探 求学習 を中 心に据 えた 総合学 習カリキュラムの開 発 と実 践
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探求学習を中心に据えた総合学習カリキュラムの開発と実践
森 田寿（尚絅学院中学校・高等学校）

１．研究の目的本校（尚絅学院中学・高等学校）が、「総合的な学習の時間」に本格的に取り組み始めて約10年になる。
この間、「教科の枠を越えた探求的な学習」を目指し、学校を挙げて試行錯誤が続いてきた。例えば、本校の国際コースの特色科目として開設してきた、「地球市民学習」という開発教育の手法による授業内容や取り組みを、高校１年生全クラスで展開する試み、平和教育を柱とする高校２年生の修学旅行の事前・事後学習に充てる試み、毎年恒例の高校３年生による「クラス司会礼拝」をより充実させる試みなどである。
これらはいずれも本校オリジナルの取り組みであり、長い年月をかけ蓄積されてきたノウハウもあるため、大きな抵抗も無く総合学習に導入された。
しかし、一部のコースで実践されてきた授業を全てのコースで実施する場合、必ずしも他のコースの生徒の興味・関心を喚起しない場合も多々ある上に、毎週のクラス担任の準備の負担も重なり、徐々に実施が困難となってきた。さらに修学旅行の事前・事後学習やクラス司会礼拝の取り組みも、総合学習が導入される以前から取り組まれていたものであり、そのための時間が確保できることは便利ではあるが、伝統的な行事であるがゆえに、担任が柔軟な対応をとるのが難しい場合もあり、なかなか「教科の枠を越えた探求的な学習」といえる状況にはならなかった。さらに、学年が上がるにつれて学習的な要素が希薄になるという課題も明らかとなった。
そのため取り入れたのが「キャリアプロジェクト」の取り組みである。生徒自身が関心を持つ進路先について、グループまたは個人で、フィールドワークを必須とする調査を実施し、パソコンでパワーポイントにまとめプレゼンテーションをするという一連の流れである。この取り組みの良さは、後の PBL につながることになるが、生徒の関心をその源にしている点である。学校としてはこの取り組みにより、生徒の主体的な姿勢を引き出すコツを得たのだが、調査するテーマが進路に特化していたため、多くの発表が同じような内容や切り口による発表となり、３年間を通しての取り組みとするには不十分となってきた。
こうした試行錯誤を経て、「３年間継続して取り組むことにより、生徒自身の興味・関心を喚起し、他者や社会に対して理解を深め、より進路や学習に対して主体的になる探求学習のカリキュラム」を検討することとなった。既に実践の進んでいる京都市立堀川高校、京北学園白山高校、アメリカのミネソタ・ニューカントリースクール（MNCS）を視察し、本校に合う探求学習カリキュラムを試験的に導入し、次年度からの本格的な実施に備えることとした。

２．視察調査からわかったこと(１) 京都市立堀川高等学校
堀川高校は日本における探究学習のパイオニアであり、京都大学をはじめ難関大学への進学実績でも注目される学校である。発表会を視察して驚いたのは、当日の運営がほとんど生徒の手でなされていることである。探究委員会が組織され、発表会当日だけでなく日頃から準備・企画に携わり、自分たち自身の目指す探究活動を円滑に進めるように配慮するようになる。試験範囲の伝達や提出物の収集にあたるだけの本校の学習委員会とは大きく異なる。探究学習の効果の一つに「自律すること」が挙げられるが、探究す- 55 -

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る内容を自分で工夫できるようになることだけが目的ではなく、探究方法も含め、自らが探究することの意味について考えることに大きな意義があるだろう。
堀川高校の生徒は約10のゼミに分かれ、約１年半かけて１つのテーマに取り組む。毎週２時間の授業では、それぞれのゼミに教員が２～３名ずつ配置され、テーマに基づく参考資料の内容を理解しているかどうか、他の生徒と質疑応答を繰り返す。そのため、参考資料はしっかりと読み込まれ、調査・実験が繰り返されてからの発表となる。ほとんどの生徒が来場者の質問にしっかりと答えられ、アドバイスに対しても柔軟に対応できる。教科書の内容や教員に言われたことだけをこなさせる教育だけでは、生徒の多くがここまでは成長しないであろう。
(２) 京北学園白山高等学校
京北学園白山高等学校が PBL(プロジェクト・ベース・ラーニング)に取り組み始めて９年目になる。高
校１年生のみの設定であるが、ほとんどの教員が１回ないしは２回の指導経験がある。PBL は基本的に生徒の「自律」を重視するため、生徒の内発的な動機が重要となる。そのため、教員からのオリエンテーションとその後のアドバイスが非常に重要である。この時点で、必要な情報を伝えると同時に、モチベーションを高め、プロジェクトの種とも言うべききっかけを見つける必要がある。自分の興味・関心を深く探ることに失敗すると、PBL の時間が苦痛な時間になるか、あるいは暇つぶしの時間になってしまい、結果として未完成なプロジェクトのまま発表の日を迎えることとなる。
同校のオリエンテーションの２時間は、千葉大学の上杉賢士教授(日本 PBL 研究所理事長)に全体のコーディネートをお願いしている。パワーポイントを用いて、PBL の概略、先輩たちの取り組み、アメリカの高校生の取り組みなどが紹介され、続いて各自のプロジェクトの企画の立て方が説明される。ウェビングの手法を用いてアイデアを出し、関連付けながら整理していくが、いきなり企画書に書くのではなく、練習用の紙を渡し、生徒が２人１組になり、どちらか一人が企画を立てていく。他の１人はその作業をフォローすべく、アドバイスをしたり、質問したりしながら、本人の気付かない部分をふくらませてやるのである。練習なしにいきなり取り組ませると、生徒は初めの思いつきにとらわれ、より適切なテーマを考えにくくなってしまいがちになる。それぞれ15分ずつの時間であるが、多くの生徒の練習用紙が文字で埋まっている。生徒同士のアドバイスに加え、学年所属の教員も全員で熱心にアドバイスにあたり、生徒の発想を大事にしつつ、更に深めるための道筋を探す指導を行っていた。

３．研究会と実践から学んだこと11月からの探究学習の本格実施に備えて、これまで全５回の研究会を開催した。
第１回 ： 日米における PBL の事例紹介
第２回 ： ① PBL の評価方法と評価基準 ②ホープ調査について
第３回 ： エドビジョン型 PBL における学力と指導について
第４回 ： 企画書の書き方とアドバイスについて
第５回 ： 中間報告会の持ち方と完成に向けたアドバイス
探究学習の理論から実践のコツ、評価方法まで一連の学習を実施した。研究会を実施してから、実践に入ったことにより、各教員に心と頭の準備が可能となり、余裕をもって取り組み始められている。発表や評価などはこれからだが、企画の段階で軌道に乗れたことは大きな一歩である。特に若手の教員が主体的になっており、生徒とともにプロジェクトをつくっていくという姿勢が見られることは心強く、大きな成果と言える。
全５回にわたる研究会の中で、その後の実践に寄与した内容を以下に記す。
(１) PBL の学習経験が、学力を保証するのはなぜか？
一般的な中学校や高等学校の環境は、教師の統制が強く、生徒の自己決定・選択・自律的経験が少なく、教師と生徒の関係も希薄である。授業の形式は一斉授業で能力別の編成がなされることが多く、能力の低い生徒に対する教師の効力感は低くなり、彼らに対しては認知スキルを必要としない学習が多用されるこ- 56 -

探 求学習 を中 心に据 えた 総合学 習カリキュラムの開 発 と実 践3とが多い。試験の点数による明確な成績規準と他者比較が行われる。そのため、生徒の学習への動機づけや健全な発達に悪影響を及ぼすのに対し、PBL では、プロジェクトを進めていく上で必要なすべての項目を生徒の自己決定にゆだねており、「自律への支援」が明確である。評価に関しても、学びの価値づけや評価規準の選択・基準づくりを生徒に任せており、基準へのあてはめも生徒の自己評価を取り入れ、内発的な動機づけを促し、「有能さへの支援」がなされている。教師は対面者としてよりもアドバイザーとしての位置におり、生徒の理解と成長に対して「関係性への支援」がなされている。青年期では、「自律への欲求」、「有能さへの欲求」、「関係性への欲求」を満たすことにより、学校生活や学習への意欲を引き出すとされる｡(２) 学力を育成するために、評価の在り方が大切なのはなぜか？
PBL では「真正評価」を取り入れているが、その基本的な考え方は、評価のためのツールではなく、多様な方法で生徒の理解を深めるための評価である。その際、最適な目標設定が大事であり、そのためには目標の設定に生徒を関わらせることが必要で、「いつまでに」、「何をすべきか」、「何を達成すべきか」、「どんな障害が出てくる可能性があるか」を、生徒に考えさせる必要がある。最適な評価が必要となるが、自分で設定した規準・基準に照らして生徒が自己評価をし、教師が肯定的なフィードバックを行う。その際、基準に満たない成果を「解決すべき問題点」と見ることが大事で、次にはどのように改善したらよいかを考えさせることができる。
さらに自己評価させるためには、生徒に評価規準を事前提示し、自分のプロジェクトに見合った評価規準を選択させることが必要となるが、これにより教師の役割が、対面者・評価者からアドバイザーに変化する。さらに生徒によって規準が異なるため、他者と比較されず、マイナスの自己意識となり、学習目標指向性が強められる。
(３) 成果をもたらすために、評価をどのように進めるとよいのか？
「真正評価」を促すためにいくつかのツールが開発されている。たとえば、「成長の足跡」は、生徒自身に評価規準を選択させ、現在の自分を分析し、到達基準を設定しプロジェクト終了後にふり返りをするためのツールであるが、プロジェクトの途中で基準を修正することもできる。
「学習履歴図」は、プロジェクトを実施した日時・活動内容を書き込み、その活動を自分で評価し、矢印の傾きでその日の活動の充実度を示し、その傾きにした理由を記録する。教師は記録内容を点検し、「？」つきのコメントを用いるようにし、生徒にその理由をより明確にさせることにより、生徒に「内省・熟考・反映」を促すことができる。
(４) 企画書の書き方とアドバイスをどのようにするのか？
まずグループ編成をするためにトーキング・サークルを用いて、各自が関心のあることを述べ合い、同じような関心を持つメンバーでグループになる。ウェビングの手法を用いて、テーマに関連する言葉を挙げていく。その際に注意すべきことは、お互いに他者の発言を肯定的に捉え、多方面に関心を拡げることである。更に発想が行き詰ってきた場合には、お互いに質問し合い、少しでも気になることを掘り起こすことが必要である。このウェビングの作業をどれだけ拡げられたかによって、このプロジェクトの幅と深さが決まってくる。ここで十分に関心を拡げておかないと、調べること・取り組むことなどがわずかになってしまいがちであり、後からプロジェクトの範囲を拡げることが難しくなってしまう。
教員主導のテーマ学習は、テーマ設定の方法や調査の手法など、教員からの指示が事細かに示されるが、PBL の場合はこの段階から生徒自身に考えさせるので、オリジナル性の高いプロジェクトになりやすい。
その反面、関心を十分に掘り起こしておかないと、安易な方法でプロジェクトを実施してしまいやすいので、やはりこの段階のウェビングが重要である。
(５) 中間報告会では、完成に向けてどのようにアドバイスするのか？
各クラス毎に２名ずつの教員がアドバイザーとして入り、１グループずつ、事前に記入させた自己分析シートをもとに、計画通りに進んでいるのか、進んでいないとしたらその原因や課題を整理しながら、１グループあたり約８分間で進めた。１つのグループが報告をし、アドバイスを受けているのを、次のグループがそばで聴くように座席を配置し、自分たちが報告する際の参考となるようにした。

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さまざまな有益なアドバイスが提案されたが、その中でも最も効果的な問いかけは、「今、プロジェクトを進めているなかで、困っていることや悩んでいることは何ですか？」というものであった。この問いにより、多くの生徒が受身的な姿勢から、能動的な姿勢に変化するのが明らかになった。この問いは、自分がどこまで分かっているのか、自分自身の取り組まなければならない課題は何なのか、自分自身で考えることになる。
実はプロジェクト型の学習方法において、もっとも重要な学びは、この自分で自分の学びを分析し構築することであって、必ずしも立派な作品を作ることではないということに気づいた。立派な作品に仕上げさせることに躍起となるならば、教員が次々とアドバイスし、ある程度結果が予想される活動をさせればよいことになりがちである。達成感をもつことは大事なことではあるが、人が生涯にわたって必要とするのは、この「メタ認知」的なふり返りを行う技術や能力を身につけることである。こうした思考方法を身につけるためには、この中間報告会だけではなく、毎週のプロジェクトの時間のふり返りを記録する「学習履歴図」や、全てのプロジェクトが終了した後に作成する報告書などを形式的に書き終わらせるのではなく、アドバイザーである教員のしっかりしたチェックと指導のもとで取り組む必要がある。

４．おわりに生徒による発表が３月に予定されているため、最終的な完成品とふりかえりが終わっていないが、本校での探究学習の目的を、「生徒自身が自分の学びをデザインし、マネージメントする」ことにおくことにしたため、結果よりも過程を大切にする姿勢が、教員・生徒ともに表れてきたといえる。昨年度に実施したときよりも、アドバイスをしっかりと受け止め、放課後に自主的に残って調査する生徒が増えている。もちろん、「いい作品にしたい」という気持ちは十分あるが、一時的に慌てて取り組むのではなく、計画を調整しながらコンスタントに取り組める生徒が多くなっている。
こうした今年度の変化は、自分で自分の学習状況をチェックするツールをしっかりと用いさせたために、自分たちで課題を発見し、次回はどのようにすべきかなど対策を練るサイクルが身につき始めたのではないかと考えられる。
今後の課題としては、学習履歴図の記入欄を高校生向けに工夫する必要があり、生徒が自分の学習の分析を、より詳しく記録できるようにすべきである。さらに、生徒の意識がどのように変化したのか、プロジェクト前後で意識調査を実施する必要がある。今回の研究では、事前の意識調査は実施したが、生徒の発表が３月の予定であるために事後の意識調査の結果が出ていない。今後、何らかの形で報告できるように努めるつもりである。

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