東日本大震災後の地域社会の再生―日本の伝統的な互助慣行と被災者への聞き取り調査から考える―
流通経済大学恩田守雄

１．序2011 年の東日本大震災を契機に人とのつながりや絆について改めて考える機会が多くなった。それは単に防災という点だけでなく、地域社会の共同生活圏としてのコミュニティのあり方と共助を問題にした。本報告は、始めに日本社会の共同性の原点として伝統的な互助慣行を取り上げ、その衰退過程を公助、共助、自助三者の相互関係から捉える。次に互助ネットワークの変容という点から大震災後の地域社会の状況を被災者への聞き取り調査から明らかにする。最後に共助の復権と強化による公助、自助三位一体の「補完性原理」について述べ、互助ネットワークの実践として「一村一助」運動を提唱したい。支え合いの社会システムに注目した地域社会再生の道筋を描くことが本報告の目的である。
２．日本の伝統的な互助慣行（１）伝統的な村落の互助慣行
日本の村落にはユイ、モヤイ、テツダイという「自生的な社会秩序」としての伝統的な互助行為があった(恩田,2006）。ユイは田植えや稲刈り、屋根の葺き替えなどで主として労働力を交換し合う等量等質の互酬的行為である。モヤイは共同作業や共有地（コモンズ）の維持管理で労働力を集約しその成果を分かち合う再分配的行為で、生活困窮者を助けるためモノやカネを集めた頼母子などの金銭モヤイも含まれる。テツダイは冠婚葬祭で手助けする支援（援助）的行為で、原則として相手から返礼を求めない。行為の形態（志向性）から見ると、返礼を前提にしたユイや地域社会の一員として一定の義務を負うモヤイの双方向性（互助）の行為と異なり、テツダイはヨコの対等関係の支援やタテの上下関係の援助という一方向性の行為（片助）である。しかし慶弔時に相手の行為を記帳し後日の返礼に備えることが多い。この種の互助行為が衰退したのは 1960 年代の高度成長期の頃である。その衰退要因には地域社会をめぐる内外の環境変化がある。内部環境では機械化による生産様式の変化、農作業の省力化で労力交換のユイが少なくなる。もう一つは都市化で生活様式の変化により冠婚葬祭が簡素化した。他方外部環境の変化では国家や自治体への依存が多くなる行政化が進み、共同作業のモヤイが必要とされなくなる。もう一つはビジネス化で、慶弔事を担う互助ビジネスの登場によりテツダイが住民間で減少した。
（２）公助・共助・自助の歴史的位相
行政(国家、自治体)の公助、地域住民の共助、個人の自助という分類は支え合いの主体に着目した「助」行為だが、自助は個人が主体であると同時に客体となる行為である。ここでもう一つ己の利益のみを考える行為として「私助」も追加して支え合いの社会システムを考えたい。この公助、共助、自（私）助の関係を歴史的に見ると、共助の衰退過程として捉えられる。人間の原初生活ではこの三者は区別がなく明確に意識されなかったと想像できる。それが近代になると各領域が分離し、現代は「公」と「私」の各領域に挟撃され「共」独自の領域が消滅した状態と言える。「公私を区別する」という言葉には「公」と「私」を意識するあまり「共」領域が抜け落ちている。共助が少ないのは公有地化と私有地化の進行による共有地の減少とパラレルな関係にある。もともと共有地は共有林など入会地として資源の配分と冨の分配機能（経済生活）、また地域住民の連帯と共生による社会的統合の機能（社会生活）、さらに地域社会に対する愛着と誇りを育む「ムラの精神」というシンボル機能（精神生活）をもっていた。本来共有地は格差を容認しない橋頭堡として共助の中心的機能を果たした。共有地をもつ地域社会が共同体だが、それは強く個人の行動を制約する。このため日本では近代化により個人の自立を求めるコミュニティへの要請が高まる。コミュニティは社会生活の基礎的な統一体で、それは現実に見出し得る理念型(be)として、またそれに向かい生活をよくしていくという理想型(should)でもある。
３．東日本大震災後の地域社会の変容（１）互助ネットワーク変容の経験則
東日本大震災の被災者への聞き取り（半構造化インタビュー）調査(対象者 35 人)から互助ネットワークを中心に地域社会の現状を紹介したい(恩田,2012)。互助ネットワークとは支え合いをダイナミックな視点から捉えた社会関係を意味する。今回の調査から互助ネッ
トワークの変容として以下三つの命題が抽出された。一つ目は「地域内の互助ネットワークが希薄であると、逆に外向きのそれが意識される」という経験則で、アパートや団地住まいで日頃つきあいが少ない被災者は震災を通して改めてつながりを意識し、「避難所コミュニティ」の絆を感じている。震災で地域内の互助ネットワークが機能しないとき域外の支援がもつ役割は大きいが、それがまた域内の互助関係に微妙な影響を与える。
陸前高田市の 50 代女性は「震災を境に人間関係が完全に壊れてしまった。家を流された人とそうでない人の関係ができた。外から応援に来た人には家を流された人も感謝の気持ちをもったが、家が流されなかった人の支援には感謝の気持ちをなくし、ボランティアなど目が外に向きその支援に依存してしまった」と言っている。ここから「地域外からの支援が強まるとその依存度が高くなり、その分地域内の互助ネットワークに目が向かわず、またそれが弱くなることで、ときには地域社会の亀裂がもたらされる」という第 2 の経験則が得られる。もともとつながりの脆弱性が地域社会の中に伏在していたのかもしれない。
強い互助ネットワークが機能していた地域では亀裂は少ないように見えるが、避難生活が長くなるとコミュニティ意識も変化する。双葉町の原発事故被災者の 30 代女性は「つきあいが深くなるにつれ、見えなかったもの（人間性）が見えてきた。こんな人が双葉にいたのか、こういう人だったのかということが発言からわかるようになった。ここでは言いたことがあっても言わない、あるいは言えない。ここにいて絆が強くなったことを言う人もいるが、ここには絆はない」と語っている。ここから「切断された地域社会における互助ネットワークの関係が絆の内部分裂として表れ、新たな地域社会につながりの可能性を求めるようになる」という第 3 の経験則が導かれる。第 2 経験則は日頃つきあいのある住民間の絆の亀裂だが、原発事故に伴う地域外への避難では絆そのものが分断されている。
（２）被災地の地域社会再生の課題
一体感をもった地域社会としてコミュニティ意識に注目すると、その発展過程はライフサイクルとして示される。共同意志が希薄になり集団としての凝集性が弱い時期が衰退期で、大震災により喪失した住民の一体感の回復が大きな課題である。その一方で、コミュニティは「統一意志によってではなく、常に対立する意志に打ち勝つ意志によって導かれていること」(MacIver,[1917]1924,169 頁)も知るべきだろう。互助ネットワークに関わる地域社会再生の条件として以下の 3 点を指摘しておきたい。1 点目は地域社会で日頃つきあいが少ない人ほど災害を通して支え合いの絆を感じていることから、地震を始め防災組

織などへの参加を通して、地域社会の凝集性を高めるようにする。これは行政の公助や市場を通した個人の自（私）助とは異なる近隣の共助によるコミュニティの強化である。
2 点目は地域社会で強い絆があったところでも、震災を契機に絆の亀裂が意識されるた
め日頃のつきあいによる信頼関係が欠かせない。共助という「内助」が「外助」に依存し「内助」を軽視することもあるため、改めて域内の互助ネットワークの確認が必要だろう。
ボランティアが地域外のネットワーカーやカタリスト(catalyst,触媒者)として絆をつなぐ「弱い紐帯」(Granovetter,1973)の役割を果たすことで、コミュニティ再生の可能性があるかもしれない。それでも被災者による支援は同じ境遇の「痛み」を直接知るだけに共感の度合いが域外者と異なる。癒しの共依存関係をプラスに転じることが肝要である。この点「外助」は配慮が必要で、それは域内の互助力を補完するものでなければならない。
3 点目は原発事故の多重被災者のほうが地域社会の消滅意識から、絆の分断に加えコミュニティの喪失感が大きいため、新たな地域での生活再建が現実的であろう。役場ごと集団で避難した双葉町でも、集落単位でないため近隣関係が維持されず感情の露わなやりとりがあった。長い避難生活による自助の限界と共助の人間関係、公助の停滞から体調を崩す人もいる。移住先では新住民の避難者が不安や孤独を和らげる交流をするため市民活動センターなど人が集まる結節機関の小集団活動を活発にする。離れた絆をつなぐ役割を同じ被災者が中心的プレイヤーとして果たすなら、それだけコミュニティの凝集性は高まる。
４．地域社会の再生に向けた提言（１）「共」領域の復権と強化―理論面
大震災によるコミュニティ崩壊は人々の共同性のあり方を問題にしたが、これを見直す動きは既に伝統的な互助慣行のユイやモヤイがつく組織名や活動に表れていた。これをそのまま現代社会に蘇生させることは時代錯誤になるだろう。しかしその精神から自分たちに何ができるのかを考えることは無駄ではない。地域社会というカタチが元に戻れば、ココロもそれに伴い戻るのだろうか。カタチある社会ができても、ココロの拠り所としてのコミュニティの再生には集団の力を結集する共同意志が欠かせない。共助の強化は肥大した「公」と「私」の各領域とバランスをとるためで、公助(行政)や私助（企業）に頼らない NPO が福祉や介護、子育てなどで共助を担っている(恩田,2008)。「共」領域が確立されない「公」と「私」の関係だけでは健全なコミュニティは生まれないが、共助だけでもそれが成り立たないのは多様な生活様式と高度な科学技術の発展から明らかである。その科学技術への過信が原発事故を生み、原子力への依存というハイリスク・ハイリターンの代償が地域社会を破壊した。公助、共助、自助は代替関係ではなく、補完関係として共助を中心としながら公助や自助との三位一体が望ましい(恩田,2006)。この健全な「補完性原理」から地域が成り立つ。共同意志としてのコミュニティの基底には自立した個人があり、コミュニティ・エンパワーメントはセルフ・エンパワーメントに基づく(恩田,2001)。
（２）「一村一助」運動の提唱―実線面
報告者は大震災以前から地域社会の住民力として互助力の回復、また過疎化・少子高齢化の改善、さらに地域に対する愛着と誇りを取り戻すため「一村一助」運動を唱えてきた(恩田,2010)。「一村一助」運動とは一つの地域（一村）で個人がその能力を活かして他者を手助けすること（一助）、また地域固有の資源を活かして他の地域を支える活動（一助）を通して自らの地域社会も活性化していく取り組みである。この点モノを対象にした「一村一品」運動と異なり、この支え合いの運動は一人ひとりが自らの能力に、地域が固有の資源に目覚め、それらを通して他者や他地域とつながる。運動の理念に伝統的な互助慣行の見直しがあるが、「情は人の為ならず」という互助ネットワークがもつ価値を再認識する。またオンリーワンの資源から地域の愛着と誇りを回復する(恩田,[2002]2010)。さらに「一助」の資源により地域内外の互助ネットワークから地域の活性化を目指す。
島根県浜田市旭町今市地区で 2010 年 3 月から「一村一助」運動を実践してもらい、この社会実験の結果を知るため 6 月に聞き取り（構造化インタビュー）調査を行った(対象者116 人)。運動に取り組む地区住民でその意義があると思う人が 8 割弱いた。個人の「一助」
では伝統工芸、田囃子や地芝居などの技術、地域社会レベルの「一助」では炭焼き、麦から作る水飴、郷土料理などの「地域の名人」による活動、神楽の交流、棚田の活用などがあった。7 割近い人が運動に関心があり、市民と行政の協働で進めたい人が 6 割を超えている。この意識改革の運動は何か目新しいことをするのではなく、日常活動に「一助」を取り入れた生活実践に他ならない。高齢者が多い中山間地域で「いい取り組みじゃないですか。それぞれが自分のいいところを持ち寄って、それで補える関係ができれば地域はもっとよくなる」という声を聞いた。今後はこの運動をどう持続させるかが課題である。
５．結語
本報告は東日本大震災を事例に支え合いの社会システムとしてコミュニティを中心に地域社会の再生について検討してきた。被災者への聞き取り調査から、絆の外部志向や亀裂、分断という互助ネットワークの変容が浮き彫りになった。震災に限らず、地域社会の再生は基盤整備などのハード面だけでなく、地域住民のつながりや絆を生むソフト面や地域に愛着や誇りをもつヒューマン面を含めた取り組みを必要とする。それは「住民の住民による住民のための地域づくり」に基づく(恩田,2008)。「住民の」は地域社会を住民の共有地と考え（所有関係）、「住民による」は住民がその担い手となり(主体関係)、「住民のため」はその対象が住民であること(客体関係)を意味する。コミュニティを核とした地域社会の再生には共助の強化が必要だが、制度的な支援という公助に加え市場による財やサービスの供給という私助も欠かせない。その共助の実践的な取り組みとして「一村一助」運動を唱えた。国や自治体の健全な公助、国民誰もが被災地に寄せた共感に基づく支援（一助）という「国民一助」運動としての共助、一人ひとりの自助による市民意識の英知から、大震災を大きな教訓として地域社会再生の新たな道程を築くようにしたい。
＜参考文献＞
Granovetter, Mark S. 1975.'The strength of weak ties,' American Journal of Sociology, 78:1360-1380.
MacIver, Robert M. [1917]1924. Community:A Sociological Study. London: Macmillan.中久郎・松本通晴監訳、1975『コミュニティ』ミネルヴァ書房。
恩田守雄、2001『開発社会学』ミネルヴァ書房。
――――、[2002]2010『グローカル時代の地域づくり』学文社(第二版)。
――――、2006『互助社会論』世界思想社。
――――、2008『共助の地域づくり―「公共社会学の視点」―』学文社。
――――、2010「『一村一助』運動による地域の活性化」『社会学部論叢』第 21 巻第 1 号、1－28 頁。
――――、2012「東日本大震災後の地域社会の再生―被災者のコミュニティ意識を中心に―」『社会学部論叢』第 22 巻第 2 号、1－50 頁。