英国市民社会の変容と英国経済の衰退
渕元哲（早稲田大学大学院）

1．本研究の問題意識
本研究は、現代英国経済の盛衰を広く英国市民社会の変容と関連づけつつ、経済社会学の立場から、理論的に説明することを企図している。従来、英国経済の盛衰史を主として扱ってきたのは、（当然のことながら）英国を研究対象としている経済史家たちであり、彼らは、その「盛衰」をめぐって大きな論争を繰り広げてきた。そして少なくとも近年まで、英国経済史学界のトレンドとしては、「英国経済衰退論」を否定する方向に傾いていたという。その理由としては、サッチャー政権における「金融ビッグバン」以降、ロンドン・シティを中心とした英国金融経済の大いなる活況があり、また統計データ上も、1800 年代後半より 20 世紀の終わりまで（その間には「イギリス病」と揶揄された経済の停滞が指摘されているにもかかわらず）、英国の経済は成長していたことが裏付けられているためだと思われる。しかしながら、ここ数年の金融経済の暴走に端を発した世界的な不況を鑑みると、金融経済に支えられているがゆえに、英国経済は衰退していないという一部経済史家の主張は、相対化されたように思われる。ただし、経済史学界における「英国経済衰退論争」は長期間継続し、また厳密な一次資料分析に基づくものでもあるため、相当に込み入ったものでもある。しかしながらこの要旨では、本研究の関心に従って、その論争の重要な点を以下のように大づかみに提示する。
2．先行研究近年まで継続している英国経済衰退論争の歴史において特に重要な著作として、まずマーティン・ウィーナーが著した『英国産業精神の衰退：文化史的接近』が挙げられる。その内容は、①産業革命により 19 世紀に産業資本家がいったんは経済力をもったものの、1850 年代には、金融資本家たるジェントルマン資本家にその座を明け渡した、②以降、英国は「世界の工場」というより「世界の銀行」となってしまった、③その担い手たるジェントルマンたちは人文教養主義やそこから導かれる経済的非合理的価値観（例：チャリティなど）を重視し、④「工学」のような合理主義的学問やそれに連なる実物経済を軽視した、⑤その結果、英国経済は衰退した、というものである。総じて同書は、ジェントルマン資本主義が持つ非合理的な精神性や価値観が英国経済を衰退させたのだと主張している。
私見ではこのウィーナーの主張は、広い意味では「ものづくり経済」こそが、資本主義経済の本質であるという M.ウェーバーの『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』に通じる見解のように思われる。
これに対して、W.D.ルービンスティンの『衰退しない大英帝国：経済・文化・教育
1750-1990』は、むしろそのジェントルマン資本主義的な金融経済が、名誉革命から今日まで一貫して英国経済の中心であり、それがゆえに、シティは今日でも世界の金融経済の中心として機能しているのだと主張し、ウィーナーを批判した。私見ではこのルービンステ

ィンの主張は、広義には、資本主義の発祥や本質を巡ってウェーバーと真っ向から対立したゾンバルトの『ユダヤ人と経済生活』に通じる見解のように思われる。
そして、ルービンスティン以降の経済史家たちの間では（ルービンスティンの結論を肯定するか否定するかは、多様であるようだが）、英国は産業革命の発祥地であるという歴史的事実はあれども、産業資本主義が英国の中心であった期間は短く、むしろこのジェントルマンに担われた金融資本主義が、今も昔も英国経済の中心であるという見解にコンセンサスが得られているようである。
問題は、英国の現代経済は金融資本主義が中心であるとしても、ウィーナー的見解（英国の経済は衰退している）とルービンスティン的見解（英国の経済は衰退していない）の矛盾をどのように解すればよいかということである。この点について、やはり著名な英国経済史家である川北稔は、以下のような指摘をしている。第一にウィーナーの「ジェントルマン資本主義の非合理性」は、本当に経済発展を妨げるのかという点についての指摘である。なぜならば、たとえば事業に対する初期投資というものは、かならずしもその事業が合理的に収支計算できるから行われるとは限らないし、実際、産業を支えるインフラ整備についてはジェントルマンたちの地元に対する愛郷心や見栄のような非合理的な精神性に基づいた投資によって支えられてきたことを歴史的事実として指摘できるからである。
第二にジェントルマンによって支えられてきた金融資本主義が名誉革命以来、長く英国経済の中心にあったとしても、その性質はずっと変容していないのかという点についてである。初期の伝統的なジェントルマン資本主義が上記のように「非合理的な精神性」をかかえていたのに対し、サッチャー政権による金融ビッグバン以降、グローバル化した「シティ」は、ジェントルマン資本主義の持つ「非合理的な精神性」を失う一方、（外国人投資家が多く参入したこともあって）、利得に対して純粋に合理的な金融投資家による NeoLiberalism の根拠地に変容した可能性は考慮に入れられるべきだからである。
私見ではこれらの指摘には大きな妥当性があると考えるが、同時に、これらの問題については、さまざまな地域や時代への適用可能性を広げるために、理論的な立場からも深く掘り下げる必要があると思われる。
3．本研究の射程
そこで本研究は、経済史家の既存の研究成果（二次資料）に依拠しつつも、経済社会学の分析枠組を通して、英国経済の盛衰について再解釈を与えることを企図する。本研究の分析枠組は、J.ヒックスの『経済史の理論』における「市場の類型」（伸縮価格市場と固定価格市場）と K.ポランニーの『大転換』による「経済の類型」（家政、再分配、互恵、交換）、および S.ストレンジの「構造的権力」の諸概念を組み合わせて、方法論的関係主義的に再構成したものを用いる。なぜなら（ヒックスの『経済史の理論』とポランニーの『大転換』については、しばしば、両者の結論の相違が指摘されているが、それはともあれ）、彼らの類型を組み合わせることで、より複雑化した現実の経済社会分析にかなう分析枠組をつくることができると思われるためである。

また本研究では、第一に英国経済の中心が、伝統的にジェントルマン資本主義にあったとしても、かつてその安定性が確保され、市場の自己準拠的な「空回り」を防ぎ得ていた理由の一つとして、やはり（それはパターナリスティックな性質を持つものではあるが）ジェントルマンの持つ「経済的には非合理的と思える精神」の存在は重要であったということ、第二に、英国の市民社会は現在においても、「経済的には非合理的な」互恵的団体を他のヨーロッパ諸国と比しても多く保持しているが、かりにこれらが、「強欲資本主義」のさらなる流入等の理由によって失われるならば、結果として、経済社会の「不確実性」は一層拡大し、市場もそれ以外の社会領域も（一時的な活況はあれども）長期的には弱体化する可能性があるということ、を理論的に説明することを予定している。

【主要参考文献】
English, Richard and Kenny, Michael (2000) Rethinking British Decline, Palgrave
Macmillan(川北稔訳（2008）『経済衰退の歴史学：イギリス衰退論争の諸相』ミネルヴァ書房)
Hicks,John Richard(1969) A Theory of Economic History, Oxford University Press(新保博，渡辺文夫訳(1995)『経済史の理論』講談社学術文庫)
Polanyi, Karl(2001) The Great Transformation :The Political and Economic Origins ofOur Time, 2nded, Beacon Press(野口建彦，栖原学訳(2009)『大転換：市場社会の形成と崩壊』東洋経済新報社)
Rubinstein,W.D.(1993)Capitalism,Culture, and Decline in Britain 1750-1990,Routledge(藤井泰，村田邦夫，平田雅博，千石好郎訳(1997)『衰退しない大英帝国：経済・文化・教育

1750-1990』晃洋書房)

Strange, Susan(1994) States and Markets: An Introduction to International Political

Economy, 2nded, Pinter Pubilishers(西川潤，佐藤元彦訳 (1994)『国際政治経済学入門：国家と市場』東洋経済新報社)
Winner, Martin J(1981) English Culture and the Decline of the Industrial

Spirit,1850~1980（原剛訳(1984)『英国産業精神の衰退：文化史的接近』勁草書房)
小畑二郎(2011)『ヒックスと時間：貨幣・資本理論と歴史理論の総合』慶応義塾大学出版会
川北稔(2010)『イギリス近代史講義』講談社現代新書