著作：電波環境協議会

第

29

号

ＥＭＣＣレポート第29号 目次● 妨害波委員会の活動（1）
調光器対応の電球形LEDランプの妨害波に関する調査研究報告 ……………………………………………… 1● 妨害波委員会の活動（2）
CDNE法における複数のCDNE使用時のクロストークの影響に関する調査研究報告………………………… 7● イミュニティ委員会の活動
電話端末機器におけるイミュニティ評価方法の調査研究報告 ……………………………………………… 15● 第37回講演会～CISPRオタワ会議報告会～ ……………………………………………………………………… 21● 編集後記……………………………………………………………………………………………………………… 21

電波環境協議会 妨害波委員会の活動（1）

調光器対応の電球形LEDランプの妨害波に関する調査研究報告
一般社団法人日本照明工業会

CISPR15LED分科会

業天正芳

1. はじめに

2．試験及び供試サンプル

昨今、白熱電球に代わって電球形 LED ランプが急試験ランプは、量販店で購入できる E26 口金及び激に市場に浸透し、さらに、白熱電球用の調光器（以E17 口金の調光用電球形 LED ランプ、合計 7 品目とし降、調光器という。
）と組み合わせて調光できる調光た。試験ランプの仕様等は表 2.1 の通りである。また、器対応の電球形 LED ランプ（以降、調光用電球形

比較用リファレンスとして一般照明用電球 60 形を試

LED ランプという。
）も浸透しつつある。

験ランプとして加えた。

調光器と調光用電球形 LED ランプを組み合わせた

供試調光器サンプルは住宅環境で最も一般的に使用とき、電源電圧の半周期ごとにスパイク電流が流れ、される日本市場向けの 500W相当の調光器を 2 品目、お白熱電球に比べ非常に大きい場合があり調光器にダよび、北米での報告事例もあり、比較のため北米市場

メージを与える恐れがあることが、最近、北米で報告で販売されている調光器を１品目選定した。供試調光されている 1）。また、この半周期ごとのスパイク電流器の仕様等は表 2.2 の通りである。

は雑音増加の原因になることも考えられる。

表2.1

日本国内では、調光器及び電球形 LED ランプの雑

ランプ
No.

音は電気用品安全法（以降、電安法という。
）によって規制されており、調光器においては白熱電球を負荷

全光束
（lm）

口金

330

7.1

2009年11月

810

11.4

2012年2月

425

7.6

2009年10月

600

7.0

2012年6月

390

4.6

2011年8月

340

5.7

2011年4月

370

6.4

2010年11月

810

54

−

E26
調光用
電球形LEDランプ

5
6

れていない。

E17

7

比較用 一般照明用電球60形

このような背景から、電波環境協議会(EMCC)の妨

E26

表2.2

害波委員会では、調光器と組み合わせたときの調光用

調光器
No.

電球形 LED ランプの EMC 品質が問題視され、調査研
究テーマとして、日本照明工業会（旧日本電球工業会）が調査委託を受ける運びとなった。なお、調査に

発売時期

2

4

して測定される。両者の組み合わせでの雑音は規制さ

定格消費
電力
（Ｗ）

1

3

として測定され、電球形 LED ランプはランプ単体とランプの種類

試験ランプ

供試調光器

仕向地

定格

対応EMC規格1

日本市場

100V 500VA 40W〜500W

電安法対応、CISPR15未対応

2

日本市場

100V 500VA 40W〜500W

電安法対応、CISPR15未対応

3

北米市場

120V 600W

規制なし（FCC 適用外）
、CISPR15 未対応

ついては調光器の業界団体である日本配線システム工業会と共同で行った。

3.

ここでは、調光用電球形 LED ランプと調光器とを測定方法

今回の EMC 測定の準拠規格及び測定原理を表 3 に組み合わせたときの EMC 特性について報告する。
注 1）http://www.ledsmagazine.com/features/9/3/7

示す。

−1−

雑音端子電圧の測定の手順は次のとおりである。

放射妨害波の測定の手順は次のとおりである。

・１灯測定時のみ、円錐形金属ハウジングを使用する。

・ランプは、発泡スチロール製試験台（約 100×50×・調光器とランプの組合せは総当りとするが、多灯点

80cm）の天面に、回転ステージの回転中心から約灯に関しては 1 組合せとし、1 灯点灯時との比較と50cm オフセットされた位置に、口金下向き状態で

した。

配置した。

・測定する際の調光率に関しては、ランプを点灯させ・回転中心から正対する反対側の 50cm オフセットさ

雑音端子電圧をモニタリングし調光状態を変化させれた位置に調光器を配置した。

雑音が発生しているピークの周波数にあたりをつけ、・調光状態の調整は雑音端子電圧測定と同様、最も悪その周波数における準尖頭値が最も高い値となる調
光状態で固定とした。

い条件に固定し測定した。
・アンテナの水平、垂直、高さに関しても最も悪い条

１灯測定時の様子を図 3.1 に、また、多灯測定時の様件に設定し測定した。

子を図 3.2 に示す。

ターンテーブル上の試験品の配置を図 3.3 に、配線の状態を図 3.4 に示す。
表3

準拠規格及び測定原理

No.

EMC項目

準拠規格

測定原理

測定周波数

1

雑音端子電圧Disturbance
Voltages

CISPR15 Ed7.2（電安法）

電源と供試物の間に
LISNを挿入し電圧を測定

9kHz - 30MHz（電安法では526.5kHz
未満の規格は無い）

2

放射妨害波
Radiatedelectromagnetic
disturbance

CISPR15 Ed7.2

バイコニカルアンテナ及びログペリオリックアンテナで放射される電界を測定

30MHz ‒ 1GHz（CISPR15 Ed7.2では上限300MHz）

図3.1

雑音端子電圧測定 （1灯点灯時）

図3.3

放射妨害波10m法の測定配置

図3.2

図3.4

−2−

雑音端子電圧測定（多灯点灯時）

放射妨害波10m法測定における配線の様子

「適合」「不適合」と記載した。

4.

表 4.2 は、調光用電球形 LED ランプを調光器と組み測定結果合わせず、単体で点灯させたときの測定結果である。
周波数 526.5kHz 以上を表の右側（CISPR15 及び電安

4.1 雑音端子電圧
表 4.1 は、雑音端子電圧のスペクトル（周波数特性）法）に、また、526.5kHz 未満を表の左側（CISPR15）の代表としてランプ No.1 と調光器なし及び調光器に記載している。許容値を超えた測定値については、

No.1 とを組み合わせた場合の測定結果である。調光器

超過分に▲印を付与して示した。一部の調光用電球形と組み合わせた場合、2MHz より低い周波数において、

LED ランプは、CISPR15 の許容値に適合しなかった

著しく雑音端子電圧が増加する結果であった。

が、電安法の許容値については全て適合した。

今回の評価には CISPR15 の許容値に対するマージ

次に調光器と組み合わせた場合の代表として、各試ンを評価した。調光器と LED ランプの組み合わせに

験ランプと調光器 No.1 との組み合わせ測定結果を表

ついては規定化されていないが、許容値を準用し、4.3 に示す。ほとんどの試験ランプが、CISPR15 に対

表4.1

代表的な雑音端子電圧波形（ランプNo.1と調光器No.1）

調光器なし

調光状態（調光器No.1）

表4.2

雑音端子電圧のCISPR15及び電安法に対するマージン及び適合状況（調光器なし）

表4.3

雑音端子電圧のCISPR15及び電安法に対するマージン及び適合状況（調光器No.1）

−3−

図4.1

雑音端子電圧（526.5kHz～30MHz）

図4.3

図4.2

雑音端子電圧（9kHz～526.5kHz）

多灯時の雑音端子電圧（9kHz～30MHz）

しマージンが無く許容値を超えていた。

べてさらにマージン減少が大きく、12dB〜48dB 程度

図 4.1 及び図 4.2 は、雑音端子電圧の CISPR15 に対すマージンが減少していた。7 品目のランプの平均でみるマージンと調光器との関係を、相互関係を視覚的にた場合、グラフの形状は概ね右下がりであり、北米市

見えるようにするため、グラフ化したものである。例

場で販売されている調光器 No.3 と組み合わせたとき

えば、表 4.2 および表 4.3 の右側の測定結果は、図 4.1

最も大きな雑音端子電圧を発生していた。

において横軸の「調光器なし」および「調光器 No.1」

一般照明用電球と調光器を組み合わせた場合（図にプロットされている。図 4.1 は、電安法の許容値

4.1）、国内仕向けの調光器 No.1、調光器 No.2 のプロッ

（準尖頭値）に対するマージンと調光器の関係を示し、ト（中程）は電安法の許容値に適合しているが、北米

図 4.2 は、CISPR15 の許容値（準尖頭値）に対する市場で販売されている調光器 No.3 のプロット（右端）

マージンと調光器との関係を示す。

は電安法の許容値に適合していなかった。

図 4.1 の調光器なしのプロット（左端）は、7 品目の図 4.2 の調光器なしのプロット（左端）は、4 品目のランプともにマージンが正の値であり、ランプ単体でランプと一般照明用電球のマージンが正の値であり、7は電安法の許容値に適合していることがわかる。国内品目中 4 品目が CISPR15 許容値に適合していることが仕向けの調光器 No.1、調光器 No.2 と組み合わせた場わかる。国内仕向けの調光器 No.1、調光器 No.2 と組合のプロット（中程）は、調光器なしの場合に比べて、み合わせた場合のプロット（中程）は、調光器なしのランプ No.2 との組み合わせにおいて 2dB〜3dB 程度

場合に比べて、全てのランプとの組み合わせにおいてマージンが増加したが、他の 6 品目のランプとの組み

4dB〜42dB 程度マージンが減少して CISPR15許容値

合わせでは、6dB〜38dB 程度マージンが減少し、多くに適合しなかった。北米市場で販売されている調光器の品目で電安法の許容値に適合しなかった。北米市場

No.3 と組み合わせた場合のプロット（右端）は、国内で販売されている調光器 No.3 と組み合わせた場合の仕向けの調光器の場合と比べてさらにマージン減少がプロット（右端）は、国内仕向けの調光器の場合と比大きく、16dB〜50dB 程度マージンが減少していた。

−4−

CISPR15 のマージンにおいては、グラフの形状が概ねNo.1 とを組み合わせた場合の測定結果を示す。調光器

右下がりであり、北米市場で販売されている調光器と組み合わせた場合においても特に雑音が増加する傾No.3 と組み合わせたとき最も大きな雑音端子電圧を発向はみられない。
表 4.5 は、調光用電球形 LED ランプを調光器と組み生していた。
一般照明用電球と調光器を組み合わせた場合（図合わせず、単体で点灯させたときの測定結果である。

4.2）、国内仕向け調光器、北米市場で販売されている

一部の調光用電球形 LED ランプは、CISPR15 の許容

調光器のともにプロットは CISPR15 許容値に適合し値に適合しなかった。

ておらず、北米市場で販売されている調光器 No.3 の次に調光器と組み合わせた場合の代表として、各試プロット（右端）は国内仕向けのプロット（中程）よ験ランプと調光器 No.1 との組み合わせ測定結果を表り更にマージンが減少していた。

4.6 に 示 す 。一 部 の 調 光 用 電 球 形 LED ラ ン プ は 、

図 4.3 は、雑音端子電圧の CIPPR15 に対するマージ

CISPR15 の許容値に適合しなかった。

ンとランプの灯数との関係を、グラフ化したものであ

図 4.4 は、放射妨害波の CISPR15 に対するマージン

る。灯数の増加に伴い、いずれの調光器と組み合わせと調光器との関係をグラフ化したものである。ランプ

た場合でも、1 灯→4 灯の変化で 5dB〜8dB 程度のNo.7 と一般照明用電球は放射妨害波のピークが観測さマージンが減少する傾向がみられた。

れなかったため、グラフにプロットしていない。図
4.4 の調光器なしのプロット（左端）は、7 品目中 6 品
目のランプのマージンが正の値であり、ランプ単体で4.2 放射妨害波（電界強度）
表 4.4 は放射妨害波のスペクトル（周波数特性）のは大半が CISPR15 の許容値に適合していることがわ

代表として、ランプ No.1 と、調光器なし及び調光器かる。国内仕向けの調光器 No.1、調光器 No.2 と組み

表4.4

代表的な放射妨害波波形（ランプNo.1と調光器No.1）

調光器なし

表4.5 放射妨害波のCISPR15に対するマージン及び適合状況（調光器なし）調光状態（調光器No.1）

表4.6 放射妨害波のCISPR15に対するマージン及び適合状況（調光器No.1）

−5−

図4.4

放射妨害波（主ピーク比較）

図4.5

放射妨害波マージン（多灯接続）合わせたプロット（中程）と北米市場で販売されてい法を判定基準とすると、日本市場向け調光器 2 品目はる調光器 No.3 と組み合わせたプロット（右端）は、基準を満足したが、北米市場で販売されている調光器

調光器なしに比べてわずかにマージンが増減する程度

1 品目は基準を外れた。

であり、7 品目中 5 品目は CISPR15 の許容値に適合し、調光用電球形 LED ランプと調光器を組み合わせた2 品目が適合しなかった。グラフの形状は概ね水平で、場合、雑音は悪化傾向にある。ランプ 7 品目、調光器

ランプ単体の放射妨害波特性がそのまま測定結果に反3 品目の 21 通りの組み合わせにおいて、CISPR15 の許映されていた傾向が読み取れる。

容値を全て超える結果となった。電安法を判定基準と一般照明用電球と調光器を組み合わせた場合、国内すると、7 通りの組み合わせが基準を満足した。また、仕向けの調光器 No.1、調光器 No.2 も、北米市場で販

調光用電球形 LED ランプを調光器に多灯接続した場

売されている調光器 No.3 の CISPR15 の許容値に適合

合、CISPR15 の許容値に対するマージンは悪化傾向に

していた。

あった。

図 4.5 は、放射妨害波の CISPR15 の許容値に対するマージンとランプの灯数との関係をグラフ化したもの

5.2 放射妨害波について
調光用電球形 LED ランプ単体では、CISPR15 の許である。グラフの形状は概ね右下がりであり、灯数の容値を超えるものが 1 品目あった。

増加に伴いマージンが減少する傾向がみられた。

一般照明用電球を負荷とした調光器では、雑音のピークが観測できず、CISPR15 の許容値を 3 品目とも

5.

満足した。

まとめ

調光用電球形 LED ランプと調光器を組み合わせた
場合、雑音はあまり変化なく、概ねランプ単体の雑音

5.1 雑音端子電圧について
調光用電球形 LED ランプ単体では CISPR15 の許容レベルと同等であった。調光用電球形 LED ランプ 7 品

値を超えるランプが 3 品目あった。ただ、許容値を超目、調光器 3 品目の 21 通りの組み合わせにおいて、6えるのは、周波数帯 526.5kHz 未満の範囲であり、電通りの組み合わせが CISPR15 の許容値を超えた。ま安法の許容値は満足した。

た、調光用電球形 LED ランプを調光器に多灯接続し一般照明用電球と調光器を組み合わせた場合、3 品
目の調光器ともに CISPR15 の許容値を超えた。電安た場合、CISPR15 の許容値に対するマージンは概ね悪化傾向にあった。

−6−

電波環境協議会 妨害波委員会の活動（2）

CDNE法における複数のCDNE使用時のクロストークの影響に関する調査研究報告
一般社団法人日本照明工業会
CISPR15 合同委員会

平伴喜光

因が CDN の仕様にあることが報告された。

1. はじめにこれらの検討と、この CDN 法を EMC 測定の基本規
格の CISPR16 に導入するために SC/A と AC/F との合2006 年の CISPR15 の第 7 版の修正において、30MHz〜300MHz の放射妨害波測定の要求が設定された。

同作業班が設置され、2008 年 7 月に第一回会議がフランクフルトで開催され、現在までに 11 回の会議が開同時に CDN（E）法による測定方法も附属書 B として催されている。

採用された。CISPR15 ではこの CDN（E）法は放射妨害

昨年、CDNE の測定配置を規定した CISPR16-2-1 の波の代替測定法ではなく、独立した測定法とされている。

修正文書（CISPR/A/1001/CDV）が発行され、二つ

但し、附属書 B においては、電源ポートのみを有すのポートを有する場合には二つの CDNE を使用する

る器具単体での測定配置（図 1.1 参照）しか記載されことが提案された（図 1.2 参照）。これに対して日本かていない。

らは複数の CDNE を使用するとクロス・トークによ※CISPR15 では、CDNE 法でなく CDN 法と表記し、現在に至っている。

り測定結果に影響を与えると問題提起をしたが、結果、

一方、CISPR16 ではイミュニティ用の CDN と区別を入れるに留まり、何ら問題視されていない。
（図 1.2するために CDNE 法（CDN for Emission）とした。

本文に「クロス・トークに注意すること」程度の文章
NOTE 参照）

CDN 法の導入から 1 年が経過した 2007 年のシドニー会議において、ドイツから CDN の型式の違いにより

そこで、具体的にクロス・トークの影響を明確に実証して、問題を具体的に提起する必要があった。

55〜150MHz の範囲で測定誤差が大きくなり、その原

このような背景から、電波環境協議会（EMCC）の妨害波委員会で平成 24 年度の調査研究テーマとして、
日本照明器具工業会（現在の日本照明工業会）にて調査委託を受ける運びとなった。
本報告書の目的は、複数の CDNE を用いて測定を行った際にクロス・トークが測定結果に影響を与える
かを確認することである。

2．測定サンプル
2.1 測定サンプルの選定基準
複数のポートを有する照明器具として、PWM 信号
図 1.1：CISPR15 の附属書 B の CDN 法の測定配置で調光する調光器対応照明器具（電源ポートと制御−7−図 1.2：CISPR/A/1001/CDV の CISPR16-2-1 の修正案で明記されている配置と備考ポート）と、電源部分と灯具部分が分離された電源別

た、各照明器具の外観形状を写真 2.1〜写真 2.4 に示す。

置型照明器具
（電源ポートと負荷ポート）を選定した。

表 2.1

試験に用いたサンプル一覧

2.2 測定サンプルの仕様調査対象とした照明器具の仕様を表 2.1 に示す。ま写真 2.1

調光器対応照明器具

写真 2.2

PWM 信号発生器

写真 2.3

電源別置型照明器具

写真 2.4

LED 用別置型電源−8−

3.2 測定手順と機器の配置

3．測定方法

測定は、（一財）電気安全環境研究所（JET）の横浜事業所の 10m 電波暗室で、8 月 30 日に行った。

3.1 準拠規格及び測定設備仕様

それぞれの測定機器の配置を図 3.1 と図 3.2 に示す。

照明器具の EMC 測定の準拠規格及び測定方法を表3.1 に、設備仕様を表 3.2 に示し、写真 3.1 と写真 3.2 に比較測定においては、それぞれの CDNE と電流クランプの有無で比較測定を行った。

使用した CDNE と電流クランプを示す。

※CDNE の AE/EUT 側両方で電流測定
表 3.1：準拠規格及び測定方法

表 3.2：設備仕様

写真 3.1：使用した CDNE
（左：東陽テクニカ様所有、右：NTT 様所有）

写真 3.2：使用したカレント・プローブ

図 3.1： CDNE と電流クランプの挿入位置

図 3.2：−9−

CDNE と電流クランプの挿入位置

型 番 の CDNE で あ っ て も 、そ の 個 体 差 に よ っ て

4. 測定結果

50MHz 近辺で若干の誤差があることが確認できた。
4.1.2 ポート A におけるポート B の CDNE 設置有無に

4.1 調光器対応照明器具の結果

よる影響

取得データの一覧表を表 4.1 に示す。
4.1.1

図 4.3 より、ポート B に CDNE を設置することで

CDNE の違いによるポート A の CDNE 出力の変化

ポート A の CDNE の出力が 40MHz 以下と 50M-60MHz
でレベルが最大 5ｄB 程度低くなる。しかし、図 4.4 のNTT 様と東陽テクニカ様が保有する同じ型番（M210）の CDNE をポート A に入れて、その測定結果を比較

電流のｆ特性変化で大きな差を有している 30MHz、40MHz、及び 45MHz とは完全に一致していない。

したものが図 4.1 と図 4.2 である。この結果から、同じ

表 4.1：調光型照明器具での試験仕様の一覧

写真 4.1：調光器対応照明器具の配置

図 4.1：CDNE（NTT）の出力測定結果（ポート A）

図 4.2：CDNE（東陽テクニカ）の出力測定結果（ポート A）

図 4.3：ポート A の CDNE 出力比較（ポート B の CDNE の有
無）（P-2-A-V, P-4-A-V）（実線：CDNE なし、破線：
CDNE あり）

図 4.4：ポート A の電流のｆ特比較（EUT 端子側）
（P-2-A-C-F,
P-2-A-C-F）（実線：CDNE なし、破線：CDNE あり）− 10 −

4.2.14.1.3 ポート B におけるポート A の CDNE 設置の影響

ポート A（AE 側電流）の変化（ポート B のCDNE 設置有無）

図 4.5 より、ポート A に CDNE を設置することでポート B の CDNE の出力が 40MHz 以下と 50M-60MHz

図 4.7、図 4.8 の結果から、ポート A の AE 側の電流でレベルが最大 5ｄB 程度低くなる。しかし、図 4.6 ののｆ特性はポート B の CDNE の有無の影響を受けない

電流のｆ特性変化で大きな差を有している 30MHz、ことが確認できた。

40MHz、45MHz、及び 150MHz とは完全に一致して

4.2.2

ポート A（EUT 側電流）の変化（ポート B のCDNE 設置有無）いない。

図 4.9 より、ポート A の EUT 側の電流のｆ特性は、

4.2 電源別置型照明器具の結果

ポート B の CDNE の有無により 90MHz 以下、及び取得データの一覧表を表 4.2 に示す。

150MHz 付近で影響があることが確認できた。

図 4.5：ポート B の CDNE 出力比較（ポート A の CDNE の有
無）（P-3-B-V, P-4-B-V）（実線：CDNE なし、破線

図 4.6：ポート B の電流のｆ特比較（ポート A の CDNE の有
無）（P-3-B-C-F, P-4-B-C-F）（実線：CDNE なし、破線：
CDNE あり）
表 4.2

独立型照明器具での試験仕様の一覧

写真 4.2：電源別置型照明器具の配置

図 4.7：ポート A（AE 側）の電流のｆ特性（D-2-A-C-R）（ポート B に CDNE なし）

図 4.8：ポート A（AE 側）の電流のｆ特性（D-4-A-C-R）（ポート B に CDNE 有り）− 11 −

4.2.3

ポート A におけるポート B の CDNE 設置によ

4.2.5

る影響

ポート B（EUT 側電流）の変化（ポート A のCDNE 設置有無）

図 4.10 より、ポート B に CDNE を設置することで

図 4.12 より、ポート B の EUT 側の電流のｆ特性はポート A の CDNE の出力が 30MHz‐300MHz 全域に

ポート A の CDNE の有無で 40MHz 前後、60MHz 付近

おいて最大 10ｄB 程度変化（60MHz）することが確で影響を受けていることが確認できた。

認できた。

4.2.6

ポ ー ト B の CDNE 出 力 の 変 化 （ポ ー ト A のCDNE 設置有無）

しかし、前述の図 4.9 の電流のｆ特性変化で大きな差を有している 30MHz、70MHz、及び 150MHz とは

図 4.13 より、ポート A に CDNE を設置することで完全に一致していない。

ポ ー ト B の CDNE の 出 力 が 80MHz 以 下 、130M‐

4.2.4

200MHz において最大 8ｄB 程度変化（150MHz）する

ポート B（AE 側電流）の変化（ポート A のCDNE 設置有無）

ことが確認できた。

図 4.11 より、ポート B の AE 側の電流のｆ特性はポート A の CDNE の有無の影響を余り受けていない

しかし、図 4.12 の電流のｆ特性変化では余り大きな差を有していなく一致していないことが判る。

ことが確認できた。

図 4.9：ポート A（EUT 側）の電流のｆ特性（D-2-A-C-F, D-4A-C-F）（実線：CDNE なし、破線：CDNE あり）
図 4.10：ポート A の CDNE 出力比較（ポート B の CDNE の有無）（D-3-B-V, D-4-B-V）（実線：負荷側 CDNE なし、破線：負荷側 CDNE あり）

図 4.11：ポート B（AE 側）の電流のｆ特性（ D-3-B-C-R, D4-B-C-R）（実線：CDNE なし、破線：CDNE あり）

図 4.13：ポート B の CDNE 出力比較（ポート A の CDNE の有無）（D-3-B-V, D-4-B-V）（実線：CDNE なし、破線：
CDNE あり）
図 4.12：ポート B（EUT 側）の電流のｆ特性（D-3-B-C-F, D4-B-C-F）（実線：CDNE なし、破線：CDNE あり）− 12 −

5．結論

6. 考察

5.1 調光器対応照明器具での結論

今回の実験で測定ポート以外のポートに CDNE を

複 数 の 電 源 ポ ー ト を 有 し た EUT の 各 ポ ー ト に
CDNE を接続した場合、CDNE の出力は他の電源ポー接続した場合に、測定値が増加する場合と減少する場
合とがあることが明らかになった。

トの CDNE の有無によって影響を受けることが確認

この現象を分流効果の面から以下に分析する。

できた。

図 6.1 と図 6.2 は、2 つの電源ポートを有する EUT にしかし、CDNE の EUT 側の電流変化とは一致せず、おいて妨害波源が大地とポート間に入っている場合をその原因が電流のクロス・トークかどうかは確認出来示している。図 6.1 は測定ポートにだけ CDNE が接続なかった。

された場合である。この場合、測定器に流れる妨害波
電流は①のループと②のループに流れる。また、図5.2 電源別置型照明器具の結論

6.2 は CDNE を二つのポートに接続した場合で①の電源ポートと負荷ポートを有した EUT の各ポート

ループと③のループに電流が流れる。

に CDNE を接続した場合、CDNE の各出力は他のポー

図 6.1 と図 6.2 を比較すると、EUT から向かって右

トの CDNE の有無によって影響を受けることが確認側の AC 電源を見たインピーダンスが 50Ωより大きいできた。

場合には、CDNE を両ポートに接続した場合が測定値

しかし、CDNE の EUT 側の電流変化とは一致せず、その原因が電流のクロス・トークかどうかは確認出来が大きくなり、そのインピーダンスが 50Ωより小さい場合には、測定値が小さくなることが判る。

なかった。

図 6.1：

図 6.2：

妨害波源が大地との間にある EUT で、CDNE を一方のポートのみに接続した場合

妨害波源が大地との間にある EUT で、CDNE を両方のポートに接続した場合− 13 −

図 6.3 と図 6.4 は二つの AC ポートを有する EUT におを両方に接続した場合に測定値が大きくなる場合といて、妨害波源が二つの電源ポート間に入っている場
合を示す。

小さくなる場合がある。
⑵

AC 電源のインピーダンスも周波数によって異な

図 6.3 は一つのポートにだけ CDNE を接続して測定るため、周波数によって CDNE を両方に接続したを行う場合である。この場合、測定器に流れる妨害波

場合に測定値が大きくなる場合と小さくなる場合が

電流は①のループと②のループの二つがある。また、ある。

図 6.4 は CDNE を両方のポートに接続した場合で①の③のループの二つがある。
図 6.3 と図 6.4 を比較すると、EUT から右側の AC 電

7.

源を見たインピーダンスが 50Ωよりも大きい場合に今後の展開

は、CDNE を両ポートに接続した場合の測定値が大き今回の検討で複数のポートを有する照明機器におい

くなり、そのインピーダンスが 50Ωよりも小さい場て、複数の CDNE を設置して測定する場合に他方の合には測定値が大きくなることが推定される。

ポートの CDNE の有無によって測定ポート側の CDNE

以上は等価回路を単純化した例であり実際はもっと出力が影響を受けることが確認できたが、その原因が複雑な回路となるが、今回の単純化した条件からは以クロス・トークによるものかは確認できなかった。

下のことが推定される。
⑴

しかし、今後、複数の CDNE の使用による影響の

EUT 内の妨害波源は複数存在し、且つその妨害

波源から発生する妨害波の周波数も異なる。

原因とそのメカニズムを把握し、CDNE 法の測定の信頼性について更に検討することを提案していきたい。

その結果、EUT の種類や周波数によって、CDNE

図 6.3：

妨害波源が電源ポート間にある EUT で、CDN を片方のポートに接続した場合

図 6.4：

妨害波源が電源ポート間にある EUT で、CDN を両方のポートに接続した場合− 14 −

電波環境協議会 イミュニティ委員会の活動

電話端末機器におけるイミュニティ
評価方法の調査研究報告
一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）電磁妨害対策技術委員会

青谷
2）

1. はじめに

嘉久

試験信号の周波数掃引のステップ幅と印加レベルが及ぼす影響の確認
CISPR24 の第 2 版では、高周波連続伝導および放射光回線に代表されるディジタルアクセス網の普及に

電磁界イミュニティ試験で印加する試験信号周波数掃伴い、電話端末機器は従来のアナログ回線に接続する

引の 4%ステップが削除され、通信ポートを複数持つ

電話機や小型 PBX に加え、ディジタル回線に接続し機器では試験時間が長くなるという課題があり、日本て音声情報を送受信するディジタル電話端末機器が市から 4%ステップを復活させる修正提案を行った。そ場で販売されるようになった。そこで、CISPR の SCｰ

して、CD 文書では 4%ステップに関する記述が復活しI ではアクセス網のディジタル化という市場の変化にた。しかし、依然 4%ステップによる試験で可聴雑音対応するため、CISPR24 の修正規格の作成やマルチメ

レベルが低くなるポイントがあるのではないかというディアのイミュニティ規格 CISPR35 の作成作業でこ意見も根強く、4%ステップで雑音印加する場合は試の課題を取り上げ、審議を行っている。特に CISPR

験レベルを 2 倍にしなければならない。そこで、この24 の修正規格では、具体的に送信側可聴雑音評価の掃引ステップと試験レベルの影響を実際の機器を使っ測定手法の草案を記載した CD 文書を 2012 年 1 月に発て実験を行った。

行し、各国へコメントを募集した。電波環境協議会（EMCC）イミュニティ委員会もこの審議に積極的に

2．実験の概要

参加し、課題解決に取り組んでいる。
2012 年度は CD 文書にて提案されている項目の中から以下の２項目に関する検証実験を行った。そして、

2.1 EUTの選定

2012 年 11 月にバンコクで開催された CISPR/I の WG

電話端末機器として、ディジタル網へ直接接続可能

会合で実験の結果を報告し、CDV 文書の草案作成にな IP 電話機を異なるメーカで 2 種類購入し、比較用と貢献した。

してアナログ公衆網へ接続可能な電話機を 1 台用意した。EUT 名を以下の表に定義する。

1）

電話端末機器からディジタル回線側へ送出

表1

される可聴雑音評価の測定方法の検証
CISPR 24 Ed.2 Amd.1 草案 CD 文書で、EUT から
ディジタル回線側へ送出される可聴雑音評価のための評価方法が A.2.6 節として追加されている。実際にA.2.6 節に従って実験を行い、評価方法に関して問題点がないかどうかを検証した。

EUT一覧表
電源

使用した
CODEC

IP電話

PoE

G.711 A-law

IP電話

ACアダプタ

G.711 µ-law

アナログ
電話機

網給電

−

EUT名称

種別

EUT-1
EUT-2
EUT-A

※PoE とは LAN ケーブルを使って通信と電力供給を同時に行う技術
で、対向する機器より電力供給を受けて動作することができる。

− 15 −

2.2 CISPR 24第二版の修正提案概要

次に擬似口を接続する装置（EUT の受信側雑音評修正提案（CD文書）のAnnexAに対して新規に追加

価では対向側装置、送信側雑音評価では EUT 側装置）

した A.2.6 節では EUT から網側へ送信される可聴雑音のハンドセットを図 3 のようにスタンドで固定する。

レベルを評価するために、図 1 のように第二の装置として EUT と同じ装置を対向させ、その対向装置の受話器の音圧レベルで評価を行う手法が記載されている。

図1

図3

ハンドセットと擬似口の固定

ディジタル網における復調雑音レベル測定法

図 3 の状態で、再度図 2 で調整済みの基準信号を出

また、妨害波の周波数掃引試験を行った場合、力し、通話状態で対向する装置のハンドセットには図EUT の受話器で聞こえる受信（可聴）雑音評価と網4 に示すように擬似耳を接続し、マイクで音圧レベルへ送出される送信（可聴）雑音評価の 2 つの評価を実を測定する。

施する必要がある。送信受信それぞれの評価方法としこうして測定された音圧レベルが基準信号レベルでて、AnnexA では音圧レベル測定法と基準レベル測定

あり、イミュニティ試験を行った時に観測される可聴法の 2 種類の評価方法が選択可能である。

雑音レベルを評価する時の基準となる。

図 1 では、対向装置を使う事によって、送信雑音評
価を従来の測定設備を用いて音圧レベルで評価できるようにした点と基準レベル測定法も選べるように擬似口を使った基準信号を定義している点が特徴である。

2.3 基準信号生成方法と基準レベル
図4

擬似口による基準レベル生成方法を図 1 に、レベル

対向電話機での受話音量測定

2.4 遮蔽箱

の調整方法を図 2 に示す。
擬似口の唇を模擬したリング（リップリング）から

イミュニティ試験は、高周波連続伝導イミュニティ

25mm 離れたところを MRP（MouthReferencePoint）

試験と放射電磁界イミュニティ試験の 2 種類実施する。

と定義して擬似口はここを基準点とする。ここにマイ

このとき、図 4 のように可聴雑音レベルを測定する際、クが固定できるよう専用の治具でマイクを取り付け、周囲雑音に配慮が必要である。電波暗室のように室内マイクで測定した音圧レベルが 98dBSPL となるよう
出力レベルを調整する。

図2

図5

擬似口の基準出力調整方法− 16 −

実験で使用した遮蔽箱

の音響雑音が部屋で遮蔽されている場合を除き、通常測されたデータを評価・判断する手順であり、測定系は測定機器などのファンの音に代表されるような音響雑

基準信号源の擬似口があるかないかの違いのみである。

音が存在する。この雑音は図 4 のハンドセットのマイ
クから回り込んで擬似耳に接続したマイクへ侵入し、可聴雑音として評価されてしまう。これを避けるため、
図 5 のように遮蔽箱を用意して、周囲雑音から測定系
を音響的に遮蔽して実験を行った。

2.5 妨害波印加方法
妨害波の印加方法は、CISPR24Ed.2 で以下の 2 つのイミュニティ試験が定義されている。

図6−1

IP電話機の受信可聴雑音評価構成

図6−2

IP電話機の送信可聴雑音評価構成

1）高周波連続伝導イミュニティ試験
・印加周波数 150kHz−80MHz
・適用ポート：通信ポートおよび電源ポート・印加方法：CDN を用いた IEC61000-4-6
・試験レベル：3Vemf（rms,無変調）・妨害波の変調条件：1kHz の 80%振幅変調
2）放射電磁界イミュニティ試験
・印加周波数 80MHz−1000MHz

2）基準レベルの測定

・適用ポート：きょう体ポート・印加方法：アンテナによる放射、IEC61000-4-3

イミュニティ試験を行う前に、CD 文書で定義され・試験レベル：3V/m （rms,無変調）ている基準レベルを測定した。基準レベルは擬似口か・妨害波の変調条件：1kHz の 80%振幅変調

ら基準信号 RNS（Reference Noise Source）を送出

これら 2 種類のイミュニティ試験を実施して、妨害し、対向する装置のハンドセットに結合された擬似耳波を印加によって生じた可聴雑音を評価するとともに、で音圧レベルを測定する。そして、この実測値から

妨害波信号の周波数掃引のステップ幅と印加レベルが20dB 差し引いた値を基準レベルとするよう CD 文書に及ぼす影響の確認を行った。

定義されている。各 EUT における適用ポートと評価
項目の組み合わせごとに、RNS に対向する装置で測定した音圧レベルの実測値と実測値から算出した基準

3．実験結果レベルを表 2 に示す。
3）可聴雑音評価方法検証結果

3.1 高周波連続伝導イミュニティ試験結果

EUT−1 の測定結果（通信・電力共用ポートに印

1）試験構成加）を図 7 に示す。このグラフに音圧レベル測定法の試験構成は、図 6 に示すような構成で実験を行った。
図 6−1 は受信側の可聴雑音評価、図 6−2 は送信側の可聴雑音評価を行った時の試験構成である。
IP 電話機の試験では、PoE 機能を持った IP 電話機（EUT−1）に配慮して、PoE に対応した HUB を用い

表2

適用
ポート

EUT-1

受信雑音
通信
電力同時 送信雑音

98.5

78.5

101.6

81.6

通信
ポート

受信雑音

98.6

78.6

送信雑音

99.1

79.1

電力
ポート

受信雑音

98.6

78.6

送信雑音

99.1

79.1

通信
ポート

受信雑音

106

86

送信雑音

99

79

EUT-2

した線路モニタで RTP パケットを解析し、伝送されている音声データのレベルを測定した。
音圧レベル測定法と基準レベル測定法の違いは、観− 17 −

音圧レベル
基準レベル
実測
[dBspl][dBspl]EUTた。また、HUB に SIP サーバを接続して EUT と対向装置間の通話状態を確立させ、Ether ケーブルに挿入

測定した音圧レベルと算出した基準レベル

EUT-A

評価項目

許容値と、表 2 で算出した基準レベルをもとに基準レ

果を図 8 に示す。
印加雑音レベルを 2 倍にすると、論理的に可聴雑音

ベル測定法の許容値を記載した。
図 7 のように音圧レベル測定法による許容値と基準

成分はアナログ回路の半導体のジャンクションで 2 乗

レベル測定法による許容値に約 15dB の差異を確認し検波として作用し発生するため、適用する試験レベル

た。また、EUT−2 や EUT−A でも同様に約 15dB のの電圧が 2 倍になると、復調され発生する可聴雑音は差異を確認した。

12dB 増加する。おおよそ、図 8 では 4%にしたことにこの差異が生じた要因について分析した結果、基準レベル測定法における許容値は、CISPR 24 Ed.2 のよる影響より印加レベルが 2 倍になった影響が支配的になっていると言える。
本結果は、2012 年 11 月に開催された CISPR/I のバ

Table A.3 を使うため、基準レベルは CISPR 24 のA.2.3 節で定める基準となる線路レベル−40dBm 相当

ンコク会合の WG3 の会合で情報展開を行った。

（−40dBm0）でなくてはならない。一方で、RNS で
1kHz の基準信号を EUT に入力した時にディジタル回

3.2 放射電磁界イミュニティ試験結果

線上で C−Catcher によって測定した線路レベルは、

1） 試験構成−2dBm0〜−5dBm0 の範囲の実測値を得た。

試験構成は、図 9 に示すような構成で実験を行った。

従って、今回の差異は CD 文書に記載された基準レベルの補正式に誤りがあると考えられ、2012 年 11 月

図 9−1 は受信側の可聴雑音評価、図 9−2 は送信側の可聴雑音評価を行った時の試験構成である。

に開催された CISPR/I のバンコク会合の WG3 の会合で実験結果とともに、A.2.6 節から基準レベル測定法

2） 基準レベルの測定を削除あるいは基準レベルの計算式を修正する提案文

イミュニティ試験を行う前に、高周波連続伝導イ書を作成し、CISPRで審議を行った。審議の結果、表ミュニティ試験と同様に基準レベルを測定した。各2 に示す基準レベル算出において 20dB の補正を 35dB

EUT における評価項目ごとに、RNS に対向する装置の補正に修正することで決着した。この修正により、で測定した音圧レベルの実測値と実測値から算出した

音圧レベル測定法と基準レベル測定法の許容値の差異

基準レベルを表 3 に示す。

はほとんどなくなった。
4）周波数掃引4%と印加レベル2倍の影響確認

3） 可聴雑音評価方法検証結果

EUT−A において印加レベルを 2 倍にして 4%の周

EUT−2 の測定結果を図 10 および図 11 に示す。こ

波数掃引を行う試験を実施した。EUT−A におけるのグラフに音圧レベル測定法の許容値と、表 3 で算出

1%と印加レベルを 2 倍にした 4%ステップとの比較結した基準レベルをもとに基準レベル測定法適用時の許図7 高周波連続伝導イミュニティ試験結果（上段が受信側、下段が送信側の測定結果）

図8 EUT−Aにおける可聴雑音レベル測定結果（上段が受信側、下段が送信側の測定結果）− 18 −

図9−2 IP電話機の送信可聴雑音評価構成

図9−1 IP電話機の受信可聴雑音評価構成
表3
EUT
EUT-1
EUT-2
EUT-A

測定した音圧レベルと算出した基準レベル
評価項目

音圧レベル
実測[dBspl]

基準レベル[dBspl]

受信雑音

98

78

送信雑音

100.8

80.8

受信雑音

98.7

78.7

送信雑音

97.6

77.6

受信雑音

105

85

送信雑音

100.3

80.3

約 15dB の差異を確認した。また、EUT−1 や EUT−A
においても同様の結果を確認した。
この差異については、高周波連続伝導イミュニティ
試験と同じ理由である。
4） 周波数掃引 4%と印加レベル 2 倍の影響確認
EUT−A において印加レベルを 2 倍にして 4%の周波数掃引を行う試験を実施した。EUT−A における1%と印加レベルを 2 倍にした 4%ステップとの比較結果を図 12 および図 13 に示す。

容値を記載した。
図のように放射電磁界イミュニティ試験においても放射電磁界イミュニティ試験においても高周波連続

高周波連続伝導イミュニティ試験同様、音圧レベル測伝導イミュニティ試験同様、おおよそ周波数掃引ス

定法による許容値と基準レベル測定法による許容値にテップを 4%にしたことによる影響より印加レベルが 2

図10 放射電磁界イミュニティ試験結果（水平）（上段が受信側、下段が送信側の測定結果）

図11 放射電磁界イミュニティ試験結果（垂直）（上段が受信側、下段が送信側の測定結果）− 19 −

・周波数掃引ステップに関する審議倍になった影響が支配的になっていると言える。

CISPR24Ed.2 で 4%ステップが削除され、CISPR
24Ed.2の修正案で4%ステップ復活を提案してCD文

4．CISPR国際会合での成果

書に 4%ステップを復活させた。今回の実験結果を2012 年 11 月に開催された CISPR/I のバンコク会合

再確認した。

報告し、CDV 草案に 4%ステップを盛り込むことをの WG3 会合に参加し、WG3 の CISPR24Ed.2 修正案の審議で今回の実験の結果を報告し、以下の 2 点について審議を行った。

5．おわりに・A.2.6節における問題点の審議

2012 年度の実験でアクセス網のディジタル化といCISPR24Ed.2 の修正草案 CD 文書で新たに追加さう市場の変化に対応するため、CISPR24 の修正規格のれた A.2.6 節では、音圧レベル測定法と基準レベル

CDV 草案作成に貢献した。一方、CISPR 35 草案は測定法の 2 種類を許容しているが、実験の結果、こ2012 年 11 月に CDV が可決され、CISPR/I バンコク会の両者の試験結果には 15dB の差異があること、そ合で CISPR35 の CDV の投票結果が確認され、次のスの原因は基準レベル算出の際に基準レベルの実測値テージへ向け CDV に寄せられた各国コメントの詳細から差し引く値が間違っていることを実験結果より審議を行った。2013 年 3 月のシドニーで開催された

指摘し、A.2.6 節から基準レベル測定法を削除する

WG4会合でCISPR35はFDISステージへに進むことが案あるいは基準レベルの計算式を 20dB から 35dB に合意され、2014 年 1 月現在 FDIS 文書は投票中である。

修正する案を提案し、CDV 草案に提案内容を盛り

今回の成果をCISPR35にも盛り込むため、
CISPR35の込んだ。

修正提案審議に積極的に参加しながらフォローを行っている。

図13 EUT−Aの可聴雑音レベル測定結果（垂直）（上段が受信側、下段が送信側の測定結果）

図12 EUT−Aの可聴雑音レベル測定結果（水平）（上段が受信側、下段が送信側の測定結果）− 20 −

第37回講演会〜CISPRオタワ会議報告会〜
2013年の国際無線障害特別委員会（CISPR）会議は、カナダのオタワにおいて9月23日から10月4日までの10日間にわたり開催されました。
我が国からは、電波利用環境委員会主査（多氣 昌生 首都大学東京大学院 教授）をはじめ、総勢39名の方が参加されました。当協議会では、参加された方々に講師としてご協力をいただき、第37回講演会「CISPRオタワ会
議報告会」を平成26年2月7日に主婦会館プラザエフにおいて開催させていただきました。
【講演会講師の方々】
・総会

多氣 昌生 氏・SC/A

石 上 忍氏・SC/B

吉岡 康哉 氏・SC/F

平伴 喜光 氏

・SC/H

松 本

・SC/I

雨宮不二雄 氏

泰氏

なお、講演資料および報告書「CISPRの現状と動向 〜オタワ会議の結果を踏まえて〜」は、協議会ホームペー
ジ内会員ページの「CISPR報告会」および「CISPR報告書」にpdf形式で掲載しておりますのでご利用ください。

編 集 後 記今回は、専門委員会の平成24年度活動報告として、調査研究成果報告を３件掲載しました。
妨害波委員会の活動については、「調光器対応の電球形LEDランプの妨害波に関する調査研究」について、一般社団法人日本照明工業会の業天様に、また「CDNE法における複数のCDNE使用時のクロストークの影響に関する調査研究」について、一般社団法人日本照明工業会の平伴様に解説を寄稿していただきました。
イミュニティ委員会の活動については、「電話端末機器におけるイミュニティ評価方法の調査研究」について、一般社団法人情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）の青谷様に解説を寄稿いただきました。
編集にあたり、執筆者の皆様をはじめ、ご協力をいただきました方々に感謝申し上げます。
（事務局）− 21 −

−無断転載を禁ず−

ＥＭＣＣレポート第29号
平成26年２月
著

作：電波環境協議会
Electromagnetic Compatibility Conference Japan〒100 −0013 東京都千代田区霞が関1−4−1（日土地ビル）
一般社団法人電波産業会内
電波環境協議会事務局
TEL ０３‐５５１０‐８５９６
FAX ０３‐３５９２‐１１０３