医療機関における安⼼・安全な電波利⽤
応⽤編

（⽩紙）

2

はじめに

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e-learningの⽬的と概要
 「医療機関における安⼼・安全な電波利⽤ 応⽤編」は、医療機関に従事する臨床⼯学技⼠等の⽅を対象としたe-learningです。
 医⽤テレメータや無線LAN、携帯電話等、医療機関で利⽤される電波利⽤機器について、詳細な情報や具体的な対策について解説します。
 本e-learningの標準学習時間は60分です。 e-learningの途中には確認テストがあります。
 本e-leaningは「医療機関において安⼼・安全に電波を利⽤するための⼿引き」を基に作成しています。
 本e-learningの構成は以下の通りです。
はじめに
1. 電波管理の意義と⽬的
2. 医⽤テレメータに関する対策
3. 無線LANに関する対策
4. 携帯電話に関する対策
5. 電波管理体制の概要
まとめ・参考情報4

1．電波管理の意義と⽬的

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1.1 医療分野における電波利⽤の状況
 医療機関では、医⽤テレメータや電⼦カルテ⽤端末等の様々な⽤途で電波利⽤機器*が活⽤されています。
 医療機関における電波の利⽤は医療の⾼度化や利便性の向上等の効果が期待されます。しかし、電波の管理が不⼗分な場合、診療や業務に影響を与えるトラブルが起こる可能性もあります。
医療機関で利⽤される電波利⽤機器＊の例
医療機器以外医療機器
医⽤テレメータ

携帯電話・タブレット端末

無線機能付き医療機器（⼀般撮影装置等）

患者⽤タグリーダー注

電⼦カルテ⽤端末等

⼊退室システム（ICカード）

災害⽤トランシーバ

注︓バーコードの読取には電波を利⽤しません

⽤語＊電波利⽤機器とは、電波を利⽤する無線通信機器等を指します（例︓携帯電話、無線LAN等）。

6

1.1 医療分野における電波利⽤の状況
 医療機関では電波を利⽤する機器だけではなく、電⼦レンジやLED照明器具等、使⽤中に電磁ノイズ（不要電波）を発⽣する機器も利⽤されています。
 こうした機器からの電磁ノイズが他の電波利⽤機器に影響を与えないように、適切に管理することが重要となります。
医療機関で利⽤される電磁ノイズを発⽣する機器の例
医療機器

医療機器以外

LED照明器具
MRI

電⼦レンジ

電気メス

保安監視カメラ7

ナースコール集合装置

1.2 電波利⽤に関する問題の主な課題
 医療機関での電波利⽤に関する課題として、以下のような点が指摘されています。
 医療機関で、医⽤テレメータや無線LAN の利⽤によるトラブル等の発⽣原因や対応⽅法等に関する情報が不⾜しており、迅速な対応が難しい。
 電波そのものや電波の管理等に関する知識を持つ関係者が少ない。

病院内の電波環境の管理における課題

病院に対する総務省アンケート調査より
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1.3 安⼼・安全に電波を利⽤するための3原則
 医療機関で電波を利⽤する機会はますます増えていきますので、安⼼・安全に電波を利⽤できる環境を整えることが重要となります。
 以下に⽰す「安⼼・安全に電波を利⽤するための3原則」に留意しつつ、各医療機関の実情にあわせて必要となる対策を進めていくことが必要となります。
安⼼・安全に電波を利⽤するための3原則

9

2．医⽤テレメータに関する対策

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2.1 医⽤テレメータの概要


医⽤テレメータの送信機には、携帯型と据置型の２種類があり、送信機から患者の情報（⼼電・呼吸等）が電波に
より天井裏のアンテナシステムへと伝わり*1、ナースステーションのセントラルモニタで観察することができます。



現在、アンテナシステムとしてはマルチホイップアンテナ⽅式*2と漏洩同軸ケーブル⽅式*3の２種類があります。



送信機からの電波は、⾒通しがきく等良い条件の時には約30m程度の距離まで届きます。



医⽤テレメータは無線局の免許を必要としない「特定⼩電⼒無線局」として、420MHz帯〜440MHz帯が割り当て
られ、最⼤480 チャネル（ch）が設けられています。



出⼒は医⽤テレメータの種類により異なり、1mW以下または10mW以下となっていますが、現在販売されているのは1mW以下の種類のみです。



医⽤テレメータの周波数帯では、クレーンのリモコンや離床センサ等に使われているテレメータテレコンが同じ電波を使っており、3000 番台のチャネルが重複しているため、設定時に注意が必要です。
医⽤テレメータシステムの概要

携帯型テレメータ（送信機）の例

⼼電・呼吸送信機

⼼電・呼吸・SpO2 送信機*1⼀部セントラルモニタ⾃体にアンテナが内蔵されている機器やセントラルモニタに単独のアンテナを直接接続し、送信機からの情報を直接受信するタイプのシステムもあります。また、テレメータテレコンの規格を⽤い、セントラルモニタと直接送受信が可能な双⽅向テレメータも使⽤されています。

⽤語*2マルチホイップアンテナ⽅式…ホイップアンテナ（棒状のアンテナ）等を病室、廊下等の天井裏に複数設置して、通信エリアをカバーする⽅式*3漏洩同軸ケーブル⽅式…⼀定間隔で通信⽤のスリット（隙間）がある同軸ケーブルを病室、廊下等の天井裏に敷設して、通信エリアをカバーする⽅式
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2.2 医⽤テレメータに関するトラブル
 医⽤テレメータの電波に関連するトラブルには以下のようなものがあります。


送信機の電池切れ、送信機から受信アンテナまで物理的に場所が遠い、電波の遮へい（トイレ等の⾦属扉等や病棟の⾷事配膳台⾞等）等により電波が届かない場所の発⽣

不適切な無線チャネル設定による混信や信号増幅装置（アンプ）が正しく設定されていない事による⾃⼰ノイズの増加



他機器等（例︓LED 照明器具、院内の地上デジタル放送や衛星放送の有線配信ケーブル、離床センサ、院内無線
LAN のAP、院内ナースコール集合装置、患者名廊下表⽰灯）からの電波⼲渉

アンテナシステムの経年劣化（⽼朽化）による電界強度の低下や⾃⼰ノイズの増加



近隣の複数病院間で同⼀チャネルが利⽤されることによる混信等の発⽣

 医⽤テレメータ導⼊以降に機器の⼀時的な移設利⽤、建物の増築・改修、設備の改修時等に、このようなトラブルの原因が発⽣することもありますので、注意が必要です。
トラブル事例︓電波が届かない

事例

送信機からの電波を⼗分にアンテナで受信できず、セントラルモニタで患者の状況が正しく表⽰されなかった。
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2.3 無線チャネルの確認
 医⽤テレメータは、近接する複数の医⽤テレメータ機器で、同じ無線チャネルが設定されると、混信して正しい患者情報が得られなくなり、重⼤な事故の原因となる可能性があります。
 医⽤テレメータの利⽤でトラブルが発⽣しないよう、医⽤テレメータ管理者は、以下に⽰すポイントを参考に、医療機関内で使⽤している無線チャネルを把握し、重複がないように設定を維持・管理しましょう。
 医⽤テレメータは、実際の医療現場の状況に応じて、部⾨間を移動して利⽤されることがあります。そのような状況にも柔軟に対応できるように備えることも必要です。
納⼊時に医療機器製造販売業者等から提供された無線チャネル管理表を保管する
運⽤中、機種変更時等に無線チャネル設定が変更された場合、管理表を更新する
医⽤テレメータの管理者が最新の情報を常に把握できるよう、管理表を適切に保管・管理する

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2.4 電波環境の測定⽅法（簡易な⽅法）
 医⽤テレメータからの電波は、送信機とアンテナシステムまでの間に⾦属製の扉等が有る場合等には、電波が届きにくい場合があります。
 そこで、送信機からの電波が届いているのか、また、どの程度余裕を有して届いているのか等の電波環境を簡単に確認する⽅法として以下があります（詳細な測定⽅法は「医療機関における安⼼・安全に電波を利⽤するための⼿引き」の参考７（１）を参照してください）。
電波環境の測定⼿順（簡易な⽅法）
Step1

 テレメータ送信機を患者使⽤時と同じように、
医療スタッフに装着

Step2

 セントラルモニタで電波信号を正しく受信できていることを確認

Step3

 送信機を装着した医療スタッフが、看護単位
内の廊下・病室・病室内トイレ・共⽤トイレ
内・簡易⾷堂やラウンジ等に順次移動
 各場所に移動してもセントラルモニタで電波信号が正しく受信できているかを確認

Step4

 電波が受信できていない場合、セントラルモニタの波形は以下のような矩形波やノコギリ波になります。

電波を受信できない場合の波形イメージ（上段︓矩形波 下段︓ノコギリ波）

 病室内トイレや共⽤トイレでは扉を閉めた時も電波が受信できているかを確認 テレメータ送信機を体で覆うようにした時にも電波信号を受信できているかを確認

 扉を閉めた時や体で覆うようにした時に、テレメータ送
信機からの電波信号を受信できない場所は、電波信号の受信に余裕が無い場所です。
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2.5 医療機関における対応策
 医⽤テレメータに関する医療機関等の取組のフロー図は以下の通りです。
 ここでは、医療機関の対応のうち、「事前検討」・「運⽤」について解説します（その他の取り組みについては⼿引きを参照してください）。
医⽤テレメータに関する取組の全体像

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2.5 医療機関における対応策-事前検討
 医⽤テレメータの導⼊を検討する際には、以下の7項⽬について確認しましょう。
 その際、医⽤テレメータ製造販売業者や機器を設置する業者、病院建設業者等から、サービス提案に加え、技術的⽀援や情報を受けるとともに、各項⽬について、病院の事情等と⽐較し対応の可否を検討しましょう。
事前確認事項内容

利⽤に伴うメリット、デメリット等•

他医療機関の事例等を参照し、利⽤に伴うメリット・デメリット等を確認

必要経費・⼯期等•導⼊に必要となる経費（運⽤中の経費も含む）、⼯期等を確認

院内構造物・設置機器等•

医⽤テレメータを使⽤する患者の動線や看護ゾーンに基づくアンテナ配置、アンテナ配線、医⽤テレメータに⼲渉等の影響を及ぼしうる機器の位置等を確認

運⽤中に必要となる対応•

管理体制構築、規定整備、電波環境調査、無線チャネル管理表の更新・確認等必要な対応を検討•

医⽤テレメータへ⼲渉等の影響を及ぼしうる機器が院内外のどこでどのように利⽤されているのかを確認しリスト化
導⼊を予定する機器で、医⽤テレメータに影響を及ぼしうる機器の影響情報が不⼗分な場合は、購⼊予定のサンプル品で、事前に医⽤テレメータへ影響を与えるかを、
医⽤テレメータの受信側の機器に搭載されている簡易スペアナモードで確認

医⽤テレメータに対する⼲渉源に
関する情報

•

隣接する医療機関に関する情報•

隣接する医療機関で医⽤テレメータが利⽤されている場合、混信等に対するチャネル
調整が必要なため、その病院における配置や無線チャネル等の情報を⼊⼿

その他リスク•

その他、医⽤テレメータについて⽣じうるリスク等を検討

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2.5 医療機関における対応策-運⽤
 医⽤テレメータの運⽤にあたっては、関係者の⽀援を受け、以下のような取組を必要に応じて実施しましょう。
取組項⽬

内容
•

電波環境調査••機器設定変更時等の確認

他機器等調達時等の確認
トラブル対策
（次⾴の医⽤テレメー
タのトラブル例と対策のポイント参照）

•
•
•
•
•
•
•

電波環境調査（年1回程度、機器設定変更時、建物改修時等）を実施し、調査結果を記録するとともに、無線チャネル管理表*1を更新
更新した無線チャネル管理表を基に、納⼊時及び直近の管理表から、チャネル設定、受信強度、受信状態等に変化がないか確認
変化がある場合、設定の変更、医⽤テレメータ機器の院内貸し借りや変更、病院内外からの医⽤テレメータへ影響を及ぼしうる機器等の導⼊等が⽣じていないか確認
無線チャネルや配置変更が⽣じた場合、動作に⽀障が無いか確認した上で、無線チャネル管理表を更新
医⽤テレメータ関連機器（増幅機器（アンプ）やアンテナ配線等の変更（改修、機器の取り替え他）等）に変更が⽣じた場合、受信機能動作が正常かを確認
医⽤テレメータへ影響を与えうる機器の調達時は、事前に医⽤テレメータ製造販売業者や機器を設置する業者等から関連する情報の提供を受け検討
購⼊予定のサンプル品で、事前に医⽤テレメータへ影響を与えるかを、医⽤テレメータの受信側の機器に搭載されている簡易スペアナモードで確認
どのようなトラブルがいつ・どこで・どのように起きたかを所定の報告様式*2で記録
記録や実際の状況を確認したうえで、トラブル原因が特定される場合は対策を実施
トラブル原因が不明・対策困難な場合、製造販売業者や機器設置業者等と連携し対応*1,2 無線チャネル管理表やトラブルの報告様式については、
電波環境協議会の医療機関における「電波の安全利⽤規程（例）」を参照（https://www.emcc-info.net/info/info290628.html）

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（参考）医⽤テレメータのトラブル例と対策のポイント

1

トラブルの例

対策

壁や梁等の建築構造の関係で、アンテナ位置が適切でない
ため、電波が届かない。

 建物の建設前に、アンテナ配線⽤電線管を埋め込んでおく。

LED照明器具からのノイズによる電波⼲渉 テレメータアンテナの配線はLED照明から遠ざけて配置する。
 事前に導⼊するLED照明のサンプルを⽤い、医⽤テレメータの受信側の機器に搭載されている簡易スペアナ
モードでノイズ障害の有無をチェックする。

廊下の天井取り付け機器からのノイズによる電波⼲渉 天井取り付け機器から離してアンテナ配線する。
 電源線や接続線からもノイズが漏れている場合は、
EMCコア*を付ける。

2

3

4

5

例）無線LANアクセスポイント 保安⽤監視カメラ
ナースコール集合装置*ケーブルのノイズ電流を抑制するノイズ対策部品

院内のテレメータテレコン利⽤の無線システムとの混信（医⽤テレメータと同じ3000番台のチャネル）

 無線チャネルが衝突しないようテレメータのチャネルを変更する。

例）⾮観⾎⾎圧患者モニタ 離床センサシステム
分娩監視装置徘徊⽼⼈検知システム

EPS*パイプシャフトからのノイズによる電波⼲渉 アンテナ配線はEPSパイプシャフトに近づけない。
 EPSパイプシャフト内に分配器やブースター等を⼊れない。

*ビルの各階を縦に貫通して電気設備の配線を収納している場所

近隣病院のテレメータとの混信

 近隣病院とで使⽤チャネルを取り決める。
 グループID機能*の利⽤

6*グループチャネル情報に病院や診療科等の識別⼦を付加して、他院からの同じチャネルの誤表⽰を防ぐ機能

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確認テスト
問 医⽤テレメータに関する記述として、誤っているものを選んでください。

1. 医⽤テレメータが利⽤している周波数帯は他の機器では利⽤されていない
2. 医⽤テレメータで使⽤している無線チャネルを把握し、重複がないように設定を維持・管理しないと混信等のトラブルが発⽣する可能性がある
3. 医⽤テレメータのアンテナシステムにはマルチホイップアンテナ⽅式と漏洩同軸ケーブル⽅式がある
4. 医⽤テレメータのアンテナシステムはLED 照明器具からの電波⼲渉を受けることがある

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解答と解説
解答 1.医⽤テレメータが利⽤している周波数帯は他の機器では利⽤されていない
医⽤テレメータが利⽤している周波数帯は、他の機器でも利⽤されており、注意が必要です。
 医⽤テレメータは無線局の免許を必要としない「特定⼩電⼒無線局」として、420MHz帯〜440MHz帯が割り当てられ、最⼤480 チャネル（ch）が設けられています。
 医⽤テレメータが利⽤している周波数帯は、クレーンのリモコンや離床センサ等に使われているテレメータテレコ
ンでも利⽤されています。特に、3000 番台のチャネルが重複しているため、設定時に注意が必要です。

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確認テスト
問 医⽤テレメータの無線チャネル管理や電波環境の測定について、正しいものを全て選んでください。

1. 運⽤中、機種変更時等に無線チャネル設定が変更された場合、無線チャネル管理表を更新する
2. 医療機関内で使⽤している無線チャネルを把握し、混信が発⽣しないように医⽤テレメータの無線チャネルを重複がないように設定し維持・管理する
3. 電波環境調査は、機器設定変更時のみに⾏うのではなく定期的にも実施する
4. 隣接する医療機関で医⽤テレメータが利⽤されている場合、混信等に対する調整が必要となる場
合がある

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解答と解説解答 全て正しい 適切な無線チャネルの管理や電波環境調査を実施することにより、安⼼して医⽤テレメータを利⽤することができます。

22

3．無線LANに関する対策

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3.1 無線LANの概要
 無線LANは多くの医療機関に導⼊され、電⼦カルテ等に⽤いる病院情報システム（HIS）や医療機器の画像データ伝送等幅広い⽤途で利⽤されています。
 無線LANは周波数の帯域や通信速度の違いから複数の規格があります。医療機関では2.4GHz帯、5GHz
帯のいずれの規格も導⼊が進んでいます。
 2.4GHz帯は、産業科学医療⽤（ISM）周波数帯の⼀つであり、同じ周波数帯を電⼦レンジ等様々な機器と共⽤しています。そのため、2.4GHz帯は電波⼲渉が多い周波数帯となっています。
 実際に無線LAN AP（アクセスポイント）を設置する際、病院のような広い場所では、複数台の無線LAN
AP でカバーすることが⼀般的です。
 複数台を同時に近隣で使う場合、相互の電波⼲渉を避けるため、それぞれが使う無線チャネルを、規格により同時に利⽤可能な2.4GHz帯の3 チャネル、５GHz帯の19 チャネルから組み合わせて使⽤します。
2.4GHz帯と5GHz帯の利⽤可能な無線チャネル

チャネルは13個存在するが⼲渉せずに使えるのは3ch分のみ（5ch以上離さないと電波⼲渉による通信障害）

19チャネル全て⼲渉せずに利⽤可能（ただしW52（36ch〜48ch）以外は気象レーダの影響（⼀時的に使⽤不可）が発⽣する場合あり）
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3.2 無線LANに関するトラブル
 無線LANに関連するトラブルには以下のようなものがあります。
 無線LAN を利⽤する検査装置や医療機器、患者等が持ち込む端末（例︓無線LANルータやテザリング
機器、無線通信機能付き携帯ゲーム機等）による電波⼲渉が起こす通信障害
 不適切な無線チャネル設定や無線LAN アクセスポイント（AP）設置による通信速度の低下
 配慮を⽋いた無線LAN AP の過剰設置による通信障害
 携帯電話事業者等やコンビニエンスストア等の⼩売店舗、バス・バス停、⾃動販売機等に設置される無線
LAN AP をはじめとする外部環境からの電波⼲渉
持ち込み端末等による電波⼲渉

不適切な無線チャネルの設定＊による通信速度低下*同⼀チャンネルの無線LAN アクセスポイント間の電波⼲渉による障害が発⽣しない機能を持った「シングルチャネル⽅式」（メーカ独⾃⽅式）を利⽤した場合、管理範囲内の全APを同じチャネルで使⽤することができます。

事例

無線LAN APの不適切な設定により、無線LAN を使った電⼦カルテ・画像参照の端末が全て使⽤できなくなり、診療や業務に⽀障をきたした。
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3.3 無線チャネルの確認
 無線LAN の電波は多数の機器が同じ無線チャネルを使⽤すると通信速度の低下等が発⽣して本来の性能を発揮できなくなります。
 無線LAN の管理者は、以下に⽰すポイントを参考に、医療機関内で使⽤している無線チャネルを把握し、重複等が無いように設定を維持管理しましょう。

納⼊時に無線LAN ネットワーク事業者等から提供された無線LAN AP の位置と、それぞれの無線チャネル等の情報が記載された管理表を保管する
メンテナンス時、機種変更時等に無線チャネル設定が変更された場合、管理表を更新する
管理表は、無線LAN の管理者が最新の情報を常に把握できるよう、適切に保管・管理する

26

3.4 電波環境の測定⽅法（簡易な⽅法）
 無線LAN の電波状況は、専⽤の測定機器等でなくてもスマートフォンのアプリケーションを利⽤することで概ね把握できます。
 無線LAN 導⼊後に、速度低下等の通信障害の発⽣が疑われる場合は、持込無線LAN 機器や外部等から侵⼊してくる無線LAN の電波環境調査を⾏うことで原因の特定と対策が可能となります。
 無線LAN の電波状況を簡易に知る⽅法は以下の通りです（詳細な測定⽅法は「医療機関における安⼼・
安全に電波を利⽤するための⼿引き」の参考7（2）を参照してください）。
電波環境の測定⼿順（簡易な⽅法）
Step1

 電波状況を確認する場所の決定

Step2

 運⽤している無線LAN のネットワーク名称・
無線チャネルを事前に確認し記録

 病院が管理している無線LAN のチャネルと同じチャネルに病院管理外の無線LAN の信号が定常的あるいは何度も測定された場合、病院の無線LAN の性能を低下させていることが考えられます。

 電波環境の調査箇所で、運⽤している無線
LAN やそれ以外の無線LAN のネットワーク
名称・使⽤チャネル・信号強度を測定し記録

 病院が管理している無線LAN の同⼀チャネルが複数測定される場合も、病院の無線LAN の性能を低下させていることが考えられます（シングルチャネル⽅式を⽤いている場合は除きます）。

Step3

Step4

 ⼀定時間（例 1時間）毎に同じ場所で電波状況の測定と記録を⾏い電波状況の変化を把握（医療機関が管理している無線LAN の電波状況は
⼤きな変化はないですが、それ以外の無線LAN 電波
は、病院内に無線LAN 機器を持ち込む⼈数や病院外での無線LAN の使⽤状況により⼤きく変化します。）

病院の無線LAN の性能を低下させるような無線状況の例（無線LAN-Aは無線LAN-1によって電波⼲渉を受けて性能低下が発⽣）

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3.5 医療機関における対応策
 無線LANに関する医療機関等の取組のフロー図は以下の通りです。
 ここでは、医療機関の対応のうち、「事前検討」・「運⽤」について解説します（その他の取り組みについては⼿引きを参照してください）。
無線LANに関する取組の全体像

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3.5 医療機関における対応策-事前検討
 無線LANの導⼊を検討する際には、以下の8項⽬について確認しましょう。
 その際、無線LAN ネットワーク事業者や機器を設置する業者、病院建設業者等から、サービス提案に加え、技術的⽀援や情報を受けるとともに各項⽬について、病院の事情等と⽐較し対応の可否を検討しましょう。
事前確認事項利⽤に伴うメリット、デメリット等
利⽤したいサービス・利⽤形態や適した周波数の検討

内容•

他医療機関の事例等を参照し、利⽤に伴うメリット・デメリット等を確認••

院内で利⽤したいサービスや利⽤形態を検討
医療・診療系、事務系、⼀般患者向けネットワーク等、各利⽤形態に関しての基本
⽅針（セキュリティ、サービスレベル、利⽤ポリシー等）を検討
利⽤したいサービスや利⽤形態等に応じ2.4GHz帯と5GHz帯それぞれの周波数の特性を活かして適切なネットワークを構築•

必要経費・⼯期等•導⼊に必要となる経費（運⽤中の経費も含む）、⼯期等を確認

院内構造物・設置機器等•

無線LAN 利⽤者の動線等に基づくAP（アクセスポイント）配置、配線、無線LANに⼲渉等の影響を及ぼしうる機器の位置、防⽕壁の位置等を確認

運⽤中に必要となる対応•

管理体制構築、規定整備、電波環境調査、管理表更新・確認等必要な対応検討

無線LANに対する⼲渉源に関する情報•

無線LANへ⼲渉等の影響を及ぼしうる機器が院内外のどこでどのように利⽤されているのかを確認しリスト化

隣接して無線LAN を運⽤する機関に関する情報•

隣接して無線LANを運⽤する機関との間で、混信等に対する調整が必要なため、その機関の無線LANの無線チャネル等の情報を⼊⼿

その他リスク•

その他、無線LANについて⽣じうるリスク等を検討

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3.5 医療機関における対応策-運⽤
 無線LANの運⽤にあたっては、関係者の⽀援を受け、以下のような取組を必要に応じて実施しましょう。
取組項⽬

内容
•

電波環境調査••機器設定変更時等の確認
他機器等調達時等の確認
トラブル対策

••電波環境調査（年1回程度、機器設定変更時、建物改修時等）等を実施し、調査結果を記録するとともに、管理表*1を作成・更新
更新した管理表を基に、納⼊時及び直近の管理表から、チャネル設定、受信強度、受信状態等に変化がないか確認
変化がある場合、設定の変更、建物の増改築、AP の改修、病院内外からの無線LANへ影響を及ぼしうる機器等の導⼊等が⽣じていないか確認
無線チャネル、送信出⼒や配置の変更が⽣じた場合、動作に⽀障が無いか確認した上で、管理表を更新。必要に応じて電波環境調査を実施
無線LAN 関連機器（AP の改修や機器の取り替え等）に変更が⽣じた場合、電波環境調査を実施し、管理表を更新•

無線LAN へ影響を与えうる機器の調達時は、医⽤テレメータ製造販売業者や機器を設置する業者等から関連する情報の提供を受け、検討•••

どのようなトラブルがいつ・どこで・どのように起きたかを所定の報告様式*2で記録
管理表や実際の状況を確認したうえで、トラブル原因が特定される場合には、対策を実施
トラブル原因が不明・対策困難な場合、事業者等と連携し対応*1,2 無線LAN機器・APの管理表やトラブルの報告様式については、
電波環境協議会の医療機関における「電波の安全利⽤規程（例）」を参照（https://www.emcc-info.net/info/info290628.html）

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確認テスト
問 無線LANに関する記述として、正しいものを選んでください。

1. 無線LANで利⽤される主な周波数帯は2.4GHz帯と5GHz帯で、5GHz帯は電⼦レンジで利⽤されている
2. 複数台の無線LAN APを設置する場合、周波数帯に関係なく電波の相互⼲渉を考慮する必要はない
3. 無線通信機能付き携帯ゲーム機は、携帯電話の電波を利⽤するので、無線LANの電波との⼲渉は発⽣しない
4. 無線LAN の電波は多数の機器が同じ無線チャネルを使⽤すると通信速度低下等が発⽣する

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解答と解説
解答 4.無線LAN の電波は多数の機器が同じ無線チャネルを使⽤すると通信速度低下等が発⽣する無線LANの電波は多数の機器が同じ無線チャネルを使⽤すると通信速度が低下することがあるため、無線LAN導⼊時に検討する必要があります。
 その他の選択肢に関する解説は以下の通りです。
1. 無線LANで利⽤される周波数帯は2.4GHz帯と5GHz帯で、5GHz帯は電⼦レンジで利⽤されている
 無線LANで利⽤される周波数帯は2.4GHz帯と5GHz帯ですが、電⼦レンジでは2.4GHz帯が利⽤されています。
2.4GHz帯は様々な機器に利⽤されているため、電波⼲渉が発⽣しやすくなっています。
2. 複数台の無線LAN APを設置する場合、周波数帯に関係なく電波の相互⼲渉を考慮する必要はない
 複数台の無線LAN APを設置する場合、電波⼲渉が発⽣する可能性があります。そのため、各APが使う無線チャ
ネルを、規格により同時に利⽤可能な2.4GHz帯の3チャネル、５GHz帯の19チャネルから組み合わせて使⽤します。
 同⼀チャンネルの無線LAN アクセスポイント間の電波⼲渉による障害が発⽣しない機能を持ったメーカ独⾃⽅式である「シングルチャネル⽅式」を利⽤した場合、管理範囲内の全APを同じチャネルで使⽤することができます。
3. 通信機能付き携帯ゲーム機は、携帯電話の電波を利⽤するので、無線LANの電波との⼲渉は発⽣しない
 多くの通信機能付き携帯ゲーム機では、無線LANの電波を使⽤するため、医療機関での利⽤には注意が必要です。

32

確認テスト
問 無線LANの無線チャネル管理や電波環境の測定について、誤っているものを全て選んでください。

1. 運⽤中、機種変更時等に無線チャネル設定が変更された場合、管理表を更新する
2. 無線LAN導⼊時に電波環境調査等を実施すれば、使⽤開始後にトラブルは発⽣しない
3. 無線LAN の電波状況は、専⽤の測定機器等でなくてもスマートフォンのアプリケーションを利⽤することで概ね把握できる
4. 無線LANの導⼊を検討する際は、利⽤したいサービスや利⽤形態等に応じ、2.4GHz帯と5GHz
帯それぞれの周波数の特性を活かして適切なネットワークを構築する

33

解答と解説
解答 2.無線LAN導⼊時に電波環境調査等を実施すれば、使⽤開始後にトラブルは発⽣しない

無線LANの運⽤にあたっては適切なタイミングで電波環境調査を実施することが必要です。
 電波環境調査は定期的な調査（1年に1回程度）だけではなく機器設定変更時や建物改修時等に実施し、管理表を更新する必要があります。
 納⼊時及び直近の管理表から、チャネル設定、受信強度、受信状態等に変化がないか確認し、変化がある場合、設定の変更、建物の増改築、AP の改修、病院内外からの無線LANへ影響を及ぼしうる機器等の導⼊等が⽣じていないか確認しましょう。

34

4．携帯電話に関する対策

35

4.1 携帯電話の概要
 携帯電話を適切に利⽤しない場合、携帯電話端末からの電波が医療機器に影響を与える可能性があります。
 したがって、携帯電話の利⽤に関する医療機関内のルールを定めること、および周知することが重要です。
（次⾴参照）
 携帯電話の⾳声通話サービスや、メール・インターネット等のデータ通信サービスは、現在、第3世代（WCDMA、CDMA2000）やLTE 等と呼ばれる⽅式を⽤いて提供されています。
 携帯電話では、700MHz帯、800MHz帯、900MHz帯、1.5GHz帯、1.7GHz帯、2GHz帯、3.5GHz帯
等の周波数が利⽤されています（近年の携帯電話は複数の⽅式や周波数を組合わせてサービス提供することが⼀般的）。
 ⼀般的に、受信状況が悪い場合には、携帯電話端末からの送信電⼒が⾼くなる傾向があります。
主な携帯電話システムの概要
無線アクセス⽅式

無線周波数

公衆最⼤送信電⼒（携帯電話端末）

第3 世代（W-CDMA）

800MHz 帯/900MHz 帯/1.5GHz
帯/1.7GHz 帯/2GHz 帯

250mW

第3 世代（CDMA2000）

800MHz 帯/2GHz 帯

250mW

第3.9 世代（LTE）
第4 世代（LTE-Advanced）

700MHz帯/800MHz帯/900MHz 帯/1.5GHz 帯/1.7GHz 帯/2GHz 帯/3.5GHz帯

200mW

参考

第2世代の携帯電話には、最⼤送信電⼒が800mWと⾮常に⼤きい⽅式もありましたが、⽇本では平成24年にサービスが終了しました。以降の⽅式の携帯電話の最⼤送信電⼒は200~250mWまで低下し、携帯電話からの電波による医療機器等への影響は⼩さくなっています。
36

（参考）医療機関における携帯電話の利⽤ルールについて
 医療機関における携帯電話利⽤に関して、以下のようなルールを定め、周知することが重要です。
①エリアごとの使⽤ルールの設定、②医療機器との離隔距離の設定、③ルールの周知（掲⽰等）
エリアごとの携帯電話端末使⽤ルール設定例*

医療機関での掲⽰の⼀例*上記はあくまで参考例であり、実際のルールは、医療機関の状況を踏まえたルールを策定してください。
詳しくは電波環境協議会の「医療機関における携帯電話等の使⽤に関する指針」を参照してください。
http://www.emcc-info.net/info/info2608.html
37

4.2 携帯電話と医療機器との離隔距離 携帯電話端末からの電波は、端末からの距離が遠くなるにつれて減衰することから、⼀定の離隔距離を確保す
れば、医療機器への影響は防⽌することができると考えられます。
 「医療機関における携帯電話等の使⽤に関する指針」では、離隔距離について、医療機器の電磁両⽴性に関する国際規格（IEC 60601-1-2（これに基づく国内規格は JIS T 0601-1-2））で⽤いられている推奨分離距離（医療機器の添付⽂書に記載）等を参考にして、影響が懸念される医療機器から1ｍ程度離すことを⽬安とすることができるとしています。
 ただし、各医療機関において独⾃に⾏った試験の結果や医療機器の取扱説明書からの情報等をもとに安全性を確認している場合は、1m程度よりも短い離隔距離を設定することができます。
「医療機関における携帯電話等の使⽤に関する指針」離隔距離の考え⽅
JIS T 0601-1-2:2012の推奨分離距離の算出式に、携帯電話の最⼤送信電⼒250mWを当てはめると1.15mとなるが、以下の点を踏まえ、離隔距離の⽬安を1m程度としている。
① 上記は相対利得0dBでの計算だが、実際の携帯電話端末では相対利得が-2dB程度であることを考慮すると0.92ｍ程度となること② 携帯電話の医療機器への影響に関する実験調査（39⾴参照）で診療⾏為へ影響を与える
事象の最⼤距離は18㎝であったこと③ 利⽤者にとってわかりやすい距離とすべきであること

38

（参考）携帯電話が医療機器に与える影響調査
 電波環境協議会が公表した「医療機関における携帯電話等の使⽤に関する報告書（平成26年8⽉）」で
は、携帯電話端末の電波が医療機器に与える影響の調査結果が⽰されています。（詳細は報告書参照）
 例えば汎⽤輸液ポンプでは、携帯電話端末を機器に近づけた際、18cmの距離で影響（「閉塞」の誤検知により機能が停⽌する不可逆状態）が発⽣するという調査結果が出ています。
携帯電話端末の電波が医療機器に与える影響の調査結果

電波環境協議会「医療機関における携帯電話等の使⽤に関する報告書」
https://www.emcc-info.net/info/info2608.html

39

4.3 電波環境の測定⽅法（簡易な⽅法）
 医療機関内では携帯電話端末から発射される電波が医療機器に影響を与えるおそれがあるため、電波の状
況を知ることが⼤切です。
 以下は医療機関で実施できる簡易な電波状況を知る⽅法です。なお、この⽅法は医療機関内に基地局から届いているおおよその電波の強さの状況を把握し、⽬安とするものです。携帯電話端末が発射する電波の強さを特定はできません。あくまで、医療機関内で携帯電話が使えるか否かの傾向を確認する程度のものです。
電波環境の測定⼿順（簡易な⽅法*）
Step1

 基地局から届く電波の強度は、携帯電話端末に表⽰されるアンテナ本数が⽬安
 ⼀般にアンテナ本数が多い場合、その場所では基地局の電波が強く届いている可能性

Step2

 病院内の⼿術室や検査室等、⾦属壁が多くなる建物内では、アンテナ本数が少ない状況となる場合ありStep3

 病院内の各場所で携帯電話端末に⽰されるアンテナ本数を記録
 アンテナ本数を確認するときは、各場所で携
帯電話端末の向きを変えてアンテナ本数の表⽰が最も少なくなった時の状況を記録

Step4

 病院内の測定場所とアンテナ本数の表⽰値を合わせて⽰すと、携帯電話の電波状況の
おおよその傾向が把握可能 アンテナ本数が少ない場所は、携帯電話の電波状況がよくないと考えられ、携帯電話端末から発射される電波の強さは⽐較的⼤きくなる傾向にあります。
 近年の携帯電話システムは、電波状況がよい場所でも、
ベストエフォート制御（⼤量のデータを⾼速に伝送するために⼀時的に携帯電話端末が強い電波を発射する
等）により⼀時的に携帯電話端末が強い電波を発射する場合があるため、医療機器への影響に注意が必要です。

携帯電話の電波状況確認例* 簡易な⽅法では、全ての携帯電話事業者の電波環境を測定できない可能性があります。
また、電波環境は携帯電話事業者ごとに測定する必要があります。

40

4.4 医療機関における対応策
 携帯電話に関する医療機関等の取組のフロー図は以下の通りです。
 ここでは、医療機関の対応のうち、「導⼊検討」について解説します（その他の取り組みについては⼿引きを参照してください）。
携帯電話に関する取組の全体像

41

4.4 医療機関における対応策-導⼊検討
 携帯電話サービスの利⽤にあたっては、以下の7項⽬に留意し、携帯電話サービスを導⼊することによるリスク判断を含めた検討の実施が必要です。
 その際、携帯電話事業者、病院建設業者等から、サービス提案に加え、技術的⽀援や情報を受けるとともに各項⽬について、病院の事情等と⽐較し対応の可否を検討しましょう。
事前確認事項内容

利⽤に伴うメリット、デメリット等•

携帯電話利⽤に伴うメリット・デメリット等を確認

現状の確認

•

必要に応じて医療機関内の電波状況や医療機器への影響の実態を⾃ら把握（他
病院における導⼊事例や実測による影響結果を参照することも有⽤）•

院内で利⽤したい携帯電話サービスの具体的内容を検討•••

利⽤したいエリアで携帯電話の電波状況が良好な場合は、特段の対策は不要
携帯電話の屋内⽤基地局装置や屋内アンテナの設置等により医療機関内の基地
局設計を適切に⾏い、屋内の携帯電話端末の受信レベルを⼀定以上に向上することで、携帯電話端末の送信電⼒が平均的に⼩さくなる傾向となり、医療機器への携
帯電話による影響を低減することが可能
対策は携帯電話事業者等の専⾨業者に相談の上実施

必要経費・⼯期等•導⼊に必要となる経費（運⽤中の経費も含む）、⼯期等を確認

運⽤中に必要となる対応•

管理体制構築、規定整備、電波環境調査、管理表更新・確認等必要な対応検討

その他リスク•

その他、携帯電話について⽣じうるリスク等を検討

利⽤したいサービス・利⽤形態の検討

対策⽅法の検討42

確認テスト
問 医療機関での携帯電話利⽤に関する記述として、正しいものを選んでください。

1. 携帯電話では、携帯電話事業者によらず全て同じ周波数帯が利⽤されている
2. 携帯電話端末から⼗分な離隔距離を確保すれば、電波による医療機器への影響は防⽌することができる
3. 携帯電話の電波状況が悪い場合にも、携帯電話端末から発射される電波の強さは変わらない
4. すべて正しい

43

解答と解説
解答 2.携帯電話端末から⼗分な離隔距離を確保すれば、電波による医療機器への影響は防⽌することができる
携帯電話端末から発せられる電波は、医療機器へ影響を与える可能性があるため、医療機器から⼀定距離離す必要があります。
 「医療機関における携帯電話等の使⽤に関する指針」では、離隔距離について、国際規格等を参考に影響が懸念される医療機器から１ｍ程度離すことが⽬安とされています。
 ただし、各医療機関において独⾃に⾏った試験の結果や医療機器の取扱説明書からの情報等をもとに安全性を確認している場合は、１ｍ程度よりも短い離隔距離を設定することができます。

⼀定距離離す44

5．電波管理体制の概要

45

5.1 医療機関における電波管理体制の構築
 医療機関では、医⽤テレメータや無線LAN、携帯電話以外にも様々な電波利⽤機器（次⾴参照）が利⽤されており、これらの機器を適切に管理することが重要となります。
 電波利⽤機器を管理する各部⾨において、電波管理を担当する担当者を決めましょう。
 各部⾨の電波管理を担当する担当者どうしが部⾨横断で連携し、医療機関内の電波利⽤に関する情報を共有することで、トラブルを未然に防ぐことが期待されます。
 電波利⽤に関する情報共有では、各部⾨の担当者やその他関係者で組織される会議体（例︓電波利⽤
安全管理委員会）や医療機関全体の電波管理に係わる調整を⾏ったり、連絡窓⼝となる電波利⽤コーディ
ネータを置くことも有効です。
医療機関における電波管理体制の例*

電波利用安全管理委員会*電波管理体制の構築に関連した、電波環境協議会の医療機関における「電波の安全利⽤規程（例）」については、5.2 電波環境の管理に関するルールの策定を参照

46

（参考）その他電波利⽤機器
 医療機関では、医⽤テレメータ・無線LAN・携帯電話以外にも様々な電波利⽤機器が利⽤されており、これらを含めて管理することが重要となります。
 医療機関で利⽤される電波利⽤機器としては、各種センサやPHS 等があります。
 各電波利⽤機器の詳細と医療機器への影響に関しては、「医療機関において安⼼・安全に電波を利⽤するための⼿引き」を参照してください。
医療機関で利⽤されるその他の電波利⽤機器
電波利⽤機器医療機関での利⽤例
微弱無線設備発射される電波が弱く、近距離の無線通信に使われます。

•
•
•

徘徊センサ
呼吸センサ
カプセル内視鏡 等

特定⼩電⼒無線局
微弱無線よりも雑⾳や混信に強く、より⻑い距離の通信に使われます。

•
•
•
•

医⽤テレメータ（⼼電図等の⽣体信号の伝送）
テレメータ/テレコントロールシステム
植込み型⼼臓ペースメーカ等のデータ転送
ナースコール 等

⾼周波利⽤設備
無線通信機器ではありませんが、⾼周波電流を使うため、無線設備への影響に注意する必要があります。

•
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•
•

超⾳波治療器
超⾳波メス
電気メス
磁気共鳴診断装置（MRI）

RFID
⾮接触のICタグを使って情報を識別する技術です。

••

リストバンド型患者⽤タグ等による患者情報管理
職員の⼊退室管理（ICカード等）

トランシーバ
送信機と受信機が⼀体になった無線機で様々な種類があります。

•

災害発⽣時の緊急⽤途や警備等での利⽤

PHS
携帯電話よりも送信出⼒が⼩さく、医療機関で広く使⽤されています。

•

職員間での院内通話475.2 電波環境の管理に関するルールの策定
 各医療機関で電波の管理を実践するにあたり、電波の利⽤に関する規定を策定するとともに、規定に関する関係者の理解と協⼒を得るための取組が求められます。
 電波環境協議会では、規程を定める際に利⽤可能な例を⽰した、医療機関における「電波の安全利⽤規程（例）」（https://www.emcc-info.net/info/info290628.html）を公表しています。
電波の安全利⽤規程（例）の構成•

取り扱う電波利⽤機器、ノイズ源となりうる設備•

電波利⽤安全管理委員会の設置•

電波利⽤コーディネータの役割•

電波管理担当者等の配置•

院内で利⽤する機器のリスト化•

新規調達時の⼿続き•

電気配線を伴う⼯事時の⼿続き•

電波利⽤機器（端末等）の使⽤•

電波利⽤機器の通信インフラの設置

•

点検・保守

•

トラブル対応•教育・研修の実施

規程内容の例（電波利用コーディネータの役割）
電波利用コーディネータは以下の役割を担う。
(1)委員会を開催すること(2)この規定に基づく電波管理担当者からの報告を聴取し、保管すること(3)複数部門にまたがる電波利用機器の利用状況を把握し、各電波管理担当者からの求めに応じて干渉等が発生するおそれの有無について確認すること(4)電波管理担当者からの対応に不備または欠落等がある場合には、その電波管理担当者に対して指導すること(5)委員会の検討内容をとりまとめること(6)必要に応じて、医療安全管理者や医療機器安全管理責任者等とも連携し、電波利用に関する課題の解決につとめること(7)委員会の検討結果を定期的に院長へ報告するとともに、院内に周知すること(8)当院における電波利用状況その他に関して外部へ情報発信すること

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5.3 関係機関との役割分担と責任の明確化
 電波に関するトラブルが⽣じた場合、迅速に解決するためにはトラブルが発⽣した医療機器の製造販売業者
や機器メーカ、事業者等の関係する機関との協⼒が不可⽋です。前述の電波利⽤コーディネータや電波利⽤
安全管理委員会を通じて、⽇頃から情報共有を⾏いましょう。
 機器の導⼊等に際しても医療機関及びこれらの関係者との間で事前の情報共有に努め、トラブル発⽣時の対応の役割や責任を明確にすることが⼤切です。

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まとめ
 医療機関では、医⽤テレメータや無線LAN等での電波の利⽤が進んでいます。
 ⼀⽅で、電波利⽤機器の管理が不⼗分だと医療機器等の機能に⽀障が⽣じることがあり、トラブルにつながる可能性があります。
 医療機関で安⼼・安全に電波を利⽤できるよう、電波利⽤機器を適切に管理し、利⽤することが重要となりま
す。

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参考情報
 詳細に学びたい⽅は、 「医療機関において安⼼・安全に電波を利⽤するための⼿引き」をご覧ください。

電波環境協議会ホームページからダウンロードできます。
http://www.emcc-info.net/info/info280404.html
 医療機関での電波利⽤等に関連するその他の参考情報も参照してください。
•

総務省 電波利⽤ホームページ（http://www.tele.soumu.go.jp/）•

電波環境協議会ホームページ（http://www.emcc-info.net/）•

医療機関における電波利⽤推進に関する地域協議会（各地の総合通信局にお問い合わせください。）
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（参考）電波の遮蔽（しゃへい）特性
 電波は、⽊やガラスのように電気を通しにくい性質のものは通り抜けますが、⾦属のように電気を通しやすい性質のものには反射・吸収されます。そのため、鉄製の扉や鉄⾻の建物の中へは電波が届きにくくなります。
 また、電波は材質が違うもの、例えば空気から⽔へ進むとき、その境界⾯で進⾏⽅向が変わります。更に、電波は⽔中を進むときに⼤きく減衰（弱くなる）します。
 医療機関では⼀般の建物にも利⽤される建築部材だけではなく、MRI検査室等では特殊な建築部材が使⽤されており、場所により電波の届きやすさが異なります。
 電波についてより詳しく学びたい⽅は総務省「電波利⽤ホームページ」 (http://www.tele.soumu.go.jp/)
等を参照してください。
医療機関で使⽤される電波を遮蔽しやすい建築部材
電波と電磁波52

以上でe-learningは終了です。
受講お疲れ様でした。

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