著作：電波環境協議会

第

25

号

平 成 2 0 年 度

ＥＭＣＣレポート第25号 目次● CISPR委員会について思い悩む …………………………………………………………………………………… 1● 妨害波委員会の活動（１）
マルチメディア機器の妨害波測定法〜TV受信機の放射妨害〜に関する調査………………………………… 4● 妨害波委員会の活動（２）
太陽光発電システムに起因する電磁妨害波測定法の調査 ……………………………………………………… 9● イミュニティ委員会の活動
リアルタイムサービスに使用するDSL機器のイミュニティ試験法に関する調査研究 …………………… 15● 第32回講演会 〜CISPR大阪会議報告会〜 ……………………………………………………………………… 20● 編集後記 ……………………………………………………………………………………………………………… 20

CISPRについて思い悩む
名古屋工業大学大学院・情報工学専攻

藤 原

修

小生宛に届いた。
当時の小生は電気学会電磁環境技術委員会委員長と1. はじめにして学会活動に専念していたことと、小生の恩師・雨わが国でEMC（環境電磁工学）の研究組織が三十宮好文先生（名古屋大学名誉教授）から「規格」だけ数年前の1977年に発足以来、小生は大学にてEMC研は近づくなと言い渡されていただけにCISPRの世界に究を続けながら、この世界に関わってきた。

入ることに躊躇したが、委員の任務は「情報の電磁的

わが国のEMCよりも歴史的に遙かに古い1934年設

流通及び電波の利用の技術に関する政策」の調査・審立のCISPR(国際無線障害特別委員会）とは全く縁の議にあること、EMCの新たな研究テーマが発掘できなかった小生が2004年11月に伝統あるCISPR国内委員

ること、委員には大学関係者が少ないこと、国益に資会（CISPR対応の国内委員会）専門委員に突如就任、すること、等々の屁理屈で自分自身を納得させ、お引2009年１月には故蓑妻二三雄先生をはじめとする錚々

き受けすることにした。
爾来、F小委員会（家庭用電気器・照明器具）SC/F

たる先生方が任ぜられた同委員会主査を拝命してか主任として「家庭用電気機器及び照明装置からの妨害

ら、既に1年が過ぎ去ろうしている。
CISPRの重要性を十二分に認識できたものの、大学とイミュニティ」に関わることとなり、幹事でエクスに奉職している立場でのCISPR活動が研究とはかけ離パートの井上正弘氏（当時は財団法人電気安全環境研れた世界にあり、時には小生の存在理由を疑わせ、思究所、現在は社団法人関西電子工業振興センター 所

い煩うまま時だけが過ぎ去ってゆく。

属でSC/F主任）とエクスパートの平伴喜光氏（パナ

この機会に小生の委員就任の経緯とCISPR経験わず

ソニック電工株式会社､現在はSC/F幹事）の両氏におか５年のずぶの素人がCISPRについて思い悩むことをんぶにだっこで全貌を把握する間もなく、あっという

あれこれ述べてみたい。

間に４年の歳月がたってしまった。
SC/F主任として小生自身が規格の標準化に貢献したこともなく、またエクスパートとしてWG（作業グ

2. 経 緯ループ）に参加したこともないまま、2008年の暮れに2004年５月にわが国で第５回目のEMC国際会議が名で総務省から2009年度体制の主査就任の打診が突然

CISPR国内委員会主査（当時）の杉浦先生からのご指

杉浦行先生（当時は東北大学・教授、現在は東北大学あった。

名誉教授）を組織委員長として仙台で開催されたが、この年にはわが国では３回目になるCISPR国際会議

その年の９月にCISPR委員会の専門委員（正しくは情が杉浦先生の主導で大阪において大々的に開催され、報通信審議会専門委員）の就任依頼のメールが彼から成功裏に終わったばかりであったが、同会議をもって−1−

ご自身の幕引きを決断され主査継続を断念、その後任

即ち、学術論文は、その新規性や有効性を僅か二三に小生、主査代理に山中幸雄氏（情報通信研究機構）

人の専門家（査読者）に了解させればめでたく掲載のが就任することとなった。

運びとなるが、規格は、CISPR構成員（各国代表のほ主査就任の打診メールは小生を悩ませ、結局、ポス

か、無線妨害の抑圧に関心を持ついくつかの国際機関）

トの重責もさることながら小生では力不足で噴飯の極が納得・合意、WD（作業原案）からCD（委員会原案）、

みであることも重々周知の上、わが国のCISPR委員会

FDIS（最終国際規格案）を経て最終的には投票結審

はベテランの優れたエクスパートの技術集団であるこで国際規格として初めて発行され、学術論文の掲載過と、活動の主役は主査ではなく、エクスパートである

程とは本質的に異なった経緯をたどるため規格発行はこと、主査は中立の立場でなければならないこと、

かなり大変で学術論文ほどたやすくない。
また、規格の策定、提案、合意の諸過程においては、

等々のこじつけ一方の理由からお引き受けしてしまっ

いわゆる大学での研究アプローチとは全く異なった視たことに１年たった今でも複雑な思いが蘇る。
なお、杉浦先生は、わが国のCISPR活動に三十年の点から論じられ、規格が技術論ではなく各国産業界の永きに亘って指導的役割を果たされた大ベテランであ

思惑、利潤、駆け引き、等々の力学的バランスで決まり、2009年のCISPRリヨン会議では長年の貢献に対しってゆくように思える。
したがって、学術論文で云う新規性、有効性は、規IEC1906賞が授与された。
現在は、一線を退かれてはおられるものの、アンテ格においては科学的視点ではなく、「約束事」として

ナ校正のプロジェクトリーダとして活躍される一方、各国産業界が合意できるかどうかで判断され、例えば測定法のエクスパートとしての活動は継続され、TR（技術報告書）を学術論文として投稿しても必ず

CISPR国内委員会を強力にサポートして戴いている。

しも掲載されるとは限らない。
このように規格化の過程で浮き彫りとなったEMC
問題がすべて学術論文に直結するものではなく、規格に内在した本質的なEMC問題を抽出してこそ学術論

3. EMCの宝庫

文のテーマとして意味があろう。

CISPRは、電気電子機器からの不要電波（妨害波）の許容値と測定法に関する規格を国際的に合意、無線
受信障害の保護と国際貿易の促進を目的とし、IEC

4. 国際会議録論文（国際電気標準会議）の特別委員会の位置づけにあるが、CISPRに関わっていないものにとっては、国際規

昨今、欧米・アジア圏においてEMC国際会議が毎格策定に際しては各国の「約束事」を取り付けるギル

年盛大に開催されるに及んで、規格関連の論文がド的な組織の認識であり、それ故にCISPRが大学教員

EMC国際会議で発表・会議録に掲載され、同論文がに敬遠されてきた嫌いがある。

CISPRのWGで紹介、国際学会のお墨付きを得たとし

しかしながら規格が約束事ではあるものの、結局はEMC問題を解決しなければならず、かつて高木相先た規格標準化の戦略として利用される例が目立ってきているように思える。

生（かつてのCISPR主査、現在は東北大学名誉教授）

国際学術誌掲載の論文をもって｢学術的な箔｣をつは、CISPRはEMC問題の宝庫であり、これに参画す

け、規格の標準化を促進する場合もあるが、投稿かられば博士が何人でも誕生するであろうと述べておられ

掲載までの期間が国際会議録に比べて長いため、そのた。

ような頻度は少ない（それ故に国際学術誌への規格関

小生は、CISPR国際会議に５回ほど参加し、浅い経連の投稿論文の採否に際しては国際標準化を楯に編集験ながら高木先生とは少し異なる意見を持つようにな

委員へ圧力をかけてくる場合もみられ、実際、IEEEった。

EMC associate editorとして小生は経験したことがあ−2−

国をつとめ、SC/S（運営委員会）に参加するなど、る）。
査読ありの国際会議録論文については、大学教員の研究業績として学術論文と同列に扱われてきた経緯がCISPRへの貢献は極めて高いことには、CISPRの中にいながらにして頭が下がる思いである。

あるが、国際会議の乱立で最近では国際会議録論文を

これは偏に先達が築き上げられたわが国の技術力の学術論文とは異なる視点で評価する大学が増えてい高さと自負、それに各界から連綿と続いてきたCISPRる。

エクスパートの地道で着実なご努力の賜であることは

実は小生の勤務する大学においても、教員の任用や間違いないが、エクスパートの高齢化とベテランの退昇格に際しての研究業績を、査読あり学術論文と査読任が続く中で、この伝統を何とか継承・維持できればあり国際会議録論文を分けて評価することの是非をつと願っている。

い最近議論したばかりであるが、国際会議録論文を学術論文よりも高く評価する専門分野もあり、研究業績の評価は簡単ではない。

6. おわりに

しかし学術論文は、掲載に値するかどうかを目的とした専門家の査読があり、その批判に応えて掲載され一年の世相を漢字一文字で表す「今年の漢字」としるのに対して、国際会議はプレゼンに値するかどうかて2009年には「新」が選ばれ、京都市東山区の清水寺の簡易的な査読が多く、開催日程やセッション枠組み

で発表された。2008年は短期間の首相交代、オバマ大等の問題から学術論文のような著者と査読者とのやり

統領の登場、等で「変」が選ばれたが、2009年は政権取りはない。

交代による新政権の発足、新型インフルエンザの流行、したがって、国際会議録論文は、査読ありとしても、などが「新」の理由だそうだ。

プレゼンを前提し、議論のための単なる技術資料にす

CISPRにとっても2009年はいわゆる「ベテランからぎず、ましてや学会のお墨付きを得たものでもなく、新人」への新体制の意味では「新」は当てはまるが、

国際規格化の議論に際しては注意が必要である。

「新風｣を吹き込んだとまではとても云いきれず、小生の任期中にはエクスパートの世代交代と育成を計り、「新生CISPR」を築き上げ、次期主査へバトンタッチ

5. 発言力したいと思っている。

国際規格発行に至る際には、寄与文書の道理を通す

月6日〜15日に亘って開催の予定にあり、当然ながら必要があり、それには確固たる技術資料の準備は云う

わが国からの貢献が大いに期待されるが、伝統あるに及ばず、論理的で迫力のある（声の大きい）英語で

CISPR活動に各界からのご理解とご指導・ご支援を賜の発言をリアルタイムで行わねばならない。

りますようお願いして筆を置く。

最後に2010年のCISPR国際会議は米国シアトルで10

特に英語での発言は、小生自身も欧米人と対等にやり合えるほどの語学能力を持ち合わせていないが、日本人には極めて難しい「子音」を異常に強くはっきりと発音しなければ、意思疎通は相当難しく、この種の会議参加の経験から日本人に対する言語障壁の高さを痛感した。
しかし、この言語障壁のハンディキャップにも拘わらず、わが国はCISPR国際会議には毎回大勢の代表を派遣し、数多くの寄与文書を提出、SC/B（ISM機
器・電力設備）、SC/I（マルチメディア機器）の幹事−3−

妨害波委員会の活動（Ⅰ）

マルチメディア機器の妨害波測定法に関する調査〜 ＴＶ受信機の放射妨害 〜
社団法人 電子情報技術産業協会 ＥＭＣ委員会
マルチメディアＥＭＣ専門委員会

桜井修一に現在の規格案の妥当性について、電波環境協議会（EMCC）の委託により社団法人 電子情報技術産業協

1. 調査の目的と背景会（JEITA）が今回の調査を行なうこととなった。

マルチメディア機器のエミッション規格である
CISPR32の草案CISPR/I/250/NP（以後CISPR32案と記す）ではEUTの表示機能の複雑度により画像の仕様

2．調査内容と実験が規定されている。この規定のうち複雑度のもっとも高い機器において、表示する画像と放射妨害波との関

2-1 調査テーマと対象機器（EUT）

連についての調査・検討を行なう。

CISPR32案の画像信号の規定において、表示装置に

CISPR32案は、現行の製品群規格の画像表示の規定

対する表示画像の妥当性を考えるための手がかかりと（表１）に対して、表示機能の複雑さにより妨害波測して、ムービングピクチャー付きカラーバー（図１）

定を行う際の表示装置の動作条件を４段階に規定してとスクロールH文字（図２）の２つの画像をそれぞれいる（表２）。

表示した場合の放射妨害の厳しさを、32インチクラスのデジタルテレビジョン受信機６社６機種にて調査す

表1 現行製品群規格の画像表示ることとした。

表2 CISPR32案の画像表示とEUTの例

図1 ムービングピクチャ付カラーバー（例）表２に記載されているようにCISPR32案では、複雑度の一番高い機器に対する表示条件としてムービング
ピクチャー付のカラーバーが規定されている。また、その機器の例としてデジタルTVやDVDプレーヤなどのAV機器以外に、パーソナルコンピュータや独立モニタも例として記載されている。この規定内容を背景−4−

図2 スクロールH文字（例）2-2 事前調査および検討

放射妨害の測定を行なうにあたり、前項の事前見解

TV製品において、表示画像が放射ノイズにどのよも含め、できる限り絵柄の違いのみに着目できるよう

うに影響するのか、ムービングピクチャー付カラーバ考慮した。以下に測定時の主な条件を記す。（図４参ーとスクロールH文字での比較実験を行なう前にTVメ照）

ーカ各社の見解を調査した。以下主な各社の事前の見・信号源をノートパソコンとしTVのRGB端子に入力する。解像度は全機種統一（XGA）

解である。
・絵柄により、映像処理LSIや液晶パネルの動作が変わ

・電源コードは、EUTおよび支持台の端から垂直に下ろしAC コンセントへ接続するる。そのため放射ノイズも変わることが考えられる・ノイズが十分に抑えられていれば、絵柄の差による・RGB ケーブルはシールドされたケーブルで TV受信機の接続端子から垂直に下ろす

大きな差が出ないことが考えられる・絵柄による差はあると推測されるが、どの絵柄のノ・PCからのノイズの影響をできるだけ少なくするた
めPCを床下に配置しRGBケーブルに吸収クランプ

イズが大きいかは断定できないを施す

・その製品で使用するデバイスや回路技術により影響

・アンテナのタイプ：30-1000MHzの広帯域アンテナ

する

を使用

・信号を入力するポート(入力モード)によっても差が・測定距離：3m（レベルの小さなノイズも比較対象生じるとするため）

・TV受信機からの放射妨害ノイズ源として、絵柄により最も変化する可能性があるのは、信号処理ブロ

・測定受信機の検波器：尖頭値検波器

ックやLCDブロックである。
（表３参照）
表3

TV受信機から放射が考えられるノイズ源（例）

㻧㻧㻵
㻯㻦㻧

表4 TV受信機の入力ポートと画像信号源の種類（例）

㻯㻹㻧㻶
㻷㻐㻦㻲㻱

図3 LCD TV受信機の構成と外部入力ポート（例）2-3 EUTの動作および測定条件
TV受信機の場合、表4の例のように複数の種類の入力ポートを持ち、その信号源についても様々な機器が
図4

存在する。

−5−

EUTの配置3. 実験結果
3-1 スペクトラムグラフ
前述の条件により測定した各TVセットのムービン
グピクチャー付カラーバーとスクロールH文字を表示させた時の各セットの水平および垂直偏波データの中から比較的差異の目立つ方のスペクトラムグラフ（尖頭値波形）を図５に掲載する。
＊注：グラフ中の表示画像の記載は、それぞれ以下を表す
・カラーバー＝ムービングピクチャー付カラーバー
・H文字＝スクロールH文字
㻚㻓
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㻘㻓
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図5-4

測定結果D

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図5-1

測定結果A

図5-5

測定結果E

図5-2

測定結果B

図5-6

測定結果F

3-2 測定結果測定した結果（データ）から以下の状況が確認される。
＊なお今回の測定は、尖頭値検波による結果であるため、実際CISPR規格の放射妨害波測定で規定される
準尖頭値検波で測定した場合は、多少結果が異なる可能性があることに注意が必要である。
① 各機種によりレベルや周波数ポイントなど全体の
図5-3

傾向はバラバラである

測定結果C

−6−

② カラーバーに対してH文字の時にノイズが増える考えられる。信号処理ブロックとLCDパネルブロック
間は、LVDSという信号（データ）で接続されている。

機種が数機種ある③ Ｈ文字のほうがカラーバーよりも放射レベルが大（図３参照）

きい機種がある④ カラーバーのほうがH文字よりも放射レベルが大4-2 画像波形と放射ノイズの関係

きい機種があるアナログRGB信号におけるカラーバーとH文字それ⑤ カラーバーとH文字ではほとんど変化が無い機種がある

ぞれの１ラインの画像波形イメージは図６のように表される。

⑥ 周波数によってカラーバーが大きいポイントとH
文字が大きいポイントがある機種がある⑦ カラーバーとH文字の放射電界レベルの差は、全体的には+/−５dB以内の範囲である
図6-1 アナログRGB信号H文字の波形

4. 考 察今回の実験において６機種全体の測定結果を総合的に見た場合、スクロールH文字とムービングピクチャ
ー付カラーバーの２つの画像信号をアナログRGB端子
図6-2 アナログRGB信号カラーバーの波形から入力した条件において放射ノイズに差があることは確認された。しかしながら、どの信号が放射ノイズ

黒の背景に白文字を連続して表示させるスクロール

として厳しいか断定はできないことがわかる。放射ノH文字の絵柄は、アナログRGBでは図６-１の波形図

イズは、発生源となるデバイスだけではなく、プリンのようにレベル差の大きい信号が繰り返され、更にR、

ト配線板や基板間の接続ケーブル、機構部品やその構

G、Bの各信号全ての立ち上がり／立ち下りが同じタ

造配置等により筐体からの基本波と高調波の輻射がイミングで繰り返されることになる。図６-２のカラ

様々な振舞いをする。従って各社が、様々な技術(信ーバーの波形図と比較するとその違いは大きい。H文

号処理、駆動方式、駆動周波数、伝送方式、倍速処理、

字は、高い周波数成分で出やすく、それに比べカラー

スケーラ、メモリなど)を搭載した製品は、その機種

バーでは低い周波数成分で放射が出やすい。

毎に放射ノイズも様々であるということが、今回の実験結果で改めて確認できた。

今回の実験データにおいても、アナログ映像信号による影響と判断できるスペクトラム波形が確認されて両画像信号で比較的大きな差の生じるポイントについる。もし、それらのノイズの発生源が、映像処理

いて、今回の調査実験では、その要因を断言すること

LSIにあると断定できたとしても、カラーバーとH文はできないが、ある想定に於いて一般的に考えられる

字のどちらの放射妨害レベルが大きいということは特内容について以下に記述する。

定できない。それはパネルや信号処理用の半導体にも左右されるため言及できない。

4-1 信号処理ブロックとLVDSケーブルからの輻射

図７の２つのスペクトラムアナライザ(スペアナ)の今回の測定条件（パソコンによりRGB信号をTVの波形は、今回測定した一つのEUTで同じ周波数帯域でPC入力端子に入力し画面表示）において、表示画像の比較である。ある周波数ではスクロールH文字の放により放射ノイズに差の生じる部分としては、信号入射レベルが大きく、別な周波数ではムービングピクチ

出力ブロックおよび入力信号処理基板と液晶パネル間

ャー付カラーバーの放射レベルが大きくなることが確の信号ケーブルおよびその接続系部からの輻射が最も認できる例である。

−7−

映像処理LSIから液晶パネルへ転送されるRGB信号䜽䜳䝱䞀䝯䠚ᩝᏊ（デジタル）は、データの並びは図８のようにランダムである。従って波形の立ち上がり／立下りの連続性という点ではアナログ RGB 波形のムービングピクチ
ャー付カラーバーとスクロールH 文字の差に見られるような大きな差はないと考えられる。

5. まとめ
図7-1

スペアナ波形H文字

現在、画像を表示する機器に対するCISPRのエミッション規格としては、TVを代表とする受信機関連の
CISPR13およびモニタを含むパソコンを代表とするIT䝤䞀䝗䝷䜴䝘䜳䝅䝧䞀௛䜯䝭䞀䝔䞀

機器関連のCISPR22がある。
これら２つの規格は、前者ではカラーバー、後者ではスクロールH文字という異なる２つの画像表示が規定されており、これは、機器の使用形態やその特性か
ら代表的でEMC評価に相応しい画像として決められてきたと考える。２つの画像は、その信号の発生源が異なり、単に絵柄が異なるだけではなく、信号方式や伝送・接続方法も異なっており、従って両者のEMC
図7-2 スペアナ波形カラーバー

特性には当然違いが生じる。
今回の調査では、異なる２つの画像信号の違いが4-3 LVDS信号について

EMC特性にどれほど影響を及ぼすのかという点が注

前述のアナログ信号については、絵柄による半導体

目されるところであった。実験前の段階では各社それの動作状態が異なり、その結果放射ノイズの差となりぞれの見解を持っていたが、測定をしてみなければ実得る信号の例について記載したが、現在のTVのLCD際のところはわからないというのも事実であった。実パネルに使用されているLVDS信号(デジタル)につい験結果からすれば、ムービングピクチャー付カラーバてはどうなのか考えてみる。図８にLVDSのフォーマーとスクロールH文字それぞれの放射ノイズに違いがット例を示す。

あることは確認された。
TVとPCというような従来CISPR規格上では異なる製品群として扱われている機器が、マルチメディア機器という一つの括りとなり共通のEMC規格の作成がすすめられている。測定時の映像信号についての条件
は、機器の表示性能（複雑度）ごとに区分され、デジタルTVとPCの両者は、複雑度のもっとも高い機器の例として挙げられているが、TV受信機に関しては、
配信番組及び動画等の視聴が主機能であり、評価信号
図8 LVDSデータ例

は、現在のCISPR32案で規定している「ムービングピ
クチャー付きカラーバー」が適当と考える。

−8−妨害波委員会の活動（Ⅱ）

太陽光発電システムに起因する電磁妨害波測定法の調査〜太陽電池パネルからの磁界放射について〜
社団法人 日本電機工業会
分散型電源EMC標準化委員会

小玉

博一ては、 太陽電池パネルがアンテナとなって妨害波を1. はじめに放射することが懸念される

環境意識の高まりの中で、今後急速に普及拡大が見れていない状況である。

と言う声もあり、測定方法が確立されていないため妨害波の発生状況が把握さ込まれる太陽光発電システム、燃料電池システムから2008年10月に大阪で開催されたCISPR/B会議におの電磁妨害が増大する可能性があることが懸念されて

いて、GCPCの許容値及び測定方法をCISPR11（産業、いるが、国内法規での規制及び国際規格であるCISPR

科学及び医療（ISM）用無線周波機器‐電磁妨害波特でも規格化がなされていない。国内製造業者は電気安性‐許容値及び測定方法）に取り込むことを日本から

全環境研究所（JET）の定める任意認証試験における提案した結果、CISPR/B/WG1の中にメンテナンスチ

試験基準、及び既存の規格等を参照し自主的な取り組ーム（MT）を編成し、日本のエキスパートをプロジみを行っている。しかし、一層の市場拡大、海外へのェクトリーダとした規格化プロジェクトの結成が承認展開のためには、これらのシステムに対しての妨害波された。このプロジェクトには、TC22（パワーエレ

測定方法と許容値を各国の合意を得て国際規格としてクトロニクス）、TC82（太陽光発電）、TC105（燃料成立させることが必要である。

電池）などの関連するTCからのエキスパート募集も

特に、図1.1で示す太陽光発電システムにおける太陽電池パネル（PV Panel）と接続する系統連系パワー

行われており、これらのTCと協調をとって進めることとなっている。

コンディショナGrid Connected Power Conditioners

CISPR11には直流ポートからの妨害波の規定がない（以下GCPCと記す）の直流（DC）入力ポートについので、本研究では図1.1におけるA及びBに相当する

図1.1 太陽光発電システム概略−9−GCPCの直流ポート（配線ケーブル及び太陽電池パネ

当する擬似回路網（AN）を新たに設計し、伝導妨害

ル：以下直流入力回路と記す）から発生する電波妨害

波を測定することを検討した。

波の測定を中心に実施し、直流入力回路からの妨害波

一方、直流入力回路からの妨害波を伝導妨害波電圧

測定方法と許容値の規格化推進のための基礎データのとして計測することとした場合、許容値の考え方を明収集を行った。

確にする必要がある。これについてはグループ2クラ

なお、GCPCの動作原理上、妨害波のスペクトラム

スB機器に対してCISPR11では、150kHz〜30MHz周波の主要な成分は、30MHz以下の周波数成分であるの数帯の許容値として、磁界強度の許容値が設定されてで測定対象の周波数は150kHz〜30MHzとした。

いるので、この値を参照値とすることが出来る。そしまた、燃料電池発電システムにおいては、図1.2にて太陽電池パネルを含む直流入力回路から放射される

示すように筐体内に直流部分が納まっているため、今磁界強度と伝導妨害波電流との関係（変換ファクタと回の検討対象から外している。

定義）を明確にすることで伝導妨害波電流の許容値が、さらに直流入力回路のインピーダンスを明確にすることで伝導妨害波電圧の許容値を導出することができる。
以上のことから本研究では次の基礎データ測定結果
について紹介する。
１）信号発生器から電流（150kHz〜30MHz）を注入した場合に直流入力回路から放射される磁界強度と、妨害波電流に相当する注入電流の関係としての 変換ファクタ の測定結果。

図1.2 燃料電池発電システム概略

２）暗室内でGCPCを運転した場合における、太陽電池パネルからの磁界放射の測定結果。
㻤㻦ฝງ❻Ꮔ

2. 測定方法と許容値の考え方㻧㻦ฝງ❻Ꮔ

※ＡＭＮ

ＡN

測定方法については、量産機器を想定した規格化であるので、妨害波の測定は設置場所ではなく、測定室（シールドルーム）での測定とすることが望ましい。さ䈓㻃㻤㻰㻱䠌᧻జ㞹″ᅂ㊨⥑らに、電源回路の150kHz〜30MHzでの妨害波がAMN

図2.1 直流入力回路からの妨害波測定構成(150kHz-30MHz）を使用してシールドルームで伝導妨害波端子電圧として許容値を設定していることを参照して、直流入力回路に対しても同様な考え方をすることを検討した。
また、シールドルーム内での測定方法の検討、及び

3. 直流入力回路の変換ファクタの検討

測定環境を整える上での懸案事項がある。これはGCPCを動作させる電源として太陽電池に代わる直流

直流入力回路の伝導妨害波電流と３mでの測定磁界電源が必要となるということである。何故ならば太陽強度の最大値との比を「直流入力回路の変換ファクタ

電池は十分な入射光が無いと、GCPCを動作させるた

A 」と定義して、変換ファクタの導出のための試験めに必要な電力を供給できないためである。そこで図と伝導妨害波許容値の設定方法について検討する。

2.1に示すように、代替電源として蓄電池もしくは、直流電源を使用することを想定している。ここで、太3-1 注入電流と放射磁界強度の測定

陽電池の代わりに蓄電池もしくは直流電源を用いるこ

図3.1に太陽電池パネルからの放射を主体とした直とから、GCPCの直流入力回路のインピーダンスに相流入力回路からの放射磁界強度の測定ブロック図を示− 10 −

す。10m法測定が可能な5面暗室を使用して、信号発地点における放射磁界強度（回転台角度は０°、45°、

生器からの信号を直流入力回路に注入した。この時、90°の時）を示している。また、図3.4に磁界強度を測

コモンモードとデファレンシャルモードでの注入を可

定時の注入電流（コモンモード電流及びデファレンシ

能とするためにバラン（50Ω不平衡から150Ω平衡にャルモード電流）について、電流プローブを用いて測変換）を使用した。

定した結果を示している。

3-2 変換ファクタ（Conversion Factor）
３mで測定した放射磁界強度の最大値（図3.2、3.3
における回転台角度90°時の測定結果）と、注入電流（図3.4）との比を変換ファクタAと定義した。変換フ
ァクタの値が大きくなれば、放射磁界強度への電流の影響が大きくなり、少ない電流で大きな放射磁界強度となることを示している。
図3.5には３m距離での磁界強度測定値から計算した
コモンモード変換ファクタ（Ac）及びデファレンシャルモード変換ファクタ（Ad）を示す。また、電流の放射磁界強度への影響を大きめに評価（磁界強度から換算した許容値が厳しくなる方向）して単純化した

図3.1 直流入力回路からの放射磁界強度の測定ブロック図

特性も併せて提示している。
供試機は回転台に載せ、測定距離３mで測定を行い、実測値での両モードに対する変換ファクタの差につ供試機の方向はアンテナに対して０°、45°、90°で行

いては150kHzでほぼ同じ値になっているものの、他った。アンテナに対して供試機が０°の方向での測定の周波数帯域ではコモンモードの変換ファクタが６

状況を写真3.1に示す。また、写真3.2にバランと電流

dB以上デファレンシャルモードの変換ファクタよりプローブを使用しての直流入力回路への電流注入状況

大きくなっている。このことは、両モードの妨害波電を示す。

流が同じとした場合、コモンモードの伝導妨害波電流

測定結果としては図3.2、図3.3にそれぞれコモンモからの磁界放射が、デファレンシャルモードの妨害波

ード電流を注入したとき、及びデファレンシャルモー

電流による放射磁界強度の２倍以上となることを示し

ド電流を注入したときの太陽電池パネルから3m距離ている。

写真3.1 磁界強度測定状況（アンテナに対して供試機0｡の方向）

写真3.2 電流プローブでの電流注入状況− 11 −

図3.2

直流入力回路（太陽電池パネル含む）からの放射磁界強度（コモンモード電流注入）

図3.4

図3.3 直流入力回路（太陽電池パネル含む）からの放射磁界強度（デファレンシャルモード電流注入）

磁界強度測定時の注入電流

図3.5 コモン及びデファレンシャル
両モードの変換ファクタ比較

3-3 伝導妨害波許容値の導出検討

盪 放射に対して加算される場合

仮に、今回の１台の測定結果が、全てを代表するデ周波数が同じ、位相が同じ、放射方向が同じ場ータとして考え、GCPCの直流入力ポートにおける伝合などが考えられる。周波数が同じ、位相が同じ

導妨害波に対する許容値をどのように設定するかにつとなるのは、不平衡回路へのモード変換による場

いて検討する。

合などが考えられる。

CISPR11での、グループ2クラスB機器の0.15MHz〜
30MHzに対する磁界強度許容値に相当する伝導妨害

3-3-1 放射に対して加算されない場合

波のレベルを許容値とすることが妥当と考えられるの磁界強度の許容値はそのまま各モードに対して適用

で、変換ファクタを用いて磁界強度許容値から伝導妨できるので、各モードに対しての伝導妨害波の電流許

害波電流許容値を算出する。

容 値 （ Ilimit） は 、 変 換 フ ァ ク タ (A）、 磁 界 強 度

この時、コモンモード伝導妨害波（Ic）、ファレンシ(Hlimit)として式3-1で計算できる。

ャルモード伝導妨害波（Id）の放射磁界強度への影響について、次の観点から検討する。

dB表示による計算式：

盧 放射に対して加算されない場合
周波数が異なる、位相が異なる、放射方向が異図3.6に伝導妨害波に対する許容値の計算結果を示なる場合などが考えられる。これは、両モードにしている。図中において対して異なる妨害波発生源が存在する、また、どB機器の磁界強度許容値 、 変換ファクタ（Ac／Ad）、

ちらかのモードの放射への影響が無視できる場合及びなどが考えられる。

ァレンシャルモード） のそれぞれを同一グラフ上に− 12 −CISPR11グループ２クラス

伝導妨害波の電流許容値（コモンモード／デフ示すためグラフの縦軸をdB表記としている。
さらに、妨害波電圧許容値は、適切な回路のインピーダンスZが設定されれば、式3.2に示す式で計算される。なお、50Ω、100Ω、150Ωに対するZ［dB

4．太陽電池パネルからの放射磁界強度の測定（Ω）］を表3.1に参考として示す。

表3.1 インピーダンス

Z

でのdB表示4-1 放射磁界強度測定試験の全体構成
図4.1に今回実施した太陽光発電システムの放射磁界強度測定試験の機器構成を示す。GCPCが系統に連系され定格出力した状態にするために、直流回路に蓄電池を、交流回路は系統配電線に接続するとともに
GCPC出力を消費するための抵抗負荷をそれぞれ接続が設定さしている。また、暗室外からの雑音除去を目的として、れれば、太陽電池を含む直流入力回路を擬似回路網

蓄電池とGCPCの間に直列にローパスフィルタ（今回（Artificial Network :AN）で置き換えることが可能とはLISNで代用している）を接続している。

また、適切な回路のインピーダンス

Z

太陽電池パネルは、直列コンデンサを経由して、なる。

GCPCの直流端子に接続しており、蓄電池と並列接続させている。そして蓄電池を接続したことにより、太陽電池パネルに直流電圧が印加されないようにプラスとマイナスの端子の双方に直列にコンデンサを設けている。

4-2 太陽電池パネルから放射される磁界強度測定
結果
図4.2に、太陽電池パネル及びGCPC設置前の状態で
図3.6 伝導妨害電流に対する試算許容値の暗室の磁界強度測定結果、すなわち暗雑音の測定結果を示す。

3-3-2 放射に対して加算される場合

次に、図4.1に示すシステム構成においてGCPCを定周波数、位相、方向が同じであるとした場合、磁界格出力で運転している状態で、太陽電池パネルから３

強度は各々を加えた値となるので式3-3を満たす場合

ｍ離れた地点における磁界強度を測定した。さらに、を適合と判定ができる。

図4.1に示す構成から太陽電池パネル及びそれに至る
配線ケーブルを取り外して、同じ条件、同じ地点におこの場合、IｃとIdの関係を一般化することが困難

ける磁界強度を測定した。前者は太陽電池パネルを含と考えられるので、Ic或いはIdとしての許容値の設定

んだ構成からの磁界放射を、後者は太陽電池パネルをができない。しかし、両モードの放射への影響がほぼ除いた場合の磁界放射を測定し、この両者を比較する

同じ場合には、式3-4、3-5による許容値の設定が可能

ことで太陽電池パネルからの放射量の推定を試みた。

である。これは、図3.6に示した伝導妨害波許容値か

なお、それぞれの測定は、受信アンテナ角度が0度の

ら６dB減算した値となる。

場合と90度の場合のそれぞれにおいて、Turn Tableを

この許容値が不適合品を適合としない安全サイドへの適合判定の許容値として妥当と考えられる。

360度回転しPV Panelを一回転させた場合の放射磁界強度の最大値を記録した。

− 13 −

5．まとめ
太陽光発電システムで使用される系統連系パワーコ
ンディショナ

GCPCにおける直流入力回路のエミッション測定法、および許容値に関する検討事例はほとんど報告されていないが、今回その方向性を決定できる基礎データとして有意義なデータを得ることができた。 特に
図4.1

太陽電池パネルを含む直流入力回路から放射される妨害波の測定方法を導き、加えて伝導

太陽電池パネルからの放射磁界強度測定試験の機器構成

妨害波の許容値を決定するための変換ファクタを導出するまでの考え方を示すことができた。ただし、
図4.3に受信アンテナ角度が90度の場合の放射磁界

あくまで一例であり変換ファクタの導出、許容値設定

強度の測定結果を示す。太陽電池パネルありの場合と、のためには、より実システムに近づけた形での種々の無し場合を比較すると10MHz以上高周波域で太陽電条件による測定を行い、そのデータの統計的処理を行

池パネル有りの場合に放射磁界強度が少し大きくなる

う必要がある。
さらに、10MHz以下の低周波領域では太陽電池パ傾向が見られた。

ネルのアンテナ効果は確認できず、GCPCから直接放ᨲᑏῼᏽ䟺ᬧ㞟㡚䟻

射する磁界が支配的であることが推察された。しかし、

㻙㻓䝰䝝䝝䝯㻃㻾㼇㻥㻋䃒㻤㻒㼐㻌㼀㻘㻓

今回のシステム構成では太陽電池パネルが2直列構成

㻗㻓㻖㻓

の2枚のみであり、また、太陽電池パネルとGCPCを

㻕㻓

接続するケーブル長や配線経路が実際の条件とは異な㻔㻓㻓

るなど、太陽電池パネルからの磁界放射量を評価する

㻐㻔㻓には十分な試験条件では無かった。これを受けて、今

㻐㻕㻓
㻐㻖㻓
㻓㻑㻔

㻔

㻔㻓

㻔㻓㻓

後はさまざまなタイプの太陽光発電システムに対する࿔ ᩐ㻾࿔ἴᩐ㻃㻾㻰㻫㼝㼀㼀

図4.2 電波暗室の暗雑音

放射磁界強度測定を実施し、放射磁界強度の周波数特性を評価するとともに、測定方法や評価方法について検討し、放射磁界の主たる原因について検討を行う必要がある。
地球温暖化対策の重要な手段として今後急速に普及が見込まれる太陽光発電システムからの妨害波の問題化を未然に防止するためには規格による規制が不可避であり、我が国が適切な規格作成を主導することは環境先進国である我が国の産業界発展のために意義のあ

図4.3 太陽電池パネルあり、なしの場合の放射磁界強度の測定結果

ることと考えられる。

− 14 −

イミュニティ委員会の活動

リアルタイムサービスに使用するDSL機器のイミュニティ試験法に関する調査
一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会
電磁妨害対策技術委員会

平

田

稔

30MHz（VDSL2帯域）に帯域制限された擬似ランダ

1. はじめにムのガウス雑音を印加する。また、EFT試験は、容量「マルチメディア機器に対するイミュニティ規格」に示す。

を規定するCISPR35の中では、ブロードバンド機器で

表1性クランプを用いて印加する。試験条件について表１

あるxDSL装置に対する試験条件及び判定条件が検討

CISPR35案(CISPR/I/270/CD)にて提案されている試験条件（xDSL通信ﾎﾟｰﾄ）され、最新のCISPR35草案であるCISPR/I/270/CDでは、xDSLポートのみに適用する広帯域インパルス伝導試験と100kHzの繰り返し周期によるEFT試験が規定されている。特に前者の試験方法は、IEC規格において検討されていないこともあり、試験方法に対する2.2 共通試験条件

課題や試験時において機器に与える影響について事前に把握しておくことが重要である。

本試験に使用するEUTとして、メーカの異なる
VDSL2(DMT)方式の３機種（EUT-A,B,C）とVDSL-

広帯域インパルス伝導試験は、従来の単一周波数のQAM 方式（EUT-D）の計４機種のVDSL装置を用いインパルス試験法とは異なり、一度に広帯域周波数のて試験を実施した。イミュニティ試験は、実際のリアノイズを印加するものであり、この広帯域ノイズがルタイムサービスを模擬するため、DVDプレーヤで

xDSL システムに印加された場合、全キャリア周波数

動画再生し、TV Streaming Platformにて動画をに渡ってノイズが一度に印加されることから、試験条

MPEG2でエンコードしてマルチキャストで配信し、件により設定された各キャリアにおけるノイズマージ

EUTに接続したパソコンで映像をモニタすることにしンの実際の配分状況によっては、複数のキャリアに渡た。なお、動画の配信レートは9.8Mbpsに設定した。

り影響を受けることが考えられ、xDSLにとっては非伝送距離は、CISPR/I/225/CDにて規定されていた

常に厳しい試験になることが予想された。このため、300m（VDSL）である。

xDSL機器を用いた広帯域インパルス伝導試験と100kHzの繰り返し周期によるEFT試験実施による調2.3 広帯域インパルス伝導試験査を行った。

CISPR35案で提案されている図を基に、通信ポートに実施した試験系を図１に、実際の試験状況を図２に示す。尚、CISPR35案では通信ポートのみにノイズの印加を要求しているが、実際のフィールドにおけるノ

2. 試験法の検討

イズは電源ポートにも印加されることが考えられるた

2.1 試験の概要

め、本試験では通信ポートと電源ポートに実施した。

広帯域インパルス伝導試験は、IEC61000-4-6で規定

電源ポートへの試験時には、図１のCDN-M２へノイされているCDNを用いたノイズ印加法であり、ズを注入するとともに、CDN-T2は50Ωで終端した。

− 15 −

印加するノイズは、SGを用いてサンプリングレー
ト100Mサンプル/sの擬似ランダムガウス白色雑音を作成し、AMPで増幅してCDNへ注入する。これにより通信線にはCDNの出力端で -43.4dBm/Hz（Peak）のノイズを印加した。尚、バースト長は0.75ms、繰り返し周期についてはノイズ的に厳しいと考えられる
8.3msにて実施した。試験時の条件とパラメータについて、表２に示す。
実際に印加したノイズ波形を図３示す。また、本試
験にて使用したCDNのLOSS特性とLCL特性を図４〜図６に示す。

表2

図１

広帯域インパルス伝導試験系ブロック図

図2

広帯域インパルス伝導試験の試験状況

広帯域インパルス伝導試験の条件とパラメータ㻔㻙㻔㻗㻯㻲㻶㻶㻾㼇㻥㼀

㻔㻕㻔㻓㻦㻧㻱䟺㏳ಘ䝡䞀䝌䟻㻦㻧㻱㻋㞹″䝡䞀䝌㻌

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㻩㼕㼈㼔㼘㼈㼑㼆㼜㻾㻰㻫㼝㼀

図4

図3 広帯域インパルス伝導試験にて印加した広帯域ノイズ信号

図5

通信ポート用CDNのLCL特性

通信ポート用及び電源ポート用CDNのLOSS特性

図6− 16 −

電源ポート用CDNのLCL特性

2.4 EFT試験

表3

EFT試験条件とパラメータ

EFT試験の試験系ブロック図を図７に、実際の試験状況を図８に示す。印加電圧は500V、パルス繰り返
し周波数は５kHz（バースト長：15ms、バースト周
期：300ms）及び100kHz（バースト長：0.75ms、バー
スト周期：10ms）のノイズを印加した。試験時の条
件とパラメータについて、表３に示す。

3．試験結果3.1 共通条件
試験結果についてノイズ印加後のEUTの動作を５種類に分類して表４に示すとともに、各記号に対するモ
図７

FET試験系ブロック図

ニタ用パソコンの動画の再生状況を図９に示す。
CISPR35草案の判定基準に照らし合わせると◎または○が適合となる。
表4

図8

試験結果の分類記号定義

EFT試験の試験状況

図9

各記号に対するモニタ用パソコン画面の動画再生状況− 17 −

3.2 広帯域インパルス伝導妨害試験結果

3.3 EFT試験結果

広帯域インパルス伝導妨害試験結果を表５〜表７にEFT試験結果を表８、表９に示す。

示す。

表５

インターリーブ設定の違いによる広帯域インパルス伝導
妨害試験結果

表６

ノイズマージン設定の違いによる広帯域インパルス伝導
妨害試験結果

表７

表8

インターリーブ設定の違いによるEFT試験結果

表9

ノイズマージン設定の違いによるEFT試験結果

印加ノイズレベル設定の違いによる広帯域インパルス伝
導妨害試験結果

4．まとめ
4.1 広帯域インパルス伝導試験
１）広帯域インパルス雑音試験では、通信ポート、電源ポートともにほぼ同等の結果となった。
２）広帯域インパルス雑音に対して、DSLが実装しているインターリーブ機能はリトレイン回避できるほどの効果がないことを確認した。
３）広帯域インパルス雑音に対して、DSLが実装しているノイズマージン設定値を6dB設定から15dB設− 18 −

定にすることで改善が認められたが、通信速度に5.1.7節によれば、大きく影響を与え30%程度の速度低下が観測され・150kHzから、試験対象であるDSLの最も高い周た。なお、ノイズ印加後にリトレインが発生して波数（最大30MHz）までの帯域においてノイズいることから、現在の判定基準になっている「ノレベルは3dB以内の均一レベルとなること。
・上記帯域において、LCLは60dB以上を確保する

イズ印加後のリトレインを認めない」という条件こと。

では、不合格である。
４）雑音の印加レベルを緩和して試験を実施したが、以上の条件を満足する必要があり、条件としてはか

リトレインは発生した。すなわち、ノイズのレベなり厳しく、実際に今回の試験で使用したCDNの特ルが高いためにリトレインが発生したのではな性を測定した結果、IEC61000-4-6で規定されたCDNをく、根本の原因は、ノイズがない状態でトレーニ用いたが高域の周波数帯域において上記条件を満足でングした後、ノイズが印加されたことがリトレイきておらず、その必要性も含めて検討が必要である。

ン発生の主原因であることが確認された。
５）広帯域インパルス試験に対する耐力は、EUT-

２）適用範囲A,B,CとEUT-Dの比較より、EUTの通信方式（特現在広帯域インパルス試験の適用は、xDSLの通信に周波数帯域の広さ）に依存するところが大きく、ポートのみに限定されている。しかし、本試験を製造メーカによる違いは少ないと考えられる。

xDSLのみに限定される明確な根拠はなく、また今回の試験で電源ポートからのノイズ印加でもxDSLのリ

4.2 EFT試験

トレインが確認されたため、今回と同じ広帯域インパ

１）V D S L 2 方 式 に は 、 パ ル ス 繰 返 し 周 期 5 k H z とルス試験を他の通信機器の電源ポートに適用した場合

100kHzの条件を比較すると、100kHzのパルス繰

の影響を調査しておく必要があると考える。

り返し周期の条件のほうが、通信により影響を与

３）INP設定えることを確認した。
２）EFTのバースト波パルス雑音に対して、DSLが実CISPR35草案の中にはINP設定の記述が盛り込まれ装しているインターリーブ機能はリトレインを回ており、これはインパルス雑音への耐力を高める機能

避できるほどの効果がないことを確認した。

として、近年VDSL2の勧告にも盛り込まれた機能で３）バースト波パルス雑音に対して、DSLが実装してある。現時点において、市場で稼働中のDSLモデムにいるノイズマージン設定を変更することで、改善

はINP機能を持った装置はほとんどなく、今回の結果が認められた。但し、VDSL2方式ではノイズ印を踏まえ、INP機能が動作すれば耐力が改善するのか

加後にリトレインが発生していることから、現在どうかを確認することが必要である。

の判定基準になっている「ノイズ印加後のリトレインを認めない」という条件では、不合格である。
４）EFT試験に対する耐力は、EUT-A,B,CとEUT-D

6．おわりにの比較より、EUTの通信方式に依存するところが大きく、製造メーカによる違いは少ないと考えられる。

CISPR35草案に則りxDSL に適用される特有のイミ
ュニティ試験を行い、この試験における問題点や課題を明確にした。一方フィールドでは大きな問題が発生していない状況につき、試験方法の妥当性をさらに検討することが必要である。

5．今後の課題

今後、本結果をもとに CISPR や ITU-T のイミュニ

１）通信ポート用のCDN

ティ規格へ反映できるように、関係各位と連携しなが広帯域インパルス試験を行う場合、CISPR 35草案

ら検討を進める予定である。

− 19 −

第32回講演会〜CISPR大阪会会議報告会〜
2008年の国際無線障害特別委員会（CISPR）会議は、約10年ぶりに我が国での開催となり、大阪市において10月20日から10月29日までの10日間にわたり開催されました。我が国からは、CISPR国内委員会委員長（杉浦 行 東
北大学 名誉教授）をはじめ、総勢77名の方が参加されました。
当協議会では、第32回講演会「CISPR大阪会議報告会」を平成21年２月５日(木)に霞が関プラザホールにおいて開催させていただきました。
講演資料及び報告書「CISPRの現状と動向 〜大阪会議の結果を踏まえて〜」は、電波環境協議会ホームページ
内の会員ページの「CISPR講演会」及び「CISPR報告書」にpdf形式で掲載しておりますのでご利用ください。
【講演会】
・総会

：杉 浦

行氏

・SC/A

：山中 幸雄氏・SC/B（１）：野田 臣光氏・SC/B（２）：川崎 邦弘氏・SC/D：野島 昭彦氏・SC/F：井上 正弘氏

・SC/H

：松 本

・SC/I（１）：雨宮不二雄氏・SC/I（２）：千代嶋 敏夫氏

泰氏

編 集 後 記
今回は、H21年１月にCISPR国内委員会の委員長に就任されました、名古屋工業大学 大学院の藤原教授に「CISPRについて思い悩む」と題して寄稿いただきました。
また、専門委員会のH20年度活動成果として、妨害波委員会の活動について、「マルチメディア機器の妨害波測定法〜TV受信機の放射妨害〜に関する調査」について、社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）の桜井様に、｢太陽光発電システムに起因する電磁妨害測定法に関する調査｣について、社団法人 日本電機工業会（JEMA）の小玉様に解説を寄稿していただきました。

イミュニティ委員会の活動については、「リアルタイムサービスに使用するDSL機器のイミュニティ試験方法に関する調査研究」について、一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）の平田様に解説を寄稿していただきました。

編集にあたり執筆者の皆様をはじめ、多くの方々にご協力をいただきましたことに感謝申し上げます。今後もできる限り皆様方のご要望に応えられるよう努力してまいりたいと存じますので、よろしくお願い申し上げます。

（事務局）− 20 −

−無断転載を禁ず−

ＥＭＣＣレポート第25号
平成20年度著

作：電波環境協議会
Electromagnetic Compatibility Conference Japan〒100 −0013 東京都千代田区霞が関1−4−1（日土地ビル）
社団法人電波産業会内
電波環境協議会事務局
TEL ０３‐５５１０‐８５９６
FAX ０３‐３５９２‐１１０３