クレアール公務員講座専任講師

島本昌和【No．17】次の表から確実にいえるのはどれか。
牛乳等生産量の推移
平成 17 年度

（単位19１８20kl）
21

飲用牛乳等

4,262,336

4,125,286

4,022,544

3,917,985

3,779,089

乳1,207,356

1,260,541

1,320,240

1,207,926

1,181,741

はっ酵乳

801,837

849,741

838,881805,239819,252

乳酸菌飲料

172,279

169,356

172,568

186,495

194,245

飲料

１ 「飲用牛乳等」「乳飲料」「はっ酵乳」のうち、平成 20 年度における生産量の対前年度減少率が最も大きいのは、「はっ酵乳」である。
平成 18 年度から平成 21 年度までの各年度のうち、「飲用牛乳等」の生産量の耐前年度２減少量が最も大きいのは、平成 18 年度である。
平成 17 年度から平成 21 年度までの 5 年度の「はっ酵乳」の生産量の１年度当たりの３平均は、83 万 kl を上回っている。
平成 19 年度における「乳飲料」の生産量の対前年増加率は、平成 18 年度におけるそ４れより大きい。
平成 17 年度の「乳酸菌飲料」の生産量を 100 としたときの平成 21 年度のそれの指数５は、115 を上回っている。
正答
１４誤り。飲用牛乳等は 10 万強の減少、乳飲料も 10 万強の減少、はっ酵乳は３万強の減少、である。飲用牛乳は 19 年度が 400 万あり、乳飲料は 130 万ほどである。したがって、減少量がほぼ同じであることより、乳飲料の方が減少率が高く、この場合の減少率は約103（×100％）である。発酵乳は 19 年度が 83 万ほどなので、減少率は （×13083100%）である。したがって、乳飲料の減少率が一番大きい。
２誤り。18 年度は 14 万の減少、19 年度は 10 万の減少、20 年度は 10 万の減少、21 年度は 13 万の減少である。一番減少率が大きいのは 18 年度か 21 年度とおもわれるが、減少分が同じである場合は、もとの数値が小さいほど減少率はおおきくなることから考えて 21 年度の減少率が一番大きい。

３

誤り。83 万を基準として、それよりいくら多いか少ないかを考える。17 年度は、マイナス 2.8、18 年度はプラス 1.9、19 年度はプラス 0.9、20 年度はマイナス 2.5、21 年度はマイナス 1.7 である。これらを全て加えると、明らかにマイナスなので平均は 83万キロを下回っていることがわかる。

1

クレアール公務員講座専任講師
４

島本昌和

正しい。ざっと見ただけで微妙の数値であることが分かる。したがって、きちんと計算することが必要なる（あるいは後回しして他の選択肢を先に検討する）。19 年度の増加率は 1320240÷1260541＝1.047・・・となり、4.7％の増加である。つぎに 18 年度の増加率は 1260541÷1207356＝1.044・・となり 4.4％の増加率である。

５誤り。平成 21 年度が、約 19.5 万、平成 17 年度が 17.2 万、よって 19.4÷17.2 を計算してそれに 100 をかければ 21 年度の指数がでる。112.7 くらいなので、115 を上回っているとはいえない。

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2クレアール公務員講座専任講師

島本昌和【No．18】次の表から確実にいえるのはどれか。
広告費の総額及びその媒体別構成比の推移
平成 181920

21総額（億円）

69,39970,191

66,92659,222

構 計

100.0

100.0

100.0

100.0成 新聞

14.4

13.5

12.4

11.4

比 雑誌

6.9

6.5

6.1

5.1

％ ラジオ

2.5

2.4

2.3

2.3

テレビ

29.1

28.5

28.5

28.9

プロモーションメディア

39.4

39.7

39.3

39.1

衛星メディア関連

0.8

0.9

1.0

1.2

インターネット

6.9

8.5

10.4

12.0

１

平成 20 年において、テレビ広告費の対前年減少率は、ラジオ広告費のそれより大きい。

２

平成 19 年の衛星メディア関連広告費の対前年増加率は、平成 21 年のそれの 2 倍より小さい。
平成 18 年の新聞広告費を 100 としたときの平成 20 年のそれの指数は、80 を下回って３いる。
インターネット広告費について見てみると、平成 18 年に対する平成 21 年の増加額に４占める平成 19 年の対前年増加額の割合は 50%を超えている。
平成 18 年から平成 21 年までの 4 年のプロモーションメディア広告費の 1 年当たりの５平均は、雑誌広告費のそれの 7 倍より大きい。
正答

４

総額の増加率をα、構成比の増加率をβとすると、全体の額の増加率はα＋β＋αβとなる。
１誤り。平成 19 年と平成 20 年ではテレビの構成比は変わっていない。したがって、総額の減少率とテレビの減少率は等しい。つぎにラジオは構成比も減少している。よって、ラジオの減少率は構成比の減少率と総額の減少率を加えたものになる。したがってラジオの減少率の方が大きい。

２誤り。平成 19 年の衛星メディア関連広告費は増加している。総額が 1%程増加し、構成比が 12.5%程増加しているので、0.125+0.01+0.13×0.01＝13.6％程の増加である。
しかし、21 年に関しては総額が１2％程減っている。構成比が 1.0 から 1.2 へ 20％程増えているので、－0.12＋0.2―0.12×0.2＝5.6％。19 年の増加率は 21 年の増加率の２倍よりもおおきい。

3クレアール公務員講座専任講師
３島本昌和

誤り。指数が 100 から 80 を下回るということは、20％以上の下落である。新聞広告費
は、平成 20 年の構成比は平成 18 年に比べて 14％の減少であり、総額は 3.5%の減少である。したがって、－0.14－0.035＋0.14×0.035 が 18 から 20 年への減少率ということになり、20％の下落はない。

４正しい。インターネット広告費の 18 年から 21 年の増加額は 21 年の額が、59222 の12％より、7106 であり、18 年においては約 69399 の 6.9%より、4788 となる。したがって、増加額は約 2318 である。また、平成 19 年の値は、70191 の 8.5％なので約5966 である。よって、平成 18 年から 19 年の差を見てみると 5966―4788＝1178 となる。1178 はわずかであるが 2318 の 50%を上回っている。

５誤り。プロモーションメディアの雑誌に対する比率は構成比で見て 21 年を除き常に７倍を下回っている。したがって、20 年までにおいて平均でも見ても７倍を下回っている。21 年においては構成比が７倍を上回っているがこの年は総額も少ないので、その分を加味したとしても、プロモーションメディアの平均が雑誌の平均の７倍となるとは考えられない。

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4クレアール公務員講座専任講師

島本昌和【No.19】次の図から確実にいえるのはどれか。
ペットボトル再商品化製品の用途別半版量の推移
90000
83374
80000
67685

70000
61292
60000

61441

55458

トン

50000
41058

46810

43285ボトル用
シート用
繊維用

40000
30000
20000
10000

6493

3915

3968

32780
平成18年度

192021注）ペットボトル再商品化製品とは、回収したペットボトルをフレーク、ペレット等に加工したものである。
１

平成 19 年度における再商品化製品のペットボトル用販売量の対前年度減少率は 40%より大きい。

２

平成 18 年度の再商品化製品のシート用販売量を 100 としたときの平成 21 年度のそれの指数は、150 を上回っている。

３

平成 20 年度の再商品化製品の繊維用販売量の対前年度増加量は、平成 19 年度のそれを下回っている。

４

平成 18 年度から平成 21 年度までの 4 年度において、再商品化製品のボトル用販売量の１年度あたりの平均は、4 千トンを下回っている。

５

再商品化製品のシート用販売量の平成 19 年度に対する平成 21 年度の増加率は、再商品化製品の繊維用販売量のそれより大きい。

正答５5

クレアール公務員講座専任講師
１島本昌和誤り。6493 から 40％下落すると、6493×0.6＝3895.8 となるはずである。そこまでは落ち込んでいない。

２誤り。平成 18 年度のシートの量 41058 に 1.5 をかけてみると 61587 となる。この値を 21 年のそれと比べてみると 21 年の方が小さいことが分かる。したがって、指数は150 つまり 1.5 倍を上回ってはいないことになる。

３誤り。19 年の増加量は 61292―55458＝5834、この値を 19 年の 61292 に加えても 67685に届かないので、20 年の方が増加量が大きいことがわかる。

４誤り。4000 を基準として考えると、18 年度はプラス 2493、19 年度は－85、20 年度は－722、21 年度は－32 である。これらを全て足すとプラスになるので 4000 千トンを上回っていることが分かる。

５正しい。この間のシートの増加率は（61441―43285）÷43285＝約 0.42 つまり、42%の増加である。19 年の繊維用は 61292 であるから、もし 42%増加しているとすると61292×1.42＝87034 となる。しかし、実際の値はこれよりも小さいので繊維用はシート用ほど増加していないことになる。

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島本昌和【No.20】次の図から確実にいえるのはどれか。
わが国の輸出額の総額および地域別構成比の推移
平成12年
アフリカ
1.1%
オセアニア
2.1%

南アメリカ
1.2%

オセアニア
2.6%

平成21年
アフリカ
南アメリカ
1.6%
1.5%

ヨーロッパ
14.7%

ヨーロッパ
17.9%

総額
51,654アジア
43.2%

総額54.171北アメリカ
21.6%

アジア
58.0%

北アメリカ
34.5%

（注）輸出額の総額の単位

10 億円

１

平成 21 年のヨーロッパへの輸出額は、平成 12 年のそれの 90%を超えている。

２

オセアニアへの輸出額の平成 12 年に対する平成 21 年の増加率は、アジアへの輸出額のそれより大きい
アフリカへの輸出額と南アメリカへの輸出額との計の平成 12 年に対する平成 21 年の３増加額は、6 千億円を上回っている。
北アメリカへの輸出額の平成 12 年に対する平成 21 年の減少率は、ヨーロッパへの輸４出額のそれの２倍より大きい。
平成 12 年のアジアへの輸出額を 100 としたときの平成 21 年のそれの指数は、130 を５下回っている。
正答
１４誤り。12 年のヨーロッパへの輸出額は、51654×0.179＝約 9246 であり、21 年のそれは 54171×0.147＝約 7963 である。したがって 12 年の 90％を超えているとはいえない。

7クレアール公務員講座専任講師
２島本昌和

誤り。構成比においてオセアニアは 20%強増加しているが、アジアは 30％強増加している。したがって輸出額の増加率もアジアの方が大きい。

３誤り。平成 12 年においてアフリカとアメリカで 2.3%の構成比である。総額が 51654であるから、51654×0.023＝約 1188、対して 21 年では構成費の合計は 3.1％であるか
ら、総額が 54171 であることより 54171×0.031＝約 1679。よって差は 1679―1188＝491 となり 4910 億円の差である。

４正しい。ヨーロッパへ構成比の減少率は 17.9%弱である。対して北アメリカへの輸出の構成比の減少率は 37.4%である。よって北アメリカへの輸出の減少率はヨーロッパへの輸出の減少率の２倍より大きい。

５誤り。アジアへの構成比の増加率は 130％を超えている。総額も増加しているので明らかに 130 を超えている。

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