コミュニケーションの技術としての英語力の育成

曽根喜美男

関西高等学校

ゆとり教育の破綻
日本がゆとり教育の推進で、デューイ的思想を取り込んだために、2000 年前後から「塾・通信教育・家庭教師という環境を得た子」と「そうでない子」との学力格差が顕著になった。塾では「読み書き・計算・読解力」が「ドリル形式」「習熟度別タイプ」で精力的に進められる。当然の事ながら、「塾に通う子」と「通わない子」との格差が開くこととなった。保護者は、保護者の考える学力向上のために、「塾通い」をさせ、「親の年収」と「子どもの学力」が比例するというデータが世に出たのも、ちょうどこの時期になる。かつて、「学力は学校で」「よい学校を求めて」という時代があった。しかし、今や、「良き塾を求めて」「良い塾の先生を求めて」という時代になっている。
東京大学の苅谷剛彦教授は、『理科・数学教育の危機と再生』（岩波書店、2001.7 所収）において、「これまでの改革が意図した成果をあげるよりも、「勉強離れ」や「学力低下」、さらには「教育における不平等の拡大」といった改革が、予想もしなかった結果を生み出す可能性が見えてくる」とし、学力の実態を証拠として示すことを目的に取組まれたのが、苅谷グループの調査「東大・苅谷剛彦教授グループの調書「学力低下』の実態に迫る」（『論座』2002 年 6/7 月号）であり、この調査で以下の事を掲げている。

基礎的な学力の定着に十分ではなかった「自ら学び自ら考える」力を育てるためにも、基礎的な内容がわかりやすく教えられたのかどうか、それを子どもたちがきちんと身につけているかどうかに、公立学校はもっと責任をもつ必要があるし、少人数学級の実現など行政もそれをサポートする義務がある。

基礎学力の格差拡大が進んだ
基本的な内容が十分身についていない子どもが増えている実態をふまえると、子どもの主体性にまかせるばかりの教育は、発展的な内容を含む「体験学習」や「調べ学習」の場において、さらなる格差を拡大しかねない。

共性の問題「教育の階層差」をいかに克服するかが今日の課題となっているが、結果は、学習意欲にとどまらず、実際の学習行動の面でも、家庭の文化的な環境の差が大きく表れている。
このような現状を鑑み、本校では平成 20 年度より授業改革に取り組み、まず商業科で「教え合い学び合う共同（グループ）学習を中心にした授業」を取り入れ、教師が一方的に知識を教え込む「暗記中心の一斉授業」から「生徒同士のコミュニケーションを重視した授業」へと、大きく舵を切った。

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英語を話す機会
英語をモノにするためには、大量の英語を吸収し、大量の英語を使わなければならない。例えば、
英会話スクールでは、教師 1 人に対して 1~6 人くらいの「プライベートレッスン」や「セミプライベートレッスン」が主流である。生徒は先生と英語を話しに行くわけである。しかし、この方法では、十分な英語を使う機会は確保できない。なぜなら、教師をその時間拘束するわけだから、そこにはかなりのコストがかかってくる。結局、このレッスンを受けられるのは、週 1、2 時間程度が限度ということになってしまう。
英語をたくさん話させるための良い方法がある。教師と話すことに拘らずに、他の生徒と話せばよいのである。話す相手を教師に限らなければ、英語を話す機会は何倍も増える。これは「生徒主導型」の発想である。

英語の語順を理解させる
英語特有の語順の基本パターンが、いわゆる「５文型」である。すべての英文は基本的に、この「５つのパターン」に分類することができる。中学校の授業でもこれを習うのだが、全授業のうちのわずか数時間である。
その結果、多くの生徒はきちんと「５文型(英語の語順)」を理解できずに、英語が分からなくなっている。
英語と日本語の最大の違いは、「語順が違う」ということである。
日本語では、
１．お母さんが朝食を作った。
２．朝食をお母さんが作った。
３．朝食を作ったお母さんは。というように、言葉の順序を入れ替えても、意味はそれぞれ通じる。
英語では、
１．My mother made breakfast.
２．Breakfast my mother made.
３．Breakfast made my mother.というように、文としてちゃんと通じるのは１のみである。英語の場合は、「主語」「目的語」を決めるのは、言葉の並び順なのである。英語の学習は、極端に言えば「語順」を習っているのである。
このキーポイントを意識するのとしないのでは、学習効果が大きく変わる。

インプットの量を確保する
十分なインプットがないのに「生徒主導型」を使うと、生徒は自分で英語を作って話すようになってしまう。これを防ぐためには、常に大量の英語をインプットすることを怠ってはならない。インプットを確保するために、生徒に大量の英語を「正しい発音」で覚えさせる。
これを続けていくと、頭の中に「正しい英語」がたまってきて、だんだん話せる表現が増えてくる。
それにともない、英語で言いたいことをそのまま話せるようになり、言えないことが少なくなる。
また、正しい発音でインプットしていくので、今までの「カタカナ発音」から「正しい発音」に修正され、発音も向上していく。

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英語で行う授業2013（平成 25）年度に全面実施された新学習指導要領では、「英語の授業を英語で行う」ことを基本としている。高校の英語担当教員のうち、「授業中、おおむね言語活動を行っている（75％程度以上～）」のは 11.2％、「半分以上の時間、言語活動を行っている（50％程度以上～75％程度未満）」30.2％、と、「授業の 50％程度以上を英語で行っているという教員」は、計 41.4％であった。「半分未満の時間、言語活動を行っている（25％程度以上～50％程度未満）」は 39.9％と最も多く、「あまり言語活動を行っていない（～25％程度未満）」も 18.7％と、5 人に 1 人近くいた。必履修科目である「コミュニケーション英語 I」で、「発話をおおむね英語で行っている（75％程度以上～）」のは15.1％、「発話の半分以上を英語で行っている（50％程度以上～75％程度未満）」のは 38.0％だったのに対して、「発話の半分未満を英語で行っている（～50％未満）」が 46.9％と半数近くを占めていた。
このように、いきなり「英語で行う授業」を実現するのは、なかなか難しいようだ。中学校の教員に聞くと、たとえば３年生の担任では、「発話をおおむね英語で行っている」6.3％、「発話の半分以上を英語で行っている」34.9％、「発話の半分未満を英語で行っている」58.8％でしたから、高校生にとっては中学校の時よりも英語を聞く機会は増えているようだ。「英語で行う授業」という方針に対しては、導入前から「英語で授業なんて無理」といった声が教員の間にも少なからずあった。
しかし、そもそも外国語科の目標は、「コミュニケーション能力を養うこと」であり、聞く・話す・読む・書くという「４技能」の、バランスよい育成を目指していることを考えれば、「授業で英語を使うこと」は至って当然とも言える。
生徒の理解の程度に応じた「英語で授業を行う」ためには、「語句の選択」「発話の速さ」などについて、十分配慮することが必要である。特に、生徒の英語によるコミュニケーション能力に懸念がある場合は、教師は、生徒の理解の状況を把握するように努めながら、「簡単な英語を用いてゆっくり話す」こと等に十分配慮しなければならない。
教師の「説明」や「指示」を理解できていない生徒がいて、日本語を交えた指導を行う場合であっても、「授業を英語で行う」ことを基本とする新学習指導要領の趣旨を踏まえ、「生徒が英語の使用に慣れる」を主眼とするような指導の充実を図ることが重要である。
そこで、授業を公開して外部の方々にも参観していただき、「校内研修だけでは気づかない様々な点」をご指摘いただくことで、それを再び「生徒一人一人の学力向上」に繋げていけたらと思い、公開授業「英語で行う授業」を実施することにした。
１．期 日 平成２５年１１月２０日（水）２．場 所 関西高等学校 〒700-0056 岡山県岡山市北区西崎本町１６番１号
３．日 程(1) ９：００～１０：４０ 受付①（本館１階事務室前）(2) ９：５０～１０：４０ ２限公開授業（電気科各教室）(3)１０：５０～１１：４０ ３限公開授業（普通科・商業科各教室）(4)１０：４０～１２：１０ 受付②（本館１階事務室前）(5)１２：１０～１３：００ 中心授業（ホール）
商業科１年Ｂ組コミュニケーション英語Ⅰ
使用教材「All曽根喜美男教諭

Aboard! Communication EnglishⅠ」(Warm Up- 119 -Sheet)(6) １３：００～１３：４０ 昼休憩(7）１３：５０～１４：３０ 研究協議会（ホール）(8）１４：５０～１６：００ 講評・指導・助言 佐藤雅彰先生(9）１６：００～

閉会の辞、連絡、後片付け

この研究発表をベースに、本校の「英語教育活動」を充実させるとともに、他校にも「英語で行う授業」の輪を広げ、そのことが高校英語改革の一助となれば幸甚である。

まとめ「授業は英語で行う」ことを基本とすることとは、「教師が授業を英語で行う」とともに、「生徒も授業の中でできるだけ多く英語を使用する」ことにより、「英語による言語活動を行う」ことを授業の中心とすることである。これは、生徒が授業の中で、「英語に触れたり」「英語でコミュニケーションを行ったり」する機会を充実するとともに、英語を英語のまま「理解したり」「表現したり」することに、慣れるような指導の充実を図ることを目的としている。
学習指導要領が求めるのは、「授業をコミュニケーションの場としてください」、ということである。これは、単に「授業の一要素として言語（コミュニケーション）活動を取り入れなさい」、ということではなく、むしろ、「授業そのものがひとつの言語（コミュニケーション）活動だと考えなさい」、ということである。
いかに「授業のすべてを必ず英語で行わなければならない」、ということを意味するものではないと言われようと、理想はやはり「all in English」という意図は、読み取ることができるように思う。
何はともあれ、「英語で授業を行う」ことは、必ず試みなければならないことなのである。
2008 年１月 All Aboard! EnglishⅠ「Warm up Sheet」「Check Sheet」
2009 年１月 All Aboard! EnglishⅡ 「Warm up Sheet」「Check Sheet」
2009 年３月 How to Build Up –Bridge the Gap between Junior and Senior High school English–
2009 年６月 Master English–Key Point of English Grammar–

2010 年８月 Hello there! Oral CommunicationⅠ The Scenario of My Lesson
2010 年 10 月 Communication Exercises- 120 -