様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

熊本総合医療リハビリテーション学院
医療法人 弘仁会

１．「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

学科名

理学療法学科
作業療法学科
医療専門課程臨床工学学科
義肢装具学科
救急救命学科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授
場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

省令で定める
基準単位数又は授業時数2,415 単位時間

320 単位時間

2,450 単位時間

320 単位時間

1,245 単位時間

240 単位時間

1,940 単位時間

240 単位時間

1,815 単位時間

160 単位時間（備考）
新教育課程への移行期間であり、次のような講義となる。
「理学療法学科」「作業療法学科」･･･1.2 年生新課程、3.4 年生旧課程

２．「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
https://www.kumareha.ac.jp/syllabus/

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

配置困
難様式第２号の２－②【⑵-②外部の意見を反映することができる組織への外部人
材の複数配置】•

様式第 2 号の２－①に掲げる法人以外の設置者（公益財団法人、公益社団法人、医療法人、社会福祉法人、独立行政法人、個人等）は、この様式を用いること。
学校名
設置者名

熊本総合医療リハビリテーション学院
医療法人 弘仁会

１．大学等の教育について外部人材の意見を反映することができる組織
名称

教育課程編成委員会

役割

教育課程編成委員は、本学と医療職に関連した企業、関連施設、業界団体等との密接かつ組織的な連携体制を通して、専門課程における実践的な職業教育の水準の維持向上を図るため、必要な情報の把握・分析を行い、教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の工夫改善等を含む。）に活かすことを目的としている。
委員会は年 2 回開催し、委員会からの意見・提言については、学院長を中心に本学全体で協議を行い、教育課程の編成に活かしている。
なお、委員会における外部人材の構成員は、業界団体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する職能団体の役職員 1 名、専攻分野に関する学会の有識者 1 名及び実務に関する知識、技術、技能について知見を有する関係施設の役職員 5 名（理学療法学科、作業療法学科、臨床工学学科、義肢装具学科、救急救命学科の関係者各 1 名）の合計 7 名である。

２．外部人材である構成員の一覧表
任期

備考（学校と関連する経歴等）

一般社団法人熊本県作業療法士会教育部
学術支援アドバイザー、大阿蘇病院リハビリテーション課課長

前職又は現職

2020.4.1～
2022.3.31

業界団体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する職能団体の役職
員

熊本脳卒中地域連携ﾈｯﾄﾜｰｸ研究会会員、
日本脳神経外科学会会員、日本ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼ
ｮﾝ医学会会員、熊本託麻台ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ病院理事長･病院長

2020.4.1～
2022.3.31

専攻分野に関する学会の有識者

合志第一病院リハビリテーション科
科長（理学療法士）

2020.4.1～
2022.3.31

実務に関する知識、技術、技能について知見を有する関係施設の役職員

熊本機能病院総合リハビリテーション部
作業療法課課長（作業療法士）

2020.4.1～
2022.3.31

実務に関する知識、技術、技能について知見を有する関係施設の役職員

熊本赤十字病院
腎臓内科部 臨床工学課 腎センター
ＣＥ係長（臨床工学技士）

2020.4.1～
2022.3.31

実務に関する知識、技術、技能について知見を有する関係施設の役職員

株式会社 徳田義肢製作所
装具部 営業課 課長（義肢装具士）

2020.4.1～
2022.3.31

実務に関する知識、技術、技能について知見を有する関係施設の役職員

社会福祉法人 恩賜財団 済生会熊本病院
救急総合診療センター 救急科
医長（医師）

2020.4.1～
2022.3.31

実務に関する知識、技術、技能について知見を有する関係施設の役職員（備考）

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

熊本総合医療リハビリテーション学院
医療法人 弘仁会○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
本学におけるシラバス（授業計画書）は、学科ごとのカリキュラム、カリキュラ
ム・ツリー、時間割、並びに各授業科目の代表講師・授業方法・単位数・学期・回
数・授業概要、・到達目標・成績評価の方法と基準・テキスト・教材等・授業内容を記載している。シラバスの作成に際しては、全授業担当者に対してシラバス作成の基本方針を前年度 12 月上旬に明示し、3 月迄に作成している。シラバスは、4 月上旬に学生に配布するとともに、学院ホームページに掲載し公表している。なお、シラ
バス作成の基本方針は「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」に明記している。
シラバス作成の基本方針を以下に示す。
・「代表講師」には、氏名と所属を記入し、オムニバスの場合は授業毎の担当講師を記入する。
・「授業方法」は、講義・演習・実習・実技及び臨床・臨地実習とする。
・「授業概要」については、学生が授業の全体を把握できるよう、授業の意義や目的等も分かりやすく記載する。
・「到達目標」については、授業の終了段階までに、できるようになってほしい行
動を、具体的に記載する。
・「成績評価の方法と基準」には、成績評価の方法・基準を明記する。本学では主に定期試験の成績をもって成績評価としているが、レポートや実技試験などの評価をあてる場合には具体的方法や成績案分についても明記する。「平常点」に関しては、評価方法なども記載する。また、臨床実習・臨地実習の成績評価の方法については、実施している実習等における企業等（病院･施設等）と協議のうえ評価する。成績評価の基準は 60 点以上をもって合格とする。
・「テキスト・教材等」には、使用するテキストや配付される資料等について記載する。
・「授業内容」には、各回の授業内容やポイントとなる事項を分かりやすく記載する。また、業時間外の学習がある場合には、その内容についても合わせて記載する。
・授業科目（臨床実習・臨地実習を含む）で、担当する授業科目に関連した実務経験を有している者が、その実務経験を十分に活かしつつ、実践的教育を行っているものについては、「実務経験内容及び授業内容との関連性」の欄にその概要を記載する。
授業計画書の公表方法

https://www.kumareha.ac.jp/syllabus/

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
本学では、授業の出席状況の確認を毎回行うと共に、シラバスに記載された成績評価の方法と基準に基づき学修成果を適正に評価している。また、学則において単位の認定及び試験については以下のように規定し運用している。
【学則】
（単位）
第 13 条 授業科目の単位数は、1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを基準とし、授業の方法に応じて、次の基準により単位数を計算するものとする。
（1）講義及び演習については、原則として 15 時間から 30 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（2）実験、実習及び実技については、原則として 30 時間から 45 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（成績の評価）第 14 条 成績の評価は、試験履修状況等をもとに総合的に行い、合格はＡ、Ｂ、Ｃ、及び不合格はＤの表号をもって表する。
（単位の認定）第 15 条 単位の認定は、前条に規定する成績の評価で合格を得た者について、教職員会議の議を経て行う。
（定期試験）
第 24 条 定期試験は、原則として前学期･後学期の各期末にそれぞれの学期に履修した授業科目に対して行うものとする。
２ やむを得ない理由で、定期試験を受けることができなかった者に対し、追試験を行うことができる。
３ 授業科目ごとにその授業時間の３分の１以上を欠席した者は、定期試験を受けることができない。ただし、学院長がやむを得ない理由による欠席であると認めるときは、この規定を適用しない。
４ 試験は、100 点をもって満点とし、60 点以上を合格とする。また、表記については第 14 条に基づき、その詳細を別に定める。
５ 授業科目によっては、履修状況等別の方法により定期試験に替えることができる。
６ 実習の評価については、出席状況及び学習の成果を勘案してこれを判定する。
上記学則並びに「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」を踏まえ、教職員会議において、当該年度の定期試験成績並びに実習成績等の学修成果について評価・審議し、厳格かつ適正に単位の認定を行っている。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
本学の成績評価における客観的な指標の設定については、「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」に記載し、学院ホームページにて公表している。
成績の分布状況は、別添資料の「成績評価における客観的な指標に基づく成績分布表」に示すように、100 点を上限にした 10 点刻みの 6 区分もって指標の数値とし、それぞれの該当人数を記載することで成績分布を明示している。加えて、下位１／４に該当する指標の数値と人数を付記し適切に実施することとしている。
成績評価における客観的な指標については、対象学生の学年と学科によって以下のように設定している。
（1）履修科目の成績評価を点数化し、全科目の平均を算出する（100 点満点で点数
化）。
対象学生：理学療法学科・作業療法学科 1～3 年生
臨床工学学科・義肢装具学科 1～2 年生（2）履修科目の成績評価を点数化し、前学期及び後学期の科目の平均を算出する（100 点満点で点数化）。
対象学生：救急救命学科 1 年生
（3）履修科目の成績評価を点数化し、学科が定める比率によって按分し 100 点満点にて算出する。
対象学生：理学療法学科・作業療法学科 4 年生
臨床工学学科・義肢装具学科 3 年生
救急救命学科 2 年生

客観的な指標の算出方法の公表方法

シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン
https://www.kumareha.ac.jp/syllabus/files/syllabus_g
uideline_2021.pdf

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
本学では、以下に示す「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」を定め、学院ホームページ・学院パンフレットにて公表している。
「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」
熊本総合医療リハビリテーション学院では、教育理念・教育目標に基づき定められた理学療法学科、作業療法学科、臨床工学学科、義肢装具学科及び救急救命学科の教育目標の達成に向けて、各学科で養成する医療専門職に必要とされる知識・技術・技能や豊かな人間性を身につけ、卒業に必要な単位を修得した学生に対し卒業を認定すると共に、高度専門士・専門士の称号を授与します。
卒業については、学則で以下のように規定し学院ホームページにて公表している。
【学則】
（卒業）
第 26 条 学院長は、本学院所定の課程をすべて修了した者に対し卒業を認定すると共に、卒業証書及び教育課程に基づき職業実践専門課程（平成 28 年文部科
学省告示第 15 条）高度専門士（医療専門課程）又は専門士（医療専門課
程）の称号を授与する。
２ 卒業判定の時期及びその基準は、学院長が別にこれを定める。
上記「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」及び学則を踏まえ、教職員会議において卒業要件に必要とされる修得単位の結果について審議し、適切に卒業の認定を行っている。

卒業の認定に関する方針の公表方法

卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
https://www.kumareha.ac.jp/about/
学則https://www.kumareha.ac.jp/about/files/rules_2021.pdf

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

熊本総合医療リハビリテーション学院
医療法人 弘仁会

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は
損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法
https://www.kumareha.ac.jp/up_file/information/2106/i16172036260.pdf
https://www.kumareha.ac.jp/up_file/information/2106/i16172020282.pdf
https://www.kumareha.ac.jp/up_file/information/2106/i16172000546.pdf
https://www.kumareha.ac.jp/up_file/information/2106/i16172438533.pdf
https://www.kumareha.ac.jp/up_file/information/2106/i16171913719.pdf

２．教育活動に係る情報①学科等の情報【理学療法学科】
分野
医療
修業
昼夜
年限
４年

昼

課程名
医療専門課程学科名
理学療法学科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数3,650 単位時間

講義
2,040
単位時間

専門士

高度専門士
○
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技
420
単位時間

1,160
単位時間

0
単位時間

30
単位時間

3,650 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

160 人

169 人

0人

8人

44 人

52 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
理学療法学科におけるシラバス（授業計画書）は、学科ごとのカリキュラム、カ
リキュラム・ツリー、時間割、並びに各授業科目の代表講師・授業方法・単位数・
学期・回数・授業概要・到達目標・成績評価の方法と基準・テキスト・教材等・授業内容を記載している。シラバスの作成に際しては、全授業担当者に対してシラバ
ス作成の基本方針を前年度 12 月上旬に明示し、3 月迄に作成している。シラバス
は、4 月上旬に学生に配布するとともに、学院ホームページに掲載し公表している。なお、シラバス作成の基本方針は「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」に明記している。

理学療法学科「教育課程編成･実施の方針（カリキュラム・ポリシー）」
理学療法学科は、卒業認定・称号授与の方針に掲げた人材養成のため、教育内
容・教育方法を体系的、計画的に編成し、講義・演習・実習等を適切に組み合わせた授業を以下のように開講します。
１．基礎分野では、「社会人としての常識」や「医療人としての倫理観」の育成と、専門科目を学ぶ上で必要な基礎知識を修得します。
２．専門基礎分野では、リハビリテーション医療へ応用するために、「人体の構造と機能及び心身の発達」、「疾病と障害の成り立ち及び回復過程」、「保健・医療・福祉とリハビリテーションの理念」などの幅広い知識を修得します。
３．専門分野では、基礎知識を活用し対象者の症状について多方面から考え、安心安全な治療方法を導き出し、理学療法士に必要な専門知識、技術及び問題解決能力を修得します。
シラバス作成の基本方針を以下に示す。
・「代表講師」には、氏名と所属を記入し、オムニバスの場合は授業毎の担当講師を記入する。
・「授業方法」は、講義・演習・実習・実技及び臨床・臨地実習とする。
・「授業概要」については、学生が授業の全体を把握できるよう、授業の意義や目的等も分かりやすく記載する。
・「到達目標」については、授業の終了段階までに、できるようになってほしい
行動を、具体的に記載する。
・「成績評価の方法と基準」には、成績評価の方法・基準を明記する。本学では主に定期試験の成績をもって成績評価としているが、レポートや実技試験などの評価をあてる場合には具体的方法や成績案分についても明記する。「平常点」に関しては、評価方法なども記載する。また、臨床実習・臨地実習の成績
評価の方法については、実施している実習等における企業等（病院･施設等）と協議のうえ評価する。成績評価の基準は 60 点以上をもって合格とする。
・「テキスト・教材等」には、使用するテキストや配付される資料等について記載する。
・「授業内容」には、各回の授業内容やポイントとなる事項を分かりやすく記載する。また、業時間外の学習がある場合には、その内容についても合わせて記載する。
・授業科目（臨床実習・臨地実習を含む）で、担当する授業科目に関連した実務経験を有している者が、その実務経験を十分に活かしつつ、実践的教育を行っているものについては、「実務経験内容及び授業内容との関連性」の欄にその概要を記載する。
成績評価の基準・方法（概要）
本学では、授業の出席状況の確認を毎回行うと共に、シラバスに記載された成績評価の方法と基準に基づき学修成果を適正に評価している。また、学則において単位の認定及び試験については以下のように規定し運用している。
【学則】
（単位）
第 13 条 授業科目の単位数は、1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを基準とし、授業の方法に応じて、次の基準により単位数を計算するものとする。
（1）講義及び演習については、原則として 15 時間から 30 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（2）実験、実習及び実技については、原則として 30 時間から 45 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（成績の評価）第 14 条 成績の評価は、試験履修状況等をもとに総合的に行い、合格はＡ、Ｂ、Ｃ、及び不合格はＤの表号をもって表する。
（単位の認定）第 15 条 単位の認定は、前条に規定する成績の評価で合格を得た者について、教職員会議の議を経て行う。
（定期試験）
第 24 条 定期試験は、原則として前学期･後学期の各期末にそれぞれの学期に履修した授業科目に対して行うものとする。
２ やむを得ない理由で、定期試験を受けることができなかった者に対し、追試験を行うことができる。
３ 授業科目ごとにその授業時間の３分の１以上を欠席した者は、定期試験を受けることができない。ただし、学院長がやむを得ない理由による欠席であると認めるときは、この規定を適用しない。
４ 試験は、100 点をもって満点とし、60 点以上を合格とする。また、表記については第 14 条に基づき、その詳細を別に定める。
５ 授業科目によっては、履修状況等別の方法により定期試験に替えることができる。
６ 実習の評価については、出席状況及び学習の成果を勘案してこれを判定する。
上記学則並びに「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」を踏まえ、教職員会議において、当該年度の定期試験成績並びに実習成績等の学修成果について評価・審議し、厳格かつ適正に単位の認定を行っている。
卒業・進級の認定基準（概要）
本学、理学療法学科では、以下に示す「卒業認定・称号授与の方針（ディプロ
マ・ポリシー）」を定め、学院ホームページにて公表している。
理学療法学科「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」
理学療法学科は、理学療法士に必要とされる以下の知識・技術・技能や問題解決能力を身につけ、卒業に必要な単位を修得した学生に対し卒業を認定すると共に、高度専門士の称号を授与します。
１．医療人としての倫理観をもち、基本的知識及び技術を修得している。
２．対象者に共感し、その人にあった理学療法を適切に行う技能を修得している。
３．社会のニーズに対応できる協調性と、研究及び教育活動を実践する能力を修得している。
卒業については、学則で以下のように規定し学院ホームページにて公表してい
る。

【学則】
（卒業）
第 26 条 学院長は、本学院所定の課程をすべて修了した者に対し卒業を認定すると共に、卒業証書及び教育課程に基づき職業実践専門課程（平成 28 年文部科学省告示第 15 条）高度専門士（医療専門課程）又は専門士（医療専門課程）の称号を授与する。
２ 卒業判定の時期及びその基準は、学院長が別にこれを定める。
上記「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」及び学則を踏まえ、教職員会議において卒業要件に必要とされる修得単位の結果について審議し、適切に卒業の認定を行っている。
学修支援等
（概要）
・令和 3 年度 4 月から「熊リハ Moodle」を全学年全教科で開設し運用している。
・「熊リハ Moodle」は e-learning システムであり、コンピューター（PC、タブレッ
ト、スマートフォン）とインターネットを利用した、双方向的なコミュニケーシ
ョン可能な学習方法である。
・「熊リハ Moodle」では、課題の設定、資料の共有、スライド資料の閲覧、及び小テストとしての授業前の診断的評価、授業後の形成的評価を実施できる。
・学生は「熊リハ Moodle」にアクセスすることで、授業前に課題に取り組み（予習）、その知識を持って授業を受け、その後家庭での自己学習（復習）に利用している。
・このシステムの導入により、学生は「いつでも、どこからでも」学習に向かい合うことができるようになった。
【各学年における学修支援】・1 年生では、リメディアル教育（初年次教育）に注力している。入学後、基礎学力試験（国語・数学）を実施し、その結果選ばれた成績低位者に対して補習講義（国語・数学）を実施している。
・1 年生では、基礎分野科目（特に、解剖学、生理学）に関して毎週、学修支援を実施し、理解力の向上に努めている。
・2 年生では、評価学演習及び評価実習に向け、評価の目的や疾患とのつながりの理解を深めることができるよう毎週「評価学セミナー」として学修支援を実施している。
・国家試験対策は、国家試験過去問題を活用し、基礎から応用に至る知識が効率よく修得できるよう 1 年生から各専任講師担当講義等を通して支援している。3 年生の後期からはグループ毎に協働して学習に取り組むよう支援しており、4 年生の国家試験直前まで継続して実施している。
・4 年生では、臨床実習期間において、国家試験過去問題を SNS 配信し回答させる
e-ラーニングで学修支援を実施し、個人の点数や正答率、加えて問題別の正答率等を抽出し、学生に分析結果を情報開示し、個人及びグループでの復習に役立てている。
・国家試験模擬試験については、複数の業者による全国模擬試験に加え、本学独自の模擬試験を作成し実施している。その結果については、全体の平均点は以前の平均点と比較し、今年度の学生の傾向を確認している。また、個人の成績からは
苦手な分野を抽出し、以後の学習の参考にしている。これら分析結果に関しては、情報を開示し、学科としての対策を構築している。
・理学療法専門分野の学修支援は、グループを単位として自己学習していくチーム

基盤型学習法（TBL、Team-based Learning）や課題解決型学習（PBL、ProjectBased Learning、）及び的確な評価力の習得をより確実に行うため、各学年での臨
床実習等の前後に OSCE（Objective Structured Clinical Examination；客観的臨床能力試験）の手法を用い系統立てて実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

４４人
０人
４３人
１人
（100％）（ 0％）（97.7％）（2.3％）（主な就職、業界等）
病院などの医療機関、介護保険施設、障害者支援施設
リハビリテーション関連企業（就職指導内容）
本学における就職支援活動については、学科毎に、入学から卒業までを見通したキ
ャリア教育の実施、就職説明会の開催、求人情報の学生への周知、面接指導、履歴書
添削指導及び面談等に計画的・組織的に取り組んでいる。
本学科における具体的な就職指導内容を以下に示す。
・理学療法学科では、入学前に実施するオリエンテーション及び入学前課題（テーマは「理学療法士の職業」）から専任教員が関わるキャリア教育を開始している。入学後は、「職業実践専門課程」を考慮し 1 年生の見学演習から実際の仕事内容に接する機会を設定し、2 年生の評価実習から 4 年生の臨床実習まで継続している。また、専任教員は各担当科目の授業を通して自らの理学療法士として経験してきた専
門性を学生に伝えるなど、系統的な指導を行っている。
・1・2 年生は、年間複数回の面談を実施している。学外実習後の面談では、仕事内容
や実際の就職先に対する志向性を確認している。4 年生に対しては、臨床実習Ⅱ及びⅢの実習巡回指導時に、就職の希望領域や地域、病院・施設など本人や保護者の意向などを確認し、就職試験等に向けた指導を実施している。また、令和元年度からは、4 年生保護者に希望を募り「3 者面談」を実施している。
・キャリア教育の一環として、履歴書の書き方や面接に向けた指導を実施している。
履歴書は本学独自に作成したものを使用し、教員による複数回の指導をしている。
就職試験へのエントリー決定後は、病院・施設の理念等を反映した模擬面接を随時実施している。
・2 年生には、3 年生後期に実施する臨床実習Ⅰでの実習先選びに関して、臨床実習先の情報等を開示し、就職を意識して施設を希望するよう指導している。
・4 年生は臨床実習前の学内教育において「キャリア教育」として過去を思い出し、未来を描く時間を設けている。この時間では、これまでの生活史を振り返り、自らの人となり、興味があること、得意とする科目や分野を再発見し進むべき道を定め、患者の人生に貢献できるような理学療法士となるよう指導している。
・4 年生の 10 月には、就職活動オリエンテーションを実施し就職活動における施設見学、受験意思の有無、求人票の扱い、受験時の心構え、内定後の活動などに関する注意点を伝え指導している。
・就職活動には保護者の協力が必要なため、臨床実習が終了した 10 月に、4 年生の保護者懇談会を開催している。
・就職説明会については、毎年度 7 月と 10 月の 2 回開催している。
・実際の就職試験に際しては、「求職結果連絡票」、「就職試験結果連絡票」を記入

してもらい、次年度以降に向けての対策資料として保存している。学生には、それらの資料については自由に閲覧できることとしている。
（主な学修成果（資格・検定等））
理学療法士国家試験受験資格、赤十字救急法救急員、初級障害者スポーツ指導員、福祉住環境コーディネーター2 級、サービス接遇検定 2 級（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

１６９人（中途退学の主な理由）
進路変更（就職）、進路変更（進学）

４人

中退率
２.４％

（中退防止・中退者支援のための取組）
本学における中退防止・支援のための取り組みは、学生支援委員会が中心となって要因分析を行い、各学科と連携を図りながら対応している。特に基礎学力の不振と専門科目の成績不振、またその背景にある生活・学習習慣における課題や精神面での要因と中退の関連性を鑑み、以下に示す中退防止・支援の取り組みを推進している。
１．基礎学力不振への対応
全新入生を対象に実施する国語・数学の基礎学力試験の結果等を参考に、基礎学力が不十分な学生を対象として補習講義を計画的に実施し、基礎学力の向上に努めている。
２. 専門科目に対する補習的学修支援
専門科目の授業内容に対する理解度の向上を図るため、学生個々人の学修進度に応じた補習的授業について、空き時間や放課後の時間を活用し組織的に行っている。
３．望ましい学生生活・学習習慣の定着に向けた支援
年度当初のオリエンテーション、毎日の授業開始 10 分前のホームルーム、個別面談の実施等を通して、望ましい生活・学習習慣の定着に向けた支援を行っている。
４．メンタルヘルスに関する支援
保健管理委員会が実施するメンタルヘルスに関するスクリーニング検査の結果を踏まえ、支援が必要な学生の早期把握に努めるとともに、教員の個別面談
による支援、臨床心理士によるカウンセリング室での定期的なメンタルヘルス支援を行っている。

【作業療法学科】
分野
医療
修業
昼夜
年限
４年

昼

課程名
医療専門課程学科名
作業療法学科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数3,700 単位時間

講義
1,830
単位時間

専門士

高度専門士
○
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技
730
単位時間

1,080
単位時間

0
単位時間

60
単位時間

3,700 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

160 人

99 人

0人

8人

47 人

55 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
作業療法学科におけるシラバス（授業計画書）は、学科ごとのカリキュラム、カ
リキュラム・ツリー、時間割、並びに各授業科目の代表講師・授業方法・単位数・
学期・回数・授業概要・到達目標・成績評価の方法と基準・テキスト・教材等・授業内容を記載している。シラバスの作成に際しては、全授業担当者に対してシラバ
ス作成の基本方針を前年度 12 月上旬に明示し、3 月迄に作成している。シラバス
は、4 月上旬に学生に配布するとともに、学院ホームページに掲載し公表している。なお、シラバス作成の基本方針は「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」に明記している。
作業療法学科「教育課程編成･実施の方針（カリキュラム・ポリシー）」
作業療法学科は、卒業認定・称号授与の方針に掲げた人材の養成に必要とされる教育内容・教育方法を体系的、計画的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組み合わせた授業を開講します。
１．対象者に信頼される作業療法士を目指すため、基本的態度と基礎知識を修得します。
２．対象者の病態及び障害を理解できる作業療法士を目指すため、基礎医学と臨床医学の知識・関連性を修得します。
３．対象者の生活機能を把握し、暮らしを支える作業療法士を目指すため、専門知識・技術・態度を修得します。
シラバス作成の基本方針を以下に示す。
・「代表講師」には、氏名と所属を記入し、オムニバスの場合は授業毎の担当講師を記入する。
・「授業方法」は、講義・演習・実習・実技及び臨床・臨地実習とする。
・「授業概要」については、学生が授業の全体を把握できるよう、授業の意義や目的等も分かりやすく記載する。
・「到達目標」については、授業の終了段階までに、できるようになってほしい
行動を、具体的に記載する。
・「成績評価の方法と基準」には、成績評価の方法・基準を明記する。本学では主に定期試験の成績をもって成績評価としているが、レポートや実技試験などの評価をあてる場合には具体的方法や成績案分についても明記する。「平常点」に関しては、評価方法なども記載する。また、臨床実習・臨地実習の成績

評価の方法については、実施している実習等における企業等（病院･施設等）と協議のうえ評価する。成績評価の基準は 60 点以上をもって合格とする。
・「テキスト・教材等」には、使用するテキストや配付される資料等について記載する。
・「授業内容」には、各回の授業内容やポイントとなる事項を分かりやすく記載する。また、業時間外の学習がある場合には、その内容についても合わせて記載する。
・授業科目（臨床実習・臨地実習を含む）で、担当する授業科目に関連した実務経験を有している者が、その実務経験を十分に活かしつつ、実践的教育を行っているものについては、「実務経験内容及び授業内容との関連性」の欄にその概要を記載する。
成績評価の基準・方法（概要）
本学では、授業の出席状況の確認を毎回行うと共に、シラバスに記載された成績評価の方法と基準に基づき学修成果を適正に評価している。また、学則において単位の認定及び試験については以下のように規定し運用している。
【学則】
（単位）
第 13 条 授業科目の単位数は、1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを基準とし、授業の方法に応じて、次の基準により単位数を計算するものとする。
（1）講義及び演習については、原則として 15 時間から 30 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（2）実験、実習及び実技については、原則として 30 時間から 45 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（成績の評価）第 14 条 成績の評価は、試験履修状況等をもとに総合的に行い、合格はＡ、Ｂ、Ｃ、及び不合格はＤの表号をもって表する。
（単位の認定）第 15 条 単位の認定は、前条に規定する成績の評価で合格を得た者について、教職員会議の議を経て行う。
（定期試験）
第 24 条 定期試験は、原則として前学期･後学期の各期末にそれぞれの学期に履修した授業科目に対して行うものとする。
２ やむを得ない理由で、定期試験を受けることができなかった者に対し、追試験を行うことができる。
３ 授業科目ごとにその授業時間の３分の１以上を欠席した者は、定期試験を受けることができない。ただし、学院長がやむを得ない理由による欠席であると認めるときは、この規定を適用しない。
４ 試験は、100 点をもって満点とし、60 点以上を合格とする。また、表記については第 14 条に基づき、その詳細を別に定める。
５ 授業科目によっては、履修状況等別の方法により定期試験に替えることができる。
６ 実習の評価については、出席状況及び学習の成果を勘案してこれを判定する。

上記学則並びに「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」を踏まえ、教職員会議において、当該年度の定期試験成績並びに実習成績等の学修成果について評価・審議し、厳格かつ適正に単位の認定を行っている。
卒業・進級の認定基準（概要）
本学、作業療法学科では、以下に示す「卒業認定・称号授与の方針（ディプロ
マ・ポリシー）」を定め、学院ホームページにて公表している。
作業療法学科「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」
作業療法学科は、作業療法士に必要とされる以下の知識・技術・技能や基本的態度を身につけ、卒業に必要な単位を修得した学生に対し卒業を認定すると共に、高度専門士の称号を授与します。
１．対象者に信頼される作業療法士としての基本的態度を身につけている。
２．作業療法に関する専門知識と技術を身につけている。
３．生活機能の回復を阻害している因子を的確に判断できる評価力を身につけている。
卒業については、学則で以下のように規定し学院ホームページにて公表してい
る。
【学則】
（卒業）
第 26 条 学院長は、本学院所定の課程をすべて修了した者に対し卒業を認定すると共に、卒業証書及び教育課程に基づき職業実践専門課程（平成 28 年文部科学省告示第 15 条）高度専門士（医療専門課程）又は専門士（医療専門課程）の称号を授与する。
２ 卒業判定の時期及びその基準は、学院長が別にこれを定める。
上記「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」及び学則を踏まえ、教職員会議において卒業要件に必要とされる修得単位の結果について審議し、適切に卒業の認定を行っている。
学修支援等
（概要）
・1 年生では、基礎学力試験（国語・数学）を実施し、その結果選ばれた成績低位者に対して補習講義（国語・数学）を実施している。
・1 年生における基礎分野科目の学修支援は、毎日自学ノート等を提出させ内容を確認し学修の進捗状況を確認している。
・1～3 年生における専門基礎分野の学修支援は、基礎作業療法学演習Ⅰ～Ⅲにおいて、対象者の生活機能に影響を及ぼしている疾患や障害の理解に必要な解剖学、生理学を中心に作業療法評価及び治療との関連について、基礎から演習・応用へ
発展的に学ぶため授業を行っている。
・作業療法専門分野の学修支援は、グループを単位として自己学習していくスキル
ラボやチーム基盤型学習法（Team-based Learning , TBL）及び的確な評価力の習得をより確実に行うため、OSCE（Objective Structured Clinical Examination；
客観的臨床能力試験）の手法を用い系統的に実施している。知識については
Moodle を活用して予習と復習と小テストを実施し、対面授業時にスキル習得に注力できるように授業を行っている。
・国家試験対策は、作業療法専門問題を解答するために必要な臨床医学の知識、その臨床医学問題を解答するために必要な生理学、解剖学、運動学の基礎医学についても系統的に学習できるようにプログラムを組んでいる。また、効率よく習得できるよう、専任講師による授業支援を行い、一部 Moodle 活用した学習支援の導入を行っている。
・国家試験模擬試験については、本学独自の模擬試験を作成し実施している。国家試験模擬試験の実施後は、学生個々の得意分野、苦手分野を把握し、それらの状況に応じた学修支援を専任講師が実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

２６人
０人
２４人
（100％）（ 0％）（92.3％）（主な就職、業界等）
病院、障害者支援施設、リハビリテーション関連企業

その他
２人（7.7％）（就職指導内容）
本学における就職支援活動については、学科毎に、入学から卒業までを見通したキ
ャリア教育の実施、就職説明会の開催、求人情報の学生への周知、面接指導、履歴書
添削指導及び面談等に計画的・組織的に取り組んでいる。
本学科における具体的な就職指導内容を以下に示す。
・在学中早期より就職への意識付けを行うと同時に、医療施設が国家資格職を採用することの重要性について、繰り返し伝えている。また、3 年生後期に実施する評価
実習希望施設アンケートの時から、就職を意識して施設を希望する様指導している。
・就職説明会については、毎年度 8 月下旬と 10 月中旬の 2 回開催している。
・就職活動オリエンテーションと面談の実施については、4 年生の 8 月と 10 月の 2
回、就職活動における施設見学、見学後のお礼状作成、受験意思の有無、求人票の扱い、複数名受験時の心構え、内定後の活動などに関する注意点を指導している。
また、学生への面談は臨床実習Ⅲ期終了後に実施し、実習評価の確認、就職を希望する領域や地域、施設など本人の意向や保護者の意向などを聴く。
・本学独自の履歴書添削や模擬面接試験を随時実施し指導している。
・各関連資格(サービス接遇検定 2 級、福祉住環境コーディネーター2 級)取得の学習支援では、出題傾向と対策について過去問題を用いての講義等を実施している。
（主な学修成果（資格・検定等））
作業療法士国家試験受験資格、福祉住環境コーディネーター2 級、初級障害者スポーツ指導員、赤十字救急法救急員、サービス接遇実務検定 2 級、認知症ケア指導管理士（初級）（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

９７人（中途退学の主な理由）
進路変更（就職）、学校生活不適応

２人

中退率
２.１％

（中退防止・中退者支援のための取組）
本学における中退防止・支援のための取り組みは、学生支援委員会が中心となって要因分析を行い、各学科と連携を図りながら対応している。特に基礎学力の不振と専門科目の成績不振、またその背景にある生活・学習習慣における課題や精神面での要因と中退の関連性を鑑み、以下に示す中退防止・支援の取り組みを推進している。
１．基礎学力不振への対応
全新入生を対象に実施する国語・数学の基礎学力試験の結果等を参考に、基礎学力が不十分な学生を対象として補習講義を計画的に実施し、基礎学力の向上に努めている。
２. 専門科目に対する補習的学修支援
専門科目の授業内容に対する理解度の向上を図るため、学生個々人の学修進度に応じた補習的授業について、空き時間や放課後の時間を活用し組織的に行っている。
３．望ましい学生生活・学習習慣の定着に向けた支援
年度当初のオリエンテーション、毎日の授業開始 10 分前のホームルーム、個別面談の実施等を通して、望ましい生活・学習習慣の定着に向けた支援を行っている。
４．メンタルヘルスに関する支援
保健管理委員会が実施するメンタルヘルスに関するスクリーニング検査の結果を踏まえ、支援が必要な学生の早期把握に努めるとともに、教員の個別面談
による支援、臨床心理士によるカウンセリング室での定期的なメンタルヘルス支援を行っている。

【臨床工学学科】
分野
医療
修業
昼夜
年限
３年

昼

課程名
医療専門課程学科名
臨床工学学科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数2,835 単位時間

講義
1,740
単位時間

専門士
高度専門士
○
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技
345
単位時間

690
単位時間

0
単位時間

60
単位時間

2,835 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

120 人

133 人

0人

6人

40 人

46 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
臨床工学学科におけるシラバス（授業計画書）は、学科ごとのカリキュラム、カ
リキュラム・ツリー、時間割、並びに各授業科目の代表講師・授業方法・単位数・
学期・回数・授業概要・到達目標・成績評価の方法と基準・テキスト・教材等・授業内容を記載している。シラバスの作成に際しては、全授業担当者に対してシラバ
ス作成の基本方針を前年度 12 月上旬に明示し、3 月迄に作成している。シラバス
は、4 月上旬に学生に配布するとともに、学院ホームページに掲載し公表している。なお、シラバス作成の基本方針は「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」に明記している。
臨床工学学科「教育課程編成･実施の方針（カリキュラム・ポリシー）」
臨床工学学科は、卒業認定・称号授与の方針に掲げた人材養成のため、必要とされる教育内容と教育方法を体系的、計画的に編成し、講義・演習・実習等を適切に組み合わせた授業を開講します。
１．基礎分野では、医療従事者として必要な科学的思考の基盤を形成すると同時に、高い倫理観と規範意識を醸成します。
２．専門基礎分野では、臨床工学技士に必要な医学と工学の基礎知識を修得し、演習を通して専門的な理解を深めます。
３．専門分野では、学内実習及び臨床実習を通して、臨床工学技士の業務とチー
ム医療における役割について実践的かつ能動的に学び、臨床能力を修得します。
シラバス作成の基本方針を以下に示す。
・「代表講師」には、氏名と所属を記入し、オムニバスの場合は授業毎の担当講師を記入する。
・「授業方法」は、講義・演習・実習・実技及び臨床・臨地実習とする。
・「授業概要」については、学生が授業の全体を把握できるよう、授業の意義や目的等も分かりやすく記載する。
・「到達目標」については、授業の終了段階までに、できるようになってほしい
行動を、具体的に記載する。
・「成績評価の方法と基準」には、成績評価の方法・基準を明記する。本学では主に定期試験の成績をもって成績評価としているが、レポートや実技試験などの評価をあてる場合には具体的方法や成績案分についても明記する。「平常点」に関しては、評価方法なども記載する。また、臨床実習・臨地実習の成績
評価の方法については、実施している実習等における企業等（病院･施設等）と協議のうえ評価する。成績評価の基準は 60 点以上をもって合格とする。
・「テキスト・教材等」には、使用するテキストや配付される資料等について記載する。
・「授業内容」には、各回の授業内容やポイントとなる事項を分かりやすく記載する。また、業時間外の学習がある場合には、その内容についても合わせて記載する。
・授業科目（臨床実習・臨地実習を含む）で、担当する授業科目に関連した実務経験を有している者が、その実務経験を十分に活かしつつ、実践的教育を行っているものについては、「実務経験内容及び授業内容との関連性」の欄にその概要を記載する。
成績評価の基準・方法（概要）
本学では、授業の出席状況の確認を毎回行うと共に、シラバスに記載された成績評価の方法と基準に基づき学修成果を適正に評価している。また、学則において単位の認定及び試験については以下のように規定し運用している。
【学則】
（単位）
第 13 条 授業科目の単位数は、1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを基準とし、授業の方法に応じて、次の基準により単位数を計算するものとする。
（1）講義及び演習については、原則として 15 時間から 30 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（2）実験、実習及び実技については、原則として 30 時間から 45 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（成績の評価）第 14 条 成績の評価は、試験履修状況等をもとに総合的に行い、合格はＡ、Ｂ、Ｃ、及び不合格はＤの表号をもって表する。
（単位の認定）第 15 条 単位の認定は、前条に規定する成績の評価で合格を得た者について、教職員会議の議を経て行う。
（定期試験）
第 24 条 定期試験は、原則として前学期･後学期の各期末にそれぞれの学期に履修した授業科目に対して行うものとする。
２ やむを得ない理由で、定期試験を受けることができなかった者に対し、追試験を行うことができる。
３ 授業科目ごとにその授業時間の３分の１以上を欠席した者は、定期試験を受けることができない。ただし、学院長がやむを得ない理由による欠席であると認めるときは、この規定を適用しない。
４ 試験は、100 点をもって満点とし、60 点以上を合格とする。また、表記については第 14 条に基づき、その詳細を別に定める。
５ 授業科目によっては、履修状況等別の方法により定期試験に替えることができる。
６ 実習の評価については、出席状況及び学習の成果を勘案してこれを判定する。
上記学則並びに「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」を踏まえ、教職員会議において、当該年度の定期試験成績並びに実習成績等の学修成果について評価・審議し、厳格かつ適正に単位の認定を行っている。
卒業・進級の認定基準（概要）
本学、臨床工学学科では、以下に示す「卒業認定・称号授与の方針（ディプロ
マ・ポリシー）」を定め、学院ホームページにて公表している。
臨床工学学科「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」
臨床工学学科は、臨床工学技士に必要とされる以下の知識・技術・技能や人間性を身につけ、卒業に必要な単位を修得した学生に対し卒業を認定すると共に、専門士の称号を授与します。
１．チーム医療における他職種との協働を理解し、高いコミュニケーション力と共に医療倫理と規範意識を身につけている。
２．幅広い知識と技術・技能を修得し、実践的な能力を身につけている。
３．自ら課題を見出し、客観的分析から課題解決に向けて取り組むことができる力を身につけている。
卒業については、学則で以下のように規定し学院ホームページにて公表してい
る。
【学則】
（卒業）
第 26 条 学院長は、本学院所定の課程をすべて修了した者に対し卒業を認定すると共に、卒業証書及び教育課程に基づき職業実践専門課程（平成 28 年文部科学省告示第 15 条）高度専門士（医療専門課程）又は専門士（医療専門課程）の称号を授与する。
２ 卒業判定の時期及びその基準は、学院長が別にこれを定める。
上記「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」及び学則を踏まえ、教職員会議において卒業要件に必要とされる修得単位の結果について審議し、適切に卒業の認定を行っている。
学修支援等
（概要）
・臨床工学学科では、全学生を対象に、LMS(学習管理システム)である「Moodle」を用いた毎日の演習課題を通して支援・指導を行っている。また、数学と国語については学科独自の学力試験を実施し、成績低位者に対しては昼休みを利用して指導を行い、6 週間間隔で確認テストを行っている。
・3 年生の国家試験対策として、国家試験対策ゼミを 11 月から 3 月まで全 70 コマ実施している。ゼミでは学科が独自に作成した国家試験対策過去問題集を活用し、学習内容の定着を図っている。また、学科オリジナルの模擬試験を 9 回と、日本
臨床工学技士教育施設協議会が主催する「全国統一模擬試験」を 2 回実施している。
・3 年生の成績低位者に対しては、臨床実習終了後から国家試験直前まで放課後 60分の特別ゼミを毎日実施し指導している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

就職者数
（自営業を含む。）

進学者数

３３人
（100％）（主な就職、業界等）
病院、診療所などの医療機関

（

０人
0％）

３３人
（100％）

その他
０人
（0％）

（就職指導内容）
本学における就職支援活動については、学科毎に、入学から卒業までを見通したキ
ャリア教育の実施、就職説明会の開催、求人情報の学生への周知、面接指導、履歴書
添削指導及び面談等に計画的・組織的に取り組んでいる。
本学科における具体的な就職指導内容を以下に示す。
・1 年生に「接遇マナー・人間学」及び 3 年生に「キャリア教育論」を開講し、社会人としてのコミュニケーションスキルとマナーを身に付けさせると共に、履歴書の書き方と面接試験についての指導を行っている。また、職能団体である「日本臨床工学技士会」が製作した臨床工学技士の業務を紹介する DVD を視聴することで、臨床工学技士の業務内容についての理解を深めている。
・志望先に提出する履歴書には繰り返し添削を行うと共に、教員が面接官役となって模擬面接試験を実施している。模擬面接では想定問答を行い、応答の仕方について指導している。
・医療機関から就職説明会の申し入れを随時受け付けている。全 3 年生を対象としたプレゼンテーションの実施後に、希望する学生には個別面談を行っている。
（主な学修成果（資格・検定等））
臨床工学技士国家試験受験資格（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数
１２８人（中途退学の主な理由）
学業不振

年度の途中における退学者の数
３人

中退率
２.３％

（中退防止・中退者支援のための取組）
本学における中退防止・支援のための取り組みは、学生支援委員会が中心となって要因分析を行い、各学科と連携を図りながら対応している。特に基礎学力の不振と専門科目の成績不振、またその背景にある生活・学習習慣における課題や精神面での要因と中退の関連性を鑑み、以下に示す中退防止・支援の取り組みを推進している。
１．基礎学力不振への対応

全新入生を対象に実施する国語・数学の基礎学力試験の結果等を参考に、基礎学力が不十分な学生を対象として補習講義を計画的に実施し、基礎学力の向上に努めている。
２. 専門科目に対する補習的学修支援
専門科目の授業内容に対する理解度の向上を図るため、学生個々人の学修進度に応じた補習的授業について、空き時間や放課後の時間を活用し組織的に行っている。
３．望ましい学生生活・学習習慣の定着に向けた支援
年度当初のオリエンテーション、毎日の授業開始 10 分前のホームルーム、個別面談の実施等を通して、望ましい生活・学習習慣の定着に向けた支援を行っている。
４．メンタルヘルスに関する支援
保健管理委員会が実施するメンタルヘルスに関するスクリーニング検査の結果を踏まえ、支援が必要な学生の早期把握に努めるとともに、教員の個別面談
による支援、臨床心理士によるカウンセリング室での定期的なメンタルヘルス支援を行っている。

【義肢装具学科】
分野
医療
修業
昼夜
年限
３年

昼

課程名
医療専門課程学科名
義肢装具学科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数2,900 単位時間

講義
860
単位時間

専門士
高度専門士
○
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技
345
単位時間

1,635
単位時間

0
単位時間

60
単位時間

2,900 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

75 人

41 人

0人

6人

25 人

31 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
義肢装具学科におけるシラバス（授業計画書）は、学科ごとのカリキュラム、カ
リキュラム・ツリー、時間割、並びに各授業科目の代表講師・授業方法・単位数・
学期・回数・授業概要・到達目標・成績評価の方法と基準・テキスト・教材等・授業内容を記載している。シラバスの作成に際しては、全授業担当者に対してシラバ
ス作成の基本方針を前年度 12 月上旬に明示し、3 月迄に作成している。シラバス
は、4 月上旬に学生に配布するとともに、学院ホームページに掲載し公表している。なお、シラバス作成の基本方針は「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」に明記している。
義肢装具学科「教育課程編成･実施の方針（カリキュラム・ポリシー）」
義肢装具学科では、卒業認定・称号授与の方針に掲げた人材の養成に必要とされる教育内容・教育方法を体系的、計画的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組み合わせた授業を開講します。
１．基礎分野では、教養を広め人間的成長を促す科目とともに、専門科目学習のための基礎となる自然科学について学習します。
２．専門基礎分野では、義肢装具学と関連の深い医学や工学領域について、基礎から臨床的側面まで体系的に学習し、演習科目では主体的学習を中心に理解を深めます。
３．専門分野では、義肢装具学の基礎から応用まで段階的にレベルアップを目指します。また、課題学習や実習を通して問題解決能力を身に付け、日々進歩している最新の知識・技術についても学びます。
シラバス作成の基本方針を以下に示す。
・「代表講師」には、氏名と所属を記入し、オムニバスの場合は授業毎の担当講師を記入する。
・「授業方法」は、講義・演習・実習・実技及び臨床・臨地実習とする。
・「授業概要」については、学生が授業の全体を把握できるよう、授業の意義や目的等も分かりやすく記載する。
・「到達目標」については、授業の終了段階までに、できるようになってほしい
行動を、具体的に記載する。
・「成績評価の方法と基準」には、成績評価の方法・基準を明記する。本学では主に定期試験の成績をもって成績評価としているが、レポートや実技試験など

の評価をあてる場合には具体的方法や成績案分についても明記する。「平常点」に関しては、評価方法なども記載する。また、臨床実習・臨地実習の成績
評価の方法については、実施している実習等における企業等（病院･施設等）と協議のうえ評価する。成績評価の基準は 60 点以上をもって合格とする。
・「テキスト・教材等」には、使用するテキストや配付される資料等について記載する。
・「授業内容」には、各回の授業内容やポイントとなる事項を分かりやすく記載する。また、業時間外の学習がある場合には、その内容についても合わせて記載する。
・授業科目（臨床実習・臨地実習を含む）で、担当する授業科目に関連した実務経験を有している者が、その実務経験を十分に活かしつつ、実践的教育を行っているものについては、「実務経験内容及び授業内容との関連性」の欄にその概要を記載する。
成績評価の基準・方法（概要）
本学では、授業の出席状況の確認を毎回行うと共に、シラバスに記載された成績評価の方法と基準に基づき学修成果を適正に評価している。また、学則において単位の認定及び試験については以下のように規定し運用している。
【学則】
（単位）
第 13 条 授業科目の単位数は、1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを基準とし、授業の方法に応じて、次の基準により単位数を計算するものとする。
（1）講義及び演習については、原則として 15 時間から 30 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（2）実験、実習及び実技については、原則として 30 時間から 45 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（成績の評価）第 14 条 成績の評価は、試験履修状況等をもとに総合的に行い、合格はＡ、Ｂ、Ｃ、及び不合格はＤの表号をもって表する。
（単位の認定）第 15 条 単位の認定は、前条に規定する成績の評価で合格を得た者について、教職員会議の議を経て行う。
（定期試験）
第 24 条 定期試験は、原則として前学期･後学期の各期末にそれぞれの学期に履修した授業科目に対して行うものとする。
２ やむを得ない理由で、定期試験を受けることができなかった者に対し、追試験を行うことができる。
３ 授業科目ごとにその授業時間の３分の１以上を欠席した者は、定期試験を受けることができない。ただし、学院長がやむを得ない理由による欠席であると認めるときは、この規定を適用しない。
４ 試験は、100 点をもって満点とし、60 点以上を合格とする。また、表記については第 14 条に基づき、その詳細を別に定める。
５ 授業科目によっては、履修状況等別の方法により定期試験に替えること
ができる。

６

実習の評価については、出席状況及び学習の成果を勘案してこれを判定する。

上記学則並びに「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」を踏まえ、教職員会議において、当該年度の定期試験成績並びに実習成績等の学修成果について評価・審議し、厳格かつ適正に単位の認定を行っている。
卒業・進級の認定基準（概要）
本学、義肢装具学科では、以下に示す「卒業認定・称号授与の方針（ディプロ
マ・ポリシー）」を定め、学院ホームページにて公表している。
義肢装具学科「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」
義肢装具学科では、義肢装具士に必要とされる以下の知識・技術・技能や人間性を身につけ、卒業に必要な単位を修得した学生に対し卒業を認定すると共に、専門士の称号を授与します。
１．対象者の心理的・身体的・社会的側面を理解し、義肢装具を通して支援する
知識と基礎的技術・技能を身に付けている。
２．対象者へ適切な義肢装具を提供するため、保健・医療・福祉の領域で他の専門職とコミュニケーションを図ることができる。
３．専門性を高めるために必要となる義肢装具の研究・開発の基本的プロセスを構築できる。
卒業については、学則で以下のように規定し学院ホームページにて公表してい
る。
【学則】
（卒業）
第 26 条 学院長は、本学院所定の課程をすべて修了した者に対し卒業を認定すると共に、卒業証書及び教育課程に基づき職業実践専門課程（平成 28 年文部科学省告示第 15 条）高度専門士（医療専門課程）又は専門士（医療専門課程）の称号を授与する。
２ 卒業判定の時期及びその基準は、学院長が別にこれを定める。
上記「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」及び学則を踏まえ、教職員会議において卒業要件に必要とされる修得単位の結果について審議し、適切に卒業の認定を行っている。
学修支援等
（概要）
全学年において学生と講師との信頼関係構築を重視し、教育目標を達成すべく、学生の意欲向上や主体的な学習姿勢の習得等に向けた学修支援を行っている。
・1 年生では、成績低位者に対し補習授業を実施し、暗記に頼らずに理解を深める
ことにより基礎学力を高める指導を行っている。
・1 年生における製作実習では、機械・工具の使用に不慣れな学生に対し、個別に支援を行い技術習得につなげる。また、製作工程について講義ごとにレポート提出を課し、その理解度を確認しながら、理解度に見合う的確な学修支援を心掛けている。
・2､3 年生における基礎専門分野の学修支援は、専任講師が朝課外・正課外補習を積極的に取り組むことにより、履修済みの専門科目内容を踏まえた説明を行い、その関連性を重視しながら重要点を意識させることで、臨床に即した理解を深めていくようサポートしている。
・国家試験対策はグループ学習を中心に行い、成績低位者に対しては専任講師がマンツーマンでサポートしている。問題が解けたことに満足することなく、そこから関連した問題へ展開させるような学習の仕方を伝え、異なる方向から問われても関連付けできるよう学修支援を行っている。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

１６人
１人（100％）（6.2％）（主な就職、業界等）
義肢装具製作所、車いす・座位保持装置製作所

１３人（81.3％）

その他
２人（12.5％）（就職指導内容）
本学における就職支援活動については、学科毎に、入学から卒業までを見通したキ
ャリア教育の実施、就職説明会の開催、求人情報の学生への周知、面接指導、履歴書
添削指導及び面談等に計画的・組織的に取り組んでいる。
本学科における具体的な就職指導内容を以下に示す。
・就職（会社）説明会の実施については、毎年度 9 月頃実施している。そこで各企業の状況を確認させ、就職の意思決定につなげるよう指導している。
・就職活動オリエンテーションでは、会社見学解禁日、就職試験解禁日及びその際の注意事項等を学生に周知し指導している。
・面談の実施については、3 年生 4 月に初回の面談を実施し、臨床実習終了後、会社見学等を促し、2 回目の面談を実施している。また、求人票の見方、履歴書の書き方、面接等の指導を専任講師が随時行っている。
・学会やセミナー等に参加した際は、本学卒業生から就職後のさまざまな情報を収集するように促している。
（主な学修成果（資格・検定等））
義肢装具士国家試験受験資格、福祉住環境コーディネーター2 級（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数
４０人（中途退学の主な理由）
病気

年度の途中における退学者の数
３人

中退率
７.５％

（中退防止・中退者支援のための取組）
本学における中退防止・支援のための取り組みは、学生支援委員会が中心となって要因分析を行い、各学科と連携を図りながら対応している。特に基礎学力の不振と専門科目の成績不振、またその背景にある生活・学習習慣における課題や精神面での要因と中退の関連性を鑑み、以下に示す中退防止・支援の取り組みを推進している。
１．基礎学力不振への対応
全新入生を対象に実施する国語・数学の基礎学力試験の結果等を参考に、基礎学力が不十分な学生を対象として補習講義を計画的に実施し、基礎学力の向上に努めている。
２. 専門科目に対する補習的学修支援
専門科目の授業内容に対する理解度の向上を図るため、学生個々人の学修進度に応じた補習的授業について、空き時間や放課後の時間を活用し組織的に行っている。
３．望ましい学生生活・学習習慣の定着に向けた支援
年度当初のオリエンテーション、毎日の授業開始 10 分前のホームルーム、個別面談の実施等を通して、望ましい生活・学習習慣の定着に向けた支援を行っている。
４．メンタルヘルスに関する支援
保健管理委員会が実施するメンタルヘルスに関するスクリーニング検査の結果を踏まえ、支援が必要な学生の早期把握に努めるとともに、教員の個別面談
による支援、臨床心理士によるカウンセリング室での定期的なメンタルヘルス支援を行っている。

【救急救命学科】
分野
医療
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
医療専門課程学科名
救急救命学科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数2,250 単位時間

講義
645
単位時間

専門士
高度専門士
○
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技
420
単位時間

1,125
単位時間

0
単位時間

60
単位時間

2,250 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

89 人

0人

4人

22 人

26 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
救急救命学科におけるシラバス（授業計画書）は、学科ごとのカリキュラム、カ
リキュラム・ツリー、時間割、並びに各授業科目の代表講師・授業方法・単位数・
学期・回数・授業概要・到達目標・成績評価の方法と基準・テキスト・教材等・授業内容を記載している。シラバスの作成に際しては、全授業担当者に対してシラバ
ス作成の基本方針を前年度 12 月上旬に明示し、3 月迄に作成している。シラバス
は、4 月上旬に学生に配布するとともに、学院ホームページに掲載し公表している。なお、シラバス作成の基本方針は「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」に明記している。
救急救命学科「教育課程編成･実施の方針（カリキュラム・ポリシー）」
救急救命学科は、卒業認定･称号授与の方針に掲げた人材の養成に必要とされる
教育内容・教育方法を体系的、計画的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組み合わせた授業を開講します。
１．基礎分野では、医療従事者として必要な科学的思考力及び教養を修得します。また、多様なコミュニケーション能力、キャリアプランニング能力、協調性、積極性を身につけます。
２．専門基礎分野では、救急救命士に必要な基礎医学、救急医療を取り巻く現状と課題を学習します。
３．専門分野では、疾病・外傷・環境障害等による傷病者を観察・評価するための知識を修得します。また、救急救命処置を的確かつ安全に実践できる能力を身につけます。
シラバス作成の基本方針を以下に示す。
・「代表講師」には、氏名と所属を記入し、オムニバスの場合は授業毎の担当講師を記入する。
・「授業方法」は、講義・演習・実習・実技及び臨床・臨地実習とする。
・「授業概要」については、学生が授業の全体を把握できるよう、授業の意義や目的等も分かりやすく記載する。
・「到達目標」については、授業の終了段階までに、できるようになってほしい
行動を、具体的に記載する。

・「成績評価の方法と基準」には、成績評価の方法・基準を明記する。本学では主に定期試験の成績をもって成績評価としているが、レポートや実技試験などの評価をあてる場合には具体的方法や成績案分についても明記する。「平常点」に関しては、評価方法なども記載する。また、臨床実習・臨地実習の成績
評価の方法については、実施している実習等における企業等（病院･施設等）と協議のうえ評価する。成績評価の基準は 60 点以上をもって合格とする。
・「テキスト・教材等」には、使用するテキストや配付される資料等について記載する。
・「授業内容」には、各回の授業内容やポイントとなる事項を分かりやすく記載する。また、業時間外の学習がある場合には、その内容についても合わせて記載する。
・授業科目（臨床実習・臨地実習を含む）で、担当する授業科目に関連した実務経験を有している者が、その実務経験を十分に活かしつつ、実践的教育を行っているものについては、「実務経験内容及び授業内容との関連性」の欄にその概要を記載する。
成績評価の基準・方法（概要）
本学では、授業の出席状況の確認を毎回行うと共に、シラバスに記載された成績評価の方法と基準に基づき学修成果を適正に評価している。また、学則において単位の認定及び試験については以下のように規定し運用している。
【学則】
（単位）
第 13 条 授業科目の単位数は、1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを基準とし、授業の方法に応じて、次の基準により単位数を計算するものとする。
（1）講義及び演習については、原則として 15 時間から 30 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（2）実験、実習及び実技については、原則として 30 時間から 45 時間までの範囲で定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（成績の評価）第 14 条 成績の評価は、試験履修状況等をもとに総合的に行い、合格はＡ、Ｂ、Ｃ、及び不合格はＤの表号をもって表する。
（単位の認定）第 15 条 単位の認定は、前条に規定する成績の評価で合格を得た者について、教職員会議の議を経て行う。
（定期試験）
第 24 条 定期試験は、原則として前学期･後学期の各期末にそれぞれの学期に履修した授業科目に対して行うものとする。
２ やむを得ない理由で、定期試験を受けることができなかった者に対し、追試験を行うことができる。
３ 授業科目ごとにその授業時間の３分の１以上を欠席した者は、定期試験を受けることができない。ただし、学院長がやむを得ない理由による欠席であると認めるときは、この規定を適用しない。
４ 試験は、100 点をもって満点とし、60 点以上を合格とする。また、表記については第 14 条に基づき、その詳細を別に定める。

５

授業科目によっては、履修状況等別の方法により定期試験に替えることができる。
６ 実習の評価については、出席状況及び学習の成果を勘案してこれを判定する。
上記学則並びに「シラバス作成及び成績評価についてのガイドライン」を踏まえ、教職員会議において、当該年度の定期試験成績並びに実習成績等の学修成果について評価・審議し、厳格かつ適正に単位の認定を行っている。
卒業・進級の認定基準（概要）
本学、救急救命学科では、以下に示す「卒業認定・称号授与の方針（ディプロ
マ・ポリシー）」を定め、学院ホームページにて公表している。
救急救命学科「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」
救急救命学科は、救急救命士に必要とされる以下の知識・技術・技能や態度を身につけ、卒業に必要な単位を修得した学生に対し卒業を認定すると共に、専門士の称号を授与します。
１．人間性豊かで、協調性をもち、何事にも積極的に取り組むことができる。
２．修得した専門的知識を総合して症状・徴候を評価し、必要な処置を選択できる。
３．傷病者に必要な救急救命処置を的確かつ安全に実施できる。
卒業については、学則で以下のように規定し学院ホームページにて公表してい
る。
【学則】
（卒業）
第 26 条 学院長は、本学院所定の課程をすべて修了した者に対し卒業を認定すると共に、卒業証書及び教育課程に基づき職業実践専門課程（平成 28 年文部科学省告示第 15 条）高度専門士（医療専門課程）又は専門士（医療専門課程）の称号を授与する。
２ 卒業判定の時期及びその基準は、学院長が別にこれを定める。
上記「卒業認定・称号授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」及び学則を踏まえ、教職員会議において卒業要件に必要とされる修得単位の結果について審議し、適切に卒業の認定を行っている。
学修支援等
（概要）
・基礎学力（国語・数学）が不十分な 1 年生を対象に補習講義を実施している。
・専門分野の授業科目については、単元ごとの形成的評価により学習進度を把握し、到達レベルに達していない学生を対象に専任講師による個別指導を実施している。
・学内実習にあたっては、上学年によるスチューデントアシスタントや卒業生による実習助手を起用するなど、学修しやすい教育・指導体制を設けている。
・国家試験対策として、複数回の模擬試験と教員による解説を実施すると共に、到達レベルに達していない学生には課外授業を実施している。
・生活習慣、学習習慣が身についていない学生には、必要に応じて個人や保護者への面談を実施し適切な支援を行っている。
・発達障害の特性を持つ学生には、きめ細かな個別指導、指導時間の拡充、提出物
提出期限の延長などの配慮を含めた支援を行っている。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

２５人
（100％）（主な就職、業界等）
消防機関、診療所など

１０人（40.0％）

就職者数（自営業を含む。）
１２人（48.0％）

その他
３人（12.0％）（就職指導内容）
本学における就職支援活動については、学科毎に、入学から卒業までを見通したキ
ャリア教育の実施、求人情報の学生への周知、面接指導、公務員採用試験対策、履歴書添削指導及び面談等に計画的・組織的に取り組んでいる。
本学科における具体的な就職指導内容を以下に示す。
・就職意欲向上のために、多様な職域で活躍する救急救命士による職業講話を実施している。
・職業人に必要なコミュニケーション能力等の基礎的・汎用的能力修得のために、多様な演習を実施し指導している。
・就職試験に必要な基礎知識（国語・数学等）を 1 年生より教授すると共に、2 年生には採用試験対策として外部講師による特別講義等を実施し指導している。
・面接試験対策として面接カード作成の指導や模擬面接を実施している。
（主な学修成果（資格・検定等））
救急救命士国家試験受験資格、コミュニケーション検定、文章読解・作成能力検定、ＪＰＴＥＣプロバイダー、認知症サポーター（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

７０人（中途退学の主な理由）
進路変更（就職）、学業不振

５人

中退率
７.１％

（中退防止・中退者支援のための取組）
本学における中退防止・支援のための取り組みは、学生支援委員会が中心となって要因分析を行い、各学科と連携を図りながら対応している。特に基礎学力の不振と専門科目の成績不振、またその背景にある生活・学習習慣における課題や精神面での要因と中退の関連性を鑑み、以下に示す中退防止・支援の取り組みを推進している。

１．基礎学力不振への対応
全新入生を対象に実施する国語・数学の基礎学力試験の結果等を参考に、基礎学力が不十分な学生を対象として補習講義を計画的に実施し、基礎学力の向上に努めている。
２. 専門科目に対する補習的学修支援
専門科目の授業内容に対する理解度の向上を図るため、学生個々人の学修進度に応じた補習的授業について、空き時間や放課後の時間を活用し組織的に行っている。
３．望ましい学生生活・学習習慣の定着に向けた支援
年度当初のオリエンテーション、毎日の授業開始 10 分前のホームルーム、個別面談の実施等を通して、望ましい生活・学習習慣の定着に向けた支援を行っている。
４．メンタルヘルスに関する支援
保健管理委員会が実施するメンタルヘルスに関するスクリーニング検査の結果を踏まえ、支援が必要な学生の早期把握に努めるとともに、教員の個別面談
による支援、臨床心理士によるカウンセリング室での定期的なメンタルヘルス支援を行っている。

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
入学金

授業料
（年間）

その他

理学療法学科300,000 円

600,000 円

600,000 円

作業療法学科300,000 円

600,000 円

600,000 円

臨床工学学科

400,000 円

600,000 円

450,000 円

義肢装具学科300,000 円

700,000 円

700,000 円

救急救命学科300,000 円

600,000 円

450,000 円

学科名

備考（任意記載事項）
その他内訳
実験実習費 300,000 円
施設充実費 300,000 円
その他内訳
実験実習費 300,000 円
施設充実費 300,000 円
その他内訳
実験実習費 250,000 円
施設充実費 200,000 円
その他内訳
実験実習費 450,000 円
施設充実費 250,000 円
その他内訳
実験実習費 250,000 円
施設充実費 200,000 円

修学支援（任意記載事項）
・将来、医療･保健･福祉の分野で社会に貢献したいとの高い目的意識をもって勉学に励んでいる学生を特待生として支援（授業料 15 万円免除）。
・意欲と能力がありながら、家計急変による経済的な理由により修学が困難な学生を支援（授業料 20 万円減免）ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.kumareha.ac.jp/up_file/information/2104/i22145927317.pdf
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
学校関係者評価委員会は、本学院の自己評価結果について評価し、自己評価結果の客観性・透明性を高め、学院との連携協力のもと、教育活動その他の運営状況の改善を図ることを基本方針としている。
１．学校関係者評価委員会は、年 1 回開催し評価を行っている。
学校関係者評価委員会の構成は、専攻分野に関する学術機関の有識者 1 名、専攻分野に関する知識、技術、技能について知見を有する関係施設の役職員 5 名（理学療法学科、作業療法学科、臨床工学学科、義肢装具学科、救急救命学科の関係者各1 名）、高等学校の校長 1 名、卒業生 1 名及び保護者 1 名である。
２．学校関係者評価委員会において評価する項目は次の基準 1 から基準 10 の項目である。
基準１は、教育理念・目的・教育目標等〔教育理念・目的・教育目標を定めていか、学校の特色は何か、学校の将来構想を抱いているか〕。
基準２は、学校運営〔教育理念等に沿った運営方針を定めているか、教育理念等を達成するための事業計画を定めているか、運営組織や意思決定機能は、効率的なものになっているか等〕。

基準３は、教育活動〔教育理念等に沿った教育課程の編成方針、実施方針を定めているか、各学科の教育目標、育成人材像は、その学科に対応する業界の人材ニーズに向けて適切に方向付けているか、修業年限に対応した教育到達レベルは明確にしているか、教育課程を体系的に編成しているか、学科の各科目は、教育課程の中で適正な位置付けをしているか等〕。
基準４は、教育成果〔就職率の向上を図っているか、国家試験合格率の向上を図っているか、卒業生の社会的評価を把握しているか〕。
基準５は、学生支援〔就職（進路指導）に関する体制を整備しているか、退学率の低減を図っているか、学生相談に関する体制を整備しているか、学生の経済的側面に対する支援体制を整備しているか等〕。
基準６は、教育環境〔施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備しているか、学外実習について十分な教育体制を整備しているか、防災・安全管理に対する体制を整備しているか〕。
基準７は、学生の募集と受け入れ〔学生募集活動を適正に行っているか、学生募
集活動において、教育成果を正確に伝えているか、入学選考は、適正かつ公平な基
準に基付き行っているか等〕。
基準８は、財務〔中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか、予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか、財務について会計監査が適正に行われているか、財務情報の公開を行っているか〕。
基準９は、法令等の遵守〔法令、設置基準等の遵守と適正な運営を行っているか、個人情報に関し、その保護のための対策を実施しているか、自己点検・自己評
価の実施体制を整備し、評価を行っているか等〕。
基準１０は、社会貢献〔学校の教育資源や施設を活用した社会貢献を行っている
か、学生のボランティア活動を奨励、支援しているか〕である。
３．学校関係者評価結果の活用については、学校関係者評価委員会からの意見・提言を受け、学院長を中心に本学全体で協議を行い、当該年度における学校運営や教育活動等の改善を図ると共に、翌年度の事業計画に反映させている。
学校関係者評価の委員
所属

任期

種別

熊本大学病院 災害医療教育研究センター
教授・センター長

2021.4.1～
2023.3.31

専攻分野に関する学術機関の有識者

合志第一病院リハビリテーション科
科長（理学療法士）

2021.4.1～
2023.3.31

熊本機能病院総合リハビリテーション部
作業療法課課長（作業療法士）

2021.4.1～
2023.3.31

熊本赤十字病院腎臓内科部臨床工学課
腎センターＣＥ係長（臨床工学技士）

2021.4.1～
2023.3.31

株式会社 徳田義肢製作所
装具部 営業課 課長（義肢装具士）

2021.4.1～
2023.3.31

くまもと南部広域病院
副院長（医師）2021.4.1～
2023.3.31

熊本県立東稜高等学校校長

2021.4.1～
2022.3.31

専攻分野に関する知識、技術、技能について知見を有する業界関係者
専攻分野に関する知識、技術、技能について知見を有する業界関係者
専攻分野に関する知識、技術、技能について知見を有する業界関係者
専攻分野に関する知識、技術、技能について知見を有する業界関係者
専攻分野に関する知識、技術、技能について知見を有する業界関係者
高等学校長（接続がある学校の関係者）

熊本総合医療リハビリテーション学院
同窓会麒麟倶楽部会長

2021.4.1～
2023.3.31

卒業生（同窓会関係者）

熊本総合医療リハビリテーション学院
後援会副会長2021.4.1～
2023.3.31

保護者（後援会関係者）

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.kumareha.ac.jp/up_file/information/2104/i23105400142.pdf
第三者による学校評価（任意記載事項）
理学療法学科、作業療法学科では、平成 25 年度と平成 30 年度に一般社団法人リハビリテーション教育評価機構による第三者評価を受けている。平成 30 年度の評価結果については、理学療法学科・作業療法学科は、すべての評価基準を満たしているとの評価（Excellent）を受けた。この評価結果については、学院ホームページで公表している。
https://www.kumareha.ac.jp/topics/article.php?d=2814
また、一般社団法人リハビリテーション教育評価機構ホームページでも評価結果は公表されている。http://jcore.or.jp/ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.kumareha.ac.jp/

（別紙）※この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載すること。
学校名
設置者名

熊本総合医療リハビリテーション学院
医療法人 弘仁会

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）
第Ⅰ区分
内
第Ⅱ区分
訳
第Ⅲ区分
家計急変による
支援対象者（年間）合計（年間）
（備考）

後半期

年間

71 人

68 人

74 人

37 人
24 人
―人

32 人
25 人
11 人

0人

0人

0人

71 人

68 人

74 人

※本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人

（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専
門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のも
のに限る。
）

年間
修業年限で卒業又は修了できないことが確定
修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他
学修意欲が著しく低い状況「警告」の区分に連続して該当
計
（備考）

前半期

後半期

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。
）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。
）

0 人 前半期

0 人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学
３月以上の停学
年間計（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

0人
0人
0人

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学
訓告
年間計
（備考）

0人
0人
0人

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）
及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。
）

年間
修得単位数が標準単位数
の６割以下

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の６割以下）

0人

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１
出席率が８割以下その他
学修意欲が低い状況
計
（備考）

―人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

0人

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

備考 この用紙の大きさは，日本産業規格Ａ４とする。