公共輸送機関内における医療⽤酸素吸⼊について（平成 24 年 9 ⽉改訂）

指導作 成社 団 法 ⼈

⽇ 本 呼 吸 器 学 会

⼀般社団法⼈ ⽇本産業・医療ガス協会

公共輸送機関内における医療⽤酸素１）吸⼊について

１.はじめに（1）

慢性閉塞性肺疾患（COPD） ２） や肺結核後遺症等による⾼度の慢性呼吸不全および肺⾼⾎圧症の患者さんは酸素吸⼊が必要です ３）。
このうち症状の安定している患者さんは医療機関に⼊院しなくても、医師の指導管理のもとに居宅等において酸素を吸⼊することで普段通りの⽣活を続けることができます。これを在宅酸素療法といい、健康保険が適⽤されます。
（2）

在宅酸素療法を実施している患者さんは、常時あるいは必要なときに酸素を吸⼊することによって、居宅等において通常の家庭⽣活を⾏うことができるだけでなく社会活動に参加することも可能になります。
（3）

在宅酸素療法を実施している患者さんは通院時だけでなく、外出のために電⾞やバス等を、また、遠⽅に移動するのに⾶⾏機等の公共の輸送機関を利⽤することがあります。
このパンフレットは、このような患者さんが酸素を吸⼊しながら国内におけ る公共の輸送機関を利⽤する場合の注意事項について説明するものです。

（注1） 医療⽤酸素とは薬事法第２条に定められた医療⽤医薬品である酸素をいいます。
（注2）

慢性閉塞性肺疾患（COPD）とは肺気腫と慢性気管⽀炎の総称です。

（注3） 慢性閉塞性肺疾患や肺結核後遺症のほかに間質性肺炎（肺腺維症）、気管⽀拡張症、塵肺、肺癌、気腫性嚢胞など原因の如何に関わらず、⾼度呼吸不全患者さんには在宅酸素療法が適⽤されます 。
肺⾼⾎圧症の患者さんは呼吸不全の有無にかかわらず、在宅酸素療法が適⽤されます。
なお、チアノーゼ型先天性⼼疾患、慢性⼼不全の⼀部の⽅にも在宅酸素療法が適⽤されます。

２．酸素吸⼊器具について（1）

慢性呼吸不全の患者さんは外出する際にも酸素吸⼊を続けることになりますが、このためには携帯型の酸素吸⼊器具が必要となります。現在は、携帯⽤酸素ボンベ（以下、酸素ボンベ）と携帯型液化酸素装置が主たる携⾏⽤器具として使⽤されています。最近は携帯型の酸素濃縮装置も開発され、使⽤できるようになってきています。
酸素ボンベには酸素ガスが⾼圧（14.7MPa もしくは 19.6MPa）に圧縮された状態で、携帯型液化酸素装置には液化酸素が 0.15MPa 前後の低い圧⼒で⼊っています。これらは⾼圧ガス保安法による容器保安規則の技術上の基準に従って作られている極めて安全性の⾼いものです。なお容器は材料にアルミニウム合⾦、繊維強化樹脂（FRP）等を使⽤したものがありますが、これらは強度⾯においても従来の鋼製のものと⽐べて遜⾊はありません。

（2）

酸素は、他のものの燃焼を助ける性質（⽀燃性）があり、空気中では不燃性のものでも酸素中では可燃性となることもあります。酸素濃度が⾼いと、それ⾃⾝は燃えなくても、燃えるものを激しく燃焼させることになります。
このため酸素を流している⿐カニューラに⽕気を近づけると、炎が突然⼤きくなったり、時には⿐カニューラに燃え移る危険性があります。

（3）

酸素ガスが⾼圧または液体で充填されている容器及びその関連の吸⼊器具
は、⾼圧ガス保安法の⾼圧ガスの消費設備に当り、同法の適⽤を受けます。
このため携帯型の酸素吸⼊器具からの吸⼊については同法に基づく⼀般⾼圧
ガス保安規則第 60 条（消費の基準）の適⽤を受け、喫煙場所及び⽕気の直近に近寄ってはなりません。

３．公共輸送機関内における酸素吸⼊器具の持込及び吸⼊（1）

酸素吸⼊器具の公共輸送機関への持込みは、関係法令等により認められています。ただし、酸素ボンベの持込本数には制限が設けられている場合があります。鉄道、地下鉄、バスなどについては２本に制限されています。
なお、⻑距離を運航する船舶や航空機の場合は、持込むことの出来る酸素吸⼊器具に制限があるだけでなく、持込みに際し、事前に許可の⼿続きを取っておく必要があります。（具体的な事柄については、本項(3)の輸送機関毎の説明中に記載します。）（2）

公共輸送機関内での酸素吸⼊は原則として可能です。しかしながら他の利⽤者、特に喫煙者との安全確保の⾒地から、吸⼊する場合にはできる限り禁煙⾞両など禁煙が指定されている場所を利⽤する必要があります。 なお，喫煙が許可された⾞両内等で酸素吸⼊をしなければならない場合は、先に記載した⼀般⾼圧ガス保安規則第 60 条（消費の基準）に定められているように、⽕気等から⼗分な保安距離をとるなど、安全上の措置をとらなけれ ばなりません。このため吸⼊者⾃⾝から周囲の乗客に対して喫煙を遠慮して もらうようお願いするなどの処置が必要です。
（3）

輸送機関毎に具体的に解説します。

ア.

ＪＲでは各列⾞に禁煙⾞、禁煙席を設けてあるほか、禁煙区間、禁煙時間帯が設けられており、酸素吸⼊する場合はできる限りこれらの禁煙が指定されている場所を利⽤する必要があります。
イ.

ＪＲ以外の⺠営鉄道では、ほとんどの⾞両は禁煙となっており、禁煙⾞両では酸素吸⼊は問題ありません。（ただし、⻑距離⽤の⼀部特急列⾞などでは喫煙が許可されている場合もあるので⼗分注意する必要があります。）
ウ.

地下鉄はすべて禁煙となっており、酸素吸⼊は問題ありません。

エ.

バスは⻑距離バス、貸切バス等を除く路線バス等ほとんどのバスは禁煙となっており、酸素吸⼊は問題ありません。（ただし、⻑距離バス、貸切バス等⼀部のバスについては喫煙が許可されている場合もあるので⼗分注意する必要があります。）
オ.

タクシーの場合、禁煙⾞以外では乗客は喫煙できますが、同乗する⼈には⾞内での喫煙を遠慮してもらう必要があります。
カ.

船舶内では、前述の⾼圧ガス保安法の適⽤除外となっており、これに基づく⼀般⾼圧ガス保安規則による規制は受けませんが、船舶に酸素吸⼊器具を持込む場合は、危険物船舶運送及び貯蔵規則第 4 条により、船⻑の許可を受ける必要があり、乗り込む前にあらかじめ乗組員等に申し出ておく必要があります。
なお、船舶では、喫煙の許可された場所もあるので、乗船の際には禁煙場所を確認の上、酸素吸⼊には⼗分注意する必要があります。
キ.

航空機内では船舶と同様⾼圧ガス保安法の適⽤除外となっていますが、航空法の適⽤を受けます。酸素の有する⽀燃性と航空輸送の特性から酸素吸⼊を⾏う乗客には、原則として次のような制限が付されています。
(ｱ)

機内で使⽤する酸素ボンベは、⼀容器あたり 5kg 以下のものと決められています。
なお、機内に持込むことのできる酸素ボンベ種類は、航空会社ごとに審査のうえ、決定されています。
航空会社によっては、航空機内への持込みを許可していない場合もあり

ますが、その場合は、当該航空会社があらかじめ搭載⽤として準備しているものを使⽤することになりますので、事前に確認する必要があります。
(ｲ)

酸素ボンベの持込み及び酸素吸⼊については、事前の申し出が必要です。

（航空会社によって異なりますが、概ね搭乗２週間前まで）(ｳ)

喫煙席のある航空機内では、喫煙席から⼗分安全な距離を確保した座席をあらかじめ準備する必要があります。
(ｴ)

乗客が航空旅⾏をするにあたり、健康上⽀障がないことを確認するため、医師による診断書及び搭乗にあたり誓約書の提出を必要とします。
(ｵ)

地上より気圧が低くなる航空機内で酸素ボンベの操作及び監視を⾏う

ため、医師または看護師の付添を必要とします。ただし患者の症状により医師または看護師以外で酸素ボンベの操作に熟知している⽅の同伴でも可能との医師の証明がある場合には、医師または看護師でなくても結構です。
(ｶ)

乱気流遭遇時に備え、通常、酸素ボンベは前列の座席の下に置きます。

座席の下に⼊らない⼤きさの場合は、固縛しておくため、そのための座席を確保する必要があります。
(ｷ)

液化酸素が⼊っている容器の機内への持込みは、安全上の⾒地から禁⽌されています。
(ｸ)

航空機内に持込める携帯型の酸素濃縮装置は航空会社ごとに審査のうえ決定されており、持ち込んで使⽤することは可能です。この場合も、事前の申し出が必要です。
(ｹ)

航空会社により、酸素吸⼊を必要とする搭乗者の⼈数の制限を受ける場合があります。

４．事故等の場合の対応
前述したように、酸素ボンベ等については安全が保証されているものの、仮に輸送機関内外に事故等で⽕災が発⽣した場合は、やはり危険品であることにかわりはありません。
そうした際には⽕気の近くでは、⼀時的に携帯型の酸素吸⼊器具のバルブを ⽌めるなどしてできる限り速やかに乗務員等の誘導により避難してください。

公共輸送機関内における医療⽤酸素吸⼊について

昭 和 63 年 9 ⽉

作成

平 成 4 年 10 ⽉

改訂

平 成 9 年 10 ⽉

改訂

平 成 24 年 9 ⽉

改訂

指導

⼀般社団法⼈ ⽇本呼吸器学会

作成

⼀般社団法⼈ ⽇本産業･医療ガス協会

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