３１１ゼミ「学校避難の過去と現在」～石巻中学校の事例から～メンバー（全５名）
・遠藤駿（大学院 1 年）

・関口智文 （4 年）
・山内藍子 （1 年）
・渡邉晶子 （1 年）
・嶺岸叶人 （1 年）

目的◎今年は東日本大震災当時大規模かつ特異な避難所となっていた、石巻中学校における避難所運営の検討を通して、今後の避難所の運営の在り方を考える。
・避難所は震災当時どうだったのかについて今の避難所の備えについて調べる。
・避難所運営の中で、地域の人々はどのような意味をもっていたのかについて調べる。

取り組むこと/手段
・当時震災を経験した教員から話を伺う
・石巻中学校への訪問調査
・石巻教育委員会への訪問調査

現地視察
・日

程：2020 年９月 17 日（木）・視察地域：石巻市立石巻中学校，石巻市教育委員会
・視察理由；
班内で東日本大震災を経験した遠藤駿が石巻中学校出身であり，当時の避難所の様子を生徒の目線から分析可能であること，当学生が研究等を通して，石巻市教育委員会とも一定

のラポールを形成できており，円滑な調査が期待できるため，宮城県石巻市を調査対象として決定した。また，本学教職大学院に，当時石巻中学校で教員として被災した学生が在籍していることもあり，様々な角度から調査，検証していくことが可能である。
石巻中学校は海から直線距離にしておよそ 1.4km に位置するが，海抜 40ｍの山上に設置され，津波の被害からは逃れたが，その立地故，避難所として特異な役割を担うこととなった。東日本大震災当時の避難所運営について知る上で，大きな意味を持つ学校である。
石巻市教育委員会は，石巻市が東日本大震災を通して大きな被害を受けた地域であることや，海に近い場所に位置していることなどから，独自の制度等を推進し，高水準の防災教育を実施している。東日本大震災を受けて，現在の避難所運営について考える上で，これ以上ない調査対象である。
・視察概要：
当該地域の避難所運営の実際について，過去，現在の両観点から視察を進め，これからの避難所運営に必要な事柄を考察していくことを旨とした。
過去に関しては，先述した本学教職大学院に在籍しており，東日本大震災当時は石巻中学校で避難所運営に関わっていた Y 先生の経験を伺う。また実地調査として，石巻中学校に訪問し，防災主任，教頭に話を伺う。
現在の避難所運営に関しては，石巻市教育委員会に訪問し，東日本大震災を受け，現在の避難所運営はどのように実施されているのか明らかにしていく。
・石巻中学校概要：
全校生徒は 263 人（令和 2 年度）。下記は石巻中学校の周辺地図。

石巻市立石巻中学校
初動の避難状況、避難所が開設してからの状況、震災後の変化の 3 点について、教員、生徒、地域住民の 3 つの立場から話を聞き、考察をした。

〇初動，避難状況（教員）・机の下に隠れる，落ち着くよう指示。物が落ちないように抑える。
・全ての生徒を体育館に避難させ，名簿等で確認する。
・降雪の中，校庭に避難者が集まっていたため，運動会等で利用するテントを張る。
・山の上で安全と判断し，生徒の引き渡しを行う。
・夜間の避難者の案内をする。
・1 週間後には一時帰宅することができていた。
（生徒）
・震災直後，それぞれが校庭に避難する。次の日が卒業式であった為，卒業式の準備を行っていた。生徒は散り散りになっており，下校中の生徒もいた。
・校庭に避難した後，30 分くらいして，体育館に避難する。腰が抜けて歩けなくなった生徒もいた。
・体育館に移動した時すでに，地域の方々も避難してきていた。すぐに体育館がいっぱいになって，教室にも避難者の方々が来ていた。
・教室に来た避難者の方に物を盗まれた生徒がいた。
・夜は寒く，毛布も足りなかったので，段ボールを用いて身体を温める。
・初日は食べるものはほとんどなかった。
（地域住民）
・工場や山の下からの避難者。濡れている人もみられた。
・高校への避難後に中学校に来た人もいた。
・校庭は車でいっぱいになり，車内で過ごす避難者もいた。
・最大約 1200 人の地域住民が避難してきていた。
・1，2 か月で避難者を体育館に全員移動することができた。
・10 月 5 日に全員の退去が完了した。
【考察】
（教員）
・体育館へ避難者を誘導しているが、体育館の安全が確認されたのかはわからない

・生徒を保護者へ引き渡していることなどから、当時、中学校からの二次避難は想定していないことがうかがえる。
・地震発生直後は津波のことまでは想定していない。ここから、次に何が起こりうるのか考えることが重要であるといえる。
（生徒）
・パニック状態におちいり、酷く混乱する生徒がいた。思いがけない災害に直面した時、混乱してしまい、正常な判断ができなくなることは、生徒に限らず、大人でもあり得る。迅速に避難しなくてはいけない状況の中で、こういった混乱に対処するには、やはり「事前の想定」が不可欠であると考える。
・火事場泥棒的に、持ち物を盗まれることがあった。避難をした後、気が緩むかもしれないが、貴重品の管理は不可欠である。
・毛布は足りなかったようだが、段ボールやカーテンを使用し、工夫して暖をとれたことはよかった点として挙げられる。
（地域住民）
・車で避難している人がかなりの人数いたことが話から伺えた。しかし、石巻中学校周辺の道路は、幅が狭く、車一台通れるほどしかない。交通状況によっては、渋滞が発生しえた。
震災当時は、中学校周辺は無事であったが、もしそこまで津波が到達していたら大惨事だったのではないか。
・また、避難所においては名簿等を作成し、避難者の把握を行わなくてはいけないが、校庭で自家用車に車中泊していた住民の把握は行っていたのだろうか。
・中学校付近には別の学校もあったが、そちらは避難所にならなかったのだろうか？
中学校だけに押し寄せたのだろうか？
※下図は震災後のもの。
参考：石巻中学校周辺の陰影起伏図と指定避難所（国土地理院地図より作成）

・生徒と教員の人数と比較して，避難者の数が圧倒的である。高校などが避難所になっていないことが 1 つの要因と思われ，避難所の少なさが当時の課題として考えられる。

〇避難所が開設してからの状況（教員）
・はじめ１週間は教員中心で避難所を運営していた。
・教員は職員室で睡眠していた。新聞紙やゴミ袋で体を温める。
・避難者の具体的な把握が困難。→安否確認のための名簿作りを作るなどして対応。
（生徒）
・多くの生徒は２，３日目に帰宅，或いは家から近い避難所に移っていた。
・先生から頼まれて，近くの生徒の家を回って，現状確認するボランティアを数名で集まって実施していた。
・それ以外にもゴミ拾いや避難者の案内などのボランティアを行う生徒もいた。
（地域住民）
・2 週間目からは地域住民が中心で避難所を運営していた。
・体育館内の区分けなどを行う自治組織を立ち上げる人がいた。

・ヘリコプターで緊急患者（高齢者等）が運ばれる。

【考察】
・避難所の運営は、教員主体から地域住民主体へと緩やかに移行していくので、地域住民と教員の間に壁があると、避難所の運営はスムーズに行かなかっただろうと思はれる。
・初動の段階では教員が主体であるが、やはり人出が足りないし、地域住民の自主運営に切り替わった後もそれは同じだ。そんな中で、生徒によるボランティア活動があったことは、スムーズな避難所運営に大きく貢献したと考えられる。
・東日本大震災を経験し、地域住民との連携が課題として挙げられ、連携した訓練も推奨されるようになったが、実際は問題点が多い。まず、地域の人のすべてが積極的に参加してくれるわけではない。また、実際に合同訓練を行ったとして、教員が主体となって訓練を行うと、地域住民の参加は「一歩引いた」ものになってしまうし、地域住民が主体になると、生徒への指示がうまくいかず、やはり教員がでしゃばる形になってしまう。協力が大事であるということは理解していても、実際に訓練等を行うとなると、スムーズにことは進まないという問題をいかに解決するかが、今後注目される。
・地域住民との連携や協力が課題として挙げられてはいるものの、当時の石巻中学校の様子を聞く限り、地域住民との連携において、大きな失敗があるようには見えない。最低限の協力体制は取れていたのではないか。
・避難者の数は多く，一人ひとりの把握は困難であった。地震発生直後が，名簿作りや区分けが困難な混乱・苦しい状況だったといえる。

〇震災後の変化・防災マニュアルは大きく変わった。
・地域住民との防災訓練を実施するようになる。地域住民主体の避難所運営を見据え，キーボックスなどの共有を行っている。
・コロナ対策は未定。市の方針に任せる。

【考察】教員は生徒の安全と教育活動が第一であり，避難所運営については地域住民の参加が重要である。

石巻市教育委員会
学校が避難所になった場合の課題について、当時学校現場にいた職員の経験を整理し考察した。

〇災害時における学校と地域の協力体制（本来）
学校は事前に市町村の防災担当課や地域の自主防災組織と，・避難者の受け入れ・受け入れ場所・避難所の運営について，定期的に協議，運営マニュアルを検討，訓練を実施しながら共通理解を測っておくことが求められている。
（当時）
毎年のように避難所について，防災の担当課や自主防災組織と話し合いの場を持つことは難しかった。
（現在）各中学校区に防災連絡会議という，学校，地域，保護者，場合によっては市当局の人が参加する協議会をほとんどの学校で立ち上げた。現在は年に 1，2 回話し合いの場を設けている。
【考察】
定期的に協議し，運営マニュアルを検討・訓練することに，当時より一層強く力をいれて対策していることがわかる。想定外のことに備えるためにも，定期的に地域との繋がりを作り，共通認識を持っておくことが求められている。

〇災害発生後の動き，学校の避難所運営体制について（当時）
・何回か避難所を運営したことがあった先生が指揮を執った。
・先生方で役割分担をして，何とか運営を進めていた。
・避難者のいる部屋を見回り

・食料品の差し入れの数を数え，避難所の数を踏まえて，何日分持たせなければならないかを考え，振り分けていた。
・震災当時まで，避難所運営の訓練は行っていないに等しい。
・他の県や市町村から来てくれた方に，避難所運営を助けてもらう。
（現在）・住民の避難に備えて，教職員を所定の位置に配置。施設の開放区域を指定。
（この時，子どもと避難者の動線が交わらないようにすることが求められる。）
・体育館の安全を確認したうえで避難者を誘導。
・地域の本部，災害時に立ち上がる市町村本部に避難状況に関する連絡を取る。
（そこで初めて，本部から避難所開設要請を受けたうえで開設。
）
・学校として避難所支援班を設置し，避難所の運営に当たる。
・避難者名簿の作成と管理。
・避難者が避難してきたら，生活上の留意事項などを周知。校内の進入禁止区域や，トイレの使用法などを指導。
・並行して避難所の自主運営に向けた支援を行う。
・市町村の職員が到着した時点で避難所運営をお願いする。
【考察】
教員間で緊急時のとっさの対応の連携ができていた。運営経験のある先生がいたため，優先順位をつけて，役割分担をしながら運営できていた。

〇引き渡し訓練（当時）
・学校ごとに方針が異なっていた。
（現在）・小学校中学校，保育所幼稚園で兄弟がいるといった場合もあるため，小中＋幼稚園保育所が合同で中学校区での引き渡し訓練を行っているところが増えている。
・個人情報の取り扱いが難しくなってから，連絡網を渡すのが難しくなってきたため，最近は，学校でメール配信を取り入れているところがほとんど。
・保護者の方に緊急の連絡を取る方法として，メール配信をほとんどの学校で行っている。
例）大きな地震が起きた場合や子供が学校に来てからの台風や突発的な大雨，不審者情報⇒メール配信を使い，保護者との引き渡しを約束しているところが多い。
・保護者の方々の理解があって，訓練の参加率はおよそ８割。どうしても仕事の都合上参加できないという人が二割いないくらい。親が参加できない子供たちについては，集団下校をさせるなどの対応をとっている。
・大津波警報が出た場合は引き渡しをしないように各学校に助言している。東日本大震災で引き渡しをしたために，帰っている途中で津波の被害にあった方が多くいたため。震度５

弱で引き渡し，ただし，大津波警報が出たときは引き渡しをしない。
【考察】
東日本大震災当時帰宅させたがゆえに，犠牲になってしまった事例から，帰らせないという選択肢が盛り込まれた。当時は，被害の大きさが想定をはるかに超えるものだったのではないか。

〇情報伝達方法（当時）
・避難所内の掲示板に名簿や受付カードを貼りだし、どこに誰がいるのかを知らせた。
・徐々にテレビが見られるようになった。電話は簡易の公衆電話を準備。
（現在）
・避難している方については、避難者カードを持たせることで、避難者名簿に替える。何か問い合わせがあった時は、受付に提出することで対応が円滑に。
・体育館にテレビを持ってきて避難者用にテレビを設置。
※マニュアルでは 311 のように停電が長続きすることは想定していない。
※デマ情報の操作は難しい。情報の取得選択は避難者それぞれに。

まとめ
今回、石巻中学校と石巻市教育委員会を訪問視察したことで、学校における避難所運営に関し、東日本大震災当時の様子と課題（過去）、そして震災を経たうえでの避難所運営マニュアルについて（現在）の両視点から考察を進めた。そして、その二つを比較する中で、一つのテーマが浮かび上がった。それは、地域住民との連携である。
学校が避難所となった時、避難所開設などの初動は教員が指揮を執って行い、市町村職員の到着までは、どうしても教員が中心となって運営する必要がでてくる。しかし、長期間、教員が運営の全てに手をかけ、指揮をとることは現実的ではない。生徒の安全確認等の優先すべき事項もある中で、多くの避難者が殺到する避難所を限られた人員で円滑に運営するのは難しい。そこで重要になってくるのは、地域住民による避難所の自主運営である。住民がずっと「避難者」として受け身の立場でいるのではなく、積極的に運営活動に協力するのだ。そして最終的には、避難所開設時の教員主体から、地域住民の自主運営へと円滑な移行が行われることが望まれる。
東日本大震災当時の石巻中学校では、避難所の開設から一週間ほどは教員が主体となって運営し、以降は市職員、住民主体へと切り替わった。二週間目以降は体育館の区分けを行う自治組織を立ち上げる住民がいるなど、その移行は上手く行えたようにも思われる。しかし、避難所運営の傍らで生徒の安否確認を行うものの、人員が足りなかったのか、生徒数名がボランティアとして現状確認をしに近所を回るなど、かなりギリギリのところで避難所

運営と教員としての業務を両立させていたことが伺える。当時は、学校や、地域の防災組織、市の防災課職員が毎年のように避難所についての協議の場を持つことは難しく、避難所開設の訓練などは行っていなかった。このような問題は他の学校避難所でも見られ、地域住民といかに連携して避難所の運営をするかが課題と思われた。
石巻市では、現在はこういった課題の解決のため、各中学校区で防災連絡会議という、学校、地域、保護者、市当局が参加する協議会を立ち上げ、年に１，２回の話し合いの中で共通理解を図る場を設けている。また、訪問した 2020 年 9 月時点ではコロナ渦中での避難所運営が新たな課題として想定されていたこともあり、いくつかの学校では実際に地域と学校、市が協力して避難所開設訓練を実施していた。他にも、地域住民による自主運営への移行を視野に入れた避難所開設マニュアルが作成され、避難所開設時に教員が学校にいない場合も踏まえて、キーボックスを設置するなど、地域との協力体制が進んでいる。
しかし、インタビューを行う中で、いくつかの新たな課題が発見された。まず、地域住民と学校が連携した防災訓練を行う際、「連携」といいつつも実際に訓練を学校で行うとなると教員がイニシアティブをとりがちで、地域住民の参加が一歩引いたものになりやすいという問題だ。連携や協力の重要性を頭で理解していても、スムーズに実施しがたいのが現状である。他にも、地域住民が必ずしも積極的に参加してくれるとは限らず、あまり大きな被災経験のない地域や、住民同士の関係が希薄な都市部などでは連携がうまくいかないのではないかという疑問が挙げられた。例えば、引き渡し訓練などを行うにしても、（石巻市の場合は積極的な参加が見られたが）保護者が防災に関心を持ち、参加してくれないことには連携も円滑に進まないことが想定できるだろう。

・避難所運営には地域住民の協力が不可欠
・石巻市では防災連絡会議を立ち上げたり、地域住民と防災教訓を行う等協力体制が取られている・しかし、地域と学校の連携を、実際に行うためには様々な課題がある

今後調査していきたいこと
・住民側の視点から避難所運営について考える。
・コロナ禍における感染症対策
今回は震災当時の課題が、現在、どのように対応されているのかを確認するにとどまったが、次回以降はこのような課題についても調べ、考えを深めたいと考える。

感想
遠藤駿
私は東日本大震災当時、今回の調査対象である石巻市立石巻中学校で被災し、学部時代から、防災教育について考察してきた。主に初等教育段階に視点を当て、いかに子ども達に震災に対する当事者意識や、危機意識を身に付けさせるか、教育課程の活用、避難訓練の活用、地域との連携の観点から研究してきた。今回調査した内容は「避難所運営」という観点であり、個人的にも新しく、興味深い調査となった。
実際に調査を進め、自身の地域について振り返りながら感じたことは、石巻市の防災意識の高さである。同市教育委員会が中心として進められる「安全教育の推進」や、それに伴う学校防災推進会議、上述した防災連絡会議の存在に加え、引き渡し訓練の保護者参加率の高さから、地域全体としての防災意識の高さも読み取れた。
今回の調査を通して、避難所運営という観点から東日本大震災を振り返り、考察することで、新たな視点、知見を得ることができた。今回得られた防災意識の向上に繋がる様々な施策は、一般的な（震災、災害を経験していないような地域の）学校で実施することは難しい。
しかし、未曾有の大災害を受けた地域で、過去と現在の観点から、どのような防災教育が実施されているのか知ることは、教師を志す学生にとって、大きなヒントとなり得る成果であると捉える。今回明らかになった内容を踏まえ、今後の教育活動に励んでいく。
関口智文
311 ゼミに参加して、自分たちで足を運び直接話を聞きに行くことができたいへん有意義だった。報道や記事では、当事現場で起こっていた事実を知ることはできるが、現地の人たちの思いや考えまで知ることはできない。そのような意味で、石巻市教育委員会の方から伺った避難所運営の難しさや、石巻中学校の先生方から伺った当時の状況や先生方の思いは心に刻まれた。また、現地に赴くことで地形的な問題や学校独自の課題を知ることができた。
今後、宮城県沖地震を含め、日本のあらゆる場所で巨大地震が想定されている。普段イメージがなかなかできない避難所について、学ぶことができた経験を生かして、いざというときに率先して経営の助けに当たれるような大人になりたい。
嶺岸叶人
ゼミでの活動を通して始めに感じたのが、自身の被災経験が風化していることである。
避難所班内で、自身の被災経験について話す機会があったが、記憶が曖昧で十分に伝えることができなかった。今回、石巻中学校の当時について整理考察することは、自身の経験を振り返るきっかけとしても非常に重要なものだったと思う。石巻中学校の当時と比較して自身の地域はどうだったかなどを、親と振り返ったりするきっかけにもなった。

石巻中学校と教育委員会での話を整理する中で気になったのが、地域住民の存在を重視視されているということであった。教師は第一に生徒を守るものであることや自助共助の考えからも、確かにそうであると思った。学校が避難所になるという点から、自身の考えが学校関係者にだけに狭まっていたことを感じさせられた。そのため、今後もこのゼミ等の活動を通して、より被災者の話を聞きたい。特に、一般の地域住民として避難所生活を経験について知りたいと思った。
今回のゼミの活動から、震災時のことだけでなく、次に考えること・知りたいことができた。 教師を目指す者として、震災を知り、考えを深め、これから出会う人達に十分に伝えられるようになりたい。
山内藍子
今回の活動を通じて、学校避難所の役割を再確認するとともに、石巻中学校周辺の東日本大震災当時の様子について知ることができた。複数の方から当時の避難所の様子についてお話しいただいたが、どれも当時の混沌とした様子が伝わって興味深かった。避難所生活というものをこれまで一度も体験したことが無いので、どの話も衝撃的だった。話から想像するに、避難所というのは、ほとんどの人が多かれ少なかれ精神的に不安定な状態で集まる場であるように思う。その様な場においては、怒りや不満、不安が伝染しやすく、小さな問題が大混乱やパニックを引き起こしやすい。スムーズな避難所運営がいかに重要であるか、また同時に、それがどれだけ難しいものなのかということを学ぶことができた。
渡邉晶子
今回の活動に参加するまでは、学校が避難所となる可能性がある以上、教員が運営を率先して行うことは必然的なものであると思っていた。しかし、地域住民との協力体制を日頃から築いておき、なるべく早くに地域住民主体の避難上運営に切り替えることが理想の形であるということを知ることができた。そのために、地域住民が「もしも」に対する危機感を持ち続け、避難訓練に参加することや避難所の運営方針について共有することが求められているのではないだろうか。避難所は一定期間自分の仮の住まいになる場であることを踏まえ、もっと身近な存在として一人ひとりが情報を収集していかなければならないと思う。
今回、震災を経験した人から当時の様子を聞くことができた。とても貴重な経験をすることができた。今回知り得た情報を自分の中に留めるのではなく、震災を知らない世代や周囲の人々にも共有し、共に意識を高めていきたい。