（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和6年7月31日※１（前回公表年月日：令和５年7月31日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

東京サイクルデザイン専
平成23年10月25日
門学校

所在地〒150-0002 東京都渋谷区渋谷1-20-5

今野 真一（電話） 03-3499-0655

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人水野学園

昭和58年4月1日

水野 孝彦

所在地
〒150-0001 東京都渋谷区神宮前5-29-2（電話） 03-3499-0350

分野

認定課程名

認定学科名

専門士

高度専門士

工業

環境デザイン専門課程

スポーツ工学デザイン科（自転車プロダクトコース）

平成25年文部科学省告示第2号

―

学科の目的

スポーツ工学デザイン科自転車プロダクトコースは、自転車業界において、自転車の商品開発（企画・デザイン・製作）ならびに修理・販売、および関連する商品知識を持った人材を育成することを目的とする。

認定年月日

平成28年2月19日

修業年限2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

2064

8802416

00

昼

年時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

兼任教員数

総教員数

108

65

312の内数

3の内数

15の内数

学期制度

■前期 4月1日～9月30日■後期 10月1日～3月31日

長期休み■夏期休業 8月1日～8月31日■冬期休業 12月20日～1月10日■春期休業 4月1日～4月14日

学修支援等■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応① クラス担任制および専用学生窓口を設け、学生が話しやすい環境を整えている。
② 履修不良の学生に対して、個別の放課後指導・追試等を実施している。
③ 公的奨学金、学校独自の奨学金制度を導入している。
④ 学校提携の心理カウンセラーによるカウンセリングが受けられる体制を整えている。

成績評価

卒業・進級
条件

就職等の状況※２■卒業者数：■就職希望者数：：■就職者数■就職率：■卒業者に占める就職者の割合：■その他 8人の内訳
・アルバイト ： 7人
（令和29222195.5

人
人人％

72.4％

・学校長および教職員による卒業・進級判定会議において認定されること。以下の①～④を総合的に判断して認定する。
①課題物評価 ②出席率 ③授業態度 ④成績
・学費を完納していること。
■課外活動の種類
国内外コンテスト参加、学園祭、海外研修旅行 など

課外活動

無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）
自転車販売店、自転車関連製造メーカー、自転車卸・代理店など自転車業界への就職■就職指導内容
進路希望調査、就職ガイダンス、ビジネスマナー・身だしなみ講座、業界研究、ポートフォリオ制作指導、履歴書添削、エントリーシート添削、模擬面接、学内企業説明会、企業見学会、学生企業マッチングイベント など■成績表：
有■成績評価の基準・方法
評価基準は、90点以上をＡ、80点以上90点未満をＢ、70点以上80点未満をＣ、60点以上70点未満をＤ、59点以下はＦ（不可）とする。また評価には値しないが習得レベルに達したと判断された場合はＰとする。
成績評価は、課題物評価、試験等により行う。

（令和5年度卒業者に関する令和6年5月1日時点の情報）

資格・検定名

種別

受験者数

合格者数

水野学園職業技能検定
自転車メンテンナンス部門2級③

41※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの
主な学修成果 ②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するも（資格・検定等） の※３③その他（民間検定等）■自由記述欄
上記資格は、学校独自の検定試験である。

・不明 ： 1人

5 年度卒業者に関する
令和6年5月1日 時点の情報）■中途退学者

6名■中退率7.5 ％

令和5年4月1日時点において、在学者80名（令和5年4月1日入学者を含む）
令和6年3月31日時点において、在学者74名（令和6年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

経済上の理由、健康上の理由、就学・通学困難 など■中退防止・中退者支援のための取組
担任制、学生・保護者がともに出席状況・課題提出状況を閲覧できる学生ウェブ運営、学校長メールアドレスの全学年公開、専門医によるカウンセリング、学生相談、個別面談など。中退者からの希望があれば、就職支援のための個別相談を実施。中途採用求人の公開 なども実施している。
■学校独自の奨学金・授業料等減免制度： 有※有の場合、制度内容を記入「3年次学費減免制度」「新入生奨学金制度」「再進学奨励制度」「教育ローン補助制度」「親族奨学金制度」「留学生奨学金制度」

経済的支援制度■高等教育の修学支援新制度（無償化制度）： 令和2年度より対象校■専門実践教育訓練給付： 非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価： 無
第三者による ※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
当該学科のホームページ
ＵＲＬURL: https://tcds.jp/information

（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方
針
自転車業界において、自転車の商品開発（企画・デザイン・製作）ならびに修理・販売、および関連する商品知識を持った人材を育成するために、同業界の企業と連携して以下の①～⑤を踏まえた教育課程の編成を行う。具体的には、新たな科目の設定、既存科目の内容・教育手法の改善、教材の開発、自転車ビルダー、自転車メカニック、商品企画スペシャリストとして必要となる知識や技術など実践的かつ専門的な職業教育の実施に向けた協議・検討することを基本方針とする。
①新商品企画に関するマーケットリサーチや商品開発力の育成②各種ＰＣソフトや３ＤＣＡＤデザイン技術を含めた、商品デザイン力の育成③オーダーメイドから量産までに対応する商品製作の技術力の育成④商品の販売に関わる流通や店舗企画力、顧客対応力の育成と、関連する商品知識の習得⑤自転車安全教育の啓蒙や駐輪場問題など、現代社会における自転車が関連する社会問題解決力の育成（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は、自転車業界において、商品開発（企画・デザイン・製作）ならびに修理・販売、および関連する商品知識を持った人材を育成するために、自転車業界企業等と教育課程の編成や授業内容・方法、教材について協議・検討を行う委員会である。
委員会は、学校側から学校長・教育部長・教務部長・学科責任者等、産業界からは自転車業界企業および業界団体によって委員が構成され、学校長に直結する諮問委員会として位置づけられる。
委員会でまとめられた意見は、学科の教育改善に優先的に反映されるべきものであるが、実習環境や教育インフラ（人的要素・執行予算等）といった経営資源の観点を考慮し、最終的には学校長または経営会議（本学校法人運営会議）に諮り決定される。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前

所

属

任期

種別

村山 吾郎

（一財）日本自転車普及協会

令和6年4月1日～令和8年3月31日①

小峰 市太郎㈱オギヤマサイクル

令和6年4月1日～令和8年3月31日③※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （6月、3月）（開催日時（実績））
第1回 令和5年6月6日 14時00分～16時30分
第2回 令和6年3月8日 11時00分～12時30分（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況『デザイン造形実習Ⅱ』内において実施した「初心者ライダーに向けたライドプランニング提案をブログで公開する課題」において、実際に初心者ライダーと走ってレポートしたり、新製品の情報を入れるのが良いのではとのご意見をいただいた。学内で検討した結果、次回のプラン作成課題では条件の一つに加えることにした。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
自転車を有効でかつ安全な都市交通手段として機能させるために様々な総合的自転車政策提言を行う国内で唯一の機関である「NPO法人 自転車活用推進研究会」と連携し、「自転車交通の安全性の重要さ」を理解させ、我が国の自転車文化向上に貢献できる学生の育成をすることを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記
・我が国の自転車政策の現状と問題点についての講義（自活研 事務局長 内海氏）
・問題解決のための討論とプレゼンテーション(グループ討議・発表)
・プレゼンテーションに対する講評（事務局長 内海氏および本学専任教員）
・自転車安全ルール 理解度テスト
・「自転車文化センター（目黒）」訪問見学

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要デザイン実習Ⅰ連 携 企 業 等

自転車安全マナーの知識を深めると共に、自転車政策の現状の問題点を理解し、問題解決のための新たなアイデアを討論することを通し自転車文化向上に関与することをNPO法人 自転車活用推進研究会目的とする実践授業を行う。
企業より派遣される講師による講義の他、グループ課題のプレゼンテーションや理解度テストの実施による評価を行う。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
・別途定められている「学校法人水野学園 教員研修規定」に基づき、定期的かつ組織的に研修を実施している。
・実務に関する知識、技術、技能などの向上のため、同業界から各職種の専門家による実践的技術・知識の研修を規定に則して計画的に実施する。
・指導力の習得・向上のため、人材開発や教育指導力の教育専門機関による研修を規定に則して計画的に実施する。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等「自転車用チェーン研修」（連携企業等：株式会社 椿本チエイン）
期間：令和5年6月6日
対象：教員
内容：工場を訪問し、自転車のチェーンの製造について学ぶ②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「Wellbieng研修(持続可能な社会を目指して)」（連携企業等：株式会社ニールズヤードレメディーズ）
期間：令和5年5月23日
対象：全教員
内容：専門学校教育における「持続可能な社会」を目指す教育課題を導入する事例研究。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等「Japan Bike Show研修」（連携企業等：一般財団法人 自転車産業振興協会）
期間：令和6年9月
対象：教員
内容：自転車展を目的としたB to Bの展示会イベント 自転車業界の新たなビジネスについて考える②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「学校での危機管理体制づくり」（連携企業等：警視庁原宿警察署）
期間：令和6年11月
対象：全教員
内容：専門学校における「学生を犯罪から守る危機管理体制づくり」を目指すための研修。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本校では、各専攻分野の関連企業、関連団体、ならびに本校の関係者を評価委員として、学校関係者評価委員会を組織する。同委員会では、本校自己点検・自己評価報告書に基づき、学校の運営状況や当該学科の教育状況、進路状況、学校全体の設備や運営状況などに関する自己評価結果を報告し、各委員より自己評価結果の評価を受け、自己評価結果の妥当性・客観性・透明性を高めるとともに当該学科への理解促進や連携協力による今後の運営や教育の改善等を図ることを基本方針とする。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

学校の理念・目的・育成人材像は定められているか／学校の将来構想を抱いているか（２）学校運営

教育理念・目的等に沿った運営方針を定めているか／中長期的な事業計画を定めているか／運営組織や意思決定機能は明確化されているか、また有効に機能しているか／人事・給与に関する規定等は整備されているか／情報システム化等による業務効率化が図られているか（３）教育活動

各コースのカリキュラムは目標が設定されているか、また体系的に編成されているか／教育方法は適正か、また授業評価の実施･評価体制はあるか／育成目標に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか／教員組織体制が確立しているか、また教員間の連携・協力体制を構築しているか／成績評価や進級・卒業認定の基準は明確になっているか／資格取得の指導体制はあるか（４）学修成果就職率(卒業者就職率・求職者就職率・専門就職率)の向上が図られているか／資格取得率の向上が図られているか／在校生・卒業生の社会的な活躍及び評価を把握しているか（５）学生支援

就職・進学指導に関する体制は整備されているか／中途退学者が継続して学びたい場合の支援体制、または代替えコースが設置されているか／学生相談に関する体制は整備されているか／学生の経済的側面に対する支援体制が整備されているか／学生の健康管理を担う組織体制が整備されているか／保護者と適切に連携しているか／卒業生への支援体制はあるか（６）教育環境

施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか／学外学習やインターンシップなどの教育体制を整備しているか／防災に対する体制は整備されているか（７）学生の受入れ募集

学生募集活動は、適正に行われているか／入学選考は、適正かつ公平な基準に基づき行われているか／学納金は妥当なものとなっているか（８）財務

中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか／予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか／財務について会計監査が適正におこなわれているか／財務情報公開の体制整備はできているか（９）法令等の遵守

関係法令・設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか、また個人情報保護に関して十分な対策が練られているか／自己点検・自己評価の実施と問題点の改善に努めているか／学校関係者評価委員会を実施
しその結果を公開しているか／教育情報の公開は適正に行われているか（１０）社会貢献・地域貢献

学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか／学生のボランティア活動を奨励、支援しているか（１１）国際交流

留学生の受入れ・在籍管理等において適切な管理体制が整備されているか／グローバル人材の育成に向けた国際交流などの取り組みが行われているか※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
項目全体としては一定の評価が得られた。
「項目6 教育環境」では、机上学習だけではなく実際の作業現場での体験が必要とのご指摘があった。インターンシップ制度を取り入れ、学生のうちに業界体験をすることで将来の選択肢を広げることとなっている。また、コロナ禍で制限されていた学外研修も積極的に行っていくこととしている。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前所属

任期

種別

村山 吾郎

（一財）日本自転車普及協会

令和6年4月1日～令和8年3月31日 企業等委員

小峰 市太郎㈱オギヤマサイクル

令和6年4月1日～令和8年3月31日 企業等委員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL: https://www.hikohiko.jp/about_info
公表時期：令和6年6月20日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
本校の教育理念をはじめ、育成人材像、当該学科の教育内容などに加え、施設設備、財務状況、学校組織図などの運営内容についても本学ホームページや学校案内などの冊子に掲載する。また、学生の教育成果として、毎年展示会や発表会を実施する。
これらを実施するにあたり、来場者を促す取り組みとして、業界各企業団体、在校生や保護者、入学希望者、卒業生など、関係者の理解を深め連携および協力の促進に資するため、積極的に情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画

教育目的／校長名／所在地／連絡先／沿革・歴史／教育理念（２）各学科等の教育入学者に関する事項（出願条件、入学定員、卒業・成績評価基準等）／
カリキュラム／進級・卒業の要件等／資格・検定試験合格実績／卒業後の進路（３）教職員

教職員数／教職員の組織／教員の専門性（４）キャリア教育・実践的職業教育

キャリア教育への取り組み状況／実習・実技等の取組状況／就職支援
等への取り組み状況（５）様々な教育活動・教育環境

学校行事への取り組み状況／課外活動（６）学生の生活支援

学生支援の取組状況（７）学生納付金・修学支援

学生納付金の取り扱い／活用できる経済的支援措置（８）学校の財務

学校財務の状況等（９）学校評価

自己評価・学校関係者評価の結果／評価結果を踏まえた改善方策（１０）国際連携の状況―（１１）その他―※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（URL: https://tcds.jp/information））

授業科目等の概要（（環境デザイン専門課程スポーツ工学デザイン学科自転車プロダクトコース） 令和6年度
授業方法 場所 教員
分類
企
配 授
実
日業
当単
験
：
前年 業
必 選 自講 演 ・ 校 校 令 兼 等
回 と位次
授業科目概要択 由 授業科目名実
和公 の・ 時習５必 選
数 義 習 ・ 内 外 年 表任 連
学修 修 択年 携期 数実7月技月）〇

バーナー作業やヤスリの使い方など、鉄鋼
ビ ル デ ィ ン 作業の基礎となる技術を習得。また、自転 1384 12
グ実習Ⅰ
車フレーム制作に必要な知識を学び、プロ 通セスや基本技法を身につける。

〇 〇

〇 〇 〇

〇

自転車整備に必要な専用工具、パーツの使メ ン テ ナ ン 用方法や名称を理解し、各種自転車の安全 1360 11
ス実習Ⅰ性を考慮したメンテナンス基礎技術を習得 通する。

〇 〇

〇 〇

〇

自転車の歴史や仕組みを学び、その形状やデ ザ イ ン 実 進化を理解する。また、図面作成に必要な 1264 8
習Ⅰ基礎知識を身に付けて、自転車パーツ及び 通フレームの基本構成を理解する。

〇 〇

〇

○

特別セミナー〇〇

本学創立の歴史や学園の遍歴を通してその 1学園理念を学習する。
後32 － 〇

○ 自由制作

習得した技術をさらに向上させるため、自 1
160 －主的に研究・学習する。
通〇 〇

〇

学園祭制
○ 作・発表・講評

学園祭での展示・販売・接客等を通じて、1市場性を知り、自己表現と販売することの通格差を感じ、学習する。

40 －〇 〇〇

就職関連セミナー

職種、流通方法、ブランド名など、業界知
1識について理解を深める。社会性を身に付通け、就職活動に向けた準備を始める。

16 － 〇○〇 〇〇金属曲げ加工や細パイプのロウ付け、Vブレーキの小物付け方法を習得し、自転車フ2
ビルディンレーム制作の応用力を身につける。また、
360 11
通グ実習Ⅱ
フ ィ レッ ト仕 上げ のロ ウ付 けを 施し たフレーム制作方法を習得する。

〇 〇

〇 〇

〇

自転車安全整備士・自転車技士の資格取得
メ ン テ ナ ン に必要な技術を習得。また、SHIMANO Di2 2
384 12ス実習Ⅱパーツなどの電動パーツを取り扱い、整備 通の応用力を身につける。

〇 〇

〇 〇

〇

自転車フレーム2車種（ミニベロ・ロードバイク）を自身の体に合わせたサイズで作
2
デザイン実図し、フレーム構造理解にとどまらず、身264 8
通習Ⅱ
体と自転車の関係性を読み解く力を身につける。

〇 〇

〇

○

特別セミナー〇〇

卒業後の企業就職や独立に向けて、社会人2としてのモノ作りとの取り組み方について通学習する。

16 － 〇○ 自由制作

習得した技術をさらに向上させるため、自 2160 －主的に研究・学習する。
通〇 〇

〇

学園祭制
○ 作・発表・講評

学園祭での展示・販売・接客等を通じて、2市場性を知り、自己表現と販売することの通格差を感じ、学習する。

〇 〇

〇

40 －

○

就職関連セミナー

求 人 企業 に向 けた 効果 的な プレ ゼン テー2ションを学び、就職活動を成功させるため前の自己表現を習得する合計

14
卒業要件及び履修方法科目

24 － 〇△〇 〇2504 単位時間 ( 62 単位)
授業期間等
１学年の学期区分

２期

１学期の授業期間

26週

108（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。