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2010（ 平 成 2 2 ） 年 度

日 本 医 学 会 年 次 報 告

2 0 11 年 2 月 23 日

日

本

医

学

会

目

次

１．第 28 回日本医学会総会の準備 ………………………………………………………

１

２．日本医学会幹事会 ………………………………………………………………………

２

３．日本医学会定例評議員会 ………………………………………………………………

３

４．日本医学会シンポジウム ………………………………………………………………

３１）日本医学会シンポジウム ……………………………………………………………

３２）日本医学会シンポジウム企画委員会 ………………………………………………

４３）日本医学会シンポジウム組織委員会 ………………………………………………

４４）日本医学会シンポジウム記録（DVD）……………………………………………

４５）日本医学会シンポジウムの要旨 ……………………………………………………

５

５．日本医学会公開フォーラム ……………………………………………………………

５１）日本医学会公開フォーラム …………………………………………………………

５２）日本医学会公開フォーラム企画委員会 ……………………………………………

５３）日本医学会公開フォーラム記録（DVD）…………………………………………

６

６．日本医学会分科会用語委員会 …………………………………………………………

６

７．日本医学会医学用語管理委員会 ………………………………………………………

７

８．日本医師会医学賞・医学研究助成費選考委員会 ……………………………………

７

９．日本医学会加盟検討委員会 ……………………………………………………………

９

10．日本医学会あり方委員会 ………………………………………………………………

10

11．日本医学会臨床部会運営委員会 ………………………………………………………

10

12．日本医学会臨床部会運営委員会専門医制に関する委員会 …………………………

12

13．日本医学会臨床部会運営委員会診療関連死に関する委員会 ………………………

13

14．日本医学会臨床部会利益相反委員会ならびに
日本医学雑誌編集者会議（JAMJE）合同シンポジウム …………………………

13

15．日本医学会臨床部会利益相反委員会 …………………………………………………

14

16．日本医学会社会部会 Japan CDC（仮称）創設に関する委員会 …………………

15

17．日本医学雑誌編集者組織委員会 ………………………………………………………

15

18．日本専門医制審議会 ……………………………………………………………………

16

19．日本医学会だより ………………………………………………………………………

17

20．情報発信 …………………………………………………………………………………

17

21．会議等の開催数 …………………………………………………………………………

17

22．その他 ……………………………………………………………………………………

19

綴じ込み
日本医学会だより

No.43 …………………………………………………………………

20

日本医学会だより

No.44 …………………………………………………………………

22「ホメオパシー」への対応について ………………………………………………………

24「事実を歪曲した朝日新聞がんペプチドワクチン療法報道」……………………………

27

肺がん治療薬イレッサ（の訴訟にかかる和解勧告）に対する見解 ……………………

29

１．第 28 回日本医学会総会の準備

第 28 回日本医学会総会（2011 年 4 月，東京）は「いのちと地球の未来をひらく医学・医療−理解・信頼そして発展−」をメインテーマに，組織委員会のもと，各委員会を招集し，開催準備の討議を重ねた．2011 年 1 月現在の概要は下記のとおりである．
１．学術講演関係・学術プログラムについては日本医学会加盟分科会の積み上げであるという認識のもと，各セッションを各分科会と結び付けて編成し，最終的にプログラムは
シンポジウム・パネルディスカッション・教育講演を含め 270 以上のセッションを決定．
・19 の特別講演のほか，特別企画では「医療を語る」として勤務医の問題を取り上げたセッションや「医学を語る」として次の時代の研究のあり方を検討す
るセッション等を企画．
・開会講演は吉川弘之先生（元東京大学総長）を，また閉会講演では，ノーベル化学賞を受賞した鈴木章先生（北海道大学名誉教授）をお招きすることが正式に決定．
・日本医師会認定産業医単位に関しては，最大で 10 単位の取得が可能に設定．
・会場は東京国際フォーラムを中心に 3 施設で全 25 会場を使用．
２．展示関係
・「わかろう医学

つくろう！健康 EXPO2011」を展示全体のテーマとして東京

ビッグサイトにて開催．
・登録者向けの学術展示は，「 知・技プロフェッショナルの展開」と題して，単に「モノ」や「システム」の展示にとどめず，総会初の試みでもある「対話展示」を 9 つのテーマで企画．具体的には，それらを題材として，研究・開発する人々と，医療現場で実践する人々との対話を主題とした展示方式で，各テーマにおける「プロフェッショナル」と来場者とが直接対話する「ほっとミー
ティング」企画も準備中．
・一般市民向けの博覧会は，体や病気のしくみが「わかる」，病気に挑み健康づ−1−

くりに「とりくむ」，医療や健康・予防の未来を「つくる」の 3 つのゾーンから構成され，体験型・参加型のプログラムを多数用意．
・「エンジョイ・エイジング

各世代の健康」と題したサテライト企画（丸の内エリア）を併設．その他プレイベントとして，医学教育史展を上野の国立科学博物館にて開催．また，遠隔地の方々の参加も考慮したネット展示をオープン．
３．その他
・事前参加登録の促進を目的とし，各医師会やその他団体等を訪問．
・総会開催告知のため，ポスター・リーフレットの製作・配布，プレシンポジウ
ムの開催，総会ホームページへのバナーリンクを関係団体等へ依頼．「総会ガイド」の発行（全 8 回）などを展開．
・第 28 回総会を記念して新書「医の未来」の発刊．
・医蹟巡りツアーの開催が決定．
・医学界の次世代を担う学生教育の場，ならびに医療従事職員の研修の場として参加が容易となるよう，登録方式として従前の個人単位の登録のほか，教育機関または医療機関を対象とした登録方式を新設．
４．事務局
第 28 回日本医学会総会事務局〒 113-8655

東京都文京区本郷 7-3-1

TEL ： 03-5800-9060

東京大学医学部附属病院内

FAX ： 03-5800-9842

E-mail ： meeting@isoukai2011.jp URL ： http://www.isoukai2011.jp/

２．日本医学会幹事会

第 7 回日本医学会幹事会を，平成 23 年 2 月 23 日（水）に開催．主な議題は，「平成 22 年度日本医学会年次報告」，「平成 23 年度日本医学会事業計画」，等である．

−2−

３．日本医学会定例評議員会

第 78 回日本医学会定例評議員会を，平成 23 年 2 月 23 日（水）に開催．主な議題は，「平成 22 年度日本医学会年次報告」，「平成 23 年度日本医学会事業計画」，等である．

４．日本医学会シンポジウム

１）日本医学会シンポジウム
次のとおり 2 回開催した．
・第 138 回日本医学会シンポジウム
テ ー マ：骨粗鬆症の診断と治療
開 催 日：平成 22 年 7 月 29 日（木）開催場所：日本医師会館大講堂
組織委員：中村松本

耕三（東京大学大学院医学系研究科教授）
俊夫（徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部教授）

太田 博明（国際医療福祉大学／山王メディカルセンター・女性医療センター教授）
参加者数： 243 名・第 139 回日本医学会シンポジウム
テ ー マ：心筋梗塞
開 催 日：平成 22 年 12 月 9 日（木）開催場所：日本医師会館大講堂
組織委員：水野長尾小川

杏一（日本医科大学医学部教授）
建（駿河台日本大学病院）
久雄（熊本大学生命科学研究部教授）

参加者数： 201 名−3−２）日本医学会シンポジウム企画委員会
日本医学会シンポジウム企画委員会は，日本医学会シンポジウムの基本方針，テーマおよび組織委員について，企画構成を行う．今年度は，次のとおり 2 回開催した．
・第 13 回シンポジウム企画委員会（平成 22 年 5 月 12 日）
第 139 回シンポジウムを下記のとおり決定した．
テ ー マ：心筋梗塞
組織委員：水野長尾小川

杏一（日本医科大学医学部教授）
建（駿河台日本大学病院）
久雄（熊本大学生命科学研究部教授）

・第 14 回シンポジウム企画委員会（平成 22 年 12 月 8 日）
第 140 回シンポジウムを下記のとおり決定した．
テ ー マ：炎症性腸疾患−最近の進歩−
組織委員：日比紀文（慶應義塾大学医学部教授）

菅野健太郎（自治医科大学教授）
畠山勝義（新潟大学医学部教授）

３）日本医学会シンポジウム組織委員会
シンポジウム組織委員会では，企画委員会で決定した当該のシンポジウムのテー
マならびに基本方針に基づいて，プログラム構成，および座長，演者を選出し，シンポジウムの実質的運営にあたる．本年度，委員会を次のとおり開催した．
・第 139 回日本医学会シンポジウム組織委員会（平成 22 年 7 月 14 日）
・第 140 回日本医学会シンポジウム組織委員会（平成 23 年 2 月 14 日）

４）日本医学会シンポジウム記録（DVD）「第 138 回日本医学会シンポジウム：骨粗鬆症の診断と治療」，「第 139 回日本医学会シンポジウム：心筋梗塞」のシンポジウムの全容を，DVD に制作し，関係各位に謹呈した．

−4−

また，DVD の内容は，日本医学会ホームページの「Online ライブラリー」の項で映像配信した（URL:http://jams.med.or.jp/）．

５）日本医学会シンポジウムの要旨
要旨は，日本医師会雑誌に次のとおり掲載した．第 138 回シンポジウム「骨粗鬆症の診断と治療」：第 139 巻第 7 号（平成 22 年 10 月号），第 139 回シンポジウム「心筋梗塞」：第 139 巻第 12 号（平成 23 年 3 月号予定）．

５．日本医学会公開フォーラム

１）日本医学会公開フォーラム
次のとおり 2 回開催した．
・第 10 回日本医学会公開フォーラム
テ

ー マ：メタボリックシンドローム−動脈硬化−開催 日：平成 22 年 7 月 3 日（土）開 催 場 所：日本医師会館大講堂
組織委員長：山田信博（筑波大学長）

参 加 者 数： 365 名
・第 11 回日本医学会公開フォーラム
テー マ：脳卒中−最近のトピックスと新ガイドライン−

開

催 日：平成 22 年 10 月 9 日（土）開 催 場 所：日本医師会館大講堂
組織委員長：篠原幸人（国家公務員共済組合連合会立川病院病院長）

参 加 者 数： 194 名２）日本医学会公開フォーラム企画委員会
日本医学会公開フォーラム企画委員会（委員：跡見−5−

裕，池田康夫，五阿弥宏安，高杉敬久）は，日本医学会公開フォーラムの基本方針，テーマおよび組織委員について，企画構成を行う．今年度は，次のとおり 2 回開催した．
・第 10 回公開フォーラム企画委員会（平成 22 年 5 月 12 日）
企画委員会で第 11 回公開フォーラムを下記のとおり決定した．
テー マ：脳卒中−最近のトピックスと新ガイドライン−

組織委員長：篠原幸人（国家公務員共済組合連合会立川病院病院長）

・第 11 回公開フォーラム企画委員会（平成 22 年 11 月 10 日）
企画委員会で第 12 回公開フォーラムを下記のとおり決定した．
テー マ：心の病−うつ病を中心として−組織委員長：樋口 輝彦（独立行政法人国立精神・神経医療研究センター理事長
・総長）

３）日本医学会公開フォーラム記録（DVD）「第 10 回日本医学会公開フォーラム：メタボリックシンドローム−動脈硬化」，「第 11 回日本医学会公開フォーラム：脳卒中−最近のトピックスと新ガイドライン」のフォーラムの全容を，DVD に制作し，関係各位に謹呈した．
また，DVD の内容は，日本医学会ホームページの「Online ライブラリー」の項で映像配信した（URL:http://jams.med.or.jp/）．

６．日本医学会分科会用語委員会

平成 22 年度日本医学会分科会用語委員会を，平成 22 年 12 月 2 日に開催した．主な議事は，①英和辞典 WEB 版について，②日本医学会総会について（1．第 28 回日本医学会総会について，2．CD-ROM 版医学用語辞典の配布，3．一般公開シンポジ
ウムについて），③和英辞典の編纂と WEB 版の構築について（1．最近の日本語の医学用語をめぐる状況について，2．和英辞典 WEB 版の仕様について），等である．

−6−

７．日本医学会医学用語管理委員会

日本医学会医学用語管理委員会は，委員長：※開原成允（国際医療福祉大学大学院長），副委員長：脊山洋右（大学評価・学位授与機構客員教授），大江和彦（東京大学大学院教授），小野木雄三（国際医療福祉大学三田病院教授），河原和夫（東京医科歯科大学大学院教授），坂井建雄（順天堂大学大学院教授），清水英佑（中央労働災害防止協会 労働衛生調査分析センター所長），田中牧郎（国立国語研究所准教授），辻省次（東京大学大学院教授），森内浩幸（長崎大学大学院教授），山口

巖（茨城県総

合健診協会会長），山口俊晴（癌研有明病院副院長）の 12 名により構成されている．
本年度は，2 回開催した．第 16 回医学用語管理委員会（平成 22 年 6 月 3 日）の主な議事としては，①医学用語辞典オンライン版の現況について，②日本医学会総会における医学用語辞典の紹介方法，③日本医学会総会時の一般公開シンポジウム「医学用語を考える」，和英辞典について，等である．第 17 回医学用語管理委員会（平成22 年 12 月 2 日）の主な議事は，①平成 22 年度日本医学会分科会用語委員会について，②日本医学会医学用語辞典（和英・英和）の利用者の範囲について，である．
※平成 23 年 1 月 12 日逝去

８．日本医師会医学賞・医学研究助成費選考委員会

医学賞・医学研究助成費の選考作業は，日本医学会が日本医師会より委任されているもので，本年度は 9 月 8 日（水）に開催された．
委員構成は会長・副会長・幹事を中心に構成．これに特例委員として，糸山泰人（独立行政法人国立精神・神経医療研究センター病院院長・神経内科学），三森経世（京都大学大学院医学研究科教授・臨床免疫学），青木茂樹（順天堂大学大学院医学研究科教授・放射線医学），澤充（日本大学医学部附属板橋病院病院長・眼科学），

堀江重郎（帝京大学医学部主任教授・泌尿器科学），の 5 氏が加わった．
結果は，次のとおり医学賞 3 名，医学研究助成費 15 名が選考され，11 月 1 日の日
本医師会設立記念医学大会において表彰された．なお，医学賞受賞者の論文を日本医−7−

師会雑誌（第 139 巻第 10 号）に掲載した．
［平成 22 年度日本医師会医学賞］
・人工多能性幹細胞の樹立
山中伸弥／京大・ iPS 細胞研究所

・神経変性疾患の分子病態機序の解明
辻省次／東大・神経内科学

・消化器癌幹細胞の臨床的意義
森正樹／阪大・消化器外科学［平成 22 年度日本医師会医学研究助成費］
・自己骨髄間葉系幹細胞療法とイマチニブの併用による糖尿病合併症の治療戦略
藤宮峯子／札幌医大・解剖学

・脂肪組織の炎症抑制反応による代謝改善に関する基礎的研究
薄井勲／富山大・内科学

・アクチンの構造様式制御による聴覚受容メカニズムの解明
北尻真一郎／京大・耳鼻咽喉科・頭頸部外科学
・慢性移植片対宿主病の発症機構における間葉系幹細胞の役割と新規治療法の開発
小川葉子／慶大・眼科学

・癌ワクチン療法における予後予測に有用な新しいバイオマーカーの開発
笹田

哲朗／久留米大・免疫・免疫治療学

・虚血性心不全形成過程における心筋細胞オートファジーの役割
竹村

元三／岐阜大・循環病態学

・高血圧発症・進展における脳内活性酸素による交感神経系活性化機構解明と治療法の開発
廣岡良隆／九大・循環器内科学

・膵内・外分泌細胞再生機構の解明と膵疾患治療への臨床応用
洪繁／名大・消化器内科学

・尿バイオマーカーのパネル化による糖尿病管理で得られる糖尿病性腎症の発症・−8−進行抑制効果と医療経済効果
池森敦子／聖マ医大・解剖学

・神経障害性疼痛としての片頭痛の病態解明と治療法の開発
鈴木則宏／慶大・内科学

・統合失調症の治療法・予防法開発研究橋本亮太／子どものこころの分子統御機構研究センター

・光イメージング法を用いた脳の健康に関する生涯発達研究酒谷

薫／日大・脳神経外科学

・子宮内膜症における瘢痕形成の病態解明と新しい視点に基づく治療法の開発
奈須

家栄／大分大・産科婦人科学

・新しい画像解析システムを利用した緑内障の極早期診断法と進行評価法の確立
富所敦男／東大・眼科学

・ Adipokine の制御による乾癬の治療：メタボリックシンドロームとの関連
神田奈緒子／帝京大・皮膚科学

９．日本医学会加盟検討委員会

平成 22 年度第 1 回日本医学会加盟検討委員会を，平成 22 年 11 月 10 日に開催した．
委員構成は，委員長：久道茂（日本医学会副会長／宮城県対がん協会会長），委

員：宮園浩平（東京大学大学院医学系研究科教授），高井義美（神戸大学大学院医学系研究科教授），山田信博（筑波大学長），闍野健人（東京医科歯科大学大学院医歯学
総合研究科教授），中路重之（弘前大学医学部教授），松岡博昭（宇都宮中央病院病院長），闍本眞一（三井記念病院院長），岡本真一郎（慶應義塾大学医学部教授），跡見裕（杏林大学学長），大久保一郎（筑波大学人間総合科学研究科教授），岡野栄之（慶應義塾大学医学部教授），福原俊一（京都大学大学院医学研究科教授）の 13 名である．
平成 22 年度第 1 回委員会では，今年度の加盟申請の 28 学会についての審査を慎重に行い，その結果を 1 月 12 日の第 9 回日本医学会協議会に提出した．因みにこの審−9−査は，日本医学会加盟検討委員会報告（平成 21 年 3 月 31 日）に示された審査基準に基づいて行われている．
また，予備審査過程ならびに 11 月 10 日の委員会において，新規加盟学会の審査基準について，見直しをしてはどうかとの意見が出された．各加盟検討委員会委員から提出された提案を踏まえて，平成 22 年度第 2 回日本医学会加盟検討委員会を，平成23 年 1 月 12 日に開催した．当日出された意見を集約し，日本医学会加盟検討委員会
報告（平成 21 年 3 月）の改正に向けて作業を行っていくこととなった．
次回の加盟検討委員会は平成 23 年 4 月に開催予定．

10．日本医学会あり方委員会

日本医学会あり方委員会は平成 16 年に発足した．委員構成は，委員長：金澤一郎，委員：池田康夫，鴨下重彦，越智隆弘，森本兼曩，岡井崇の 6 名である．あり方委

員会における検討議題としては，新規加盟，専門医制，日本医学会総会，日本医学会
シンポジウム，日本医学会の今後の活動などである．
今年度は，第 10 回日本医学会あり方委員会を，平成 22 年 10 月 29 日に開催した．
議事は，日本医学会分科会の新規加盟についてであった．議論の結果，日本医学会加盟における審査基準については従来どおりであるが，具体的な審査方法に関しては，
日本医学会加盟検討委員会で検討していくことになった．
また，日本医学会分科会の新規加盟と関連して，日本医学会の今後のあり方についても意見交換を行った．

11．日本医学会臨床部会運営委員会

日本医学会臨床部会運営委員会委員は，10 学会の基本領域学会と 2 学会のSubspecialty 学会から構成している．基本領域学会委員：寺本民生（委員長）
，里見 進

−10−

（副委員長），横田俊平，飯島正文，佐藤忠彦，三浪明男，落合和徳，根木銀一郎，有賀昭，市川徹．Subspecialty 学会委員：菅野健太郎，闍本眞一．

今年度は，第 8 回日本医学会臨床部会運営委員会を，平成 22 年 5 月 14 日に開催した．オブザーバーに井田博幸日本小児科学会試験運営委員会委員，小川
咽喉科学会理事，大友邦日本医学放射線学会理事，江原郁日本耳鼻茂日本医学放射線学会代

議員，井田正博日本医学放射線学会代議員が出席した．議事は，①遠隔画像診断に関する件，②ホメオパシー療法の件，等であった．日本医学放射線学会から，遠隔画像診断における中国の下請けシステムについて説明があった．日本医学会としては，日本医学放射線学会がさらなる検討を行った上でまとめる意見について，どのような形で支持するかどうか検討することになった．
第 9 回日本医学会臨床部会運営委員会を，平成 22 年 7 月 23 日に開催した．オブザーバーに麦島秀雄日本小児科学会理事，小川郁日本耳鼻咽喉科学会理事，池田康夫

日本専門医制評価・認定機構理事長が出席した．議事は，①専門医制について，②医療安全について，③利益相反について，④今後の運営方針ならびに問題点について，等であり，意見交換を行った．
臨時日本医学会臨床部会運営委員会を，平成 22 年 8 月 19 日に開催した．闍久史麿
日本医学会長，金澤一郎日本学術会議会長，唐木英明日本学術会議副会長，横倉義武
日本医師会副会長，高杉敬久日本医師会常任理事，横田俊平日本医学会臨床部会運営委員会委員が出席し，「ホメオパシー」への対応について意見交換を行った．8 月 24
日にはホメオパシーの治療効果を否定する金澤日本学術会議会長の談話が発表され，翌 25 日，闍久日本医学会長と原中勝征日本医師会長は合同記者会見にて，日本学術会議の談話に全面的に賛同することを表明した．記者会見の資料は，本会ホームペー
ジ「お知らせ」欄（http://jams.med.or.jp/news/013.html）に掲載しているので，ご覧いただきたい．
平成 22 年 10 月 20 日，闍久史麿日本医学会長，原中勝征日本医師会長，寺本民生
日本動脈硬化学会副理事長は合同記者会見を開催した．日本脂質栄養学会が発表した「長寿のためのコレステロール

ガイドライン 2010 年版」に対し，10 月 14 日に日本

動脈硬化学会より発表された『「長寿のためのコレステロール−11−

ガイドライン 2010 年

版」に対する声明』を支持することを表明した．
平成 22 年 10 月 29 日，「事実を歪曲した朝日新聞がんペプチドワクチン療法報道」の声明を発表し，日本癌学会ならびに日本がん免疫学会の抗議声明を支持することを表明した．声明は，本会ホームページ「お知らせ」欄（http://jams.med.or.jp/news/014.html）に掲載しているので，ご覧いただきたい．
第 10 回日本医学会臨床部会運営委員会を，平成 23 年 1 月 21 日に開催した．オブザーバーに小川郁日本耳鼻咽喉科学会理事，曽根三郎日本医学会臨床部会利益相反委員会委員長が出席した．議事は，「日本医学会 医学研究の COI マネージメントに関するガイドライン（案）」について，等であり，意見交換を行った．
平成 23 年 2 月，「日本医学会『医療における遺伝学的検査・診断に関するガイドライン』」を公開した．ガイドラインは，本会ホームページに掲載しているので，ご覧いただきたい．

12．日本医学会臨床部会運営委員会専門医制に関する委員会

日本医学会臨床部会運営委員会専門医制に関する委員会の委員は，委員長：山口 徹（日本専門医制評価・認定機構副理事長），副委員長：里見進（日本専門医制・評価認定機構副理事長），池田康夫（日本専門医制評価・認定機構理事長），落合和徳（東京慈恵会医科大学教授），四宮謙一（横浜市立みなと赤十字病院病院長），寺本民生（帝京大学医学部長），根木昭（神戸大学大学院医学系研究科教授）の 7 名と，オブザーバーとして，高杉敬久（日本医師会常任理事）の 8 名から構成されている．本委
員会は，日本専門医制評価・認定機構と合同の形で開催する．合同の理由は，それぞれ単独開催だと狭い範囲を見てしまう傾向になるので，専門医制度全体を俯瞰的に眺めることにある．

−12−

13．日本医学会臨床部会運営委員会診療関連死に関する委員会

日本医学会臨床部会運営委員会診療関連死に関する委員会は平成 19 年度に発足した．委員構成は，委員長：寺本民生（日本内科学会理事長），委員：青笹克之（日本病理学会理事長），里見進（日本外科学会理事長），杉本壽（日本救急医学会代表

理事），闍本眞一（日本心臓血管外科学会理事長），中園一郎（日本法医学会理事長），
森田潔（日本麻酔科学会理事長）の 7 名である．

14．日本医学会臨床部会利益相反委員会ならびに
日本医学雑誌編集者会議（JAMJE）合同シンポジウム

日本医学会臨床部会利益相反委員会ならびに日本医学雑誌編集者会議（JAMJE）
合同シンポジウムを，平成 22 年 7 月 15 日に開催した．詳細は，日本医学会ホームページに掲載したので，参照いただきたい．
第 3 回日本医学雑誌編集者会議（JAMJE）総会に引き続き，合同シンポジウムは，
曽根三郎（徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部呼吸器・膠原病内科学教授），北村聖（東京大学医学教育国際協力研究センター教授）の司会のもと，下記のプログラムで開催された．
・日本医学会の COI 管理に関するガイドライン（案）／曽根三郎（徳島大学大学
院ヘルスバイオサイエンス研究部呼吸器・膠原病内科学教授）
・ COI 申告制とその管理のあり方／平井昭光（レックスウェル法律特許事務所所長）
・欧米の医学系学会における COI 管理の動向／土岐祐一郎（大阪大学大学院医学系研究科消化器外科学教授）
・欧米雑誌発表における COI 開示と管理の現況／北村聖（東京大学医学教育国際協力研究センター教授）
・国内学会における COI 管理の現状報告／高後腫瘍制御内科学教授）−13−

裕（旭川医科大学消化器・血液・国内学会における COI 管理のあり方／河上裕（慶應義塾大学大学院医学研究科先端医科学教授）
・社会の目から見た COI 管理のあり方／永山悦子（毎日新聞科学環境部記者）
・企業サイドからみた COI 管理のあり方／花輪正明（日本製薬工業協会医薬品評価委員会副委員長）
また，東京大学医学教育国際協力研究センター主催で，日本医学雑誌編集者会議（JAMJE）セミナー−雑誌の編集能力の向上を目指して−を北村
教育国際協力研究センター教授），錦織

聖（東京大学医学宏（東京大学医学教育国際協力研究センタ

ー講師）の司会のもと，平成 22 年 11 月 16 日に下記プログラムで開催した．
・Strategic Journal Development ／ Mr. Chris Graf（WILEY-BLACKWELL,
Associate Editorial Director ）・Advancing Science and Learning:Lessons from the New England Journal of
Medicine ／ Dr. Graham McMahon（東京大学医学教育国際協力研究センター特任准教授，Harvard Medical School, Assistant Professor，The New England
Journal of Medicine, Editor）

15．日本医学会臨床部会利益相反委員会

平成 22 年度，「日本医学会臨床部会利益相反委員会」が，発足した．委員構成は，委員長：曽根三郎（徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部呼吸器・膠原病内科学教授），委員：河上裕（慶應義塾大学大学院医学研究科先端医科学教授），高後裕（旭川医科大学消化器・血液腫瘍制御内科学教授），土岐祐一郎（大阪大学大学院
医学系研究科消化器外科学教授），平井昭光（レックスウェル法律特許事務所所長），
J.Patrick Barron（東京医科大学国際医学情報学主任教授）の 6 名である．
第 1 回委員会を，平成 22 年 4 月 20 日に開催した．議事は，①委員会の位置付けと役割，②委員会の平成 22 年度活動計画，③日本医学雑誌編集者組織委員会の活動報
告，等である．

−14−

第 2 回委員会を，平成 22 年 7 月 15 日開催の合同シンポジウム当日のアンケート結果を踏まえて，平成 22 年 11 月 15 日に開催した．議事は，①平成 22 年度活動について，②日本医学会 医学研究の COI マネージメントに関するガイドライン（案）について，③平成 23 年度計画について，等である．
平成 22 年 12 月 6 日には，「日本医学会 医学研究の COI マネージメントに関するガ
イドライン（案）」を日本医学会分科会に送付し，オピニオンを求めた．
また，平成 23 年 1 月 21 日開催の第 10 回日本医学会臨床部会運営委員会において，曽根三郎委員長がオブザーバーとして出席し，ガイドライン案の説明を行った．

16．日本医学会社会部会 Japan CDC（仮称）創設に関する委員会「日本医学会社会部会 Japan CDC（仮称）創設に関する委員会」は平成 21 年に発足した．委員構成は，委員長：森本兼曩（大阪体育大学副学長），委員：大前和幸（慶應義塾大学教授），児玉和紀（放射線影響研究所），佐藤洋（東北大学大学院教授），實成文彦（山陽学園大学・山陽学園短期大学副学長），丸井英二（順天堂大学教授）の 6 名である．
第 3 回委員会を，平成 22 年 4 月 28 日に開催した．議事は，①委員会議論の今後の方向性と内容について，②オブザーバーの提案・意見，等である．
第 4 回委員会を，平成 22 年 6 月 25 日に開催した．議事は，①各委員からのトピッ
クス原稿についての発表と討議，② Chaina CDC 訪問報告，等である．

17．日本医学雑誌編集者組織委員会

日本医学雑誌編集者組織委員会は，平成 20 年に発足した．委員構成は，委員長：
北村聖（東京大学医学教育国際協力研究センター教授），委員：木内貴弘（東京大学医学部附属病院大学病院医療情報ネットワーク研究センター教授），北川正路（東−15−京慈恵会医科大学学術情報センター課長補佐），津谷喜一郎（東京大学大学院薬学系
研究科医薬政策学特任教授），根岸正光（国立情報学研究所名誉教授），三沢一成（特定非営利活動法人医学中央雑誌刊行会専務理事），湯浅保仁（東京医科歯科大学大学
院医歯学総合研究科教授），吉岡俊正（東京女子医科大学医学教育学教授）の 8 名である．
第 5 回日本医学雑誌編集者組織委員会を，平成 22 年 9 月 30 日に開催した．議事は，①合同シンポジウム（日本医学会臨床部会利益相反委員会・日本医学雑誌編集者会議）（平成 22 年 7 月 15 日開催）報告および，アンケート調査結果，②シンガポール宣言の広報，③日本医学会分科会機関誌一覧の Web 掲載，④今年度の活動（平成 20 年度
実施アンケートから），⑤ APAME 会議（平成 22 年 11 月 3 日〜 5 日）（ハノイ）等について意見交換を行った．
第 6 回日本医学雑誌編集者組織委員会は，平成 23 年 3 月 2 日に開催予定．

18．日本専門医制審議会

専門医制について意見交換をし，厚生労働省などに意見を勧告することを目的とす
る．会議のメンバーは日本医師会，日本専門医制評価・認定機構，日本医学会，学識経験者，市民代表など 10 名で構成されている．座長：闍久史麿（日本医学会長），副
座長：鴨下重彦，以下のメンバーは門田守人（日本医学会副会長），横倉義武（日本医師会副会長），高杉敬久（日本医師会常任理事），池田康夫（日本専門医制評価・認定機構理事長），山口徹（日本専門医制評価・認定機構副理事長），堺

経験者／日本病院会会長），鳥海常雄（学識巖（市民代表／東京国際フォーラム取締役社長），

渡辺俊介（市民代表／東京女子医科大学客員教授）．

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19．日本医学会だより

平成元（1989）年度より発行している日本医学会だより（JAMS News）は，本年度，5 月に No.43 を，10 月に No.44 を発行した（綴じ込みの「日本医学会だより」を参照）．

20．情報発信平成 12 年 10 月に日本医学会のホームページを開設した．日本医学会分科会の協力を得て，本会のホームページ（URL:http://jams.med.or.jp/）と分科会ホームページ
をリンクしている．
平成 22 年 8 月 25 日，「『ホメオパシー』への対応について」を本会ホームページ「お知らせ」欄（http://jams.med.or.jp/news/013.html）に掲載．
平成 22 年 10 月 29 日，「『事実を歪曲した朝日新聞がんペプチドワクチン療法報道』」を本会ホームページ「お知らせ」欄（http://jams.med.or.jp/news/014.html）に掲載．
平成 23 年 1 月 24 日，「肺がん治療薬イレッサ（の訴訟にかかる和解勧告）に対する見解」を本会ホームページ「お知らせ」欄（http://jams.med.or.jp/news/015.html）に掲載．
平成 23 年 2 月，「日本医学会『医療における遺伝学的検査・診断に関するガイドライン』」を本会ホームページに掲載．

21．会議等 の開催数

日本医学会協議会（会長，副会長）

11 回

日本医学会幹事会

１回

日本医学会評議員会

１回

−17−

日本医学会シンポジウム

２回

日本医学会シンポジウム打ち合わせ会

２回

日本医学会公開フォーラム

２回

日本医学会公開フォーラム打ち合わせ会

２回

日本医学会シンポジウム企画委員会

２回

日本医学会シンポジウム組織委員会

２回

日本医学会公開フォーラム企画委員会

２回

日本医学会分科会用語委員会

１回

日本医学会医学用語管理委員会

２回

医学用語打ち合わせ会

３回

日本医師会医学賞・医学研究助成費選考委員会

１回

日本医学会加盟検討委員会

２回

日本医学会あり方委員会

１回

日本医学会臨床部会会議

０回

日本医学会臨床部会運営委員会

３回

臨時日本医学会臨床部会運営委員会

１回

日本医学会臨床部会運営委員会 専門医制に関する委員会

０回

日本医学会臨床部会運営委員会 診療関連死に関する委員会

０回

日本医学会臨床部会利益相反委員会ならびに
日本医学雑誌編集者会議（JAMJE）合同シンポジウム

１回

日本医学会臨床部会利益相反委員会ならびに日本医学
雑誌編集者会議（JAMJE）合同シンポジウム打ち合わせ会

１回

日本医学会臨床部会利益相反委員会

２回

日本医学会社会部会 Japan CDC（仮称）創設に関する委員会

２回

日本医学雑誌編集者組織委員会

２回

日本専門医制審議会

０回

専門医制度に関する三者打合会

１回

移植関係学会合同委員会

２回

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記者会見

２回

第 28 回日本医学会総会記者会見

１回

22．その他

１）「日本医学会分科会一覧」を平成 22 年 8 月に作成，関係各方面に配付した．
２）「平成 23 年日本医学会分科会総会一覧」を平成 22 年 12 月に関係各方面に配付した．
３）「日本医師会年次報告書−平成 22 年度−」および「日本医師会会務報告」に，日本医学会関係の記事を掲載する予定．

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−20−

−21−

−22−

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「ホメオパシー」への対応について

日本学術会議金澤一郎会長は 2010 年 8 月 24 日付けで下記のような談話を発表しました．日本医師会および日本医学会はその内容に全面的に賛成します．

2010 年 8 月 25 日
日本医師会会長

原

中

勝

征

日本医学会会長

闍

久

史

麿

「ホメオパシー」についての会長談話

ホメオパシーはドイツ人医師ハーネマン（1755 − 1843 年）が始めたもので，レメデ
ィー（治療薬）と呼ばれる「ある種の水」を含ませた砂糖玉があらゆる病気を治療できると称するものです．近代的な医薬品や安全な外科手術が開発される以前の，民間医療や伝統医療しかなかった時代に欧米各国において「副作用がない治療法」として広がったのですが，米国では 1910 年のフレクスナー報告に基づいて黎明期にあった西欧医学を基本に据え，科学的な事実を重視する医療改革を行う中で医学教育からホメオパシーを排除し，現在の質の高い医療が実現しました．
こうした過去の歴史を知ってか知らずか，最近の日本ではこれまでほとんど表に出ることがなかったホメオパシーが医療関係者の間で急速に広がり，ホメオパシー施療者養成学校までができています．このことに対しては強い戸惑いを感じざるを得ません．
その理由は「科学の無視」です．レメディーとは，植物，動物組織，鉱物などを水で100 倍希釈して振盪（しんとう）する作業を 10 数回から 30 回程度繰り返して作った水を，砂糖玉に浸み込ませたものです．希釈操作を 30 回繰り返した場合，もともと存在した物質の濃度は 10 の 60 乗倍希釈されることになります．こんな極端な希釈を行えば，水の中に元の物質が含まれないことは誰もが理解できることです．「ただの水」ですから「副作用がない」ことはもちろんですが，治療効果もあるはずがありません．
物質が存在しないのに治療効果があると称することの矛盾に対しては，「水が，かつ−24−

て物質が存在したという記憶を持っているため」と説明しています．当然ながらこの主張には科学的な根拠がなく，荒唐無稽としか言いようがありません．
過去には「ホメオパシーに治療効果がある」と主張する論文が出されたことがあります．しかし，その後の検証によりこれらの論文は誤りで，その効果はプラセボ（偽薬）と同じ，すなわち心理的な効果であり，治療としての有効性がないことが科学的に証明されています 1．英国下院科学技術委員会も同様に徹底した検証の結果ホメオパシーの治療効果を否定しています 2．
「幼児や動物にも効くのだからプラセボではない」という主張もありますが，効果を判定するのは人間であり，「効くはずだ」という先入観が判断を誤らせてプラセボ効果を生み出します．
「プラセボであっても効くのだから治療になる」とも主張されていますが，ホメオパ
シーに頼ることによって，確実で有効な治療を受ける機会を逸する可能性があることが大きな問題であり，時には命にかかわる事態も起こりかねません 3 ．こうした理由で，
例えプラセボとしても，医療関係者がホメオパシーを治療に使用することは認められません．
ホメオパシーは現在もヨーロッパを始め多くの国に広がっています．これらの国では
ホメオパシーが非科学的であることを知りつつ，多くの人が信じているために，直ちにこれを医療現場から排除し，あるいは医療保険の適用を解除することが困難な状況にあります 4．またホメオパシーを一旦排除した米国でも，自然回帰志向の中で再びこれを信じる人が増えているようです．
日本ではホメオパシーを信じる人はそれほど多くないのですが，今のうちに医療・歯科医療・獣医療現場からこれを排除する努力が行われなければ「自然に近い安全で有効な治療」という誤解が広がり，欧米と同様の深刻な事態に陥ることが懸念されます．そ1 Shang A et al. Are the clinical effects of homoeopathy placebo effects ？ Comparative study of placebocontrolled trials of homoeopathy and allopathy. Lancet 2005; 366: 726
2 Evidence Check 2: Homeopathy 2010. 2.8
http://www.publications.parliament.uk/pa/cm200910/cmselect/cmsctech/45/45.pdf
3 ビタミン K の代わりにレメディーを与えられた生後 2 ヶ月の女児が昨年 10 月に死亡し，これを投与した
助産婦を母親が提訴したことが本年 7 月に報道されました．
4 WHO は世界の一部の国でホメオパシーが広く使用されている現実に配慮して，その治療効果には言及せずに，安全性の問題だけについての注意喚起を行っています．
http://www.who.int/medicines/areas/traditional/prephomeopathic/en/index.html−25−

してすべての関係者はホメオパシーのような非科学を排除して正しい科学を広める役割を果たさなくてはなりません．
最後にもう一度申しますが，ホメオパシーの治療効果は科学的に明確に否定されています．それを「効果がある」と称して治療に使用することは厳に慎むべき行為です．このことを多くの方にぜひご理解いただきたいと思います 5．

平成 22 年 8 月 24 日
日本学術会議会長

金澤

5 ホメオパシーについて十分に理解した上で，自身のために使用することは個人の自由です．

−26−

一

郎

「事実を歪曲した朝日新聞がんペプチドワクチン療法報道」

平成 22 年 11 月 29 日
日本医学会会長

2010 年 10 月 15 日の朝日新聞朝刊 1 面に，『「患者が出血」伝えず
ん治療ワクチン

闍

久

史

麿

臨床試験中のが東大医科研，提供先に』と題する記事が掲載されました．

記事は，東京大学医科学研究所附属病院での「がんワクチン」臨床試験中に，膵臓がんの患者さんに起きた消化管出血が，「『重篤な有害事象』と院内で報告されていたのに，医科研が同種のペプチドを提供する他の病院に知らせていなかった，また医科研病院は消化管出血の恐れのある患者を被験者から外したが，他施設の被験者は知らされていな
かった，と報じるものでした．一般の読者がこの記事を読まれた場合，「東大医科研が，臨床試験でがんワクチンが原因の消化管出血が生じているにもかかわらず，他の施設に情報を提供せず隠ぺいした」という印象をお持ちになられると思います．
しかし医学的真実は異なります．医科研病院が情報隠蔽をしていたわけではありません．
まず，この臨床試験は難治性の膵臓がん患者さんを対象としたものであり，抗がん剤とがんワクチンを併用したものでした．難治性の膵臓癌で，消化管出血が生じることがあることは医学的常識です．当該患者さんも，膵臓がんの進行により，食道からの出血を来していました．あえて他の施設に消化管出血を報告することは通常行われません．
さらに，この臨床試験は医科研病院単独で行われたものであり，他の施設に報告する義務はありませんでした．以上から，医科研病院が情報隠蔽をしていたわけではないことがわかります．
さらに記事には問題があります．それは，日本のトップレベルの業績を持つ中村祐輔
教授を不当に貶める報道内容であったことです．
2010 年 10 月 15 日の朝日新聞社会面は，「患者出血「なぜ知らせぬ」ワクチン臨床試
験協力の病院，困惑」「薬の開発優先批判免れない」となっています．本文中では，中村祐輔教授が，未承認のペプチドの開発者であること，中村教授を代表者とする研究グループが中心となり，上記ペプチドの製造販売承認を得ようとしていること，中村教授−27−

が，上記研究成果の事業化を目的としたオンコセラピー・サイエンス社（大学発ベンチャー）の筆頭株主であること，消化管出血の事実が他の施設に伝えられなかったことを摘示し，「被験者の確保が難しくなって製品化が遅れる事態を避けようとしたのではな
いかという疑念すら抱かせるもので，被験者の安全よりも薬の開発を優先させたとの批判は免れない」との内容が述べられています．
しかしながらこの記事の内容も誤っています．中村祐輔教授は，がんペプチドワクチ
ンの開発者ではなく，特許も保有しておらず，医科研病院の臨床試験の責任者ではありません．責任を有する立場でない中村祐輔教授を批判するのは，お門違いであり，重大な人権侵害です．
この記事の影響により，関係各所のみならず多くの医療機関に患者さんやご家族からの問い合わせが殺到しました．
新たな治療法や治療薬の開発は，多くのがん患者さんにとって大きな願いです．しかしながら，誤った報道から，がん臨床研究の停滞や，がん患者さんの不安の増大が懸念されます．
以上の理由により，日本医学会は日本癌学会ならびに日本がん免疫学会の抗議声明を支持します．

参考：
朝日新聞の記事（10 月 15 ・ 16 日）に関して−がん関連二学会からの抗議声明−
http://www.jca.gr.jp/public/asahi.html−28−

肺がん治療薬イレッサ（の訴訟にかかる和解勧告）に対する見解

平成 23 年 1 月 24 日
日本医学会会長

闍

久

史

麿

肺がん治療薬イレッサの訴訟について東京地裁，大阪地裁が和解勧告を提出したとの報道がなされています．
亡くなられた患者の皆様に謹んで哀悼の意を申し上げます，と同時に，現在そして未来の患者さんの立場も考えていただきたく，日本医学会長個人の，また，かつてがん患者さんの治療にあたった経験のある医師として一言申し上げたいと思います．
イレッサは国内外で現在も使用されている評価の高い医薬品です．イレッサの恩恵を受けてきた患者さんが数多くおられます．
その意味で，販売されるべきものではない医薬品により発生した過去の薬害とは様相が異なると考えています．ただし，犠牲者が出たことも事実であり，何がこれだけの被害を生んだのか，その原因を正しく見極め，対策を取る必要があります．そのことに医学会として協力を惜しむつもりはありません．
がんは，日本国民の死因別死亡率のトップを占める疾患であり，現時点において根治可能な治療法が限られています．このため，その治療法の開発は喫緊の課題となっています．特に，肺がんはここ数年，男性における死因別死亡率の 1 位を占めており，画期的な治療法が期待される分野です．こういった中で，抗がん剤による治療は，手術や放射線による治療と並んでがん治療において重要な地位を占め，がん患者さんや国民からの期待も高まっており，医学界としてもがん患者さんへの治療の選択肢を増やすための取り組みに大きく寄与してきました．
副作用のない抗がん剤は，患者さんだけでなく医療従事者にとっても夢ですが，実際にはあり得ません．副作用のリスクを冒しても治療の可能性に賭けるのが医療現場の実情です．特に新薬の場合，効果の期待もある一方，承認直後に稀におこる重篤な副作用などの未知のリスクは付きものです．
今回，裁判所は国に過失があって被害が拡大したと判断しているやに聞きます．裁判−29−

所がそう判断されるならば，国や医療界も反省すべき点はあるのだと思いますが，添付文書に記載があってなお過失があると言われては，正直，現場は途方にくれてしまします．
医師は，患者さんのメリットとデメリットを足してプラスが最大になるよう努力した
いと考えています．それは例えば，事前に分かっているリスクを適切に公表することであり，ゲノム情報などを用いて副作用の事前予測の精度を高めることであり，それでも防げなかった不幸な事例については社会全体で適切に補償することです．
メリット・デメリットの判断を医療界に任せられないという方が多いのであれば，それは我々の不徳の致すところであり，裁判所の判断を仰ぐしかないことではありますが，現在そして未来の患者さんに禍根を残しかねない今回の和解勧告について，私は強い懸念をいだいています．

−30−