90 (289)2.02±0.77 (147)0.96±0.70 (33)2.00±0.77 (15)
ベースラインからの変化量－1.28±0.95 (289)－0.36±0.73 (147)－1.31±0.70 (33)
－0.25±0.54 (15)
ベースラインからの変化量 b)－1.25±0.06 (289)－0.38±0.07 (147)－1.30±0.12 (33)
－0.25±0.18 (15)プラセボ群との差 b)
－1.05
－0.87
［95%CI］b)[－1.44, －0.65][－1.03, －0.71]
p 値 b), c)<0.0001－
LMK スコア
ベースライン
18.12±3.75 (289)17.65±3.76 (150)
19.36±3.48 (33)
17.31±3.03 (16)
投与 24 週時
12.86±3.87 (282)17.73±3.81 (142)
13.94±4.03 (33)
17.19±3.49 (16)ベースラインからの変化量－5.23±4.42 (282)0.11±1.88 (142)－5.42±5.17 (33)
－0.13±1.67 (16)ベースラインからの変化量 b)－5.21±0.24 (282)－0.09±0.31 (142)－4.80±0.71 (33)－0.82±1.06 (16)プラセボ群との差 b)
－3.98
－5.13
［95%CI］b)[－6.44, －1.53][－5.80, －4.46]
p 値 b), c)－<0.0001
平均値±標準偏差（例数）、太字斜体部：最小二乗平均値〔±標準誤差〕（例数）、－：該当なし
鼻茸に対する手術又は全身性ステロイド薬の投与（理由は問わない）を受けた被験者の当該治療後のデータは欠測値とされ、当該治療前に得られたベースライン後の最悪値が投与 24 週時の値とされた。当該治療以外で治験薬投与を中止した被験者の欠測値は多重代入法により考慮された。
a) Q2W 群と Q2W→Q4W 群の併合
b) ベースライン値、投与群、喘息／NSAID-ERD の有無、鼻茸に対する手術歴、地域を説明変数とした共分散分析モデルc) 有意水準両側 5%、鼻茸スコア、鼻閉重症度スコア及び LMK スコアのいずれの主要評価項目においても、プラセボ群と 300 mg Q2W
併合群との対比較において統計学的に有意な差が認められた場合に、プラセボ群に対する 300 mg Q2W 併合群の優越性が検証されたと判断する計画とされた。

5

図 1 鼻茸スコアのベースラインからの変化量（最小二乗平均値±標準誤差）［EFC14280 試験、ITT 集団］

図 2 鼻閉重症度スコアのベースラインからの変化量（最小二乗平均値±標準誤差）［EFC14280 試験、ITT 集団］（安全性）
有害事象は、Q2W→Q4W 群 89.2%（132/148 例）、Q2W 群 83.2%（124/149 例）、プラセ
ボ群 90.7%（136/150 例）に認められ、主な事象は表 2 のとおりであった。
死亡は、Q2W→Q4W 群 1 例（外傷性頭蓋内出血）に認められたが、治験薬との因果関係は否定された。
重篤な有害事象は、Q2W→Q4W 群 6.8%（10/148 例）、Q2W 群 5.4%（8/149 例）、プラ
セボ群 10.0%（15/150 例）に認められ、このうち Q2W 群 1 例（好酸球増加症）、プラセボ
群 1 例（慢性副鼻腔炎）については、治験薬との因果関係は否定されなかった。
中止に至った有害事象は、Q2W→Q4W 群 1.4%（2/148 例）、Q2W 群 4.0%（6/149 例）、
プラセボ群 11.3%（17/150 例）に認められた。
副作用は Q2W→Q4W 群 27.7%（41/148 例）、Q2W 群 24.2%（36/149 例）、プラセボ群
22.0%（33/150 例）に認められた。

6

表 2 いずれかの群で 5%以上認められた有害事象（安全性解析対象集団）
Q2W→Q4W 群
Q2W 群
プラセボ群
事象名
（148 例）（149 例）（150 例）上咽頭炎31 (20.9)30 (20.1)
36 (24.0)
頭痛
16 (10.8)
14 (9.4)
18 (12.0)
鼻出血
7 (4.7)13 (8.7)
20 (13.3)
注射部位紅斑10 (6.8)
11 (7.4)
11 (7.3)
上気道感染
8 (5.4)10 (6.7)
19 (12.7)
気管支炎
9 (6.1)9 (6.0)8 (5.3)咳嗽
9 (6.1)9 (6.0)8 (5.3)鼻茸
15 (10.1)
8 (5.4)25 (16.7)
副鼻腔炎
13 (8.8)8 (5.4)17 (11.3)
背部痛
6 (4.1)8 (5.4)9 (6.0)
関節痛
11 (7.4)7 (4.7)2 (1.3)喘息
13 (8.8)
6 (4.0)19 (12.7)
偶発的過量投与12 (8.1)
5 (3.4)
11 (7.3)
注射部位反応8 (5.4)5 (3.4)3 (2.0)急性副鼻腔炎5 (3.4)5 (3.4)16 (10.7)
例数（%）

7

4．施設について本剤が適応となる患者の選択及び投与継続の判断は、適切に行われることが求められる。
また、本剤の投与により重篤な副作用を発現した際に対応することが必要なため、以下の①～③のすべてを満たす施設において使用するべきである。
①施設について
投与開始時

a)


鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎の病態、経過と予後、診断、治療を熟知し、本剤についての十分な知識を有する耳鼻咽喉科領域の診療を担当する医師（注 1）が当該診療科の本剤に関する治療の責任者として配置されていること。



本剤の製造販売後の安全性と有効性を評価するための製造販売後の調査等が課せられていることから、当該製造販売後の調査等を適切に実施できる施設であること。

（注 1）医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、4 年以上の耳鼻咽喉科診療の臨床研修を行っていること。

投与継続時b)「a) 投与開始時」の要件を満たす施設であること
又は「a) 投与開始時」の要件を満たす施設と連携をとることができ、以下の要件を満たす施設であること。


鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎の病態、経過と予後、診断、治療を熟知し、本剤についての十分な知識を有するアレルギー診療を担当する医師（注 2）が当該診療科の本剤に関する治療の責任者として配置されていること。



本剤の効果判定を定期的に行った上で、投与継続の是非についての判断を適切に行うことができる医師が所属する施設であること。なお、本剤の効果判定については、「a) 投与開始時」の要件を満たす施設と連携して実施すること。



本剤の製造販売後の安全性と有効性を評価するための製造販売後の調査等が課せられていることから、当該製造販売後の調査等を適切に実施できる施設であること。
（注 2）医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に、4 年以上の臨床経験を有し、そのうち 3 年
以上は鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎を含むアレルギー診療の臨床研修を行っていること。

② 院内の医薬品情報管理の体制について

製薬企業等からの有効性・安全性等の薬学的情報の管理や、有害事象が発生した場合に適切な対応と報告業務等を速やかに行うこと等の医薬品情報管理、活用の体制が整っていること。

8

③合併症及び副作用への対応について

喘息等の合併する他のアレルギー性疾患を有する患者に本剤を投与する場合に、当該アレルギー性疾患を担当する医師と連携し、その疾患管理に関して指導及び支援を受ける体制が整っていること（6．投与に際して留意すべき事項 5）参照）。



アナフィラキシー等の添付文書に記載された副作用に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し、副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受け、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

9

5. 投与対象となる患者【患者選択について】投与の要否の判断にあたっては、以下に示す①～③のすべてに該当する患者であることを確認する。
① 慢性副鼻腔炎の確定診断がなされている② 鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎に対して、過去 2 年以内に全身性ステロイド薬による治療歴がある
又は鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎に対して、手術による治療歴がある
又は全身性ステロイド薬の禁忌に該当する、若しくは忍容性が認められない③ 既存の治療によっても以下のすべての症状が認められる


内視鏡検査による鼻茸スコアが各鼻腔とも 2 点以上かつ両側の合計が 5 点以上



鼻閉重症度スコアが 2（中等症）以上（8 週間以上持続していること）



嗅覚障害、鼻汁（前鼻漏／後鼻漏）等（8 週間以上持続していること）

スコア
0
1
2
3
4

鼻茸スコア（鼻腔ごとに判定）
症状
ポリープなし小さ なポリープ を中鼻道に認め るが、中鼻甲介下縁の下には達していない。
中鼻甲介下縁の下に達しているポリープを認める。
大きなポリープが下鼻甲介下縁に達している、又はポリープを中鼻甲介の内側に認める。
下鼻腔の完全な閉塞を引き起こしている大きなポリープを認める。

スコア0

鼻閉重症度スコア
症状
症状なし

1

軽症（症状があり、わずかに認識できるが容易に耐えられる）2

中等症（明らかに症状があり煩わし
いが、許容できる）

3

重症（症状が耐えがたく、日常生活の妨げとなる）－－【投与の継続にあたって】
本剤の臨床試験における有効性評価時期（投与開始後 24 週時点）及び試験成績（3．臨床成績 表 1、図 1 及び図 2 参照）を踏まえ、投与 24 週時までの適切な時期に効果の確認を行い、効果が認められない場合には漫然と投与を続けないようにすること。

106．投与に際して留意すべき事項
1） 本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者については本剤の投与が禁忌であるため、投与しないこと。
2） アナフィラキシー（0.1%未満）が報告されている。本剤投与時には観察を十分に行い、血圧低下、呼吸困難、意識消失、めまい、嘔気、嘔吐、そう痒感、潮紅等の異常がみられた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。
3） 本剤投与中の生ワクチンの接種は、安全性が確認されていないので避けること。
4） 本剤は IL-4 及び IL-13 の阻害作用により 2 型免疫応答を抑制する。2 型免疫応答は
寄生虫感染に対する生体防御機能に関与している可能性がある。寄生虫感染患者に対しては、本剤を投与する前に寄生虫感染の治療を行うこと。患者が本剤投与中に寄生虫感染を起こし、抗寄生虫薬による治療が無効な場合には、寄生虫感染が治癒するまで本剤の投与を一時中止すること。
5） 本剤の投与によって合併する他のアレルギー性疾患の症状が変化する可能性があり、当該アレルギー性疾患に対する適切な治療を怠った場合、症状が急激に悪化し、喘息等では死亡に至るおそれもある。本剤の投与間隔変更後及び投与中止後の疾患管理も含めて、本剤投与中から、合併するアレルギー性疾患を担当する医師と適切に連携すること。患者に対して、医師の指示なく、それらの疾患に対する治療内容を変更しないよう指導すること。
6） 長期ステロイド療法を受けている患者において、本剤投与開始後にステロイド薬を急に中止しないこと。ステロイド薬の減量が必要な場合には、医師の管理下で徐々に行うこと。
7） 本剤の臨床試験において、好酸球性肺炎及び好酸球性多発血管炎性肉芽腫症の発現が認められている。本剤投与中は、好酸球数の推移、並びに血管炎性皮疹、肺症状の悪化、心臓合併症及びニューロパチー等に注意すること。
8） 添付文書に加え、製造販売業者が提供する資料等に基づき本剤の特性及び適正使用のために必要な情報を十分理解してから使用すること。
9） 本剤の RMP を熟読し、安全性検討事項を確認すること。
10）自己投与の実施に当たっては、実施の妥当性を慎重に検討し、患者又はその保護者に対して適切な教育、訓練及び指導をすること。

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